「阪急コミュニケーションズ」の版間の差分
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現在は上記の雑誌の他書籍、デジタル事業、[[フリーペーパー]]事業([[TOKK]]など)、[[宝塚歌劇検定]]事業を手がけていた。 |
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2014年10月に事業再編を行い、宝塚歌劇関連事業を[[宝塚クリエイティブアーツ]]に、フリーペーパー事業と阪急電鉄関連出版事業を[[阪急アドエージェンシー]]にそれぞれ譲渡し、残った出版事業を新設する株式会社CCCメディアハウスに分割した上で同社株式を[[カルチュア・コンビニエンス・クラブ]]に譲渡、法人としての阪急コミュニケーションズは[[清算]]することとなった<ref>{{cite news |title=出版事業に関する事業再編について |publisher=阪急電鉄・阪急コミュニケーションズ |date=2014-07-31 |url=http://www.hankyu-com.co.jp/news/2014/07/saihen/}}</ref>。 |
2014年10月に事業再編を行い、宝塚歌劇関連事業を[[宝塚クリエイティブアーツ]]に、フリーペーパー事業と阪急電鉄関連出版事業を[[阪急アドエージェンシー]]にそれぞれ譲渡し、残った出版事業を新設する株式会社CCCメディアハウスに分割した上で同社株式を[[カルチュア・コンビニエンス・クラブ]]に譲渡、法人としての阪急コミュニケーションズは[[清算]]することとなった<ref>{{cite news |title=出版事業に関する事業再編について |publisher=阪急電鉄・阪急コミュニケーションズ |date=2014-07-31 |url=http://www.hankyu-com.co.jp/news/2014/07/saihen/}} {{リンク切れ|date=2015年6月17日}}</ref>。 |
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== かつての刊行物 == |
== かつての刊行物 == |
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== 外部リンク == |
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*[http://www. |
*[http://www.cccmh.co.jp/ CCCメディアハウス] |
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*[http://www.hankyubooks.com/ HANKYU BOOKS] |
<!--*[http://www.hankyubooks.com/ HANKYU BOOKS]は宝塚歌劇に関する媒体の通販サイトになった。--> |
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{{阪急阪神東宝グループ}} |
{{阪急阪神東宝グループ}} |
2015年6月17日 (水) 06:22時点における版
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
設立 | 1990年12月(注1) |
業種 | 出版業 |
法人番号 | 4120901021491 |
事業内容 | 雑誌、書籍、その他編集物の制作、出版、販売 |
特記事項:注1:2003年7月1日に株式会社ティビーエス・ブリタニカの吸収分割および阪急電鉄株式会社から出版事業の営業譲渡を受けて事業開始。同日以前は休眠会社であった。 |
阪急コミュニケーションズ(はんきゅうコミュニケーションズ)は、かつて存在した日本の出版社である。通称は阪コミ、阪急など。
阪急阪神東宝グループに属し阪急阪神ホールディングスの連結子会社であった。
概要
阪急電鉄沿線の観光ガイド本・グルメ本や宝塚歌劇団の機関雑誌『歌劇』、『宝塚GRAPH』、『宝塚おとめ』、演劇専門紙『レプリーク』、阪急電車関係の書籍・絵本等を発売する阪急電鉄創遊事業本部コミュニケーション事業部を母体とし、2003年7月に『ニューズウィーク日本版』、『フィガロジャポン』、『Pen』などを発行していたTBSブリタニカの事業(百科事典除く)と阪急電鉄創遊事業本部コミュニケーション事業部の事業を統合して発足した。
新会社の本社はTBSブリタニカから継承して目黒区に置き、大阪市北区の阪急電鉄本社ビル内(TOKKの編集部門・広告部門と宝塚歌劇関連雑誌の広告部門)と宝塚市の宝塚大劇場内(宝塚歌劇関連書籍・雑誌の編集部門)にも事務所を構えていた。
現在は上記の雑誌の他書籍、デジタル事業、フリーペーパー事業(TOKKなど)、宝塚歌劇検定事業を手がけていた。
2014年10月に事業再編を行い、宝塚歌劇関連事業を宝塚クリエイティブアーツに、フリーペーパー事業と阪急電鉄関連出版事業を阪急アドエージェンシーにそれぞれ譲渡し、残った出版事業を新設する株式会社CCCメディアハウスに分割した上で同社株式をカルチュア・コンビニエンス・クラブに譲渡、法人としての阪急コミュニケーションズは清算することとなった[1]。
かつての刊行物
- madame FIGARO japon - 女性ファッション誌で毎月20日発売。
- Pen - 男性向け生活情報誌で毎月1・15日発売。
- ニューズウィーク日本版
脚注
- ^ “出版事業に関する事業再編について”. 阪急電鉄・阪急コミュニケーションズ. (2014年7月31日) [リンク切れ]