外国語

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外国語(がいこくご、: foreign language: langue étrangère)とは、外国で使われている言語のことである[1]

概説[編集]

外国語とは外国で使われている言語のことである。

例えば、イギリス人にとってはフランス語ドイツ語イタリア語スペイン語ロシア語アラビア語中国語日本語朝鮮語などは外国語である。また、フランス人にとっては、英語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語、ロシア語、アラビア語、中国語、日本語、朝鮮語などは外国語である。

日本人にとっては、基本的に日本語以外は全て外国語である。つまり日本人にとっては、英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語、ロシア語、アラビア語、中国語、朝鮮語などは、どれも外国語である。

ただし、日本人といっても日系人にとっては事情は異なり、日系ブラジル人にとってはブラジル語(ブラジル流のポルトガル語)は外国語ではない。特に日系ブラジル人2世、3世以降にとっては、ブラジル語は自国語である。日系ペルー人 2世、3世以降にとっても、スペイン語は自国語である。

なお、「外国語」と言っても、どの程度理解しづらいか、ということは、自国語とその外国語との言語学的な姻戚関係の深さにもよる。たとえばスペイン人にとっては、英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語などはたしかに定義としては「外国語」なのだが、このうちフランス語とイタリア語に関しては、「外国語」ではあっても、わずかな学習のみで文章の意味のおおよそは分かる、と言われる。というのは、フランス語、イタリア語、スペイン語はともにローマ帝国の言葉であるラテン語が、同帝国が支配した広大な地域の中で分化したもの(一種の方言)がルーツであり、今も仏・伊・西語には共通の痕跡やそっくりの形の語彙が非常に多数残っているためである。ただし、話すことに関してはある程度学習しないとやはりできない。

なお「外国語」と対比的な概念、つまり自国の言語は「自国語」や「母国語」と言う。

外国語学習[編集]

ヨーロッパでは外国語学習は行われている。

イギリス人がフランス語、ドイツ語 、イタリア語、スペイン語などを学んだり、フランス人が英語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語などを学ぶということは行われている。

先進諸国の中で外国語の学習意欲が特に低い国がある。それは米国である。米国が軍事力や経済力によって世界の広い領域で影響力をふるったので米国英語が、(十分ではないにしろ、かろうじてでも)通じる地域はかなり多いので、ほとんどの米国人にとっては、わざわざ外国語を学ぶだけの意欲が出ないらしいのである[要出典]。米国人は概して「語学音痴」だと言われている。

現在、中国人では、大学で英語や日本語を学ぶ人は多い。

日本における外国語学習[編集]

その時々の世界情勢、日本が主に交流している国を考慮しながら、人々は学習する言語を選んできた。

例えば江戸幕府が鎖国政策を敷いていた時でも出島は設置し、最初はポルトガルと交易したので、ポルトガル語を学ぶ人は多かった。後にオランダと交易するようになり、外国語を学んでいる人の大部分はオランダ語を学んでいた。幕末では主としてオランダ語が学ばれていた。たとえば福沢諭吉もオランダ語を学び、オランダ語通訳として働いて、海外との人脈を作ったり海外からの情報を得ていた。だが、米国が日本と日米修好通商条約を結ぶと、主たる貿易相手・交流国は米国となってしまい、日本にやってきた米国人相手に、習得済みのオランダ語で話しても全く通じないという危機的状況に陥り、しかたなく英語を学び直すはめになった。

明治維新で政権を握った人々は、西欧のどの国の制度を模倣するかということで、様々な意見を言う人々がいた。イギリスフランスの諸制度を取り入れるべきだという人々がいた。こういう人々は英語やフランス語を特に学んでいた。またドイツ帝国から諸制度を取り入れるべきだと言う人々もいた。こういう人はドイツ語を学んでいた。

いくつかの方向性があったのである。

たとえば、法政大学の前身には1880年開設の東京法学社(のち東京法学校)および1886年開設の東京仏学校があり、フランス語を学び、フランス系の法学を日本にもたらす役割も果たしていた。また、たとえば1883年に設立された獨逸學協會學校ではドイツ語が学ばれていて、ドイツ系の法学も日本に伝えられることになった。

政治的な闘争が起き、結果として伊藤博文などが権力を握り、他派の追い落としを行い、ドイツ帝国を模倣する方向で進めることにしたので、結果として日本ではドイツ語の学習が盛んになった。この時代、医学を学ぶ人も主としてドイツ医学から学び、そのためもっぱらドイツ語を学んでいた(英語は全然学習しない人も多かった)ので、現在でも医療関係用語には患者を「クランケ」と言うなど、ドイツ語がいくつも残っている。あと、イギリスの制度や情報を取り入れるべく、英語の学習も行われていた。また日本の北側にはロシアがあり、隣国のひとつで交流・交易もあったので、ロシア語の学習や制度等の研究もそれなりに行われていた。

第二次世界大戦下

英語は「敵性語」として禁止され、学ばれなくなった。

第二次世界大戦後

米国の軍が進駐し、米軍基地ができ、実質的に日本は米国の支配下にはいったので、英語が盛んに学習されるようになった。その後、日本は米国の同盟国になり「日本は、ハワイ州につぐ米国の州」などと言われるいわれるような状況であり、すっかり米国の影響下に入っているので、米国の言葉、つまり英語(米国語)の学習・教育が盛んに行われるようになった。

現在の日本の学校での外国語学習

日本では現在、小学校から英語教育が行われている。その一方で英語以外の外国語を学校教育の場で学べる機会はほぼ皆無で、英語以外の外国語を(小学校から高等学校に在学している間に)学習する者の人数も極めて少ない。

中等教育中学校高等学校中等教育学校)においては、原則的に英語が学習されている。 ただし私立の高等学校の中には、英語に加えてフランス語ドイツ語(標準ドイツ語)中国語標準中国語)、韓国語などの外国語を学ぶことができる学校もわずかながら存在する。

センター試験受験者数の比率としては、2011年度の受験者で英語が519538人で、中国語392人、韓国語163人などである[2]

大学になると、外国語学部を設置している大学であれば、その外国語学部で様々な言語を学ぶことができる。また外国語に特化している大学では多種類の言語を学べるようになっている場合がある。例えば東京外国語大学では、あらかじめ選択することで英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語、中国語、朝鮮語、モンゴル語、インドネシア語フィリピン語ベトナム語ラオス語カンボジア語タイ語ヒンディー語ウルドゥー語アラビア語トルコ語などを学ぶことができ、さらに、もっとマイナーな言語、一般の人では名前(言語名)すら聞いたこともないような言語についても資料・教材等があり学習できる場合もある。

なお、外国語以外を専門とする学生は、1~2ケ国語程度を学ぶにとどめるのが一般的である。カリキュラムもそのように編成してあることが多い。各人の学ぶ外国語に重みづけをさせて「第一外国語」「第二外国語」などと区別させている大学も多い。

何を第一外国語とするかは、規則としては「自由」としていることは多い。だが、第二次世界大戦で日本が敗戦して米国の進駐軍に駐留されていらい日本は米国と密接な関係を持つことになり、それに伴って英語の影響力も極めて強くなったため、統計的に見ると第一外国語は英語が選ばれることが圧倒的に多い。戦後、フランス語ドイツ語などの他のヨーロッパの言語を学ぶ人は少なくなっているが、西洋史・哲学・芸術などを専門としている人はフランス語やドイツ語を学ぶことでその学問領域における重要な書籍を読むことができる。

最近では、中華人民共和国が経済力をつけてきたことを背景に、それにあやかって仕事などに役立つことを期待して中国語を学ぼうとする人も増えてきている。また、大韓民国との文化交流の増加を背景に韓国語を学ぶ人も増えている。
ただし、日本では英語以外の言語を本格的に学習できる機会が極めて少ないため、中国語学習者や韓国語学習者もまだまだ微々たる人数に甘んじている。そればかりか、世界的には英語に次いで広く普及しているフランス語も現在の日本ではほとんど学習されておらず、フランス語を不自由なく読み書きできる日本人の数も限られている。

脚注[編集]

  1. ^ 広辞苑【外国語】
  2. ^ 平成23年度センター試験(本試験)平均点等一覧

関連項目[編集]