アドバンスト・マイクロ・デバイセズ

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Advanced Micro Devices, lnc.
AMD Logo.svg
種類 公開会社
市場情報 NYSE: AMD
略称 AMD
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
One AMD Place
P.O. Box 3453
Sunnyvale, CA 94088-3453
設立 1969年5月1日
事業内容 コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けマイクロプロセッサ・ソリューションの開発・製造・販売およびサポート
代表者 会長:Bruce Claflin(ブルース・クラフリン)
社長兼CEO:Dirk Meyer(ダーク・マイヤー)
売上高 64億9,000万米ドル(2010年度)
従業員数 約16,500名
決算期 3月31日
外部リンク http://www.amd.com/
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日本エイ・エム・ディ株式会社
AMD Japan, Ltd.
種類 株式会社
略称 日本AMD
本社所在地 日本の旗 日本
〒163-1334
東京都新宿区西新宿6-5-1
新宿アイランドタワー 34F
設立 1975年2月4日
事業内容 コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けマイクロプロセッサ・ソリューションの開発・販売およびサポート
代表者

取締役会長:吉沢 俊介(よしざわ しゅんすけ)

代表取締役社長:宮本 啓志(みやもと ひろし)
資本金 9,000万円
従業員数 約90名 (2008年12月現在)
外部リンク http://www.amd.com/jp-ja/
特記事項:日本法人
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アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (Advanced Micro Devices, Inc. / AMD) は、アメリカ半導体製造会社である。

1969年に設立され、インテルx86互換マイクロプロセッサ及び、自社64ビット技術のAMD64対応マイクロプロセッサAPU(Accelerated Processing Unit)GPU(Graphics Processing Unit)や、フラッシュメモリ等を生産している。米国本社所在地はカリフォルニア州サニーベル、日本本社所在地は東京都新宿区ペナン蘇州に製造拠点を、ドレスデンおよびトロントに研究拠点を持つ。半導体製造部門は2009年3月にGLOBALFOUNDRIESとして分社化した。

AMDを「アムド」と読む事があるが[1]、AMDの日本法人である日本AMD株式会社の登記社名は「日本エイ・エム・ディ株式会社」であり、公式発表などでも常に「エーエムディー」と呼称される。

目次

[編集] 歴史

AMDはフェアチャイルドセミコンダクターを退社したジェリー・サンダース (Jerry Sanders) らによって1969年に設立された。

[編集] セカンドソースメーカーとして

AMD本社
AMD 8080プロセッサ(AMD AM9080ADC / C8080A),1977年

当初、AMDはインテルのセカンドソースでプロセッサやペリフェラルチップを製造するメーカーの一つだった。しかし黎明期からAMD独自設計のFPUであり8bitCPU時代のデファクトスタンダードとなったAm9511/Am9512(後にIntelがAm9511のセカンドソース8231を製造)や、Intelの8257よりも高性能なDMAコントローラAm9517Aを開発する技術力を示した(後にIntelがAm9517Aのセカンドソース8237Aを製造した)。

しかしインテルは業績の向上とともに製造能力を拡充したことでセカンドソースを必要としなくなり、1985年発表のIntel 386プロセッサ(当初の名称は80386)以降、インテルはセカンドソースを認めず、製造に必要な資料を公開しない方針を取った。多くのセカンドソースメーカーはそれを期に撤退したが、AMDをはじめとした数社は独自の開発を行い同一ではないものの互換性のあるプロセッサの製造を開始する。

  • 1975年:インテルとセカンドソース契約を締結。当時のライセンスは8085
  • 1982年:インテルと8088のセカンドソース契約締結。IBMIBM PCに搭載するチップにセカンドソースを要求したため、インテルはAMDを含む複数の製造会社と契約せざるを得なかった。
  • 1987年:386ライセンスに関しインテルとの12年に及ぶ訴訟が始まる。この訴訟は1994年に結審し、それを受けて今後はインテルの知的財産を利用しない条件で互換プロセッサの開発販売の権利を得た。
  • 1988年:インテルがAMDを286の特許権侵害で告訴。だが、インテルの提出した証拠書類に改ざんがあった事が発覚、また、セカンドソースライセンスが有効と認められ再審の結果AMDが勝訴。
  • 2009年:AMDとインテルは和解を発表[2][3]
    和解によって両社は独占禁止法やライセンスなどのすべての訴えを取り下げ、5年間の特許クロスライセンスを締結し、インテルはAMDに12億5000万ドル(約1,140億円)を支払い、パソコンメーカーと不当な契約を行わないことで合意した。ただし、両社間だけの問題ではないインテルの独占禁止法違反に関する調査は、米連邦取引委員会や欧州委員会などの各国機関で継続される。

[編集] 互換プロセッサの開発と路線の変更

Am386DXプロセッサ

AMDは1991年、最初の互換プロセッサ「Am386」を投入する。インテルは既に次世代製品のi486シリーズを発売しており、同プロセッサは旧世代ではあるが低価格製品として採用された。

AMDはi486互換プロセッサ「Am486」の開発を進めていたが、インテルによるAMDのマイクロコード使用が不正なものであるとして争われた訴訟の結果、Am486は出荷差し止めの仮処分を受ける。

1993年に出荷されたAm486プロセッサは、Am486DXAm486SX等が出荷され互換プロセッサとして好調な売れ行きを見せ、1995年には486プロセッサのアップグレードパスとしてi486互換プロセッサ「Am5x86」を出荷した。Am5x86はi486DX4とピン互換であり、160MHzで稼動させることでインテルのPentiumプロセッサ100MHzと同等、133MHzで稼動させることで75MHzと同等の性能を発揮するとして、486プラットフォーム用プロセッサとして使用された。1996年には、Pentium(P54C)プロセッサと「ピン互換」の「K5」プロセッサを出荷し、安価な互換製品として認知されていたが、開発の遅れにより収益にはあまり貢献しなかった。

当時のAMDはK5シリーズに続く開発中の次世代プロセッサK6シリーズの性能が向上しない問題に直面していた。そこで、K6と同世代のNx686を開発中だったプロセッサメーカーのNexGen社を買収し、同社の開発チームを手に入れるとともに、Nx686を元にSocket 7と互換性を持つよう設計変更した「K6」プロセッサを1997年に出荷した。K6はPentiumのSocket 7と互換性がありMMX拡張命令セットも実装した。K6は発売当初からMMX Pentiumシリーズよりも高クロックで動作している。

AMDは引き続きP5バス互換プロセッサの開発を進め、K6に「3DNow!」を追加した「K6-2」を発表した。K6-2はPentium IIに迫る性能をもち、大手メーカーが製造するPCにも採用された他、P5バスにおけるアップグレード手段としても人気があった。

その後に登場したインテルのPentium IIIに対し、AMDはK6-2に256KBのL2キャッシュを統合した「K6-III」プロセッサを開発し、同時期のCeleronに対しては、K6-2を競合させた。

1999年に出荷されたK6-IIIプロセッサは、整数演算性能ではPentium IIIを超える性能をもっており、AMDはPentium IIIよりも高速であると主張していたが、浮動小数点演算性能ではPentium IIIに及ばず、浮動小数点演算性能が重視される分野への採用は進まなかった。

浮動小数点演算性能については、3DNow!を使用することにより改善するものの、AMDは3DNow!を扱うためのライブラリを提供するのみでソフトウェアの開発環境が整わなかったことから、3DNow!に対応したソフトウェアは少なかった。

互換プロセッサメーカーは、性能面でインテル製のプロセッサに対抗できなくなったことやインテルの知的財産保護制度の活用により方針の転換を余儀なくされ、互換プロセッサ市場からの撤退や組み込み用プロセッサ市場への移行が進んだ。AMDは、この状況の中でAthlonプロセッサの開発に成功し、インテル製プロセッサと性能面で対抗できたことで、当初は価格面で劣勢を強いられてはいたがx86互換プロセッサの製造・販売を継続することができた。

[編集] Athlonの登場とモデルナンバー導入

AMD Athlonプロセッサ (Slot A)

K6-IIIではPentium IIIに対抗するには不十分であったことから、AMDは1999年に浮動小数点演算性能を高めたAthlonプロセッサ(開発コードネーム「K7」)を出荷した。訴訟の和解条件である非互換路線に転換し、独自のプロセッサバスとCPUソケット (Slot A) を採用した。Athlonプロセッサでは、AMDのプロセッサとして初めて商標が採用された (AMD Athlon)。後にインテルのCeleronに相当する低価格ラインには「AMD Duron」の商標が付けられた。

Athlon登場時は、オフィスソフト等ではPentium IIIと同等の性能をもつとしていたK6-IIIとAthlonを併せ広報していたが、製造不良が多発していたK6-IIIの製造を打ち切り、後継にK6-IIIの下位製品であるもののK6-2+を発売した。

インテルがPentium III 1GHzの製品発表会開催の事前情報を得たことで、AMDはインテルより数日早く1GHz (1,000MHz)で動作するAthlonプロセッサを世界初のパソコン用プロセッサとしては発表した。その後、第7世代の開発中止で苦戦していたインテルを尻目にPentium IIIと競合しつつもAthlonは順調に性能を向上させ、人気を博した。その人気から、K7世代においてAMDはインテルから5%のシェアを奪取した。これは1メーカが90%以上の寡占状態にある市場においては驚異的なことである。

「K7」から「Thunderbird」にかけてのAthlonはエポックメーカーとして成功したが、単純なクロック増加のみでの性能向上に限界が見えたこともあり、Athlon XP以後はキャッシュ・レイテンシの改善や、パイプライン適正化などによる効率化を重視し、クロック周波数以外での性能向上に力を注いでいく。しかし当時はクロック周波数の高さこそが性能の高さに直結するという風潮があった。そこでAMDは、周波数によらない性能を表すための指標となる「モデルナンバー」を採用した。モデルナンバーは、当初はThunderbird比とされ、インテル製CPUのクロック周波数を意識したものではないとAMDは主張していたが、その後「モデルナンバーが『他社製CPUのクロック周波数』とMHz換算で同じ(例:モデルナンバーが2000+ならばクロック周波数で2,000MHz)であれば同等かそれ以上の性能を示す」とするプレスリリースを発表する。その当時、デスクトップ向けCPUでの『他社製』とは、実質インテルしかなかった。その後、インテルがPentium 4でハイパースレッディング・テクノロジーを実装してからは、このモデルナンバーとインテル製CPUのクロック周波数が当てはまらなくなり、AMDでは「自社製CPUの性能を表すひとつの指標」としている。しかし、Athlon 64(後述)の投入に合わせてモデルナンバーの再構築を行い、再びインテル製CPUのクロックの性能と同じであることを示すモデルナンバーを用いている。

[編集] そしてAMD64へ

AMD Athlon64プロセッサ (Socket 754)
AMD Athlon64FXプロセッサ

2007年現在、x86アーキテクチャを64ビット拡張した「Opteron」や「Athlon 64」など第8世代 (K8)の各種マイクロプロセッサを市場に供給している。

AMDは、既存のx86命令セットを拡張しx86命令セットと上位互換の64ビット命令セットを開発、x86-64(のちにAMD64と改称)としてCPUを発売した。比較的安価にそしてx86からの連続的な移行を可能とするAMD64命令セットが市場に(特にサーバ市場において)受け入れられた。マイクロソフトも、IntelにAMD64と互換のある命令セットの採用を要請、IntelもAMD64と互換のある命令セットのプロセッサを発売し、マイクロソフトはAMD64に対応するWindowsをx64 Editionとして発売した。

AMD64を指すシンボルは複数存在し、UNIX及びLinuxx86-64と呼ばれている他、BSD系OSではAMD64Microsoft Windowsではx64と呼ばれている。

[編集] 買収・譲渡

  • 1996年 Atiq Raza率いるNexGen Microsystems社を買収し、当時NexGenが開発中だったNx686というx86互換CPUを手に入れた。
  • 2002年 MIPSアーキテクチャのプロセッサの設計・開発を行っていたAlchemy Semiconductorを買収。
  • 2003年8月 ナショナル セミコンダクター (NS) からセットトップボックスシンクライアント向け、x86互換統合プロセッサの「Geode」(ジオード)の開発を中心とする部門を買収。
    Alchemyの買収と矛盾するがGeodeの買収時にITハードウェアメーカーに対し全てにx86を導入するように呼びかけた。
  • 2004年9月 同社フラッシュメモリ部門と富士通のフラッシュメモリ部門を統合。NOR型フラッシュメモリ製造では世界第1位(当時)となるスパンション社を設立。AMDは富士通と共にスパンションの株主となった。
  • 2006年6月 Alchemyプロセッサ部門をRMI (Raza Microelectronics, Inc.)に売却することを発表した[4]
  • 2006年7月 グラフィックスチップチップセットの開発、製造を行うカナダATIを総額54億ドルで買収した。これにより、AMDはグラフィック、チップセットの拡充に加えATIが所有しているインテルとのクロスライセンス権を所有する事にもなった。このクロスライセンス契約の中には、インテルが特許を所有しているバスシステムに関するものもあり、このクロスライセンス契約によりATIはインテル向けのチップセットを作成していた。しかしインテルのライセンスは製品世代ごとのライセンス方式に切り替えていたことから、インテルが直接競合するAMDの一部門となったATIには新製品のライセンスは締結されず、ATIはAMDプロセッサ向けチップセットの製造に注力している。
    ATI買収により、AMD Fusionなどを始めとする、新たなアーキテクチャの開発が進むと見られている。
  • 2008年8月26日 同社のデジタルテレビ(DTV)部門をブロードコムへ1億9,290万ドルで売却することを発表。アナログ・ビデオ・デコーダ、ステレオ・オーディオ・プロセッサを搭載したチップセット「Theater 200」のIP資産・特許をブロードコムへ移籍させた。ブロードコムは自社のDTV部門とAMDのDTV部門を統合させ、2008年第4四半期に売却が完了した。
  • 2008年10月7日 同社の製造部門(ファウンドリ)をスピンオフし、アドバンス・テクノロジー・インベストメント(ATIC)と共同で設立する「The Foundry Company(当時の仮称)」に移管することを発表した[5][6]。新会社の株式はAMDが34.2%、ATICが65.8%を保有する[7]。2009年2月に株主総会で承認された。
  • 2009年1月 同社のモバイルプラットフォーム部門における、グラフィックスチップ技術を含むハンドヘルド関連のIP資産・特許の一部をクアルコムに6,500万ドルで売却すると発表した。(ただし、モバイル向けグラフィックスチップ「Imageon」は売却対象に含まれていない。)
  • 2009年3月4日 製造部門の分社化が完了しGLOBALFOUNDRIES(グローバルファウンドリーズ)として正式に設立された。
  • 2009年7月22日 x86プロセッサの出荷が5億個を突破したと発表した。

[編集] 製品群

[編集] APU(Accelerated Processing Unit)

[編集] マイクロプロセッサ

  • Intelセカンドソース(一部)
  • AMD開発品
  • AMD K5:Pentiumピン互換。
  • AMD K6
    • AMD K6:MMX Pentiumとピン互換。
    • AMD K6-2:Pentium II対抗。「3DNow!」実装。その開発呼称からK6-3Dとも呼ばれる。
      • AMD K6-2-P:K6-2のモバイル版(PowerNow!は未搭載)
      • AMD K6-2+:K6-2に128KBのL2キャッシュを実装した高クロックモバイル版(PowerNow!搭載)
    • AMD K6-III:256KBのL2キャッシュを実装。
      • AMD K6-III-P:K6-IIIのモバイル版(PowerNow!は未搭載)
      • AMD K6-III+:K6-IIIの高クロックモバイル版(PowerNow!搭載)
  • AMD K7:K6までのアルファベットと数字の組み合わせによる製品名を改め、固有名詞を付けることになった。
    • Athlon
      • Athlon XP:モデルナンバーの導入に併せ名称をリニューアルした製品。”XP”はeXterme Performanceの略。
      • Athlon MP:デュアルプロセッサ向けのAthlon。
      • Athlon 4:初期のモバイル向けAthlonに使用された名称。”4”は4世代目のAthlonから。
    • Duron:Athlonシリーズの廉価版。キャッシュ容量が削減されている。
  • AMD K8:「AMD64」を実装。
    • Athlon 64
    • K8版 Athlon:Athlon 64の改称。
    • Athlon 64 X2:Opteronに次ぐK8系デュアルコアプロセッサ。
    • Athlon X2:Athlon 64 X2の改称。
    • Athlon 64 X2 Dual-Core for Notebooks:x64対応デュアルコアモバイル向けプロセッサ。後述するTurion 64 X2の廉価版およびOEM向け版にあたる。
    • Athlon X2 Dual-Core for Notebooks:Athlon 64 X2 Dual-Core for Notebooksの改称。
    • Athlon 64 FX:Athlon 64の上位製品。Athlon FX-60以降はデュアルコア。
    • Opteron:サーバ向けCPU。デュアルコア版も存在する。
    • Turion Neo X2:超薄型ノートブック向けプロセッサ。
    • Athlon Neo (X2):超薄型ノートブック向けプロセッサ。 ソケットは専用品。
    • Turion 64:モバイル向けK8プロセッサ。Mobile Athlon 64の改称。
    • Turion 64 X2:初のx64対応デュアルコアモバイル向けプロセッサ。ソケットは専用品。
    • Turion X2:Turion 64 X2の改称。
    • Turion X2 Ultra:Turion X2の改良版。L2キャッシュが増量されている。
  • AMD K10:K8のマルチコア向け改良版。
    • Phenom:クアッドコアプロセッサ。L3キャッシュを搭載する。トリプルコア版も存在する。
    • Phenom II:Phenom の改良版。TDP の改善および L3 キャッシュが増量されている。 トリプルコア版およびデュアルコア版も存在する。
    • Turion II: モバイル向けのプロセッサ。
    • Athlon II: Phenom II や Turion II の低価格版という位置づけのプロセッサ。
    • K10版 Opteron:サーバ向けクアッドコア、ネイティブ6コアCPU。
  • Sempron:2004年に低価格機種向けに新設された、Duronの後継ブランド。
    • Sempron for Notebooks:モバイル向けSempron。
    • Sempron X2:K8系デュアルコアプロセッサの最下位製品。L2キャッシュ容量は大幅に減少している。
  • AMD Geode:National Semiconductorから買収した低消費電力の組み込み向けブランドと製品群。

[編集] チップセット

  • AMD 580 シリーズ
  • AMD 690 シリーズ
  • AMD 7 シリーズ
  • AMD 8 シリーズ
  • AMD 9 シリーズ

[編集] グラフィックス プロセッシング ユニット

ATI Technologiesを吸収合併し、GPUの開発にあたっている。 合併により両社の得意分野が相乗効果を生み、近年では競合のNVIDIA社が逼迫する程、技術開発、新製品の投入サイクルを上げ、マーケットにおける攻勢を強めることで業績を伸ばしている[8]。またFusion APUの開発も可能となった。

[編集] 関連項目

[編集] 脚注

[編集] 外部リンク

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