シティグループ

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シティグループ
Citigroup Inc.
Citi.svg
種類 株式会社
市場情報
NYSE C
東証1部 8710 2007年11月5日上場
略称 シティ
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク州10043、ニューヨーク、パークアベニュー 399
北緯40度45分31秒 西経73度58分13秒 / 北緯40.75861度 西経73.97028度 / 40.75861; -73.97028
設立 1812年(前身の1社のシティ・ナショナル・バンク)
業種 銀行業
事業内容 持株会社
代表者 会長兼CEO:ヴィクラム・パンディット(Vikram Pandit)
資本金 180億6200万ドル
売上高 816億9800万ドル(2007年)
総資産 2兆1876億3100万ドル
(2007年12月31日現在)
従業員数 約374,000人(2007年12月31日現在)
決算期 12月31日
主要株主 シード・アンド・カンパニー 87.9%(※)
シティグループ・インク 8.8%
(2007年12月31日現在)
主要子会社 シティバンク、エヌ・エイ
シティファイナンシャル
ソロモン・スミス・バーニー
バナメックス
アソシエーツ・ファースト・キャピタル
外部リンク http://www.citigroup.com/ (英語)
http://www.citigroup.jp/ (日本語)
特記事項:※ ノミニー(名義人)であり、実質上の持分を反映したものではない。
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シティグループ(Citigroup Inc.)は、金融に関する事業を行う企業を傘下とする持株会社

概要[編集]

本社はアメリカ合衆国ニューヨーク州マンハッタンに所在する。シティコープとトラベラーズ・グループの合併により1998年に発足した[1]。前身は1812年設立のシティバンク・オブ・ニューヨークまで遡り、1890年代までには米国最大の銀行となる。商業銀行が母体ではあるが、近年では投資銀行化の色彩をより一層強めており、米国や欧州ではM&Aアドバイザリー業務等、投資銀行部門の各種リーグテーブルにおいて、ゴールドマン・サックス等他の大手投資銀行を抑えトップの座に度々顔を出すようになるまで成長。

歴史[編集]

シティグループ本社: ニューヨーク・マンハッタンのシティグループ・センタービル
シティグループ 欧州・中東・アフリカ本部: ロンドン・カナリー・ワーフのシティグループ・タワー

シティグループは1998年10月8日、シティコープとトラベラーズ・グループによる、時価総額1,400億ドル規模の合併によって誕生した[1]。シティコープは100ヶ国近くで銀行業務を展開する多国籍企業であり、トラベラーズはクレジットカード、消費者金融、証券、保険などに跨がる金融サービスを提供する企業だった。前身企業の歴史は、シティバンク・オブ・ニューヨーク(後のシティバンク)が設立された1812年に遡る[2]

シティコープ[編集]

主に1812年設立のシティバンク・オブ・ニューヨークと1863年設立のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ザ・シティ・オブ・ニューヨークが母体となる(1955年両社は合併)。

シティコープの歴史は、シティバンク・オブ・ニューヨーク (City Bank of New York) が200万ドルの資本金を元にニューヨーク州から免許を受けた1812年6月16日に始まる。サミュエル・オスグッドが初代社長に就任し、9月14日に開店、ニューヨークの商業資本家らにサービスを提供し始めた[3]1865年、国法銀行制度の成立とともに商号をナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨークと変更した。1895年までには米国で最大の銀行となった[3]1913年連邦準備制度が発足すると、ニューヨーク連邦準備銀行の創設に関わる。翌年には米銀として初となる海外支店をブエノスアイレスに開設した。1918年インターナショナル・バンキング・コーポレーションの買収により、米銀として初めて総資産10億ドルを突破し、1929年には世界最大の商業銀行となった[3]。その成長とともに、シティはまた金融サービスにおける先駆者ともなり、複利預金(1921年)、個人向け無担保ローン(1928年)、当座預金(1936年)、譲渡性預金(1961年)などを世界で初めて開発してきた[3]

1955年に商号をファーストナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨークに変更、さらに創業150周年の1962年にはこれを短縮しファーストナショナル・シティバンクとなった[3]。シティはリースやクレジット業務にも進出し、後年マスターカードに発展するクレジットカード「ファーストナショナル・シティ・チャージ・サービス」(一般に「エブリシング・カード」と呼ばれた)を1967年に提供し始めた[3]

1970年代半ば、CEOのウォルター・リッスンのもと、ファーストナショナル・シティバンク及び持株会社のファーストナショナル・シティ・コーポレーションは、シティバンク、エヌ・エイ (Citibank, N.A.) 及びシティコープ (Citicorp) とそれぞれ商号を変更した。間もなく、シティバンクは「シティカード」を発行し、24時間営業ATMを世界で初めて運用開始した[3]。業容の拡大は続き、クレジットカード会社のダイナースクラブ1981年に買収した。1984年にCEOに選出されたジョン・リードの下、シティバンクはその後14年間米国最大の銀行、世界最大のクレジットカード発行体となり、国際拠点網は90ヶ国に広がった[3]

トラベラーズ・グループ[編集]

トラベラーズ・グループは、シティコープとの合併当時では、CEOのサンフォード・ウェイル(通称サンディ・ウェイル、Sanford I. Weil)の下に金融複合企業体を形成していた。そのルーツはコントロール・データ・コーポレーションの金融子会社だったコマーシャル・クレジットである。業績不調だった同社をウェイルは自己資金700万ドルで買い取り、コストカットと経営改革の後に株式公開に成功した[1][4]。その2年後、既に生命保険会社ALウィリアムズ証券会社スミス・バーニーの買収を通じてコングロマリットとなっていたプライメリカが、ウェイルにより買収された。新会社は商号に「プライメリカ」ブランドを引き継ぎ、傘下企業の種々の金融サービスを関連させて販売する「クロスセリング」戦略をとった。非金融部門はスピンオフされた[4]

1992年9月、不動産投資の損失[1]ハリケーン・アンドリューに伴う巨額の保険金支払い[要出典]に追い込まれていた保険会社トラベラーズ・インシュアランスは、プライメリカと戦略的提携を締結し、1993年12月に経営統合する運びとなった。統合により、商号はトラベラーズ・インク (Travelers Inc.) となり、損害保険・生命保険・年金業務までカバーするようになる[4]。また、トラベラーズの象徴だった赤い傘のロゴマークがすべての事業に冠されるようになった。この間、トラベラーズはシェアソン・リーマン—リテール証券・資産運用会社で、ウェイルが1985年まで代表を務めていた—を買収[1]、既に傘下に収めていた証券部門のスミス・バーニーと合併させた[4]。さらに1997年11月、トラベラーズ・グループ(1995年4月に再改称)は、債券取引に強みを持つ大手投資銀行ソロモン・ブラザーズを90億ドルで買収した[4]

合併[編集]

シティコープとトラベラーズの合併は1998年に行われたが、この合併は非合法なものだった。というのも、グラス・スティーガル法世界恐慌時に金融混乱を受けて制定された法律)の規制が残っており、銀行保険会社と一体化することは禁じられていたためである。シティ/トラベラーズ顧問弁護団はグラス・スティーガル法を研究し、「(合併の許認可権を持つ)連邦準備制度理事会は、2年間の猶予期間に保険部門を売却することを条件に銀・保合併を認めることができる」という条項を発見した。CEOらはこの2年後の期限までに法律を「変える」ことができると考えた。結局1999年に法律は改正され、グラム・リーチ・ブライリー法の成立によりグラス・スティーガル法は無効となった。もっとも、皮肉なことに、シティグループはやがて自らその保険事業の大部分を売却することになる。これは期待したほどの相乗効果が合併から得られなかったためで[要出典]、『フォーチュン』誌2000年3月号には、「Reed: Reflections on a Culture Clash」との見出しが躍っている。

シティコープとトラベラーズの合併当時、サンディ・ウェイルがトラベラーズ会長を務め、ジョン・リードがシティコープ会長を務めていた。2社の合併は、「銀行・保険のワンストップショッピングの実現」を意義に、ウェイルがリードに持ち掛けたものだったが、合併はやがてトラベラーズによるシティコープ買収の形となった。ディーラーとして金融機関を点々とした後M&Aを繰り返しトラベラーズを成長させたウェイル、従軍後マサチューセッツ工科大学に学びシティコープの経営に打ち込み続けてきたリードという、経営手法においてもキャリアパスにおいても全く異なる2人の経営者は、合併当初「共同CEO」として共に代表の座に就いたが、2年と経たないうちにリードがシティグループを去ることで袂を分かつことになる。

合併後[編集]

「共同CEO」の制度は、シティコープ側の合併了解を取り付けるためにウェイルが提案したものだったが、これは多くの報道機関やアナリストから非現実的であるとして非難された。前米国財務長官ロバート・ルービンが2社の仲介のため役員に招請されたが、社内の衝突の結果、リードが経営から追われることになった。同様に、3人の共同CEO(トラベラーズ出身のジェミー・ディモンとデリック・モーン、シティコープ出身のビクター・メネゼス)がコーポレート&インベストメントバンク担当、2人の共同CEOがコンシューマ・グループ担当となっていたが、これは「The Noah's ark school of management」と揶揄され、長続きしなかった。

トラベラーズ出身の経営陣は、同社のクロスセリング戦略をシティグループに持ち込もうとした。シティバンクのリテール従業員は、年金商品や投資信託を売るために、証券・保険関係の資格を取得させられた。しかし、米国におけるリテール銀行業務は、こうした戦略にそぐわないものだった。CFOのトッド・トンプソンが「リテール支店は大抵、預金を集めて、より高い利回りで運用するための業務を担っていた」と述べているように、コンシューマ部門内部は他の金融機関のように統合されておらず、それぞれの分野がスタンドアローンで業務をしている状態だった。

コーポレート&インベストメント部門の統合は、コーポレートバンカーとインベストメントバンカーの何れが主に顧客対応にあたるのかなどで対立が続き、さらに困難を極めた。共同CEOの一人であるジェミー・ディモンはこの混乱の中でシティグループを去り、代わってシティと競合関係にあるJPモルガン・チェースのCEOとなっている。

シティグループはまた、消費者金融最大手のアソシエイツ・ファースト・キャピタル、メキシコ最大の銀行であるバナメックスを買収した。後者は特に、「大手金融機関が全て外資に奪われる」という危惧からメキシコ国内で大いに議論を呼び、バナメックスの支店に爆弾が置かれるという武力抗議まで見られた。

トラベラーズのスピンオフ[編集]

シティグループは、傘下の損害保険部門トラベラーズをスピンオフした。トラベラーズの損保事業は、季節性のある災害によって影響を受けやすく、利益変動が激しいためである。また、損保商品の購入者の多くは専門ブローカーを通じた法人で、支店を通じて直接販売することが困難だったこともある。

トラベラーズ損保は2004年にセントポール・カンパニーズと合併し、セントポール・トラベラーズとなった[5]。シティグループはその後も生命保険・年金業務を続けていたが、2005年にはこの部門もメットライフに売却することを決定した[6]。シティグループは未だに多くの保険商品の「販売」を取り扱っているが、シティグループそれ自体は保険会社機能(引受・運用)は失っている。

トラベラーズ部門の売却以降も、シティグループは赤い傘のロゴを使用していたが、この商標権も2007年2月にセントポール・トラベラーズに売却され[7]、同社は再びトラベラーズとなった。同時に新しい「シティ」ブランドとロゴを、バナメックスとプライメリカを除く全子会社で使用開始した[7]

サブプライムローン問題[編集]

2007年4月11日には、経費の削減と、低迷が続いている株価の回復のため、シティグループは全従業員の5%にあたる1万7000人の雇用を削減すると発表した[8]

その後表面化したサブプライムローン問題では、メリルリンチUBSなどをはるかに超える、世界の金融機関の中でも最大規模となる莫大な損失を被ったことから株価が大幅に下落し、チャールズ・プリンス会長兼最高経営責任者 (CEO) が辞任を表明した。また、これを受け世界各国で事業の再編成や大幅なリストラが行われている[9]。なお、チャールズ・プリンスは11月4日に、損失が10月中旬に発表していた20億ドルをはるかに越え、およそ80-110億ドルになる可能性があると発表した[10]

この様な事態を受けて、11月26日には、アラブ首長国連邦アブダビ投資庁 (ADIA) から75億ドルの融資を受けると発表された。

2005年、2006年度通期の純利益が2兆数千億円であり、且つ、もともと商業銀行が母体であるシティグループ全体の総資産は250兆円を超えるため、より資産・資本の絶対額が圧倒的に小さいモルガンスタンレーやメリルリンチ等他の投資銀行に比し、2兆円程度の損失は、母体の経営を揺るがすほど大きなものではないと見られていたが(これ程大きな損失を出しながらも、2007年度1年間の決算は、通期でみると黒字を確保した)2008年1Q決算で、他行同様、更なる追加損失を迫られる恐れがあるとアナリストから指摘されている。

2008年秋のリーマン・ブラザーズ破綻に端を発した金融危機の拡大は、シティグループの業績にも大きな悪影響を及ぼし、10月にはアメリカ政府から250億ドルの公的資金注入を受けた[11]。さらに、11月下旬には200億ドルに上る追加の資本注入および3060億ドルもの不良資産の損失の一部肩代わり(290億ドルまでは自己負担でそれ以上は1割の損失負担)の支援を受けたと同時に、政府により当面の間は普通株について四半期に1セント以上の配当が禁止された。

復活[編集]

サブプライム危機により一時受け入れた政府出資は、2009年末までに優先株200億ドルを返済、残りも普通株転換後、2010年中に政府が売却を完了する計画で、金融危機後の業績低迷から復活。2010年第1四半期の決算は、市場の大方の事前予想を大幅に上回り、最終純利益が3ヶ月間で4400億円とゴールドマン・サックス等投資銀行も含めた米国の大手銀行の中で最大であった。

比較的早期の復活には、短期間での極めて大胆なリストラ策(i.e. 1年強という短期間で従業員を3割、37万人⇒25万人程度まで削減、総資産も230兆円⇒180兆円と50兆円程度削減)とベース収益力の強さがある(邦銀は90年代以降の不良債権処理に10年以上を要したが、米銀は邦銀に比較し資産規模当りの業務粗利益が平均で3倍程度あるため、それだけ不良債権処理速度も速い)。

2011年には、プライベート・バンキングの業界誌プライベート・バンカー・インターナショナルにおいて、アジア・太平洋地域におけるプライベート・バンキング顧客預かり資産で、シティグループがUBSやHSBC等を抜きトップとなった。

主な傘下企業[編集]

現在、Global Consumer Group、Corporate and Investment Banking、Global Wealth Management、Citigroup Alternative Investmentsなど事業別のグループの傘下でアメリカをはじめ日本ドイツインドロシアブラジルイギリスシンガポールなど世界100カ国以上で事業を展開し、個人向け及び法人向け銀行(シティバンク、バナメックスなど)やクレジットカードダイナースクラブなど複数のブランドで展開)、パーソナルローンやモーゲージ(シティファイナンシャル)、投資銀行証券などの事業を行っている。

日本における事業[編集]

歴史[編集]

100年以上の歴史[編集]

日本ではシティバンクの前身となるインターナショナル・バンキング・コーポレーションが1902年に最初の支店を横浜に開設した。その後神戸東京大阪にも相次いで支店を開設する。

その後は第二次世界大戦中の日米間の開戦による一時的な事業閉鎖を経て、1973年にはファースト・ナショナル・シティ・コーポレーション(ファースト・ナショナル・シチー)が東京証券取引所株式上場するなど日本市場に根付いた事業展開を進めた。

不祥事[編集]

  • 2009年6月、銀行法第26条第1項に基づき、シティバンク銀行に対しての2回目の業務停止命令が出された[12]。法令等遵守態勢の問題、経営管理態勢、内部管理態勢の問題、内部監査の問題が金融庁によって指摘された。
  • 2011年12月、銀行法第26条第1項に基づき、シティバンク銀行に対して3回目の業務停止命令が出された[13]。顧客に対する不適切な勧誘や不適切な投資商品の販売等、多数の法令違反等が認められたとして、顧客保護等管理態勢の問題が金融庁によって指摘された。また、経営管理態勢の問題、システムリスク管理態勢の問題が指摘された。
  • 2011年12月、多数の法令違反があるとして、シティグループ証券株式会社に対して金融商品取引法第51条、第52条第1項第6号及び第9号の規定に基づき業務停止命令が出された[14]

現在[編集]

現在は、東京都千代田区の丸の内にある「新丸の内ビルティング」を拠点に、個人向け及び法人向け銀行、クレジットカード、消費者金融、証券、投資銀行の各業務を展開している。2007年1月29日には、外資系金融機関として初めて日本で金融持株会社シティグループ・ジャパン・ホールディングス)を設立すると発表した。

日興コーディアルグループ子会社化[編集]

その後の3月6日には、不正会計が問題になっている日興コーディアルグループと資本・業務両面で包括提携することで基本合意し、同社に対して株式公開買い付けを行い株式の保有比率(議決権ベース)を引き上げ、完全子会社化を進めると発表された。その後株式公開買い付けが行われ、決済が行われる2007年5月9日付けでシティグループが61.08%の株式を保有する筆頭株主となり、事実上同社を傘下に収めた。

2007年8月に完全子会社のシティグループ・ジャパン・ホールディングスに日興コーディアルグループ株式を譲渡。株式を譲り受けたシティグループ・ジャパン・ホールディングスは、2008年1月30日に三角合併方式の株式交換を行い(日興株主に親会社のシティグループ株式を交付)、日興コーディアルグループを完全子会社化。同年5月1日付で日興コーディアルグループを吸収合併し、シティグループの日本国内事業を統括する持株会社「日興シティホールディングス」となった。

事業の拡大計画[編集]

金融持ち株会社の設立と同時に、シティバンク在日支店を現地法人(シティバンク銀行)化し、日本における拠点数を増加させる計画を発表するなど日本での事業を拡大する意向だが、業界では、旧山一證券を引き継いだメリルリンチ証券の業績不振による日本での業務縮小などの例があることから、日本市場、特にリテール市場に対する理解に欠ける外資系金融企業による日本市場での成功に懐疑的な見方もある。

データ[編集]

傘下企業(全額出資子会社)と展開ブランド[編集]

その他の関連会社[編集]

  • シーヴィーシー・アジア・パシフィック・ジャパン・リミテッド

過去に展開していた傘下企業と展開ブランド[編集]

脚注[編集]

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関連項目[編集]

外部リンク[編集]