阪急阪神東宝グループ

阪急阪神東宝グループ
Hankyu Hanshin Toho Group
創業者	小林一三
創立	2006年
国籍	日本
中核企業	阪急阪神ホールディングス; エイチ・ツー・オーリテイリング; 東宝;
会員数	221社5団体（2024年3月31日現在）
従業員数	34,624名（2024年3月31日現在）
中心的人物	嶋田泰夫（阪急阪神ホールディングス）; 荒木直也（エイチ・ツー・オーリテイリング）; 松岡宏泰（東宝）;
前身	阪急東宝グループ; 阪神グループ;
外部リンク	www.hankyu-hanshin.co.jp/hankyu-hanshin-toho-group/
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阪急阪神東宝グループ（はんきゅうはんしんとうほうグループ、英: Hankyu Hanshin Toho Group）は、阪急阪神ホールディングス株式会社、エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社、東宝株式会社の3社を中核とする日本の企業グループである。前身は「阪急東宝グループ」で、2006年（平成18年）10月1日に阪急ホールディングス株式会社と阪神電気鉄道株式会社が経営統合したことに伴い発足した。

本拠地を大阪府大阪市北区の梅田地区に置き、東京都千代田区有楽町（日比谷地区）にも主要拠点を有する。

概要

阪急阪神東宝グループは、鉄道・都市開発を中心とする「阪急阪神ホールディングスグループ」、流通・小売業を中心とする「エイチ・ツー・オーリテイリンググループ」、興行・映画・アニメ事業を中心とする「東宝グループ」の3グループで構成されている。

阪急電鉄の創業者である小林一三は、箕面有馬電気軌道（現在の阪急宝塚線）の開業以来、鉄道事業を中心として沿線開発とその住民需要を満たす事業を組み合わせる、いわゆる私鉄経営モデルを展開した。住宅地開発などの不動産事業、百貨店、娯楽施設の経営を進め、これらの企業群が後に「阪急東宝グループ」を形成していった。

2005年（平成17年）、村上世彰率いる村上ファンドによる阪神電気鉄道株式の大量取得が明らかとなった。阪神側は当初、京阪電気鉄道（現：京阪ホールディングス）との経営統合も模索したが、最終的には阪急ホールディングスが友好的買収者（ホワイトナイト）として村上ファンド保有分を取得し、阪神電気鉄道を連結子会社化した。2006年（平成18年）10月1日、阪急HDは株式交換により阪神電気鉄道を完全子会社化するとともに、商号を「阪急阪神ホールディングス株式会社」へ変更した。これに伴い、阪急東宝グループは「阪急阪神東宝グループ」へ再編され、「阪急電鉄グループ」は阪神電気鉄道およびその子会社・関連会社で構成される「阪神グループ」を統合し、「阪急阪神ホールディングスグループ」へ改称した。（詳細は「阪急・阪神の経営統合」を参照）

当時、阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、2007年（平成19年）10月1日付で阪急百貨店（初代）の完全子会社となり、同社は商号を「エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社」へ変更した。これに伴い「阪急百貨店グループ」は「エイチ・ツー・オーリテイリンググループ」へ改称した。2008年（平成20年）10月1日には阪急百貨店（2代）が阪神百貨店を吸収合併し、「株式会社阪急阪神百貨店」となった。

取引銀行

旧阪急東宝グループの中核企業であった阪急電鉄、阪急阪神百貨店（旧：阪急百貨店）、東宝、阪急阪神不動産（旧：阪急不動産）、阪急阪神ホテルズ（旧：阪急ホテルマネジメント）は、いずれも三和銀行（現：三菱UFJ銀行）を主力取引行としていた経緯から、三和グループの取引先企業で構成されるみどり会に加盟している。一方、阪神電気鉄道は歴史的経緯から住友銀行（現：三井住友銀行）および住友信託銀行（現：三井住友信託銀行）との関係が深く、住友グループとの結び付きが強いとされる。また、阪急東宝グループの創業者である小林一三が三井銀行（現：三井住友銀行）出身であったことから、三井グループとも一定の関係を有している。

グループ中核企業間の資本関係

阪急阪神東宝グループの中核企業3社間の資本関係は次のとおりである。

阪急阪神ホールディングスの株式
東宝：0.39%

エイチ・ツー・オーリテイリング：1.45%
エイチ・ツー・オーリテイリング（旧:阪急百貨店）の株式（2007年10月1日現在）
阪急阪神ホールディングス：21.8%（阪神電気鉄道の保有分14.3%を含む）（1位、同社の持分法適用会社）

東宝：5.16%（5位）
東宝の株式（2023年2月末現在）^[1]
阪急阪神ホールディングス：13.04%（1位、同社の持分法適用会社）

阪急阪神不動産（阪急阪神ホールディングス100%子会社）：8.66%（3位）

エイチ・ツー・オーリテイリング：7.03%（4位）

阪急阪神ホールディングスグループ

阪急阪神ホールディングスグループは、阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急阪神不動産、阪急交通社、阪急阪神エクスプレスの5社を中核とする企業グループ。都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送を主たる事業として幅広く展開している。

阪急阪神ホールディングスグループは、阪急阪神ホールディングスとその子会社・関連会社で構成されている。なお、エイチ・ツー・オーリテイリングおよび東宝は阪急阪神ホールディングスの持分法適用関連会社であるが、阪急阪神ホールディングスグループには含まれない。

2006年（平成18年）10月1日のグループ発足時には、阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急阪神交通社ホールディングス、阪急阪神ホテルズの4社が中核会社として位置付けられていた。その後、旅行・国際輸送事業の再編に伴い、2013年（平成25年）4月1日に阪急阪神交通社ホールディングスが阪急阪神エクスプレスに吸収合併されたことを受け、阪急交通社および阪急阪神エクスプレスが新たな中核会社に位置付けられた。

2022年（令和4年）4月に実施されたセグメント再編により、ホテル事業は不動産事業へ統合された。これに伴い、従来中核会社の一つとされていた阪急阪神ホテルズは、ホテル運営に特化した事業会社へ移行し、阪急阪神不動産の子会社となった^[2]。

純粋持株会社

阪急阪神ホールディングス株式会社 - 阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急阪神不動産、阪急交通社、阪急阪神エクスプレスの傘下におく純粋持株会社として、これらグループ全体の事業戦略の策定や経営管理、経営資源の最適配分を行っている。

中核会社

阪急電鉄株式会社（100%）
- 都市交通事業
- 不動産事業
- エンタテインメント事業
阪神電気鉄道株式会社（100%）
- 都市交通事業
- 不動産事業
- エンタテインメント事業
- 情報・通信事業
阪急阪神不動産株式会社（100%）
- 不動産事業
株式会社阪急交通社（100%）
- 旅行事業
株式会社阪急阪神エクスプレス（66%）
- 国際輸送事業

都市交通事業

阪急電鉄株式会社（100%）
- 能勢電鉄株式会社（98.51%）
- 北大阪急行電鉄株式会社（54.0%）
- 阪急バス株式会社（100%）
  - 阪急観光バス株式会社
  - 阪急コミューターバスマネジメント株式会社
  - 株式会社阪急阪神エムテック（阪神バス、阪急観光バス、阪急タクシーが資本参加）
  - 株式会社阪急ドライビングスクール服部緑地
  - リッツ株式会社
- 阪急タクシー株式会社（100%）
- 阪急設計コンサルタント株式会社 - 2017年（平成29年）4月1日付で阪急阪神レールウェイ・テクノロジーを吸収合併
- 株式会社阪急阪神電気システム（75.0%、阪神電気鉄道 25.0%）
  - 阪急電気テック株式会社
- 阪急レールウェイサービス株式会社
- 株式会社レールウェイオペレーション阪急
- 西山ドライブウエイ株式会社
- アルナ車両株式会社
- 丹後海陸交通株式会社
阪神電気鉄道株式会社（100%）
- ※西大阪高速鉄道株式会社（35%）
- ※山陽電気鉄道株式会社（17.50%）
- 阪神バス株式会社（100%）
- 阪神タクシー株式会社
  - 株式会社ハックス阪神
- 大阪阪神タクシー株式会社
- 阪神車両メンテナンス株式会社
- 株式会社阪神ステーションネット
- 神戸六甲鉄道株式会社
神戸高速鉄道株式会社（51.7%）

不動産事業

阪急電鉄株式会社（100%） - アセットマネジメント業務を阪急阪神不動産が受託
阪神電気鉄道株式会社（100%） - アセットマネジメント業務を阪急阪神不動産が受託
- 株式会社阪神ホテルシステムズ（100%） - ザ・リッツ・カールトン大阪の運営
阪急阪神不動産株式会社（100%）
- オーエス株式会社（100%）
  - オーエス・シネブラザーズ株式会社
  - OS共栄ビル管理株式会社
  - OS不動産株式会社
- 大阪ダイヤモンド地下街株式会社（100%）
- 阪急阪神不動産投資顧問株式会社 - 私募リートの投資助言
- 阪急阪神リート投信株式会社（100%）
  - 阪急阪神リート投資法人 - J-REIT
- 株式会社阪急阪神ホテルズ（100%）
  - 株式会社天橋立ホテル（100%）
  - 株式会社有馬ビューホテル（100%）
  - 株式会社呉阪急ホテル
  - 第一ホテルサービス株式会社（100%）
  - 京浜サービス株式会社（100%）
- 阪急阪神ビルマネジメント株式会社（100%） - プロパティマネジメント事業、ビルメンテナンス事業を展開。旧商号は「阪急ファシリティーズ」で、2007年10月1日付で阪神エンジニアリングを吸収合併。
  - 阪急阪神クリーンサービス株式会社（100%） - 清掃事業
- 株式会社阪急阪神ハウジングサポート
- 株式会社阪急仁川スポーツガーデン
- 株式会社タイムアウトマーケット大阪
- Hankyu Hanshin Properties Australia Pty Ltd
- Hankyu Hanshin Properties Canada Corp.
- Hankyu Hanshin Properties Malaysia Sdn. Bhd.
- Hankyu Hanshin Properties Philippines Corp.
- Hankyu Hanshin Properties Singapore Pte. Ltd.
- Hankyu Hanshin Properties (Thailand) Co., Ltd.
- Hankyu Hanshin Properties USA LLC
- Hankyu Hanshin Properties Vietnam Co., Ltd.
- PT. Hankyu Hanshin Properties Indonesia
- PT CPM Assets Indonesia
- PT DPM Assets Indonesia
- PT NSM Assets Indonesia

エンタテインメント事業

阪急電鉄株式会社（100%）
- 株式会社宝塚歌劇団（100%）
- 株式会社宝塚クリエイティブアーツ（100%）
- 株式会社宝塚舞台（100%）
- 株式会社タカラヅカ・ライブ・ネクスト（100%）
- 株式会社梅田芸術劇場（100%）
  - Umeda Arts Theatre UK, LTD

阪神電気鉄道株式会社（100％）
- 株式会社阪神タイガース（100%）
- 株式会社阪神コンテンツリンク（100%） - 阪神タイガース関連事業、Billboard JAPAN事業などを展開。
  - 株式会社ピーアンドピー浜松（100%） - 全株式取得により2013年5月1日付で完全子会社化。
- 株式会社ウエルネス阪神（100%）
- 六甲山観光株式会社（100%）

情報・通信事業

阪神電気鉄道株式会社（100%）
- アイテック阪急阪神株式会社（間接合計：69.98%） - 2022年10月1日付でアイテックソフトウェア株式会社を吸収合併
  - 株式会社システム技研（100%）
  - ユミルリンク株式会社（51.82%） - 東証グロース上場
    - 株式会社ROC（90%）
  - 株式会社アールワークス（75%）
  - 株式会社日本プロテック（100%）
- 株式会社ベイ・コミュニケーションズ（44.97%）
- 阪神ケーブルエンジニアリング株式会社（100%）
- ※株式会社エフエム・キタ（31.25%）

旅行事業

株式会社阪急交通社 （100%）
- 株式会社阪急阪神ビジネストラベル（100%） - 2023年4月1日付で阪神トラベル・インターナショナルを吸収合併
- 株式会社阪急トラベルサポート（100%）
- 株式会社エアサーブ（100%）
- 株式会社ホップス（100%） - 食品・雑貨類の輸入・販売事業。商号は「阪急オーバーシーズプロダクトセールス」の略称
- 株式会社たびこふれ（100%） - 旅行メディア事業
- ビアヘス阪神株式会社 - 阪急トラベルヨーロッパに継承
- 阪急国際旅行社（中国）有限公司（HANKYU INTERNATIONAL CHINA CO., LTD.）
- HANKYU HANSHIN BUSINESS TRAVEL INDIA PVT. LTD.
- HANKYU TRAVEL INTERNATIONAL EUROPE S.R.L.
- HANKYU TRAVEL INTERNATIONAL EUROPE UK LTD.
- HANKYU TRAVEL INTERNATIONAL SINGAPORE PTE. LTD.

国際輸送事業

株式会社阪急阪神エクスプレス（66%）
- 株式会社阪急阪神ロジパートナーズ
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (USA), INC.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS MEXICO, S.A. DE C.V.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (DEUTSCHLAND) GmbH
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (NETHERLANDS) B.V.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (UK) LIMITED
- INTRASPEED SOUTH AFRICA (PTY) LTD.
- INTRASPEED ARCPRO (KENYA) LIMITED
- HANKYU HANSHIN EXPRESS MIDDLE EAST LOGISTICS L.L.C.
- HANKYU HANSHIN INTERNATIONAL LOGISTICS (SHANGHAI) CO., LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (SHANGHAI) CO., LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (HK) LIMITED
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (TAIWAN) LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (KOREA) CO., LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (THAILAND) CO., LTD.
- HOT Logistics Co., Ltd.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (MALAYSIA) SDN. BHD.
- HANKYU LOGISTICS (M) SDN. BHD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS SOUTHEAST ASIA PTE. LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (SINGAPORE) PTE. LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS PHILIPPINES, INC.
- HANKYU HANSHIN LOGISTICS PHILIPPINES INC.
- HANKYU CUSTOMS BROKERAGE INC.
- PT HANKYU HANSHIN EXPRESS INDONESIA
- PT HANKYU HANSHIN LOGISTICS INDONESIA
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (VIETNAM) CO., LTD.
- HANKYU HANSHIN EXPRESS INDIA PRIVATE LIMITED
- HANKYU HANSHIN EXPRESS (MYANMAR) CO., LTD.
- INTERNATIONAL CARGO EXPRESS PTY LTD.

その他の事業

阪急電鉄株式会社（100%）
- 株式会社いいなダイニング
- 株式会社ステーションネットワーク関西（60%）
- 阪急コンストラクション・マネジメント株式会社（100%）
- 株式会社阪急メディアックス（100%） - 葬儀場事業
阪神電気鉄道株式会社（100%）
- 株式会社ハンシン建設（100%）
- 中央電設株式会社（阪神電気鉄道 76.5%、ハンシン建設 23.1%）
- ※株式会社鳥取砂丘会館
- 阪神園芸株式会社（100%）
  - 株式会社里と水辺研究所
株式会社あしすと阪急阪神（100%） - 特例子会社
株式会社ウェルビーイング阪急阪神（100%）
※関西テレビ放送株式会社（19.2%）- フジ・メディア・ホールディングスの持分法適用関連会社
※神戸電鉄株式会社（26.80%）
株式会社阪急阪神カード（100%）
株式会社阪急阪神ビジネスアソシエイト（100%）
株式会社阪急阪神フィナンシャルサポート（100%）
株式会社阪急阪神ポイント（100%）
阪急阪神保険サービス株式会社（100%）
阪急阪神マーケティングソリューションズ株式会社 - エイチ・ツー・オーリテイリングとの合弁
株式会社ライフデザイン阪急阪神（100%） - グループ内でのインキュベーション及び簡易型宿泊施設ファーストキャビンの関西地区フランチャイズ事業。2026年4月1日付で吸収分割により全ての事業に係る一切の権利義務をウェルビーイング阪急阪神に継承した。
※株式会社HSホールディングス

コーポレートベンチャーキャピタルファンド

阪急阪神イノベーションパートナーズ投資事業有限責任組合 - SBIインベストメントが運営
- 株式会社THINKR

その他の持分法適用関連会社

エイチ・ツー・オーリテイリングおよび東宝の2社は阪急阪神ホールディングスグループには含まれない。

※エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社
※東宝株式会社

かつて存在したグループ会社

株式会社エキ・リテール・サービス阪急阪神（間接合計：100%） - 2026年4月1日付で阪急阪神ビルマネジメントが吸収合併
阪急阪神エステート・サービス株式会社（100%） - 旧商号は「阪神不動産」。2025年7月1日付で親会社・阪急阪神ビルマネジメントが吸収合併
阪急阪神ハイセキュリティサービス株式会社（100%） - 阪急阪神ビルマネジメントの子会社として、警備事業を展開していた。2024年7月1日付で、常駐警備事業を吸収分割によりセントラル警備保障へ承継し、残る機械警備、集配金業務、外注警備管理業務、駐車場管理事業については親会社の阪急阪神ビルマネジメントに吸収合併された。
株式会社鳴尾ウォーターワールド - 阪神電気鉄道と西宮市が合弁出資していた第三セクター。2021年4月28日に清算結了。

エイチ・ツー・オーリテイリンググループ

エイチ・ツー・オーリテイリンググループは、純粋持株会社であるエイチ・ツー・オーリテイリングおよびその子会社・関連会社によって構成される企業グループである。関西圏を主要な事業基盤とし、阪急阪神百貨店を中心とする百貨店事業、関西フードマーケットを中心とする食品事業、ショッピングセンター運営などの商業施設事業を展開している。

前身となる阪急百貨店グループは、旧阪急百貨店（初代）を中核会社として形成されていた。2007年（平成19年）10月1日、阪急百貨店（初代）は株式交換により阪神百貨店を完全子会社化するとともに、商号を「エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社」へ変更した。これに伴い、グループ名称も「阪急百貨店グループ」から「エイチ・ツー・オーリテイリンググループ」へ改称された。