エリート

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エリートフランス語: élite選良)とは、社会の中で優秀とされ指導的な役割を持つ人間集団のこと。

概要[編集]

語源はラテン語の「ligere」(選択する)で、「選ばれた者」を意味する[1]。通常は、特別に優秀な属性を持った人または集団で、その属性はその時代・地域・社会などによって血統・出自・職業・知識・経験などがある。血統の場合は貴族主義などの身分制度、民族・宗教などの場合は選民思想、知識経験の場合は学歴主義や資格主義に関連する場合がある。政治学的には、統治者(層)に必要な資質を持っている、あるいは持っているとみなされている場合が多い。

エリートが重視される思想や傾向はエリート主義と呼ばれ、一元主義の一種である。対する概念には、非エリートである大衆の立場を重視するポピュリズム差別を否定する平等主義、複数の観点や基準を並存させる多元主義などがある。

エリートが単独で支配者となる体制は寡頭制の一種であるが、これそのものは必ずしも権威主義ではない。エリートが全体の代表者に選出されたり、全体の代表者の配下でエリートがテクノクラートとして登用され重視される形態は、民主制でも独裁制でもありうる。エリートは専門家集団であるため官僚主義となり実権を握る場合も多いが、その場合は最終権力者からエリートへの統治(ガバナンス)の有効性が議論となる。

一般にエリートは、他者より高い知識と責任を発揮して国家の統治や一般大衆への指導を行うことが期待されており、社会的な分業体制の一端として捉えることもできる。森嶋通夫は、日本に限らず現代世界のエリートの分布状態を、民主制の基盤たる素人主義に対する玄人主義ないし専門家主義という言葉で位置づけている[2]。ただしエリートが期待された役割を果たしていない、と他者からみなされた場合には、エリート層の交代論や、各種の反エリート主義が発生しやすい。

転じて、単に一定範囲の学歴職業役職や、いわゆるキャリアなどが「エリート(集団)」などとも呼ばれている。

ライト・ミルズによる類型[編集]

ライト・ミルズはエリート理論においてエリートを主に3つに分類し、政治エリート、軍事エリート、経済エリートに分類した。これらはそれぞれの領域で政策決定の権限を独占しながら、各方面で利益を共有する利益共同体である。

政治エリート[編集]

政治エリートは国家を指導する政府行政機関を構成する人々である。政策実施の意思決定を主導する観点から政策エリートとも言う。その発生は行政機関の機能拡大、大衆社会の成立、中間団体の消失などによる。なおガエターノ・モスカロベルト・ミヒェルスヴィルフレド・パレートなども政治的エリートについて論じている。

経済エリート[編集]

経済ビジネスの分野で十分な教育と経験を積んだ人々は、経済エリートに属する。"ブランド大学"[3]やいわゆる"名門校"では、卒業生達は"幹部候補生"のビジネスマンとして大企業に採用されるが、これは特定の大学が商工業と強い結び付きがあるためであり、「財界エリート」輩出の基盤となっている。また、理学工学の分野でも、一部の教授や研究室が特定分野で大きな影響力を持っているといったように、エリート志向の傾向が見られる。

軍事エリート[編集]

軍事エリートは軍部において意思決定を主導する人々であり、軍令機関の高級将校(佐官将官)や軍事行政機関の高級官僚、特に高等学校から士官学校(戦後日本では防衛大学校)に進み卒業した20代前半の“青年将校”がこれに当たる。軍事情報や専門的な軍事知識を保有し、さらに脅威論を主張することによって、国内において社会に対する強制力や影響力を強化し、政府や財界に対する発言力や影響力を確保することができる。

その他[編集]

上記以外でも各分野別に、文学芸術芸能などでは「文化的エリート」、スポーツでは「スポーツエリート」のように呼ばれる場合がある。これらには、英才教育で育成されたり、排他的な集団内での認定であったり、一定の成果を達成した後には国家や組織が以後の名誉と生活を保証するなど身分的な側面を持つ場合も含まれる。

エリートと教育[編集]

古くからエリートを専門的に教育する機関も各国多方面に存在する。

ヨーロッパ[編集]

フランスのエリート養成機関として著名なものにフランス国立行政学院エコール・ポリテクニークなどのグランゼコールがあり、社会的なエリート育成システムで知られている。ドイツではマイスターのように実務を通して伝統的産業の職人を育成する制度があり、スイスにも時計などの精密機械産業分野に於いても似たような制度が見られ、これら高度化された職人が、高級なブランド品の製造産業を支えている。イタリアでは芸術分野に特化したマエストロ制度が存在する。

日本[編集]

日本では明治期以降、東京大学を始めとする帝国大学、それに連なる一高をはじめとする旧制高等学校、「一中→一高→帝大」などと喧伝された府立一中(他にも麹町→一中→一高→帝大と麹町小学校から一中一高、そして帝大へと喧伝されたものもある)をはじめとする各地の官公立旧制中学校ナンバースクール出身者がまず筆頭に挙げられる。また、時にそれ以上の権勢を振るった存在として陸軍幼年学校陸軍士官学校陸軍大学校(及び陸軍砲工学校東京帝大等の学士号以上)や、海軍兵学校成績優秀者(→海軍大学校)出身者が知られている。

明治には三菱財閥が幹部育成機関「三菱商業学校」(夜間部「明治義塾」)を設立する。それ以後も、商科大学旧制専門学校、法科・実業系の学部を設置した私立大学等が官僚実業法曹文化等の分野におけるエリート層を形成してきた。第二次世界大戦の終結以降に勃興した地方大学も、地域の企業や地方自治・教育といった各分野で求められる教育されたエリート的人材の輩出を期待されていた。

初等・中等教育においては、全国の小中学校教育の模範となる目的で明治期より現在に至るまで設立されてきた国立の附属学校、ならびに旧制中学校時代から存続している公立学校私立学校が、上級学校への登竜門としてエリート校化している。これらの学校には教育熱心な家庭の優秀な子弟が集まる傾向があるために、教育格差に拍車がかかる結果になっている。また、第二次世界大戦末期、優秀な科学者や技術者の育成を目的として、選ばれた者に通常より高度な教育を行う「特別科学学級」が設けられ、戦後の高度経済成長を支える人材を輩出した。現在では似たような制度として「スーパーサイエンスハイスクール (SSH)」が挙げられる。

こういったいわゆる“一流大学”卒のエリートが社会を主導する、学歴主義と呼ばれる身分秩序ともいうべき組織・序列が、特に第一次世界大戦後にわが国の官界や産業界の中に作られていった。現在でも、政府中枢、法曹、学会、有名民間企業幹部などは、東京大学などのいわゆる"一流大学卒業生"により占められている。学歴は社会的地位を得るための必要条件ではないにしても非常に有力な条件を与えるものとして、こうした体制の功罪はともに大きい[4]

功の面としては、教育制度による業績原理に基づく社会的選抜と配分機能が、近代化が必要とする人材の選抜・育成・供給の中心的役割を果たすことで、国民の誰もが社会を先導する機会を得られるようになったことや一定水準の資質を兼ね備えたエリート層が常に社会に補填され続けたことが挙げられる。つまり家柄といった自然的出生ではなくどのような学歴を取得したかという社会的出生によってエリート層を能力主義化したことである。1970年後半から既に、大企業の最高幹部、いわゆるビジネスエリートのうち、大学卒業者が90%以上を占めているのはわが国とアメリカぐらいであったが、その比率の高さが、西欧流の経営組織技術革新を急速にわが国に導入しうる契機となり、高度経済成長の原動力となった。また、わが国の企業組織が学歴主義と年功序列によって固く秩序づけられることで、ある技術を基盤にして優位な地位にいた者も、新技術導入によってその地位を脅かされることがなかったために、企業内からの新技術導入への抵抗はほとんど無かったとされている[4]

罪の面としては、汚職や企業経営・行政運営の失敗に加え、"国を動かしているのは我々"と言わんばかりの民主主義の原則から乖離したような一部の言動などが、しばしば非難される。こうしたエリート個々人の狭量さ・寛容さを推し測るには、持ち合わせる教養や自由主義の度合いによるとしても、制度上、採用の際には高級官僚学力試験でその資質の一定水準は担保されてはいても、選挙罷免制度は施行されていない。一方で、民意を代表する政治家職も世襲政治家による特権化も指摘されている。明治期の「野戦型指揮官」の時代と異なり、「学校秀才」による危機管理の際の不手際は恒常化し、行政分野における伝統となった市民無視、対市民規律の欠如[5]も垣間見ることができ、官僚化ないし労働者化した組織内に典型的に見られる“無責任の体系”としての抑圧移譲の法則[6]性もまた、見出すことができる。さらに、これらに附随して、モラル(道徳)の退廃と特権意識が醸成されうるし、現代では、事実上の教育格差を背景とした世襲化の傾向も指摘されている。

日本における一例[編集]

日本国では明治期の専門経営者百数十人のうち、特に財閥系では東京帝国大学慶應義塾大学が多く、次ぐ高等商業学校を合わせた3校でほとんどを占め、待遇面でも優遇されていた。戦後はGHQによる財閥解体などで、寡占状態はほぼ無くなっている。

明治期専門経営者の学歴[7]
財閥系 非財閥系 合計
東京帝国大学 22 29 51
慶應義塾大学 13 15 28
海外留学 9 6 15
高等商業学校[8] 6 4 10
その他 2 3 5
専門学校 1 3 4
東京高等工業学校[9] 0 1 1
海軍兵学校 0 1 1
小計 53 62 115

脚注[編集]

  1. ^ elite - thefreedirectory.com
  2. ^ 森嶋通夫『日本の選択――新しい国造りにむけて』岩波書店[同時代ライブラリー]、1995年
  3. ^ 例えば、日本では旧帝国大学及びナンバースクール東京六大学など、アメリカであればアイビー・リーグ参加校、イギリスであればオックスブリッジ、フランスであればフランス国立行政学院などの名門グランゼコール
  4. ^ a b 参照は、『事典 日本の課題』(総合研究開発機構編、学陽書房、1978年初版)pp.607-608
  5. ^ 参照は、『都市型社会と防衛論争』 (松下圭一、公人の友社、2003年)
  6. ^ 組織上、恣意的な抑圧や圧迫感が「上」から「下」へ順次移譲されることで最終的に組織内外の一番の弱者に発揮されること。またそれによって組織全体のバランスが維持されている体系。丸山眞男が『現代政治の思想と行動』増補版(未來社、1964年)中「超国家主義の論理と心理」で述べている
  7. ^ 森川英正 『明治期における専門経営者の進出過程』 ビジネス・レビュー〈叢書〉、1973年vol.21、p.22
  8. ^ 現在の一橋大学。1887年から1902年までの名称。
  9. ^ 現在の東京工業大学の名称。

関連項目[編集]