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== 生産拠点 ==
== 生産拠点 ==
=== 国内 ===
=== 日本国内 ===
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; 埼玉製作所狭山完成車工場
; 埼玉製作所狭山完成車工場
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2021年4月18日 (日) 22:27時点における版

曖昧さ回避 「ホンダ」と「HONDA」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「ホンダ (曖昧さ回避)」、「本田」をご覧ください。
本田技研工業株式会社
Honda Motor Co., Ltd.
Honda青山ビル（本社）[注釈 1]
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
略称 Honda、ホンダ
本社所在地 日本の旗 日本
〒107-8556
東京都港区南青山二丁目1番1号
北緯35度40分20.2秒 東経139度43分25.7秒 / 北緯35.672278度 東経139.723806度 / 35.672278; 139.723806座標: 北緯35度40分20.2秒 東経139度43分25.7秒 / 北緯35.672278度 東経139.723806度 / 35.672278; 139.723806
設立 1948年9月24日
業種 輸送用機器
法人番号 6010401027577 ウィキデータを編集
事業内容 自動車・オートバイ・汎用製品・飛行機の製造および販売
代表者 八郷隆弘（代表取締役社長）
倉石誠司（代表取締役副社長）
資本金 860億6,700万円
発行済株式総数 18億1142万8430株
売上高 連結：15兆8886億1700万円
単独：4兆775億6400万円
（2019年3月期）
営業利益 連結：7263億7000万円
（2019年3月期）
純利益 連結：6103億1600万円
（2019年3月期）
純資産 連結：8兆5657億9000万円
（2019年3月期）
総資産 連結：20兆4191億2200万円
（2019年3月期）
従業員数 連結：21万9722人
単独：2万2675人
（2019年3月31日現在）
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人[1]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 9.37%
日本カストディ銀行（信託口） 7.17%
エスエスビーティシー クライアント オムニバス アカウント 3.34%
モックスレイ・アンド・カンパニー 3.28%
明治安田生命保険 2.96%
東京海上日動火災保険 2.05%
日本カストディ銀行（信託口5） 1.90%
日本生命保険 1.66%
三菱UFJ銀行 1.65%
ジェーピー モルガン チェース バンク385781 1.64%
（2020年9月30日現在）
主要子会社 本田技術研究所 100%
ホンダアクセス 100%
ホンダ・レーシング 100%
ホンダファイナンス 100%
ホンダトレーディング 100%
ホンダロジスティクス 100%
モビリティランド 100%
ホンダオートボディー 100%
関係する人物 本田宗一郎（創業者）
藤沢武夫（元副社長、最高顧問）
外部リンク https://www.honda.co.jp/
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本田技研工業株式会社（ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.）は、東京都港区に本社を置く日本の大手輸送機器メーカーである。通称「Honda」、「ホンダ」。オートバイの販売台数、売上高は世界首位[2]。自動車の販売台数は世界第7位（2015年度）[3]。TOPIX Core30の構成銘柄の1つ。

概要

事業内容

本田宗一郎が1946年に静岡県浜松市で本田技術研究所を起業し、後に本田技研工業へ改組した。二輪車（オートバイ）、四輪車（自動車）およびライフクリエーション事業（汎用製品：耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機）を主要事業としている[4]。また、新規事業としてHondaJet（ホンダジェット）と呼ばれる小型ジェット機及びターボファン式ジェットエンジンの開発・生産、二足歩行ロボット「ASIMO」に代表される各種ロボティクス機器の研究開発、風力発電施設による売電事業なども展開している。米ブランドコンサルティング会社のインターブランドが発表した2019年の世界ブランドランキングでは、日本の企業では7位のトヨタに次ぐ21位である[5]。

日本での販売網は、四輪販売店がホンダカーズ店、二輪販売店がホンダドリーム店に大別できる。発電機や刈払機等の汎用機を専門に扱う店舗ブランドは存在しない。小型車・軽自動車を主に扱っていた旧プリモ店の運営会社の出自が自転車店、オートバイ店、機械工具店、マリーン・船外機取扱店、農機具取扱店であったり、地元有力者の中小の商店や企業などで委託販売形式を採用していた名残があり、地元に密着した販社が多い。

二輪車では無いレンタカー事業は、トヨタや日産など同業他社よりも早い1964年に参入したが、5年後の1969年に撤退、その後は日本国内全域を網羅する自社ブランドのレンタカー会社を持たなかった[注釈 2]。ニッポンレンタカーやオリックス自動車、沖縄ツーリストと提携して、ホンダ車専用の予約サイトをこれら3社に運営委託している他、期間・地域限定でホンダ車を安価でレンタルできるキャンペーンを展開している。その後、二輪車のレンタカー事業としてホンダGOバイクレンタル[7]を2020年4月6日から開始した[8]。このサービスは予約から支払いまで全てオンラインとしているのが大きな特徴である。2017年9月、カーシェアリング形態の会員制レンタカーサービスとして「Every Go」をスタート[9]。会員証代わりにICカード運転免許証を利用し、予約した車両の解錠・施錠に免許証のICチップを活用している[9]。予約サイト運営を本田技研工業が、車両の手配やメンテナンス等は全国のホンダカーズ等の販売店が行っている。2021年4月より「Every GO」のサイト運営を100%子会社であるホンダモビリティソリューションズ株式会社に事業譲渡する。

2011年に発売したN-BOXシリーズの大ヒット以降は、国内販売の半数を軽自動車が占めるようになっている[10]。

海外展開

北米では大衆車ブランドの"HONDA"と高級車ブランドの"Acura"（アキュラ）で展開、大衆車では大きなシェアを占める[11]。北米での売上は大きな収入源で、日本では販売していないATVやパーソナルウォータークラフトなども取り扱っている。

ホンダの中国展開は、1973年に本田宗一郎が自ら訪中して中国展開を決意し、二輪車の輸出を始めた。1982年には重慶市のメーカーと技術提携して現地での二輪車部品生産を開始した。1992年には重慶市、広州市ならびに天津市に合弁企業による二輪車生産工場を設けた。本格的な四輪車の販売へ乗り出すべく、1993年には香港にHONDA CHINAを設立した。当時は現地生産車ではなく輸入車のみではあったが、中国での販売とアフターサービスを行った。本格的な四輪車の生産は1994年に、東風汽車（武漢）との合弁で設立した東風本田零部件有限公司で始まった。1998年には広州汽車（広州）と合弁し、それまでの合弁相手だったプジョーが撤退した後の工場をそのまま譲り受け、アコードやフィットなどの生産を始めた。プジョーと合弁していた時代からの従業員を本田流に指導し、高品質の製品が作り出されるようになった。今では広州本田だけで年産24万台に発展し、広州市のパトカーにもホンダ車が使われている。

名称・ロゴマーク

四輪車用のHマーク
二輪車用のウイングマーク

創業者の本田宗一郎は経営者・技術者として著名であり、社名は本田の姓から名づけられた[注釈 3]。通称および日本の各証券取引所での表示は「ホンダ」。ロゴはアルファベット大文字の「HONDA」を赤色でデザインしたもの。2000年末よりロゴを使用しない場面での社名表記として、ホンダのCI（コーポレートアイデンティティ）に基づくVI（ビジュアル・アイデンティティ）として、ホンダ自身が「コミュニケーションネーム」と呼ぶ表記を用いるようになった。これはアルファベット表記で「Honda」とするもので、ホンダ自身が積極的に用いると共に、報道機関に対し社名の扱いを「Honda」もしくは縦組の場合は「ホンダ」の表記を要望している[12]。この他、それぞれの開発分野の独自性を示す意味で、二輪車用には翼をイメージしたマークと「HONDA」のロゴとの併用、四輪車用は「H」をデザインしたマークをそれぞれ専用のロゴマークとして採用している。四輪車でも、1980年代までは「H」マークと「HONDA」のロゴとが併用されていたが、2016年現在では「H」マークに統一されている。発電機などの汎用製品の場合には「HONDA」のロゴのみとなっている。

方針

藤沢武夫の「（ホンダの）社長は技術者出身であるべき」という言葉が今も守られており、八郷隆弘に至るまで、歴代の社長はすべて技術者出身である。そのうち福井威夫まではエンジン開発部門の技術者であり、本田宗一郎以外の全員が四輪F1もしくは2輪WGPのエンジン開発経験がある。また、本田宗一郎、藤沢武夫の両人とも、子供をホンダに入社させない方針であった。創業初期に重要な役目を担った本田の実弟・弁二郎も退社させている。その後、弁次郎はホンダの部品メーカー本田金属技術を、長男の博俊はホンダのアフターパーツメーカー「無限」を創業した。

創業者一族による会社の私物化の弊害を恐れる本田の信念が貫かれ、縁故採用は一切行わず、実力本位の採用を行っている。もっとも、初期の頃は本田と自身の父親が知り合いだった縁で入社した2代目社長の河島喜好のように親戚・口利きで問題なく入社することができた。縁故採用を行わないルールを作成したのは、会社がある程度大きくなってからのことであり、縁故採用を行うわけにはいかない本田宗一郎の個人的事情が陰にあった。一方で中途採用には積極的であり、初期の自動車開発を進め、F1監督も務めた中村良夫を始め、ASIMO開発の中心者である広瀬真人[13]、SH-AWDなどの駆動力制御が専門である芝端康二も中途採用組である。ほかにも本田の思想が反映した事例としては、社長室がない、重役達は一つのフロアを共有しているという特徴がある。

労働環境は、ほかの自動車工場より良いといわれる。良い例が、連続2交代制勤務といち早く週休2日制を導入したこと[注釈 4]があげられる。また、従業員の作業服の洗濯も無償で行っている。また、ほかの自動車工場に比べ、女性の進出も多い。現場主義で知られ、新入社員は工員以外にも、事務職・技術職・また男女の性別を問わずに、各製作所で半年間程度の研修をさせている。

他社と比較して、テレビコマーシャルに有名芸能人をあまり起用しない。CMソングも国内楽曲[注釈 5]ではなく、CM専用に制作したものや海外の楽曲が使われるケースが多い。芸能人を起用しない理由としては、安易に芸能人のイメージに頼らない独自路線に加え、テレビコマーシャルに芸能人を起用すると、販売不振に陥るというジンクスがあるためとされている[注釈 6]が、2010年代以降はCMに邦楽を使用することも多くなっている[注釈 7]。

日本の自動車メーカーの中では知的財産権に関する取り組みが早く、1980年代以降、ホンダ車を製品化したプラモデル・ミニチュアカーにはパッケージに「本田技研工業承認済」（現在はHonda Official License Product）の文字が記載されるようになった。これは創業者の本田宗一郎が「ウチの車を製品化するときは、できる限り似せて作って欲しい」と発言したことにも由来する。ゲームについては、一般車両が混在して走るレーシングゲーム（首都高バトルシリーズなど）には版権を許諾していなかったが、2017年に登場したスマートフォンゲーム「首都高バトルXTREME」で初めて、アザーカーが登場するゲームに収録された。

また、ASIMOを開発・製造していることから、自動車がロボットに変形する作品での使用には一定の制約を設けており、「トランスフォーマー バイナルテック」ではロボット変形時に装備させる道具を武器としないことでホンダ車の商品化に漕ぎ着けた経緯がある[注釈 8]。また、2012年から商品展開された「超速変形ジャイロゼッター」でも、日本の自動車メーカーの車両が多数登場する中で一台も登場していない[14]。これについてホンダ側は「イメージに合わないためお断りした」と回答している[14]。

環境への取り組み

CVCCエンジン
FCXコンセプト

1971年には、低公害技術であるCVCCを発表。米国でマスキー法という環境規制法が成立しており、その規制開始期限までに規制に対応するエンジンは世界中のメーカーが開発不可能と言われていたほど厳格な規制であった。そのマスキー法の条件をクリアしたのが、当時、日本の中小メーカーだったHondaであり、Hondaの名前を世界に知らしめた。翌年から翌々年にかけてトヨタ、フォード、クライスラー、いすゞに技術供与した。

近年は、ハイブリッド車インサイトやシビックハイブリッドなどの二酸化炭素の排出量の少ない車両の本格普及に向けての低価格なハイブリッドカーの販売、地球環境産業技術研究機構(RITE)との共同研究による、稲わら、麦わら、コーンの茎などの農業廃棄物や木屑などのバイオマス資源からエタノール燃料を効率的に生産する循環型エネルギー技術の開発[15]、各工場での生産体系や物資輸送体系の見直し[要出典]、有志による海岸の清掃活動[16]など、多岐に渡っている。

また日本国外では、中華人民共和国内モンゴル自治区通遼市のホルチン砂漠での植林作業を展開し、砂漠緑化活動も毎年行っている[17]。

これらの環境問題に対して積極的に取り組んでいるだけでなく、来るべき未来に向けた次世代環境技術の実践開発として、水素燃料電池自動車FCXクラリティのリース販売、環境負担の少ない水素燃料生産供給インフラ「太陽電池式水電解型水素ステーション」、既存の都市ガスなどの天然ガス供給インフラから水素を製造しつつ、燃料電池コージェネレーション機能によって家庭用の熱（給湯や暖房など）および電力の供給を行う「ホーム・エネルギー・ステーション」の開発及び実験稼動も行っている。

役員一覧

取締役会長 神子柴 寿昭
代表取締役社長 八郷 隆弘
代表取締役副社長 倉石 誠司
専務取締役 山根 庸史
竹内 弘平
取締役 尾﨑 元規
小出 寛子
取締役相談役 伊東 孝紳
取締役

監査等委員

吉田 正弘
鈴木 雅文
髙浦 英夫
田村 真由美
酒井 邦彦
常務執行役員 関口 孝
藤野 道格
青山 真二
貝原 典也
三部 敏宏
松川 貢
安部 典明
水野 泰秀
執行役員 Issao Mizoguchi
堀 祐輔
神阪 知己
島原 俊幸
尾高 和浩
五十嵐 雅行
可知 浩幸
山本 創一
井上 勝史
寺谷 公良
鈴木 麻子
奥田 克久
森山 克英
大津 啓司
野村 欣滋
中尾 芳門
徳竹 浩
小林 太郎
森澤 治郎

（2019年6月19日現在）[18]

歴代社長

名前 任期 備考
初代 本田 宗一郎 1948年09月 - 1973年10月
2代 河島 喜好 1973年10月 - 1983年10月
3代 久米 是志 1983年10月 - 1990年06月
4代 川本 信彦 1990年06月 - 1998年06月
5代 吉野 浩行 1998年06月 - 2003年06月
6代 福井 威夫 2003年06月 - 2009年06月
7代 伊東 孝紳 2009年06月 - 2015年06月
8代 八郷 隆弘 2015年06月 - 2021年06月 現職
9代 三部 敏宏 2021年06月 - （予定）

キャッチフレーズ

  • 『新しい世界を創る。』
  • 『真に快適な、価値ある車をすべての方へ。』（1980年代初頭）
  • 『クルマが家族になる。』（1985年 - プリモ店）
  • 『クルマがゆとりになる。』（1985年 - クリオ店）
  • 『クルマが個性になる。』（1985年 - ベルノ店）
  • 『新しい風。ホンダのクルマ。』（1986年 - 1989年初頭）
  • 『人、きらめく、走り。ACCELERATE YOUR HEART』（1989年 - 1991年初頭）
  • 『Come ride with us.』（1990年代 - モーターサイクル）
  • 『人と、地球に「夢・発見・ドラマ」を。』（1991年 - 2000年）
  • 『The Power of Dreams』「＝夢の力」（2001年 - 現在）グローバルスローガンとして、全世界で使用される。（2006年1月より同社のCMで、音声によるアナウンスもされている）なお同年には「夢を力に」が刊行されている。
  • 『翼ある人』（Honda Motorcycle、2004年12月現在）
  • ほかにも2006年まで企業CMには『Do You Have a Honda?』が使われ、CMソングにTHE HIGH-LOWSの「日曜日よりの使者」が用いられていた。
  • 最近では、ホンダの新たな軽自動車として『NEW NEXT NIPPON NORIMONO』を掲げた軽自動車シリーズ「Nシリーズ」をラインナップし、品質と利便性の両面の充実を目指している。

沿革

以下、特に断りのない限り、出典は[19]、[20]及び[21]による

  • 1946年（昭和21年） - 9月1日、本田宗一郎が本田技術研究所を開設。内燃機関および各種工作機械の製造、ならびに研究を開始。10月、旧陸軍無線用発電機を改造した冷却2サイクルエンジンを発売。
  • 1947年（昭和22年） - 自社設計第1号製品、A型自転車用補助エンジン生産開始。のちに2代目社長となる河島喜好が入社。
  • 1948年（昭和23年） - 9月24日、本田技術研究所を継承し、静岡県浜松市（現・浜松市中区）板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立。
  • 1949年 （昭和24年） - 藤沢武夫が参加し経営担当となる。初の自社設計フレームに98 cc 2ストローク単気筒エンジンを搭載したドリーム号D型生産開始。
  • 1950年（昭和25年） - 東京・京橋に東京営業所開設。同時に北区上十条の東京工場が稼動を開始。
  • 1952年（昭和27年） - 現在の埼玉県和光市に白子工場を建設。自転車用エンジンを搭載したカブF型発売。全国5,000を超える自転車販売店にダイレクトメールを送り販売網を確立。
  • 1953年（昭和28年） - 東京・八重洲に二階建て[要出典]社屋を建設、浜松から東京に本社を移転。埼玉・大和工場、浜松工場を開設。
  • 1954年（昭和29年） - 東京証券取引所に株式店頭公開（現在のジャスダック）。本田宗一郎、欧州を視察。
  • 1955年（昭和30年） - 二輪車生産台数日本一達成。
  • 1957年（昭和32年）12月2日 - 東京証券取引所第一部上場[22]。
  • 1958年（昭和33年） - スーパーカブC100発売。
  • 1959年（昭和34年） - 米国現地法人「アメリカン・ホンダ・モーター（英語版）」をロサンゼルスに設立。
  • 1960年（昭和35年） - 研究開発部門を分離した「株式会社 本田技術研究所」を設立、鈴鹿製作所を開設。
  • 1961年（昭和36年） - 旧西ドイツに「ヨーロピアン・ホンダ・モーター」設立。
  • 1962年（昭和37年） - 四輪車への進出の意向を表明。
  • 1963年（昭和38年） - 8月、ホンダ初の四輪車、軽トラックT360発売。同月F1初参戦。9月、S500発売。日本自動車産業界初の日本国外の生産工場としてベルギーに小型オートバイの組立工場「ベルギー・ホンダ・モーター」を開設して二輪車生産開始。ホンダ鋳造（現・本田金属技術株式会社）を設立。
  • 1964年（昭和39年） - 埼玉製作所に狭山工場を開設。朝霞テックオープン[23]。
  • 1965年（昭和40年） - イギリスに販売拠点「Honda UK」設立。
  • 1968年（昭和43年） - 大気汚染防止法の基準を達成するエンジンの開発を全社で取り組むため、F1参戦一時休止を宣言。
  • 1969年（昭和44年） - 量産二輪車初の並列4気筒エンジンを搭載したドリーム CB750 FOURを発売。世界で初めて最高時速200キロを突破し、今までにない数々の斬新なメカで、名実と共に世界一のバイクメーカーとなる。
  • 1972年（昭和47年） - シビック発売。低公害車用「CVCCエンジン」の開発に成功。米の大気浄化法案（マスキー法75年度規制）を世界の自動車メーカーに先駆けて達成。
  • 1973年 （昭和48年） - 本田宗一郎社長、藤沢武夫副社長退任。両名は取締役最高顧問に就任。河島喜好が2代目社長に就任。朝霞テック閉鎖[要出典]。
  • 1974年（昭和49年） - 軽自動車市場から撤退（軽商用車を除く）。
  • 1976年（昭和51年） - アコード発売。
  • 1978年（昭和53年） - 販売チャネル「ホンダ・ベルノ店」発足。旧来のホンダ店（当時）との二極化。
  • 1979年（昭和54年） - 米国オハイオ州に現地生産工場を開設。英国BL Cars社（ジャガー、ローバー、MG、トライアンフなどを所有）との業務提携を開始。
  • 1980年（昭和55年） - 売り上げ高1兆円達成
  • 1981年（昭和56年） - 世界初の自動車用ナビゲーション・システムを完成させる。
  • 1982年（昭和57年） - オハイオ州メアリーズビル（コロンバス郊外）にて、日本の自動車メーカー初となるアメリカ合衆国での4輪車（アコード）の現地生産を開始
  • 1983年 （昭和58年） -本田宗一郎、藤沢武夫が取締役を退き、終身最高顧問になる。河島喜好が社長を退任、久米是志が3代目社長に就任。
  • 1984年（昭和59年） - 「ホンダ・クリオ店」発足。3チャンネル体制となる。
  • 1985年（昭和60年） - 軽自動車市場に再参入。「ホンダ・プリモ店」発足。四輪車販売網3系列体制確立。ホンダ青山ビル竣工。ホンダの最上級車レジェンド発売。
  • 1985年（昭和60年） - 5月、熊本製作所に昭和天皇が行幸[24]。
  • 1986年（昭和61年） - 米国で第2販売チャンネルとしてACURAブランドを開業[要出典]。ロボットの研究に着手する[25]。
  • 1988年 （昭和63年） - 藤沢武夫死去。従四位勲三等旭日中綬章を追贈[26]。
  • 1989年（平成元年） - オハイオ第2工場を開設。可変バルブ機構VTECを開発。
  • 1990年（平成2年） - 久米是志が社長を退任、川本信彦が4代目社長に就任。スーパースポーツカーNSXを発売。
  • 1991年（平成3年） - 本田宗一郎死去。
  • 1993年（平成5年） - 足と胴体と腕がついた本格的人間型ロボットP1開発に成功[要出典]。P3まで改良される。
  • 1994年（平成6年） - 英国BL Cars社の存続会社であったローバー・グループとの提携を解消。クリエイティブ・ムーバーシリーズ第1弾であるオデッセイを発売。新ジャンルの車種でありながらも大ヒットとなり、ホンダの業績回復に貢献した。1995年にCR-V、1996年にステップワゴンを発売。いずれも大ヒットとなった。
  • 1998年（平成10年） - 川本信彦が社長を退任、吉野浩行が5代目社長に就任。創業50周年記念イベントとして、「ありがとうフェスタinもてぎ」が10月4日に開催される。
  • 1999年（平成11年） - 創業50周年記念モデルとして、29年ぶりとなるFR駆動のスポーツカーS2000を発売。東京都に株式会社ホンダクレジット(2002年7月より 株式会社ホンダファイナンス)を設立。
  • 2000年（平成12年） - 新世代のVTECエンジンで、高出力、低燃費に対応したi-VTECを開発[27]。小型化・軽量化されたヒューマロイドロボットASIMO登場[25]。ホンダサウスアメリカ・リミターダに南米子会社事業の統轄機能を設置[要出典]。
  • 2002年（平成14年） - フィットが日本国内の登録車販売において第1位を獲得。ホンダが登録車の年間累計販売台数で第1位となるのはこのときが初である[28]。
  • 2003年（平成15年） - 吉野浩行が社長を退任、福井威夫が6代目社長に就任[29]。四輪車世界生産累計5000万台を達成[30]。「Honda Jet」の初飛行に成功[31]。
  • 2004年（平成16年） - 中国に中国事業の統轄機能を有する本田技研工業(中国)投資有限公司を設立[32][33]。小型ジェット機用エンジンの事業化でGEとの提携を発表[34]。埼玉県和光市の旧工場跡地にビルを新築、日本国内本社機能の一部を和光へ移転（日本国外の本社機能は港区南青山に所在する）[35]。
  • 2005年（平成17年） - 初代NSXの生産および販売を終了[36]。
  • 2006年（平成18年）
  • 2009年（平成21年）
  • 2010年（平成22年） - パイオニアと資本提携[45]。
  • 2013年（平成25年） - 埼玉製作所寄居完成車工場、稼働開始[46]。
  • 2015年（平成27年） - 2代目NSXの生産が開始される[47]。八郷隆弘が8代目社長に就任[48]。ナイジェリアでアコードの生産を開始[49]。
  • 2016年（平成28年） - 四輪車の生産台数が世界累計1億台を達成[50]。
  • 2017年（平成29年） - 生産台数減少に伴い、国内4輪車生産拠点の集約を発表。老朽化の著しい埼玉製作所狭山完成車工場（狭山工場）を2021（令和3）年度をめどに閉鎖し、全ての生産機能と人員を埼玉製作所寄居完成車工場（寄居工場）に全面移管させる。これにより、寄居工場、鈴鹿製作所、八千代工業の3カ所に集約されることになる。併せて、八千代工業の完成車事業の完全子会社化を検討すると発表[51]。11月9日、カーシェアリングサービス「Every Go」をスタート。
  • 2018年（平成30年） - 八千代工業四日市製作所株式会社（2017年12月18日に、八千代工業より完成車事業を分割し設立[52]）を完全子会社化するとともに、ホンダオートボディーに商号変更[53]。
  • 2020年（令和2年） - 株式会社ショーワ、株式会社ケーヒン、日信工業株式会社の3社を株式公開買付けにより連結子会社化[54][55][56]。
  • 2021年（令和3年） - 子会社であるショーワ、ケーヒン、日信工業と日立製作所の子会社である日立オートモティブシステムズとの経営統合を実施し、日立Astemoが発足[57]。4月1日、カーシェアリングサービス「Every Go」を100%子会社であるホンダモビリティソリューションズ株式会社へ事業譲渡。秋を目途に四輪車のオンライン販売を開始する予定[58]。

商品展開

製品一覧

「本田技研工業の製品一覧」も参照

オートバイ

スーパーカブ（2007年式）

自転車用原動機製作が社業の始まりとなり、ヒットを記録。その後、原動機付自転車の分野でスーパーカブが空前絶後の大ヒット、全世界で使用された。これによって、「スーパーカブのHonda」と知名度を大いに上げ、国際二輪業界において日本のメーカーが覇権を握る下地となった。スーパーカブは全世界通算で1億台（2017年10月末時点）が製造され、「世界で最も多く製造されたオートバイ」となっている。

社の業務として「モータースポーツの振興」を挙げるだけあって、スポーツモデルにも力を入れており、二輪ロードレースの世界最高峰カテゴリであるロードレース世界選手権 (MotoGP)や プロダクションレースであるスーパーバイク世界選手権(SBK)での実績をフィードバックしたスポーツモデルが好評である。また、公道走行可能なバイクだけでなく、ロードレーサーやモトクロッサーなどのコンペティションモデルの市販とサポートにも熱心である。

2008年からは浜松製作所で生産している中型・大型二輪部門を熊本製作所に移管、熊本製作所に二輪車の新工場を建設し浜松製作所の二輪生産に従事する1,500人は熊本製作所に配置転換された。浜松製作所では自動変速機の生産を強化した。

一時期三ない運動により大打撃を受けたが、スズキ、ヤマハ、カワサキといった大手二輪車メーカーらとともに「三ない運動を推進している地域ほど二輪車事故が多発している」と反論を展開するとともに、徳島県内の私立高校と協力して二輪車講習を鈴鹿サーキットで行うなど高校生の交通安全教育に力を注ぎ成果をあげた。

ほとんどの分野、ほとんどの排気量において優秀なモデルを送り出し、オートバイ生産台数世界第1位の座を盤石のものとしているホンダであるが、日本国内向けの需要は年々減少を続け、2009年の日本国内の年間生産台数は18万台までに低下。一方、日本国外の工場では、旺盛な需要の下、インドではヒーロー・ホンダ社、ホンダ・モーターサイクル・アンド・スクーター・インディア社の2社で560万台、インドネシアではアストラ・ホンダ・モーター社が300万台と生産数を増加させており、排気量の多寡があるとはいえ、日本の工場が一大生産生産拠点であった時代は過去のものとなった[59]。

なお、ドイモイによる経済自由化以降、大量の中古オートバイが輸出されたベトナムでは、その品質の高さと並外れた耐久性、修理における簡便性によって人気が高く、オートバイを指す一般名詞としてHondaの語が使われる事がある程である。

2010年7月、ホンダは日本における若者の車離れ（二輪車離れ）に歯止めをかけるため、全二輪車の価格を値下げを発表、スーパーカブ50で約4万円、最廉価のフォルツァで約12万[60]。これと並行して日本で生産している二輪の小型車を全て日本国外での生産に移管させる方針を明らかにしたが[61]、その後円安傾向により国内生産のメリットが高まったため方針を転換し、2015年9月より熊本製作所においてミニバイクを増産することを公表した[62]。2016年10月5日、縮小している国内向け50ccスクーターの生産・開発でヤマハと業務提携を検討、2018年をめどにヤマハの子会社である台湾山葉機車工業が製造している「ジョグ」と「ビーノ」をOEM生産として熊本製作所に移管して製造することとしている[63]。

2021年3月、ホンダ、ヤマハ、KTM（オーストリア）、ピアッジオ（イタリア）の４社は電動二輪車のUNECE規格に沿った互換性のある交換式バッテリーの共同開発事業を立ち上げると発表した[64][65]。

自動車

現在に至るまで前輪駆動車の割合が非常に多いのが特徴。創業者の環境に対する理念に基づき、初代シビックを筆頭として、優れた量産車を環境に配慮した柔軟な製造体制を持つ、四輪車を日本国内外の製作所にて生産している。

四輪初期は宗一郎の英国車への熱い思いが製品にも影響しており、シビックは英国オースチンのミニに感銘を受けて作られたと言われている。後の1972年、ホンダはオースチンを有するブリティッシュ・レイランド社と提携、資本や技術の提供を行うこととなる。

また、世界に先駆けて走行時に排出ガスを全く生み出さない水素燃料電池自動車の本格普及を目指し、2008年から米国と日本にてリース販売を開始した燃料電池自動車「FCXクラリティ」の年間数十台程度の需要状況に合わせ、ホンダ新機種開発センター（栃木県塩谷郡高根沢町）に燃料電池車専用の小規模組み立てラインを設置した。

現在日本国内で販売されているホンダ車は新車販売時に一部他社が設定する寒冷地仕様を設定せず、全国共通仕様にすることで基本的に日本全国価格が均一であり、地方や季節を選ばずトラブルなく走行することができる。

4輪車製造において、現在全世界マザー工場として機能させている鈴鹿製作所の近接地に、国際的に有名なレーシングコース鈴鹿サーキットを1960年代から有するホンダは、モータースポーツへの積極的な参戦やそれらレースシーンを中心とする自動車文化を愛する社風とも相まって、スポーティーなモデルを得意とし同社のリーディングイメージとしてきた。

そのような憂いなき歴史的背景をもつ反面、初代オデッセイに始まる“クリエイティブ・ムーバー”シリーズの登場までは、RVやミニバンなどのファミリーユーザー向けの商品ラインナップはステーションワゴンであるシビックカントリー、シビックシャトル、アコードワゴン、いすゞ自動車よりOEM供給を受けたジャズ、ホライゾン、ローバーグループ（現：ランドローバー社）よりOEM供給のクロスロードしか存在せず、バブル期のF1ブームや好景気を追い風とする幅広い層のホンダユーザー増加によるさまざまなニーズに応えられない状況にあった。

しかしながら、余暇における有意義な時間の創出と日常での利便性の両立を追求した初代オデッセイの登場以降、CR-V、S-MX、ステップワゴンと続く一連のクリエイティブ・ムーバーシリーズの発売前後から、RVやミニバン、ワゴンなどのファミリー向け製品の開発を進め、昨今では、3.5L V6エンジンも選択可能なフルサイズミニバン エリシオン及びエリシオンプレステージ、ステップワゴンに新たなデザインテイストを加えたステップワゴン・スパーダ、7人乗りも選択可能なコンパクトミニバンフリードなど幅広い商品ラインナップを揃えている。

オデッセイの誕生以前、OEM供給を受けるなど自社開発が遅れていたRV/SUV部門に措いては、CR-Vの大ヒットにより遅れを一気に挽回し、5代目となる現在では、「ホンダのRV=若者向け」といった市場の固定観念を覆すミディアムクラス高級SUVといった趣となっている。

ステーションワゴンにおいても、各国でロングセラーモデルとなったアコードワゴン（現アコードツアラー）を中心に、2011年に登場したエントリークラス ステーションワゴンのフィットシャトル、2000年に7人乗りのステーションワゴンとして5ナンバーセグメントに新たな流行を生んだストリームなどが発売されている。アコードツアラーにおいては、尿素を用いずに欧州排出ガス規制(Euro5)をクリアさせた、CO2排出量において優位性を持つクリーンなディーゼルエンジン(i-DTECエンジン)を搭載し、環境に配慮した製品を欧州にて販売するなど国際市場での環境対応も計っている。

RV、SUV、ミニバン、ワゴンといった収容性や利便性を優先的に追求されるファミリー向けの製品に対し、セダン並の操縦安定性や運転する楽しさを兼ね備えさせている事が全体を通してのホンダ車の特色である。

またこれらの車両を用い、同社が福祉車両製品として長年研究、開発している製品群の中で介護車[注釈 10]、および自操車[注釈 11]と分類される製品を、今後増加するシルバー世代の生活の質の向上や、身体に障害を持っている方々の積極的な社会参加や快適な生活を送るための支援を目的に販売している。

コンパクトカーの分野では、2002年、フィットがトヨタ自動車のカローラを販売台数を上回りトップとなり、2003年にも一時追い抜くなど躍進した。現在も月別販売台数で1～6位（2004年1～8月データによる）の成績を維持している。

2006年（平成18年）度、日本国内の省エネ法改正などの車両の省エネ対策の法的強化を受けて、フィットを土台にしたハイブリッド車2代目インサイトも開発された。

軽自動車の分野においては、高い衝突安全性を持つN-WGN、スーパーハイトワゴンのN-BOX、のミッドシップエンジン採用の軽ワゴンバモス、ダンプやリフターなどの特装車も選択可能な軽トラックのアクティトラック、快適で確実なワークタイムをサポートする軽商用バンのN-VANなど、快適性などを犠牲にすることなく、高い環境性能を達成している。なお、1998年にトゥデイが生産終了となってからは、一般的な機械式立体駐車場に入庫可能な軽自動車（全高1,550mm以下）は2015年にN-ONEのローダウンモデルが発売されるまでの間生産していなかった。

ハイブリッドカーにおいては、パラレル式と分類されるハイブリッドシステム（Honda IMA）をCO2排出量の削減及び燃費向上を目的に幅広い普及を目指して自社開発し、現在販売しているハイブリッド専用車インサイトに、昨今これらの環境車需要が増加している中、比較的安価なコストで搭載している。

ホンダのハイブリッドシステムは、走行状況に応じてエンジンの燃焼を休止させるi-VTECエンジンと、加速時における単一の薄型ブラシレスモーターからの出力の利用、および同一モーターによる減速時の回生発電を行い、比較的容量の小さい専用二次電池へのエネルギー回収を行う軽量でコンパクトなシステムであるため、幅広い車種への安易な搭載が可能とされている。シリーズパラレル式と分類される他社系の採用しているハイブリッドシステムは、加速用電気モーターでの動力補助および、減速時に於ける回生発電装置によるエネルギー回収をする仕組みであり、加速用電気モーターと回生用発電装置を別に必要とする。

2009年4月1日、同社が本格的な普及に対する若干の足踏み状態の要因として抱えていた二次電池供給元からの供給可能量などの経営コンセンサス的問題を解決するために、ハイブリッドカー用リチウムイオン電池の製造・開発を専門とする「株式会社ブルーエナジー」をジーエス・ユアサコーポレーションとの共同出資により設立し、二次電池調達体制の再構築を行った。

2020年10月にはホンダ初の電気自動車としてホンダ・eを発売した。同車は街中での小回りを重視するため、21世紀の量産自動車としては異例となるリアエンジン・リアドライブ方式を採用している。

最近では、一般ユーザーが休日にサーキットまで自走して、安全かつ気軽にサーキット走行を楽しめることをコンセプトに開発された「タイプR」というスポーツモデルをシビック（インテグラ、NSXは生産終了）に設定している。

また、現行シビックタイプRをベースとした安価なレース専用車を一般向けに販売すると共に、ホンダの車を使用したアマチュア～プロ志望者向けの年間シリーズレース「ホンダ エキサイティングカップ ワンメイクレース」を1981年から現在まで長きにわたって開催している。

また、4ドアセダンの分野においては、世界各国でロングセラーとして現在まで販売されているシビックおよびアコード、走行状況に応じて燃焼気筒数を切り換える可変シリンダーシステムを採用するレギュラーガソリン仕様のV6エンジンを持つインスパイアなどがある。

ホンダのイメージアイコンとして1990年から2006年の長きにわたり生産・販売されたNSXは、特別な思い入れを持つ多くのユーザーの「NSXに長く乗り続けたい」という求めに応じて、メーカー製造工場にて経年車へのエンジンや内装、足回りなどの念入りな機能修復サービスを受けられるNSXリフレッシュプランを1993年から実施している。なおNSXは2016年から新型が生産・販売が開始されたが、初代のリフレッシュプランも引き続き継続して実施している。

近年、過去に同社から販売されていたS800などのイメージを継承し、ホンダ創立50周年記念車として発売されたS2000は、1970年以降に発売されたホンダ車では唯一のFR車である。このS2000は、高出力高回転型に改良された自然吸気のF20C・VTECエンジンを用い“排気量リッター当たり125PS”、2.0Lで250PSの性能を誇っていた。さらにこのS2000は、他のホンダ車と部品を共用していないなど（他メーカーの車両と部品を共用している部分はある）収益があまり見込めない趣味性の高い車に、独自の車台やコンポーネンツを専用設計として開発されている。

北海道の鷹栖町に巨大なテストコースを持ち、そこで熟成され鍛えられた車種も数多い。

2004年10月7日に発売されたレジェンドは新開発の四輪駆動システムSH-AWDを採用し、出力のメーカー自主規制の緩和にともない、国産の量産車では初めて280PSを超える300PSとなった。

レジェンドに搭載されているSH-AWDは、単純な前後の駆動力配分の制御だけでなく、後輪左右駆動輪間において可変駆動配分制御を行う事を目的に、リアデフ内のプロペラシャフト後端部分の動力伝達経路に増速機構と、後輪の左右駆動輪間に駆動力差を生み出すために小型電磁クラッチをデフ側の左右ドライブシャフトのエンドエリアに搭載し、コーナリング時に意図的に外周側の駆動輪に多くの駆動力を伝達する高度な動的制御を行う事により、より自然な感覚での旋回性能の向上および、滑りやすい路面状況下での走行安定性の向上を図っている。

なお、タクシー・パトカー専用車両（市販車と異なる仕様で製造された車両）は過去も現在も全く生産していない。また、同業のスズキと同じく軽自動車クラス以上のトラックやバスを生産していない[注釈 12]。

汎用製品

自社製の汎用ガソリンエンジン（汎用エンジン）を利用した耕うん機、芝刈機、運搬車、ポンプなどの農業機械、除雪機、発電機、電動カート「モンパル」、船外機、家庭用ガスコージェネレーションユニット、太陽電池パネルなどを生産している。

ホンダの汎用事業は、創業者の本田宗一郎が、オートバイで培ったガソリンエンジン技術で「世の中の人々の重労働を軽減したい」という思いからスタートした。ホンダ初の汎用製品は1959年に開発・発売した耕うん機「F150」であり、小型ガソリンエンジンを搭載した耕うん機を低価格で提供したことによって、1959年当時、ケロシンエンジンやディーゼルエンジンが主流であった農機業界において大ヒット商品となった。

その後、ソニーの創業者井深大の要望を受けて超小型の発電機を開発したり、世界の環境規制に先駆けて4ストローク船外機にチャレンジしたりと、各分野で業界に先駆けた取り組みを続けている。

1980年、誰でも簡単に取り回しができる超小型耕うん機「こまめ」を発売。業界の常識を覆したこまめは後の家庭用ミニ耕うん機市場を創出するきっかけとなり、2003年「サラダ」、2009年「ピアンタ」を中心に、相次いでヒット商品を開発している。 特にピアンタは、家庭用カートリッジこんろで使うカセットボンベ1本で簡単・パワフルに働く耕うん機として、年間1万台を上回る大ヒット商品となっている。

近年でみると、太陽電池事業にも参画。熊本県にソーラーパネルの量産工場を持っており、日本国内を中心に事業を展開。甲子園球場の屋上にもHondaのソーラーパネルが設置されている。

  • 芝刈機のシェアは世界一。
  • 発電機、除雪機、小型耕うん機のシェアは国内トップ。
  • 2009年には、ガスパワー耕うん機ピアンタ、2010年（平成22年）には、ガスパワー発電機エネポEU9IGBを発売。
  • 一般家庭用のガスコージェネ発電ユニットは、国内唯一の供給メーカーである。
  • 他社に先駆けて船外機の4ストローク化を行い、その性能は米国で4年連続顧客満足度第一位を獲得した。
  • 汎用エンジンのGX160は、米国ローコン社の2WDオートバイにも採用されており、少量であるが日本にも輸入されている。

航空機

製品第1号となるHonda Jet

創業者である本田宗一郎は航空機開発の夢をもっており、二輪車用に翼をイメージしたマークを採用したのもこのためとされる。しかし三菱重工や川崎重工など戦前からの航空機メーカーと異なり航空関連の技術者がおらず経験も無いため、基礎技術から習得する必要と判断し1962年頃から行動を開始した。

1962年頃、航空機技術者を確保するため、学生向けの軽飛行機の設計コンテストのスポンサーとなったり、新聞に軽飛行機技術者の求人広告に掲載するなどし、吉野浩行は前者で川本信彦は後者で入社した。またジェットエンジンの開発を目指しガスタービンエンジンやガスタービン自動車の研究も行った。

1964年、航空事業のノウハウを収集するため本田航空を設立、ホンダエアポートを整備した。

その後小型機の改造などで技術開発を継続したが、この時点では大々的に公表していなかったが、本田技術研究所に航空用エンジンや機体の開発部門を集約するなど体制を強化していった。

2006年7月25日、超軽量ジェット機への本格参入を表明し新型機HondaJetを公表した。当初は2013年の販売を目指すとした。

2006年8月、航空機部門をホンダ エアクラフトとして独立させ、航空機開発の拠点をアメリカに移す。

詳細は「ホンダ エアクラフト」を参照

その他

変わったところでは「ホンダ社食のカレーうどんの素」がある。これは、ホンダの各事業所にある社員食堂にて金曜日限定で販売されるカレーうどん（レシピは各事業所ごとに異なる）のスープ部分をレトルト化したもので、2017年よりホンダの関係者向けに販売されていたが（製造はホンダ開発）[66]、2020年からはホンダウェルカムプラザなどでの一般販売も行われるようになった[67]。2020年現在は埼玉製作所/浜松工場/鈴鹿製作所/栃木研究所/熊本製作所の5種類が販売されている[68]。

モータースポーツ

レース活動全般については「本田技研工業のモータースポーツ」を、F1については「ホンダF1」を、2輪レースについては「ホンダ・レーシング」を参照

事業所

和光ビル（通称・和光本社）

生産拠点

日本国内

生産企画統括部・パワートレイン生産企画統括部
埼玉製作所狭山完成車工場
1964年5月操業 / 埼玉県狭山市
生産品目 : ステップワゴン、オデッセイ、アキュラRLX/レジェンド、クラリティ フューエル セル/クラリティ　PHEV、
生産能力 : 25万台/年
埼玉製作所寄居完成車工場
2013年7月操業[69] / 埼玉県大里郡寄居町
生産品目 : CR-V、ヴェゼル、フリード、シビック（セダンの輸出向けのみ）、インサイト（ZE4）、ホンダ・e（ZC7）
生産能力 : 25万台/年
埼玉製作所 小川エンジン工場
2009年4月設立[70] / 埼玉県比企郡小川町
生産品目 : 四輪車用エンジン
鈴鹿製作所
1960年4月操業 / 三重県鈴鹿市
生産品目 : N-BOX/N-BOXスラッシュ、N-WGN、N-ONE、N-VAN、フィット、シャトル
生産能力 : 53万台/年
ホンダオートボディー株式会社（旧・八千代工業（株）四日市製作所）
1985年8月委託生産開始 / 三重県四日市市
生産品目 : アクティトラック、S660
生産能力 : 3.6万台/年
生産企画統括部・パワートレイン生産企画統括部
2016年操業 / 栃木県塩谷郡高根沢町
熊本製作所
1976年1月操業 / 熊本県菊池郡大津町
生産品目 : 中・大型二輪、ATV、50ccスクーター、発電機、GCV大型、モンパル、除雪機、ポンプ、耕うん機、芝刈機
パワートレインユニット製造部
1970年12月操業 / 栃木県真岡市
生産品目 : 四輪車用エンジン部品、足回り部品、ミッション部品など
トランスミッション製造部
1954年4月操業 / 静岡県浜松市中区
生産品目 : 四輪車用ATミッション
パワープロダクツ事業本部細江船外機工場
2001年9月操業 / 静岡県浜松市北区
生産品目 : 船外機

主なグループ企業

[71]

研究開発関連

連結子会社
本田技研工業株式会社、株式会社本田技術研究所、株式会社ホンダ・レーシング、株式会社ホンダアクセス、学校法人ホンダ学園の5社は
同一の労働協約を適用し、労働条件は同一となる。
株式会社本田技術研究所
（設立:1960年7月、本田技研工業より分離）
国内研究所
  • 二輪R&Dセンター（設立:1973年 11月）
  • 四輪R&Dセンター《和光》（設立:1964年 5月）
  • 四輪R&Dセンター《栃木》（設立:1986年 4月）
  • 汎用R&Dセンター（設立:1979年 5月）
  • 航空機エンジンR&Dセンター（設立:2004年 7月）
  • 基礎技術研究センター（設立:1991年 1月）
  • 栃木プルービンググラウンド（設立:1979年 4月）
  • 鷹栖プルービンググラウンド（設立:1996年5月）
研究会社（日本国内）
  • 株式会社ホンダ・レーシング（HRC） （設立:1973年 6月）
    • レース用二輪車の開発、製造販売。各種レース用二輪部品の製造販売
  • ホンダアールアンドデー太陽株式会社（特例子会社 。設立:1992年 7月）
  • 株式会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン（設立:2002年 12月）
    • 先端技術の研究開発
  • ホンダエンジニアリング株式会社（設立:1970年 9月）
    • 生産システムから生産ラインの設定および工作機械の開発
  • 株式会社ホンダテクノフォート（設立:1987年 3月）
    • 研究開発サポート（設計、試作、組立、各種テスト）
研究会社（日本国外）
  • ホンダR&Dアメリカス（設立:1984年9月）
  • ホンダR&Dヨーロッパ《ドイツ》（設立:1988年4月）
  • ホンダR&Dヨーロッパ《U.K.》（設立:1992年12月）
  • ホンダR&Dヨーロッパ《イタリア》（設立:2000年7月）
  • ホンダR&Dサウスイーストアジア（設立:1997年11月）
  • ホンダR&Dアジアパシフィック（設立:2005年12月）
  • 本田摩托車研究開発有限公司（設立:2002年1月）
  • ホンダR&D インディア（設立:2003年6月）
  • ホンダ・リサーチ・インスティチュート・USA（設立:2003年1月）
    • 先端技術の研究開発
  • ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ヨーロッパ（設立:2003年1月）
    • 先端技術の研究開発
その他の会社
  • 株式会社M-TEC（設立:2003年10月※）
    • レース用四輪車・二輪車の開発、製造販売。各種レース用部品の製造販売
（※株式会社無限の事業継承を行うため設立。取引関係のみ）

日本国内部品製造

連結子会社
関連会社
  • 株式会社アイキテック（設立:1956年1月）
    • トランスミッションギア、シャフトなど精密機能部品の生産
  • 株式会社アツミテック（設立:1954年4月）
    • シフトフォーク、セレクトレバーなど精密部品の生産
  • 株式会社エイチワン（設立:2006年4月）
    • 車体骨格部品、精密プレス部品、溶接加工部品の生産
  • 株式会社エフ・シー・シー（設立:1939年6月）
    • 動力伝達装置《クラッチなど》を専門とする機能部品の生産
  • 株式会社エフテック（設立:1955年11月）
  • 株式会社エム・エス・ディ（設立:1958年6月）
    • 汎用完成機の組立生産委託および二輪フレーム部品生産
  • 株式会社ジーテクト（設立:2011年3月）
    • 自動車用車体骨格部品の生産、販売
  • 金田工業株式会社（設立:1949年1月）
    • 四輪車用ATミッション・二輪用MT・汎用エンジンクランクシャフトの製造
  • 株式会社スチールセンター（設立:1950年3月）
    • 鋼板の切断加工、自動車部品などのプレス加工、生産
  • 田中精密工業株式会社（設立:1951年3月）
    • 自動車、オートバイのエンジン部品、足廻り部品などの生産
  • 株式会社都筑製作所（設立:1944年6月）
    • ナックル、インテークマニホールド油圧部品など機械加工部品の生産
  • テイ・エステック株式会社（設立:1954年4月）
    • 自動車用シートおよび内装品の生産、内装品製造 /「旧東京シート」
  • 株式会社ベステックスキョーエイ（設立:1957年5月）
    • 自動車部品の開発、製造
  • 株式会社増田製作所（設立:1946年4月）
    • 輸送用機械器具製造
  • 株式会社丸順（設立:1960年1月）
    • 自動車部品、各種金型、合成樹脂成形製品および治工具の設計・製作・加工、販売ならびに自動車の販売
  • 武蔵精密工業株式会社（設立:1944年1月）
    • 精密機能部品の生産
  • 柳河精機株式会社（設立:1948年1月）
  • 株式会社山田製作所（設立:1946年2月）
  • 日立Astemo株式会社（設立:2009年7月）
    • 自動車及び輸送機器用部品・機械・システム、産業用バルブの開発、生産、販売（日立製作所が66.6%、本田技研工業が33.4%の株式をそれぞれ保有）

日本国内営業関連

営業、購買、ファイナンス業務、その他

連結子会社
  • 株式会社ホンダパワープロダクツジャパン（設立:2017年10月）
    • 汎用製品の卸営業（旧・オールホンダ販売株式会社）
  • 株式会社ジャパンテクノ
    • 食品製造技術の開発 (ホンダトレーディング関連会社)
  • 北海道ホンダ販売株式会社（設立:1983年11月）
    • 二輪製品および汎用製品の販売業務
  • 株式会社ホンダアクセス（設立:1976年8月）
  • 株式会社ホンダオペレーションサービス熊本（設立:2007年9月）
    • 納車前点検、配送業務
  • 株式会社ホンダコムテック（設立:1989年9月）
    • 広告、宣伝、情報処理および提供
  • 株式会社ホンダセールスオペレーションジャパン（設立:2005年7月）
    • 人材育成能力開発業務、経営及び事業に関するコンサルティング、四輪車のオンライン販売
  • 株式会社ホンダトレーディング（設立:1972年3月）
  • 株式会社ホンダファイナンス（設立:1966年4月）
    • ホンダ関連会社およびホンダ関連会社の顧客に対する事業者金融、リース業
  • 株式会社ホンダモーターサイクルジャパン
    • 二輪販売店への卸し、市場ニーズの把握、販売店の支援、販売促進
  • 株式会社ホンダユーテック（設立:1992年2月）
    • ホンダオートオークションの運営、中古車販売事業他
関連会社
  • 株式会社ホンダパーツ関西
    • 部品の卸売り、部品の保管・配送業務

四輪販売会社

連結子会社
  • 株式会社ホンダ四輪販売福岡・大分（設立:2019年10月）
    • 〔2019年10月1日に「Honda Cars 福岡」、「Honda Cars 大分」は合併し九州最大のディーラーとなる〕
  • 沖縄ホンダ株式会社（設立:1959年5月）
    • ホンダカーズ沖縄系列販売店の統括会社
  • 株式会社ホンダカーズ愛知（設立:1973年7月）
    • 〔2009年8月1日に「Honda Cars 愛知東」、「Honda Cars 愛知西」と合併、新生「Honda Cars 愛知」となる〕
  • 株式会社ホンダカーズ茨城（設立:1974年4月）
  • 株式会社ホンダカーズ大阪（設立:2007年1月）
  • 株式会社ホンダカーズ京都（設立:1978年11月）
  • 株式会社ホンダカーズ熊本（設立:1972年5月）→2020年4月に旧ホンダ四輪販売南九州を吸収合併し、新生ホンダ四輪販売南九州を設立。
  • 株式会社ホンダカーズ群馬中央（設立:1984年12月）
  • 株式会社ホンダカーズ京葉（設立:1979年6月）
  • 株式会社ホンダカーズ神戸（設立:1974年7月）
  • 株式会社ホンダカーズ埼玉（設立:1973年7月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売北海道（設立:1973年4月）
  • 株式会社ホンダカーズ静岡西（設立:1978年11月）
  • 株式会社ホンダカーズ千葉（設立:1961年10月）
    • 〔2010年4月1日に「Honda Cars 京葉」と合併、「Honda Cars 千葉」となる。〕
  • 株式会社ホンダカーズ東京中央（設立:2006年10月）
    • 〔「旧ホンダクリオ新東京」と「旧ホンダベルノ新東京」の統合に伴い設立、「旧ホンダプリモ東京南」及び、「旧ホンダプリモ渋谷」も後に同社へ統合された〕
  • 株式会社ホンダカーズ東京東（設立:1970年10月）
  • 株式会社ホンダカーズ栃木（設立:1975年3月）
  • 株式会社ホンダカーズ肥後
    • 〔「旧株式会社ホンダ新熊本」〕
  • 株式会社ホンダカーズ兵庫（設立:1990年11月）
  • 株式会社ホンダカーズ広島（設立:2000年2月）
  • 株式会社ホンダカーズ山口（設立:1978年11月）
    • 〔2010年4月1日に「旧ホンダ四輪販売山口」、「旧ホンダプリモ東山口」と合併した。〕
  • 株式会社ホンダカーズ福島（設立:1983年5月）
  • 株式会社ホンダカーズ宮城中央（設立:1973年1月）〔現株式会社ホンダ四輪販売南・東北〕
  • 株式会社ホンダカーズ山形（設立:1975年3月）〔現株式会社ホンダ四輪販売南・東北〕
  • 株式会社ホンダカーズ山梨（設立:1973年7月）
    • 〔旧株式会社ホンダ四輪販売山梨〕
  • 株式会社ホンダカーズ横浜（設立:1965年5月）
  • 株式会社ホンダ販売旭川（設立:2000年2月）
  • 株式会社ホンダプリモ信州（設立:1992年8月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売岡山（設立:1978年8月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売北・東北（設立:2000年8月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売四国（設立:1978年9月）
    • 〔旧株式会社ホンダ四輪販売香川　2008年2月に旧ホンダカーズ四国の香川・愛媛地区と合併し改称、2009年8月に旧ホンダカーズ愛媛と合併〕
  • 株式会社ホンダ四輪販売長崎（設立:1973年12月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売新潟（設立:1978年11月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売北陸（設立:2005年4月）
  • 株式会社ホンダ四輪販売南九州（設立:2004年11月）→2020年4月にホンダカーズ熊本に吸収合併されて新生ホンダ四輪販売南九州の一部門になった。
  • 株式会社ホンダ四輪販売南近畿（設立:2000年8月）
  • 株式会社ホンダ四輪広島（設立:1988年4月）
  • 株式会社ホンダワールド福井（設立:1982年8月）
  • 株式会社ホンダワコード（設立:1976年4月）
関連会社
  • 南ホンダ自動車株式会社（設立:2008年5月）
  • ホンダカーズ岩手中央系列販売店の統括会社)
  • 株式会社ホンダカーズ静岡（設立:1978年11月）
    • 〔旧株式会社ホンダベルノ静岡〕
  • 株式会社ホンダカーズ博多 (設立:2007年4月)
  • 株式会社ホンダ北徳島
  • 株式会社ホンダクリオ滋賀（設立:1973年7月）
  • 株式会社ホンダ泉州販売（設立:1985年9月）
  • 株式会社ホンダカーズ大阪北（設立:1965年4月）
  • 株式会社ホンダカーズ石川南（設立:1978年10月）
  • 株式会社ホンダ販売名東（設立:1987年8月）
    • 名古屋で各種輸入車を幅広く扱うホワイトハウスグループのホンダ車販売子会社、同社が属する企業グループ内にはホンダ車をベースとしたキャンピングカーの製作販売を行う部門もある

二輪販売会社

  • 株式会社ホンダドリーム関東
    • 関東地域の新車販売店舗（DREAM店）を10店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム九州
    • 九州地域の新車販売店舗（DREAM店）を5店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム近畿
    • 近畿地区の新車販売店舗（DREAM店）を9店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム中部
    • 中部地域の新車販売店舗（DREAM店）を5店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム東京
    • 東京・神奈川の新車販売店舗（DREAM店）を11店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム東北
    • 東北地域の新車販売店舗（DREAM店）を5店舗統括
  • 株式会社ホンダドリーム中四国
    • 中国・四国地域の新車販売店舗（DREAM店）を4店舗統括

販売店

四輪車販売店

Honda Cars店
2006年3月1日をもってこれまでの販売網3系列（下記参照）を1本化、店舗名はそのままながらも全店全車種取り扱いへと移行した。そして全国各店舗の屋号変更が同年7月13日（2代目ストリーム発表と同日）に一斉に行われた。同年9月以降、順次店舗の看板や外装を変更。販売系列の区分けと販売系列のロゴマークはなくなった。
移行・変更前の販売系列
1962年、4輪車への進出を表明した当時のホンダはオートバイメーカーとしての地位を築いていたことから、既存の業販制度の全国販売網を生かす形で四輪販売網を構築した。
商品ラインナップの発展とともに業販制度から直販体制に変わり、ベルノ店の発足を皮切りに、個性に応じた販売チャネルを発足させた。
Honda Cars・U-Select
中古車販売（ホンダ車のみ）・買取店（他銘柄車可）。2019年11月に実施されたホンダ認定中古車制度の見直しに伴い、2020年3月までにAuto TerraceからHonda Cars・U-Selectへの店舗名変更を完了した。

過去にはフォード・モーター車（1975年～1979年）やジープ（1990年～1997年）車を扱っていた時期があった。

2008年秋に「アキュラ」ブランドの国内進出が予定されていたが、2010年以降へと一旦延期、結局、急激な不況のあおりを受け、最終的に国内進出自体が白紙撤回された。

二輪車販売店

かつての販売系列

  • DREAM店
ホンダ車のみを扱う大型店舗。技能講習会、サーキット走行入門者向けの講習なども行っている。認定中古車の検査基準として、車両検査専門会社「AIS」の査定基準を導入[72]。
  • PRO'S店
プロス店では日本向けとして生産されているホンダのオートバイをすべて扱っている。なおプロス店はホンダ専売の店舗と他メーカー車両との併売の店舗がある。
  • WING店
本田技研工業の自動2輪車に精通した2輪専門店として、ディーラー網が日本全国に整備された。主に個人営業店が多い。PRO'S 店と異なるのは、NSR50等のスポーツ系車種を除いて125cc以下の原動機付自転車の取り扱いを行わない。

2018年4月より販売網の再編成を実施。異なる客層へのサービスの違いを明確に分ける体制とする。

  • Honda Dream店
ホンダ車フルラインナップのみを扱う大型店舗。新デザインへのリニューアルと同時に、サービス品質の更なる向上が図られる。
  • Honda Commuter店
250cc以下のホンダのオートバイを扱っている。ホンダ専売の店舗と他メーカー車両との併売の店舗がある。

輸送・不動産関連

連結子会社
  • 株式会社ホンダロジスティクス（設立:2006年10月）
    • 一般運送、二輪車・四輪車輸送、納入代行、梱包、貨物、倉庫業、物流機器の製造販売
関連会社
  • 株式会社デポックス（設立:1989年10月）
    • 新車納車整備、用品取付、車両輸送
  • 株式会社デポックス関西
    • 新車納車整備、用品取付、車両輸送
  • ホンダ開発株式会社（設立:1959年4月）
    • 損害保険代理業、社員食堂・売店および「新狭山ホテル」の運営、不動産・旅行などホンダの福利厚生の一部を担当〔旧開発総業〕

修理、整備業務

連結子会社
  • 株式会社ホンダカーズ福岡ボディサービス
    • 四輪車・二輪車の修理および整備
  • 株式会社ホンダボディサービス岡山（設立:1991年12月）
    • 四輪車・二輪車の修理および整備
  • 株式会社メカネット札幌
    • 自動車修理業
関連会社
  • 株式会社ホンダボディサービス神奈川
    • 四輪車・二輪車の修理および整備

レジャー・教育関連および新分野

連結子会社
関連会社
  • モビリティ文化出版株式会社（設立:1978年11月）
    • 『月刊 運転管理』という名の安全運転や運行管理などについての専門誌を毎月発行・販売している出版事業者
関連団体
  • 財団法人 本田財団（設立:1977年12月 / 創設者「本田宗一郎」、実弟「本田弁二郎」）
    • 人間の営みと環境の調和を伴った科学技術の振興により、人々の福祉と平和、幸福に寄与する為の活動をしている個人やグループへの支援などを行う非営利団体
  • 財団法人 国際交通安全学会（設立:1974年/ 創設者「本田宗一郎」、「藤澤武夫」及び「本田技研工業」）
    • 円滑な交通及び、より安全で望ましい交通社会に向けた調査研究、教育、助成などを行う非営利団体
  • 財団法人 ブレインサイエンス振興財団（設立:1986年11月）
    • 脳神経科学分野への学術研究助成、研究者の国際交流助成、塚原仲晃記念賞の贈呈などを行っている非営利団体
  • 学校法人 ホンダ学園（設立:1976年）
    ホンダ学園
    • 自動車整備士、自動車開発者、情報処理技術者などの育成を行う専門学校の運営を行う非営利法人

関係する人物

事件・不祥事

ユーザーユニオン事件

「ユーザーユニオン事件」も参照

エアバッグの欠陥による死亡事故

2009年から2010年にかけて、インスパイア、アコード、シビックなど国内外の計約95万台に対して、エアバッグに関するリコールを行った。内容としてはエアバッグの膨張装置に不具合があり、エアバッグ展開時に膨張装置が破裂して金属片が飛散し、運転者を負傷させるものであった。米国では本件に絡んだ事故が計7件報告されており、うち死亡事故については飛散した金属片が運転者の首に刺さり、致命傷となった[74][75]。

中国におけるストライキ問題（2010年）

2010年5月、中国広東省仏山市にあるホンダ系列の部品工場にて、大規模なストライキが発生、 直後に他系列工場にも飛び火、江蘇省の台湾系機械工場では警官隊と従業員が衝突、50人が負傷する事態に至った[76]。 この影響により同国内の4つの組立工場が操業停止に追い込まれ、約2週間に渡るストライキによる損失は生産高ベースで400億円以上に達した[77]。 事件の背景として、現地の日本人駐在員との50倍にのぼる給与格差が挙げられる。当該工場の女性従業員の手取り給与が平均1千元であるのに対し、日本人駐在員は5万元であることが指摘された。従業員側は経営側に日本人駐在員の給与を公表するよう迫ったとされる[78]。

アスベストによる労働災害訴訟

1968年から1969年にかけて子会社工場で勤務していた男性が、当時アスベストを吸ったことが原因で中皮腫を患ったとして、後に子会社を吸収したホンダに対して約9,600万円の損害賠償請求を起こした。2010年12月の判決ではアスベストと中皮腫の因果関係が認められ、男性に対して約5,400万円（うち約2,000万円が慰謝料）の支払いが命じられた。自動車業界において、アスベスト被害が認定された初のケースとなった[79]。

個人情報流出事件

2010年12月、米国における同社のインターネットサイト利用者のうち、約490万件の個人情報が、外部からの不正アクセスにより流出していたことが判明した。個人情報には名前、メールアドレス、車両番号が含まれる。約490万件のうち、約220万件がアキュラ所有者の車両番号など、残る約270万件がニュース配信を受けている者のメールアドレスとされる[80]。

同年5月、約28万人分の顧客情報がカナダで流出したことが判明した。流出した情報は、2009年に登録された顧客の名前と住所、車両番号などとされる[81]。

その他

2006年9月20日にフォード・モーター、ゼネラルモーターズ、ダイムラー・クライスラー、トヨタ自動車、日産自動車と共にカリフォルニア州検事総長のビル・ロッキヤーによってオークランド地方裁判所に地球温暖化の対策を講じてこなかったとして起訴されている[82]。

宣伝・広告

2020年10月改編で、多くの番組のスポンサーから撤退、2021年3月をもって「SUPER GT+」（テレビ東京）以外のスポンサーを全て降りた。

現在の一社提供番組
  • テレビは無し
現在のテレビ提供番組（特記以外は30秒）。
過去の一社提供番組
過去のテレビ提供番組

スポーツチーム

本社公認
同好会扱い
関連会社のチーム
海外法人によるスポンサード
廃部・休部

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 本田文庫『生活創造株式会社として』によると、当ビルの設計に際しては、地震の際「人様の命を預かる製品を作っている企業が、ガラスの破片で下を歩く人に怪我をさせてどうする」と、窓が割れて下の通行人に危険が及ばないようにとの本田宗一郎の指示により、幅1.5mのバルコニーに囲まれたデザインとなった。なお、当ビルは青山一丁目交差点側のビルの角を丸くし交差点の見通しを良くする配慮がなされている。また、ビルの三隅には避難経路として非常階段が設けられ、ビルの地下には緊急災害用として約1万人分の食料と水の蓄えと、防災用品が備えられている。
  2. ^ 北海道には札幌ホンダグループのホンダレンタリース札幌が運営するホンダレンタカー[6]があるほか、東京都ではホンダカーズ東京中央が独自でレンタカー事業を行っており、ディーラーレベルでのレンタカー事業は行われている。
  3. ^ もっとも創業者による会社の私物化を嫌うという観点から本田は自身の苗字を社名に入れたことは間違いだったと後年述懐している。
  4. ^ 本田宗一郎を参照。
  5. ^ インテグラのCMで山下達郎の「風の回廊」が使われたり、オデッセイのCMでDREAMS COME TRUEの「LOVE LOVE LOVE」の英語版カバー、また、企業CM（「Do you have a HONDA?」シリーズ）としてザ・ハイロウズの「日曜日よりの使者」が使われたことはある。Nシリーズ以前の軽自動車のものに関しては芸能人が出演し、かつCMソングにJ-POPを使用することもあった。
  6. ^ 登録車のCMでは、ジョン・レノンの実子（ジュリアン・レノンが初代シティ後期型、ショーン・レノンが初代フリード）やジョディ・フォスター（5代目シビック）、綾野剛・二階堂ふみ（フィットの3代目2017年発売モデル）、石川さゆり親子（フィットシャトルのCMでオーナーの一人として）などの起用例がある。このほか、Honda CarsのCMに野村萬斎や高田純次、吉田栄作が起用されたことがある。
  7. ^ ヴェゼルのKing Gnuの「小さな惑星」、フィットの奥田民生「And I Love Car」、企業CMのONE OK ROCK「Take what you want」「Changes」など。
  8. ^ 前身となる「ダイアクロン」およびそれを引き継いだ初期の「トランスフォーマー」作品では、ホンダ車が武器を装備した変形ロボットになった例がある。
  9. ^ 福井威夫6代目社長は、代表権のない取締役相談役に。伊東孝紳専務が本田技研工業株式会社代表取締役社長と子会社の株式会社本田技術研究所代表取締役社長の双方を兼務。4月1日、株式会社本田技術研究所代表取締役社長に就任。6月23日開催の定時株主総会後の取締役会で、本田技研工業株式会社代表取締役社長に正式就任した。
  10. ^ 介護車とは、助手席または後部座席が回転や昇降することによって、お年寄りや要介護者の車への乗り降りをサポートする車両や、車椅子に乗ったまま後部ハッチバック部分から乗り降りが可能な車両、乗降を補助する補助ステップや車いすの電動収納装置などを備えた車両などである。
  11. ^ 自操車とは、Honda・テックマチックシステムと呼ばれる足の不自由な人が手や左足で運転できる補助装置などを搭載した車両や、手の不自由な人が片手でハンドルやウインカーの操作を行うことが可能な車両である。
  12. ^ ホンダカーズ東京中央のように、個人タクシー仕様車を販売するディーラーは存在する。販売店が使用するキャリアカーやモータースポーツにおいてホンダ車で参戦するチームのトランスポーター、ツインリンクもてぎの来場者送迎バス及びホンダグループの特定バス事業者ベストロジ栃木保有のバス車両は提携関係にあるいすゞ自動車製が大半を占める。
  13. ^ a b 同業者のTOYOTA、NISSAN、SUBARUも提供。
  14. ^ 別枠には同業者のマツダ、別パターンには日産自動車も提供。
  15. ^ 同業者のダイハツも提供。
  16. ^ 同業者のトヨタ自動車も提供。
  17. ^ 同業者のマツダも別枠で提供。
  18. ^ 長年提供していた日産自動車から引き継いだ（別枠での提供は継続）。
  19. ^ 『ホンマでっか!?TV』と日本テレビ系『水曜ドラマ』から提供枠移動。
  20. ^ 2018年10月期『SUITS/スーツ』より。これまでの提供スポンサーだった同業者のTOYOTAから引き継いだ。車両提供も引き継いでいる。また、作品によってはバイク提供もしている。
  21. ^ 提供開始時期は不明。長らく、PT扱いだったが、2019年4月度から正式スポンサー。ダイハツと共に車両提供を行っており、劇中に最新車種が登場。2021年3月をもって降板。同業者のDAIHATSUも提供。

出典

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  2. ^ “二輪車・バイク業界の動向・ランキング等を研究-業界動向サーチ”. 2021年1月16日閲覧。
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  5. ^ Interbrand. “Best Brands” (英語). Interbrand. 2019年11月13日閲覧。
  6. ^ “札幌のレンタカーならホンダレンタリース札幌”. 2020年9月22日閲覧。
  7. ^ “バイクレンタルならホンダ”. HondaGO BIKE RENTAL. 2020年8月30日閲覧。
  8. ^ “バイクレンタルサービス「HondaGO BIKE RENTAL」開始について”. www.honda.co.jp. 2020年8月30日閲覧。
  9. ^ a b “ホンダの新サービス「EveryGo」開業で 日本のカーシェアリングに思うこと”. webCG. 2021年3月19日閲覧。
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  11. ^ ホンダが5年連続トップと米誌　自動車メーカー番付 Archived 2011年3月24日, at the Wayback Machine.（47NEWS）
  12. ^ 2000年12月21日 ホンダのプレスリリース - グローバル・ブランド・基本ルール制定について
  13. ^ 広瀬真人. “広瀬真人「ASIMO」の生みの親”. 武田計測先端知財団. 2019年11月13日閲覧。
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  55. ^ 本田技研工業株式会社による当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及びその他の関係会社の異動に関するお知らせケーヒン 2020年10月16日
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  57. ^ 日立オートモティブシステムズ、ケーヒン、ショーワおよび日信工業は経営統合を完了し、日立Astemoとして営業開始日立Astemo 2021年1月6日
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  65. ^ 欧州でもEVバイクの交換式バッテリーを標準化へ、ホンダとヤマ発など4社が協業
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  67. ^ 「ホンダ社食のカレーうどんの素」全5種類、1月18日リニューアルオープンのホンダウエルカムプラザ青山で販売開始 - Car Watch・2020年1月17日
  68. ^ 本田宗一郎氏も大好きだった!?　ホンダ社員食堂超人気メニューのカレーうどんを食べ比べ！ - モーサイ・2020年2月4日
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参考文献

  • 八重洲出版 『HONDA 50Years ホンダ50年史』 1998年（平成10年）

関連項目

プラットフォーム

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外部リンク

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ホンダ
自動車（アキュラ）
コンセプトカー
航空機
エンジン
ロボット
パーソナルモビリティ
汎用製品
子会社
系列協力会社
生産工場
合弁会社
ホンダ車種年表 1960年代-1980年代 （1990年代以降 →）
1960年代 1970年代 1980年代
3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9
軽自動車 N360 ライフ トゥデイ（乗用）
Z
アクティストリート ストリート
ライフワゴン
LN360 ライフバン トゥデイ（商用）
ライフステップバン アクティバン アクティバン
T360 TN360 TNアクティ アクティトラック
ライフピックアップ
バモスホンダ
ハッチバック シティ
ジャズ 		シティ
シビック シビック シビック シビック
クイント クイント
インテグラ 		インテグラ
コンチェルト
アコード アコード アコード
アコードエアロデッキ
セダン
（5ナンバー） 		N600E シビック
1300 145 シビック
バラード 		シビック
バラード 		シビック
クイント
インテグラ 		インテグラ
コンチェルト
アコード アコード
ビガー 		アコード
ビガー
レジェンド
セダン
（3ナンバー） 		レジェンド
クーペ・オープンカー シティカブリオレ
1300クーペ 145 バラードスポーツCR-X CR-X
プレリュード プレリュード プレリュード
アコードクーペ
レジェンド
ハードトップ
トールワゴン・ワゴン シビック
カントリー 		シビック
シャトル 		シビック
シャトル
バン シティプロ
L700/L800 シビックバン シビックバン シビックプロ シビックプロ
トラック P700/P800
スポーツ S500 S600 S800
3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9
（←1980年代以前）　ホンダ車種年表 1990年代以降
※赤背景は日本国外専売車
種類 1990年代 2000年代 2010年代 2020年代
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4
軽自動車 トゥデイ(4ナンバー)
トゥデイ N-ONE N-ONE
ライフ ライフ ライフ ライフ N-WGN N-WGN
ゼスト
ザッツ N-BOX SLASH
N-BOX/N-BOX+ N-BOX N-BOX
Z
ストリート バモス/バモスホビオ N-VAN
アクティバン アクティバン
アクティトラック アクティトラック アクティトラック
ハッチバック シティ ロゴ ブリオ ブリオ
Honda e
フィット/ジャズ フィット/ジャズ フィット/ジャズ フィット/ジャズ
インサイト インサイト ジーニア シティ
シビック シビック シビック シビック シビック シビック シビック シビック
コンチェルト シビック(MA/MB/MC)
アコード(CL型)
セダン ブリオアメイズ アメイズ
シティ フィットアリア('02-'09)/シティ シティ グレイス/シティ/グレイズ('15-) シティ
シビック シビックフェリオ シビックフェリオ
インテグラSJ 		シビックフェリオ/シビックハイブリッド シビック/シビックハイブリッド シビック/シビックハイブリッド シビック シビック
コンチェルト ドマーニ ドマーニ インサイト
インテグラ インテグラ クライダー クライダー/エンヴィックス
アスコットイノーバ
アコード(欧州) 		アコード(CL型) アコード アコード
スピリア 		スピリア
アコード
アスコット 		アスコット
ラファーガ 		アコード
トルネオ 		アコード
インスパイア(中国) 		アコード
アコード アコード(CG型) インスパイア
アコード/アコードハイブリッド(北米) 		インスパイア
アコード(北米) 		アコード/アコードハイブリッド
インスパイア
ビガー 		インスパイア
セイバー 		インスパイア
セイバー
レジェンド レジェンド レジェンド レジェンド
FCXクラリティ クラリティ フューエル セル/PHEV
クーペ CR-X CR-X delSol CR-Z
シビッククーペ シビッククーペ シビッククーペ シビッククーペ シビッククーペ シビッククーペ
インテグラ インテグラ インテグラ
プレリュード プレリュード プレリュード
アコードクーペ アコードクーペ アコードクーペ アコードクーペ アコードクーペ アコードクーペ
レジェンドクーペ
ワゴン エアウェイブ フィットシャトル シャトル
シビックシャトル オルティア ストリーム ジェイド
シビックエアロデッキ シビックツアラー
アコード
ワゴン 		アコード
ワゴン 		アコードワゴン アコードワゴン アコードツアラー
アヴァンシア
バン シビックプロ パートナー パートナー
ミニバン
トールワゴン 		モビリオ
キャパ モビリオスパイク フリードFLEX→フリードスパイク フリード+
モビリオ フリード フリード
ストリーム ストリーム
S-MX エディックス ジェイド
ステップワゴン ステップワゴン ステップワゴン ステップワゴン ステップワゴン ステップワゴン
オデッセイ オデッセイ オデッセイ オデッセイ オデッセイ
ラグレイト
オデッセイ(北米) 		オデッセイ(北米) オデッセイ(北米) オデッセイ(北米)
エリシオン
スポーツ シビックタイプR シビックタイプR シビックタイプRユーロ シビックタイプR シビックタイプR シビックタイプR
インテグラタイプR インテグラタイプR
インテグラタイプR
（セダン） 		シビックタイプR
（セダン）
ビート S660
S2000
NSX NSX
NSXタイプR NSXタイプR
クロスオーバーSUV・SUV WR-V WR-V
エレベイト/WR-V
HR-V ヴェゼル/HR-V ヴェゼル/HR-V
BR-V BR-V
クロスロード ZR-V/HR-V
CR-V CR-V CR-V CR-V CR-V CR-V
ジャズ エレメント
クロスツアー アヴァンシア/UR-V
パスポート パスポート パスポート
クロスロード パイロット パイロット パイロット パイロット
ホライゾン MDX
ツアーマスター リッジライン リッジライン
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 0 1 2 3 4
50 - 125 cc
ホンダのロゴマーク
126 - 250 cc
251 - 400 cc
401 - 750 cc
751 cc以上
系列
スクーター
電動スクーター
  • CUV ES
  • EV-neo※リース車両（共に原付一種・定格出力580W）
コンセプトモデル
競技車両
カテゴリ カテゴリ
TOPIX 100
Core30
Large70
カテゴリ カテゴリ
フォーチュン・グローバル500 第39位 （2023年、上位100社）
  1. ウォルマートアメリカ合衆国の旗
  2. サウジアラムコサウジアラビアの旗
  3. 国家電網中華人民共和国の旗
  4. Amazon.comアメリカ合衆国の旗
  5. 中国石油天然気集団中華人民共和国の旗
  6. 中国石油化工集団中華人民共和国の旗
  7. エクソンモービルアメリカ合衆国の旗
  8. Appleアメリカ合衆国の旗
  9. シェルイギリスの旗
  10. ユナイテッド・ヘルスアメリカ合衆国の旗
  11. CVSヘルスアメリカ合衆国の旗
  12. トラフィグラ（英語版）シンガポールの旗
  13. 中国建築集団中華人民共和国の旗
  14. バークシャー・ハサウェイアメリカ合衆国の旗
  15. フォルクスワーゲンドイツの旗
  16. ウニパードイツの旗
  17. Alphabetアメリカ合衆国の旗
  18. マクケッソン・コーポレーション（英語版）アメリカ合衆国の旗
  19. トヨタ自動車日本の旗
  20. トタルエナジーズフランスの旗
  21. グレンコアスイスの旗
  22. BPイギリスの旗
  23. シェブロンアメリカ合衆国の旗
  24. センコラ（英語版）アメリカ合衆国の旗
  25. サムスン電子大韓民国の旗
  26. コストコ・ホールセールアメリカ合衆国の旗
  27. フォックスコン中華民国の旗
  28. 中国工商銀行中華人民共和国の旗
  29. 中国建設銀行中華人民共和国の旗
  30. マイクロソフトアメリカ合衆国の旗
  31. ステランティスオランダの旗
  32. 中国農業銀行中華人民共和国の旗
  33. 中国平安保険中華人民共和国の旗
  34. カーディナル・ヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  35. シグナアメリカ合衆国の旗
  36. マラソン・ペトロリアムアメリカ合衆国の旗
  37. フィリップス66アメリカ合衆国の旗
  38. 中国中化集団中華人民共和国の旗
  39. 中国鉄路工程集団（英語版）中華人民共和国の旗
  40. バレロ・エナジー（英語版）アメリカ合衆国の旗
  41. ガスプロムロシアの旗
  42. 中国海洋石油集団中華人民共和国の旗
  43. 中国鉄道建築集団中華人民共和国の旗
  44. 宝鋼集団中華人民共和国の旗
  45. 三菱商事日本の旗
  46. フォード・モーターアメリカ合衆国の旗
  47. メルセデス・ベンツ・グループドイツの旗
  48. ホーム・デポアメリカ合衆国の旗
  49. 中国銀行中華人民共和国の旗
  50. ゼネラルモーターズアメリカ合衆国の旗
  51. エレバンスヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  52. 京東商城中華人民共和国の旗
  53. JPモルガン・チェースアメリカ合衆国の旗
  54. 中国人寿保険中華人民共和国の旗
  55. フランス電力フランスの旗
  56. エクイノールノルウェーの旗
  57. BMWドイツの旗
  58. クローガーアメリカ合衆国の旗
  59. エネルイタリアの旗
  60. センティーン（英語版）アメリカ合衆国の旗
  61. Eniイタリアの旗
  62. 中国移動通信中華人民共和国の旗
  63. 中国交通建設中華人民共和国の旗
  64. ベライゾン・コミュニケーションズアメリカ合衆国の旗
  65. 中国五鉱（英語版）中華人民共和国の旗
  66. ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスアメリカ合衆国の旗
  67. アリアンツドイツの旗
  68. アリババグループ中華人民共和国の旗
  69. シャーメン・C&D中華人民共和国の旗
  70. 本田技研工業日本の旗
  71. ペトロブラスブラジルの旗
  72. 山東能源集団（英語版）中華人民共和国の旗
  73. E.ONドイツの旗
  74. 中国華潤（英語版）中華人民共和国の旗
  75. ファニー・メイアメリカ合衆国の旗
  76. 国家能源投資集団（英語版）中華人民共和国の旗
  77. コムキャストアメリカ合衆国の旗
  78. AT&Tアメリカ合衆国の旗
  79. ドイツテレコムドイツの旗
  80. ペメックスメキシコの旗
  81. Metaアメリカ合衆国の旗
  82. バンク・オブ・アメリカアメリカ合衆国の旗
  83. 中国南方電網中華人民共和国の旗
  84. 上海汽車集団中華人民共和国の旗
  85. 現代自動車大韓民国の旗
  86. 中国郵政中華人民共和国の旗
  87. 中糧集団中華人民共和国の旗
  88. リライアンス・インダストリーズインドの旗
  89. エンジーフランスの旗
  90. ターゲット・コーポレーションアメリカ合衆国の旗
  91. アクサフランスの旗
  92. SKグループ大韓民国の旗
  93. 三井物産日本の旗
  94. インディアン・オイル（英語版）インドの旗
  95. 厦門国貿集団中華人民共和国の旗
  96. 伊藤忠商事日本の旗
  97. デル・テクノロジーズアメリカ合衆国の旗
  98. アーチャー・ダニエルズ・ミッドランドアメリカ合衆国の旗
  99. シティグループアメリカ合衆国の旗
  100. 中国中信集団公司中華人民共和国の旗
出典:Fortune Global 500 List 2023, 2023年财富世界500强排行榜
フォーブス・グローバル2000 第83位 （2023年、上位100社）
注: 本社所在国はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
  1. JPモルガン・チェースアメリカ合衆国の旗
  2. サウジアラムコサウジアラビアの旗
  3. 中国工商銀行中華人民共和国の旗
  4. 中国建設銀行中華人民共和国の旗
  5. 中国農業銀行中華人民共和国の旗
  6. バンク・オブ・アメリカアメリカ合衆国の旗
  7. Alphabetアメリカ合衆国の旗
  8. エクソンモービルアメリカ合衆国の旗
  9. マイクロソフトアメリカ合衆国の旗
  10. Appleアメリカ合衆国の旗
  11. シェルイギリスの旗
  12. 中国銀行中華人民共和国の旗
  13. トヨタ自動車日本の旗
  14. サムスン電子大韓民国の旗
  15. ユナイテッド・ヘルスアメリカ合衆国の旗
  16. 中国平安保険中華人民共和国の旗
  17. ウェルズ・ファーゴアメリカ合衆国の旗
  18. シェブロンアメリカ合衆国の旗
  19. 中国石油天然気集団中華人民共和国の旗
  20. HSBCホールディングスイギリスの旗
  21. トタルエナジーズフランスの旗
  22. ベライゾン・コミュニケーションズアメリカ合衆国の旗
  23. ウォルマートアメリカ合衆国の旗
  24. シティグループアメリカ合衆国の旗
  25. 中国移動通信香港の旗
  26. 招商銀行中華人民共和国の旗
  27. 中国郵政儲蓄銀行中華人民共和国の旗
  28. BPイギリスの旗
  29. フォルクスワーゲンドイツの旗
  30. モルガン・スタンレーアメリカ合衆国の旗
  31. Metaアメリカ合衆国の旗
  32. 中国石油化工集団中華人民共和国の旗
  33. BNPパリバフランスの旗
  34. ゴールドマン・サックスアメリカ合衆国の旗
  35. テンセント中華人民共和国の旗
  36. Amazon.comアメリカ合衆国の旗
  37. アリアンツドイツの旗
  38. カナダロイヤル銀行カナダの旗
  39. ファイザーアメリカ合衆国の旗
  40. ジョンソン・エンド・ジョンソンアメリカ合衆国の旗
  41. ドイツテレコムドイツの旗
  42. メルセデス・ベンツ・グループドイツの旗
  43. トロント・ドミニオン銀行カナダの旗
  44. 台湾積体電路製造中華民国の旗
  45. リライアンス・インダストリーズインドの旗
  46. BMWドイツの旗
  47. モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンフランスの旗
  48. アクサフランスの旗
  49. サンタンデール銀行スペインの旗
  50. ネスレスイスの旗
  51. コムキャストアメリカ合衆国の旗
  52. エクイノールノルウェーの旗
  53. 交通銀行中華人民共和国の旗
  54. アリババグループ中華人民共和国の旗
  55. プロクター・アンド・ギャンブルアメリカ合衆国の旗
  56. 日本電信電話日本の旗
  57. ソニーグループ日本の旗
  58. ペトロブラスブラジルの旗
  59. グレンコアスイスの旗
  60. 興業銀行中華人民共和国の旗
  61. ステランティスオランダの旗
  62. 中国人寿保険中華人民共和国の旗
  63. アメリカン・エキスプレスアメリカ合衆国の旗
  64. ゼネラル・エレクトリックアメリカ合衆国の旗
  65. CVSヘルスアメリカ合衆国の旗
  66. 中国建築中華人民共和国の旗
  67. ホーム・デポアメリカ合衆国の旗
  68. シグナアメリカ合衆国の旗
  69. テスラアメリカ合衆国の旗
  70. ゼネラルモーターズアメリカ合衆国の旗
  71. 中国中信集団公司中華人民共和国の旗
  72. アンハイザー・ブッシュ・インベブベルギーの旗
  73. メルク・アンド・カンパニーアメリカ合衆国の旗
  74. アッヴィアメリカ合衆国の旗
  75. 三菱商事日本の旗
  76. ロシュ・ホールディングスイスの旗
  77. インドステイト銀行インドの旗
  78. エレバンスヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  79. RTXコーポレーションアメリカ合衆国の旗
  80. オラクルアメリカ合衆国の旗
  81. Eniイタリアの旗
  82. ペプシコアメリカ合衆国の旗
  83. コノコフィリップスアメリカ合衆国の旗
  84. モントリオール銀行カナダの旗
  85. 中国海洋石油集団中華人民共和国の旗
  86. 三井住友フィナンシャルグループ日本の旗
  87. ウォルト・ディズニー・カンパニーアメリカ合衆国の旗
  88. スコシアバンクカナダの旗
  89. サノフィフランスの旗
  90. BHPグループオーストラリアの旗
  91. 三菱UFJフィナンシャル・グループ日本の旗
  92. UBSスイスの旗
  93. シスコシステムズアメリカ合衆国の旗
  94. ノバルティススイスの旗
  95. ユナイテッド・パーセル・サービスアメリカ合衆国の旗
  96. コカ・コーラアメリカ合衆国の旗
  97. シーメンスドイツの旗
  98. イタウ・ウニバンコブラジルの旗
  99. コストコ・ホールセールアメリカ合衆国の旗
  100. オーストラリア・コモンウェルス銀行オーストラリアの旗
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