任天堂
任天堂本社 | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 |
大証1部(廃止) 7974
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略称 | ニンテンドー |
本社所在地 |
日本 〒601-8501 京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11番地1 北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度座標: 北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度 |
設立 | 1947年(昭和22年)11月20日 |
業種 | その他製品 |
法人番号 | 1130001011420 |
事業内容 | 家庭用ゲーム機器をはじめとした玩具の製造・販売 |
代表者 |
岩田聡(代表取締役社長) #代表取締役一覧も参照 |
資本金 |
100億6500万円 (2012年3月31日現在)[1] |
発行済株式総数 |
1億4166万9000株 (2012年3月31日現在)[1] |
売上高 |
単体:5317億円 連結:6476億円 (2012年3月期)[1] |
営業利益 |
単体:△347億円 連結:△373億円 (2012年3月期)[1] |
純利益 |
単体:△379億円 連結:△432億円 (2012年3月期)[1] |
純資産 |
単体:9406億円 連結:1兆1910億円 (2012年3月31日現在)[1] |
総資産 |
単体:1兆684億円 連結:1兆3684億円 (2012年3月31日現在)[1] |
従業員数 |
単体:1638名 連結:4394名 (2009年12月31日現在) |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 |
山内溥 10.0% ジェーピー モルガン チェース バンク 380055 4.95% (株)京都銀行 4.50% ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 4.20% (2011年3月31日現在) |
主要子会社 |
Nintendo of America Inc.(アメリカ合衆国) Nintendo of Europe GmbH(ドイツ) Nintendo France S.A.R.L(フランス) Nintendo Benelux B.V.(オランダ) Nintendo Australia Pty. Ltd.(オーストラリア) 韓国任天堂株式会社(韓国) |
関係する人物 |
宮本茂(代表取締役専務) 山内溥(相談役、元・社長) 荒川實(元・取締役、元Nintendo of America社長) 横井軍平 レジナルド・フィサメィ(Nintendo of America社長兼COO) |
外部リンク | http://www.nintendo.co.jp/ |
任天堂株式会社(にんてんどう、英: Nintendo Co., Ltd.)は、京都市に本社を置く玩具やゲームを製造する日本の企業。麻雀、囲碁、将棋、花札用具のメーカーでもある。
Nintendo(ニンテンドー)は、1990年代まで主に北米でビデオゲーム一般を指す俗語としても使われた。
概要
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花札・トランプの製造業を行いながら玩具メーカーとして活動し、『ウルトラハンド』、『光線銃SP』等のギミック付き玩具などを生み出しながら、1980年に携帯型ゲーム機『ゲーム&ウオッチ』を発売。1983年に『ファミリーコンピュータ』を発売、後1985年に『スーパーマリオブラザーズ』は全世界で4000万本以上を売上げ、ギネスブックにも記録された。
自社でゲーム機の製造工場は持たず(ファブレス企業)、以前は日本国内にある協力会社の工場で製造組立を行っていたが、現在は中国にある生産協力工場(鴻海精密工業)で製造している。
販売実績100万本超ソフトを多く抱えるほか、販売実績400万本以上のゲームソフトシリーズも複数抱えている。世界市場ではそれらのシリーズの多くが販売実績1000万本を超える規模をもつことから、同社はハードホルダーであると同時に、国内ではゲーム業界へ影響力を持つ、世界最大級のゲームソフトメーカーだといえる。影響力の例としては任天堂の「Touch! Generations」シリーズ発売以降、多数の他メーカーも追従する形で同様のコンセプトを持つソフトを発売していったことがある。また、販売実績のみならず、IGNを初めとした格付レビューサイトでも平均9点以上を獲得する、数少ない国内メーカーである。2008年には、海外を中心に形成されているゲーム業界世界市場においても[2][3]、年間世界販売本数で常に上位を占める[4][5][6]などを発売している。
国内拠点
- 本社 - 京都市南区上鳥羽鉾立町11-1 かつての本社は東山区にあった(現在は京都リサーチセンター)。現在の本社は東洋電機製造の工場跡地に作られた。
- 東京支店 - 東京都台東区浅草橋5-21-5 かつては千代田区神田須田町1-22にあったが、2002年に現在地に移転した(現在も移転前の建物は現存しており、「任天堂」の看板も掲げられたままになっている)
- 大阪支店 - 大阪市北区本庄東1-13-9
- 名古屋営業所 - 名古屋市西区幅下2-18-9
- 岡山営業所 - 岡山市北区奉還町4-4-11
- 札幌営業所 - 札幌市中央区北9条西18-2
かつては、福岡にも営業所を構えていたが、2008年ごろに閉鎖された。[要出典]
海外拠点
- Nintendo of America Inc. - アメリカ ワシントン州レドモンド
- Nintendo of Europe GmbH - ドイツ ヘッセン州ダルムシュタット県フランクフルト・アム・マイン
- Nintendo of Canada Ltd. - カナダ ブリティッシュコロンビア州バンクーバー
- Nintendo France S.A.R.L. - フランス セルジー
- Nintendo Benelux B.V. - オランダ ユトレヒト州ニーウェガイン
- Nintendo Ibérica, S.A. - スペイン マドリード州アルコベンダス市ソト・デ・ラ・モラレハ
- Nintendo Australia Pty. Ltd. - オーストラリア ビクトリア州スコアズビー
- 韓国任天堂株式会社 - 韓国 ソウル市江南区駅三洞679番地 GS江南タワー37階
工場一覧(日本)
代表取締役一覧
- 代表取締役社長 - 岩田聡
- 代表取締役専務 - 森仁洋(経営統括本部・本部長)
- 代表取締役専務 - 波多野信治(営業本部・本部長)
- 代表取締役専務 - 竹田玄洋(総合開発本部・本部長)
- 代表取締役専務 - 宮本茂(情報開発本部・本部長)
取締役一覧
- 常務取締役 - 松本匡治(管理本部長兼総務本部長兼財務部長)
- 常務取締役 - 鈴木英一(海外本部長)
- 取締役 - 君島達巳(米国任天堂CEO)
- 取締役 - 竹村薫(人事本部長兼人事部長)
組織一覧
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沿革
- 1889年 - 山内溥の曽祖父、山内房治郎によって「任天堂骨牌」として創業。主な事業は花札の製造。
- 1902年 - 日本で初めてトランプの製造を行う。
- 1929年 - 山内積良が2代目社長に就任。
- 1933年 - 「合名会社山内任天堂」設立。
- 1947年 - 京都市東山区今熊野東瓦町に「株式会社丸福」設立。
- 1949年 - 山内博(のちに溥と改名)が代表取締役に就任。
- 1951年 - 「任天堂骨牌株式会社」に社名変更。
- 1953年 - プラスチック素材を取り入れたトランプを開発、販売。
- 1959年 - 本社を京都市東山区福稲上高松町に移転。ディズニー・キャラクタートランプを生産するためにウォルト・ディズニー・プロダクションとの取引を結び、販売。
- 1961年 - 東京都千代田区に東京支店を設置。
- 1962年 - 大阪証券取引所市場第二部および京都証券取引所に上場。
- 1963年 - 「任天堂株式会社」に社名変更。
- 1965年 - 横井軍平が入社。
- 1970年 - 大阪証券取引所市場第一部に指定替え
- 1973年 - 「光線銃SP」(1970年発売)をアーケードゲームとして使うため、子会社の任天堂レジャーシステムを創立、ボウリング場跡地に「レーザークレー射撃場」を展開。
- 1975年 - 任天堂レジャーシステムより、競馬の実写映像を使ったメダルゲーム「EVRレース」を発売。
- 1977年 - 「テレビゲーム15」、「テレビゲーム6」を発売。宮本茂が入社。
- 1978年 - 任天堂レジャーシステムより、同社初のアーケードゲーム式ビデオゲーム『コンピューターオセロ』発売。続いて同年には3種類のブロックくずしが遊べる『ブロックフィーバー』発売。
- 1979年 - 任天堂レジャーシステムより、スペースインベーダーのコピーゲーム『スペースフィーバー』発売。
- 1980年 - 「ゲーム&ウオッチ」を発売。ニューヨーク州に現地法人(NOA)を設立。
- 1981年 - アーケードゲーム『ドンキーコング』を発売。
- 1982年 - NOAの規模を拡大し、ワシントン州シアトルに移転。
- 1983年 - 家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ(ファミコン)」を発売。任天堂レジャーシステムを任天堂に吸収合併。東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
- 1983年4月13日 - 公正取引委員会が任天堂に対し、電子玩具の小売価格を守らない業者への出荷停止はヤミ再販として排除を勧告。
- 1984年 - アーケードシステム基板「任天堂VS.システム」を発売。
- 1985年 - ファミコン用ソフト『スーパーマリオブラザーズ』を発売。NOAがNintendo Entertainment Systemを発売。
- 1986年 - 『VS. スーパーマリオブラザーズ』を最後に、アーケードゲーム事業から撤退。ファミコン用の周辺機器、「ファミリーコンピュータ ディスクシステム」を発売。同時発売ソフトは『ゼルダの伝説』。業務用ファミリーコンピュータ「ファミコンボックス」を発売。
- 1989年 - 携帯ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
- 1990年 - ファミリーコンピュータの後継機として「スーパーファミコン」を発売。旧西ドイツフランクフルトに現地法人 (NOE) を設立。
- 1995年 - 衛星データ放送サービス「サテラビュー」開始(1999年4月に撤退)。「バーチャルボーイ」を発売。
- 1996年 - 「NINTENDO64(ニンテンドウ64)」を発売。「ゲームボーイポケット」、『ポケットモンスター 赤・緑』を発売。
- 1997年 - ローソンにてゲームソフト書き換えサービス「ニンテンドウパワー」を開始。
- 1998年 - 「ゲームボーイカラー」を発売。
- 1999年 - 「64DD」を発売。同機を利用したインターネット接続サービス「ランドネット」を開始(2001年2月28日に撤退)。
- 2000年 - 本社を京都市南区(現在地)に移転。
- 2001年 - 「ゲームボーイアドバンス」、「モバイルアダプタGB」を発売。「ニンテンドーゲームキューブ」を発売。
- 2002年 - 岩田聡が代表取締役に就任[8]。東京支店を東京都台東区に移転。3社共同開発ゲーム基板「トライフォース」を発売。欧州委員会が並行輸入妨害を行ったとして任天堂らに対し合計1億6780万ユーロの課徴金決定。
- 2003年 - 「ゲームボーイアドバンスSP」を発売。ファミリーコンピュータ、スーパーファミコンの生産を終了。ファミリーコンピュータ ディスクシステムソフト書き換えサービス終了。中国に現地法人神游科技を設立し、「iQue Player」を発売。「クラブニンテンドー」サービス開始。
- 2004年 - 『ファミコンミニ』シリーズを発売。「ニンテンドーDS」を発売。また、米国法人Nintendo of America Inc.のメジャーリーグ シアトル・マリナーズの運営会社「The Baseball Club of Seattle, L.P.」に対する出資比率が50%を超え実質的な筆頭オーナーになった[9][10]。
- 2005年 - 「ゲームボーイミクロ」を発売。「ニンテンドーWi-Fiコネクション」サービス開始
- 2006年 - 「ニンテンドーDS Lite」、据え置き型ゲーム機「Wii」を発売。「バーチャルコンソール」・「WiiConnect24」サービス開始、韓国ソウルに現地法人(韓国任天堂株式会社)を設立。
- 2007年 - バンダイナムコゲームスよりモノリスソフトの株式の8割を買収[11]。「ニンテンドウパワー」サービス終了。ファミリーコンピュータおよびディスクシステム、スーパーファミコン、NINTENDO64の修理サポート終了[12]。
- 2008年 - 「ニンテンドーDSi」を発売。
- 2009年 - 株式会社プロジェクトソラを子会社として設立[13]。「ニンテンドーDSi LL」発売。本社近くの「京都南ゴルフガーデン」(油小路十条)の土地約4万平米を取得し研究開発施設の建設を検討。
- 2011年 - 「ニンテンドー3DS」を発売。東日本大震災の義援金として3億円を寄付したことを発表[14]。ロサンゼルスで開催されたE3で、Wiiの次世代機「Wii U」を発表[15]。9月中旬に店頭での「DSステーション」の設置が終了。「ニンテンドー3DSステーション」に置き換える。
歴史
参入まで
元々は京都で花札屋として創業した玩具企業だった。社名は、夏目房之介による取材では任天堂からの回答として「人事を尽くして天命を待つ」が掲載されているが、夏目は「運を天に任せる」が本来の由来ではないかと推測している[16]。詳細は初代社長が死去しているため不明であるが、前社長の山内博は前述の夏目の推測に近い回答を個人的に呈示している。
第二次世界大戦前、日本専売公社(現JT)と手を組み、タバコと同じ箱のサイズである花札などのカードゲームを全国販売した。
戦後、1949年に社長の山内積良が急逝。孫の山内溥が22歳で就任した。この若い社長に対し100名余りの社員がストライキを起こすものの、彼の発案により任天堂はプラスチック製のトランプをいち早く製造するなど、国産のカードゲーム、ボードゲームの製造に力を入れ、成長した。その成長ぶりは「日本国内の証券取引所の立会場で「手の中のカードを繰る」仕草は任天堂を指す手サインである」と言われる程のものであった。その後、ベビーカー「ママベリカ」、育児関連用品やタクシー事業やホテル経営、文具販売など多数の事業に進出したが、ヒットも飛ばせず撤退。この影響で任天堂は多額の借金を抱える羽目になった。
1965年、横井軍平が入社。横井が仕事をさぼって制作した「ウルトラハンド」を見た山内が商品化を決定。その後の任天堂の玩具事業への足掛かりをつくった。
1970年代頃からは玩具事業に専念するようになり、「ラブテスター」や「光線銃」などといった電気電子技術を利用したオリジナル玩具も開発製造するようになった。これらの商品が後の「ゲーム&ウオッチ」へと発展していくことになる。
テレビゲーム産業への参入
1980年にゲーム&ウオッチを発売。
1983年にはファミリーコンピュータ(ファミコン)を発売し、爆発的に普及させた。本製品で任天堂は、他社からのゲームソフト製造・販売に対するライセンス制度を導入し、これにより任天堂は市場をほぼ独占して今日のテレビゲーム産業の基礎を作った。また、ゲーム機のハードウェア、ソフトウェアを製造販売する大手企業の一つとして数えられるようになった。今日でもシェアは世界トップである。
その後1989年には携帯型ゲーム機ゲームボーイを発売し、翌1990年にはスーパーファミコンを発売。いずれも成功を収めた。
やがて「ファミコン」「Nintendo」という名称自体が様々な物の代名詞として使われるようにまでなった。 例えば、日本では、"ファミコン"という言葉が家庭用ゲーム機全般を示すこともあった。また、海外、特に北米では"Nintendo"という言葉はビデオゲーム一般の俗称として用いられた(海外でのファミコンは Nintendo Entertainment System(略称NESまたはNintendo)と称して発売されたことによる)。 1990年代ごろからは「Nintendo」の示す意味は「仮想現実の」などと拡大解釈されるようになった。例えば湾岸戦争が勃発した際、TV局はビデオカメラを搭載したミサイルが標的に正確に命中していくシーンのことを、テレビゲームになぞらえて "Nintendo War" と称して報道した。このことについて宮本茂は「見せ方によって人が死んでるように見せることもできるし、全く死者が出ていないように見せることもできる」と語り、遠回しながらメディアに対し遺憾の意を示した。
苦境
ファミコン、スーパーファミコンと二世代に渡って家庭用ゲーム機トップシェアを誇った任天堂だが、その座はいったん1994年に新規参入したソニー・コンピュータエンタテインメント (SCE) のプレイステーションに譲ることになる(ただし、携帯ゲーム機市場に限れば引き続き首位を維持していた)。
その背景には、SCEが新規参入を促進するために打ち出した規制緩和策や、従来の「ゲーム機は子供のおもちゃ」という印象からの脱却を図ったことがある。その結果、多くのサードパーティーが任天堂から離れていってしまった。とりわけ、任天堂ハードの性能不足を理由に離脱したことは任天堂凋落への大きな流れを作ったとされている。
任天堂凋落の要因としては、「量より質の少数精鋭主義」に拘りすぎたこと(低品質なゲームの氾濫防止のためのサードパーティー厳選や販売ソフト数制限など)、他社がメディアを生産性が高く割安なCD-ROM形式に移行させる中、ユーザーへのロードストレスを排除する目的で割高なロムカセットを採用したことでソフト価格も割高になってしまったことなどが挙げられる[要出典]。
これら複数の要因からスーパーファミコン時代のサードパーティーは任天堂から離れていった。そのため、任天堂は古参メーカーなどの限られたパートナーとともに市場を支えることを余儀なくされた。この状況のなかで、任天堂はSCEのPSに対抗し1996年にロムカセット媒体のNINTENDO64を発売する。『スーパーマリオ64』やゼルダの伝説シリーズのほか、『大乱闘スマッシュブラザーズ』など自社ブランドのゲームは売上を伸ばしたものの、シェアでは多くのサードパーティーを擁するプレイステーションに及ばず惨敗、ファミコン以来一貫して守ってきたハードシェア首位の座をついにSCEに明け渡すこととなった。同時期には株価は6000円台まで低下していたが、一方で長らく市場そのものが不振に陥っていた携帯型ゲーム機においては、1996年に発売したポケットモンスターが爆発的に売れたことで、ハードシェア首位の座を維持したのみならず携帯ゲーム機市場の息を完全に吹き返させるまでに至った。このため、任天堂の据置型ゲーム機が不振にあった1999年頃においても年間純利益は500億円を超えていた。
2001年にはNINTENDO64の反省から、松下電器産業との共同開発でニンテンドーゲームキューブに独自仕様の光ディスクを採用するなどの対策を行った。しかしSCEのプレイステーション2から1年半も発売が遅れたこと、プレイステーション2に備えられている上位互換性が無いこと、さらには慢性的なソフトのラインナップ不足は大きく改善されなかったためにプレイステーション2に及ばず、2世代にわたってSCEに敗れることとなった。
トップシェア奪還
2004年に任天堂は携帯用ゲーム機ニンテンドーDSを発売する。同時期に発売されたSCE初の携帯機プレイステーション・ポータブル(PSP)に販売数で大きく差をつけ、ブームなどの影響もあり、日本では一時期品薄状態が続いた。DSのブームにより日本の携帯型ゲーム機販売台数は増え、家庭用ゲーム機市場における携帯型機と据置型機のシェアは逆転した。
その一方で、2世代に渡ってSCEの後塵を拝していた据置型ゲーム機ではWiiを投入。従来のコントローラのボタンによる操作だけでなく、ポインタと加速度センサーを搭載して直感的な操作を可能としたWiiリモコンを採用。Wiiの売上好調により、任天堂は実に10数年ぶりとなるゲーム機市場トップシェアの座を奪還した。
こうした成功を受け、2000年代に入って9000円台後半~10000円台前半を推移していた任天堂の株価は、2005年ごろから急騰し、2007年11月には大阪証券取引所で上場来最高値の7万3200円の株価を記録した。時価総額も2007年には一時は10兆円の大台を突破し、時価総額では一時、日本企業第3位にまでなった。
現在
ニンテンドーDSの後継機として2011年に発売したニンテンドー3DSは旧機種であるDSほどの勢いが出ず伸び悩んだ。また国内市場に比べて好調であった海外市場でのWiiも失速し、2011年4~6月期の連結営業損益が四半期決算を公表して以来初めて赤字となった。このためニンテンドー3DSを発売から半年と経たぬうちに1万円値下げするなど大幅な方針転換を余儀なくされた[17]。その後、初代DSと同じ発売42週で300万台突破となった[18]。 また2012年2月には、1年に満たない発売52週目で累計500万台を記録し、日本市場のゲームプラットフォームとして過去最速での達成となった[19]。
テレビゲーム事業
ターゲット
任天堂は、既存の性質のゲームと共に、これまで家庭用・携帯ゲーム機購買に関心を持たなかった大人をはじめとする年齢層や、女性へのゲーム機への理解と消費拡大を追求している(ブルー・オーシャン戦略)。自社製品に関しては、年齢や性別に関わりなく寄り集まって楽しめる、社会に安定と幸福をもたらすゲームという理念の追求を自社ブランドの重要要素としている。一時は1対1の格闘ゲームですら女性への攻撃があるために規制対象だった(2010年現在はない)。そのため、児童の視聴や購入に相応しくない、ポルノ・ポルノ系製品、および過度で残忍な暴力を嗜好・演出するゲームなどの作品の安易な販売は今後も行われないと見られている。Touch! Generationsシリーズなどを見ても、健全なソフトを開発するイメージがついていることがわかる。実際、任天堂から発売されたソフトのほとんどはCERO基準における全年齢対象である[20]。
だが、その“全年齢向け”の姿勢が、“低年齢向け”と揶揄されることも多く、実際ゲームボーイアドバンス、ニンテンドーゲームキューブの時代はユーザーの大半が低年齢層に偏向しており[21]、開発会社の中には“低年齢向け”を理由に任天堂から距離を置く会社もあった。メディアワークスの『デンゲキニンテンドーDS』、エンターブレインの『ファミ通DS+Wii』などの専門誌も過去にはいずれも全年齢向けの内容だったが、途中から低年齢層にのみ親しみやすい内容にシフトさせ、全年齢向けの雑誌は、毎日コミュニケーションズの『ニンテンドードリーム』のみという時期もあった。
しかし、ニンテンドーDSやWiiにより、「任天堂は間口が広くて奥が深い“全年齢向け”」とのイメージも徐々に広まってきており、これまで任天堂ハードに対して消極的だったサードパーティも参入しつつある。任天堂ハード専門誌においても、メディアワークスが2006年10月よりゲーム情報媒体としての色合を濃くした『DENGEKI DS Style』(現『電撃DS&Wii』)を発刊。結果として、多くの出版社が「幅広く受け入れられている任天堂ハード」というイメージ作りに努めつつある。
層が薄いと指摘されるのが中高生から20代前半のユーザーであり、実際Wiiのユーザーでは、従来通りこれらの世代が極端に少ない[22]。
メディアミックス展開
かつては、メディアミックスに消極的な代表会社のひとつだった。それは「このようなソフトウェアは、たとえ内容的に素晴らしかろうとあくまで日陰に存在する物であり、大手を振って認知されるべき物ではない」という主張に基づいている。そのため、ファミリーコンピュータの発売以前から関わっている、小学館発行の学年誌や『月刊コロコロコミック』などに限定的情報を提供して、特集記事の形で掲載している程度でとどめていた。
しかし、人気シリーズである『ポケットモンスター』のNINTENDO64への移植のための実験も兼ねたアニメ化において、自社でスポンサーなどの調達がうまくいかなかったことから、小学館プロダクションに一任したことが転機となった。アニメを発端とするポケットモンスターのメディアミックスは、展開初期に大規模なトラブル(ポケモンショック)が発生したものの、日本経済新聞においても紹介されたメディアミックスの成功例になった。これ以降、『星のカービィ』や『F-ZERO』『どうぶつの森』といった、自社のゲームソフトのアニメ化などのメディアミックスを積極的に推し進めるようになりつつある。
ゲームで声優を起用することは少ないが、アニメにおいては声優にも力を入れており、『F-ZERO ファルコン伝説』や『劇場版 どうぶつの森』では、それぞれ主演に森川智之、堀江由衣といった人気声優を多数起用している。
雑誌などへのメディアミックス展開について、ソフト供給量絶対数の少なさによる情報提供量の少なさ、後述の事件によるエンターブレインなど大手有力雑誌会社との対立など、不利な材料も少なくない。とはいえ、小学館グループをはじめとした漫画雑誌への連動企画などは2010年現在も継続中であり、『ソウルキャリバーII』のように他社のブランドのゲームへのキャラクターの貸し出しも行っている。
丈夫さ
ハードウェアの堅牢性が高く、これは、玩具として発売されたテレビゲーム機は、子供に乱暴に扱われることを前提にした耐衝撃性の高いハード設計が必要だという思想からである。
例えばファミリーコンピュータは、製造から20年以上経っても正常に動作する個体が多い。初代ゲームボーイ開発時には、試作機を渡された社長がいきなりゲームボーイを床に叩きつけて強度を確かめたといった逸話や、「任天堂本社ビルの屋上から落として壊れるようなハードは出さない」という伝説もある[23] 。その思想は歴代のハードに受け継がれ湾岸戦争で爆撃を受けた建物内部にあったゲームボーイは、外装がボロボロになったものの、きちんと動作することが確認されている[24]。
このような対策はコンピュータゲーム黎明期から取り組んできたが、初期のファミリーコンピュータは開発者側の想定を超える破損トラブルが続発したというエピソードもあり、このような過去のトラブルが現在の設計に活かされているのだという[25]。
ソフトウェア
ソフトウェア面では、基本的に「内容の質」を重視しているのが一貫した方針である。そのため、Game Developers Conference 2011で岩田社長が「有料でゲームを買ってもらうためには、金銭を払うだけの価値がある内容の質の維持・向上を目指すことが必須である」という旨の講演を行ったら、メディアが「無料ゲーム大量配信の戦略をとるソーシャルゲームへの反論」と報道したことに対し、誤解されたと遺憾の意を示したことがある[26]。
新たな方面でのソフト開拓も行っており、ニンテンドーDS(以下DS)において『脳を鍛える大人のDSトレーニング』『nintendogs』などのTouch! Generationsシリーズをはじめとするソフトウェア群でそれまでゲームに興味がなかった層も巻き込み市場拡大に成功したといわれている。
ファミコン時代から任天堂ソフトが人気の中心となっており、サードパーティーソフトに弱いことが指摘されたが、かつてのような厳しい規制も現在は緩くなってきており、これまでプレイステーション向けにソフトを開発していたサードパーティーの新規参入も見られるようになった。結果として、かつてのような「少数精鋭主義」は薄まり、「量より質」ではなく「量と質」を重視するようになってきている。
当初DSでは、売り上げのほとんどが任天堂製タイトルであり、サードパーティーのタイトルは苦戦する傾向にあったが、徐々に改善され、現在ではサードパーティーのシェアも増加傾向にある[27]。
一方のWiiでは『Wii Sports』や『Wii Fit』といったソフトの売上が好調な一方で、従来のユーザーを対象としたソフトやサードパーティーソフトが、さらに低下傾向にあるといった課題が、日本国内を中心に多く残されている。
2004年に消費税を含めた価格の総額表示が義務付けられた際、任天堂は自社が発売するゲーム機、ゲームソフトの価格についてはそれまでの税別価格が税込価格となるよう実質値下げを行った。それ以降に発売されるソフトについても、他社が税別4,800円や税別5,800円となっているのに対し任天堂は税込4,800円や税込5,800円というように、税込みできりのいい価格となるよう設定されている(任天堂は1989年の消費税導入時から1996年頃までも同様の税込価格表記を行っていたが、それ以降は他社と同様の税別価格表記となっていた)。
追加コンテンツ販売(DLC)は2008年4月1日よりWiiのサードパーティソフトが対応していた[28]が、任天堂自身も2012年2月よりニンテンドー3DSで開始している[29]。アイテム課金に関して一般的に任天堂は追加コンテンツ販売やアイテム課金を否定していると誤解されてしまっているが任天堂はアイテム課金を否定はしていない。ゲーム(本編)を完成させた後に追加ステージ等を作りファンの人にまた楽しんでもらう形の追加コンテンツ販売はあっても良いと語っている[30]。また任天堂自身の考えでは「構造的に射幸心を煽り、高額課金を誘発するガチャ課金型のビジネスは、仮に一時的に高い収益性が得られたとしても、お客様との関係が長続きするとは考えていないので、今後とも行うつもりはまったくない」といわゆるソーシャルゲームの課金形態はしないとしている[31]。
任天堂はパッケージソフトのダウンロード販売を2012年8月より開始する。現在主流となっているパッケージソフトのダウンロード販売の構造は流通中抜き型(プラットフォームホルダーが直接お客に販売する)だが、任天堂は小売にも販売してもらう方式を採用している。この方式は販売店でゲームを買う際にパッケージ版を買うか、ダウンロード版を買うか選択できる。またパッケージ版、ダウンロード版も希望小売価格は同額だが、販売店が両方とも自由に値引き販売ができる[32]。
サービス
サービス面では、任天堂ゲーム機対応のゲームソフトにポイントを添付し、ポイントを貯めることにより任天堂のオリジナル商品が貰えるといった、「クラブニンテンドー」という制度を作り他社との差別化を図っている。
さらに、クラブニンテンドーのウェブサイトでのポイントの登録時に、購入者に対し製品への簡単なアンケートを取るため、その統計がマーケティング戦略などに活かせるようにもなっている(前述の購入者層拡大も、このアンケート統計から明確になったものである)。
その他
- 任天堂ハード以外へのライセンス供給
- 1980年代半ばにはハドソン発売の8ビットパソコン用ソフト[33]に、1990年代前半には海外のPC向け学習ソフトやCD-iソフトに、2001年にはe-Zaurus用ソフト[34]にライセンス供給された。2012年現在、他社現行ハードに対する任天堂ゲームのライセンス供給はされていない。
- オンライン販売
- 一部の製品は特定の店舗を除き、任天堂公式サイト上のみの販売となっており、店頭での販売が行われていない製品もある。
- プレイやん(後のPLAY-YAN micro)やニンテンドーWi-Fi USBコネクタ・ニンテンドーDSブラウザー・日本国外専用DS ACアダプタなど使用するのに特定の環境が必要な周辺機器をはじめとして、『大合奏!バンドブラザーズ』追加曲カートリッジ・DS振動カートリッジ・ゲームキューブSDカードアダプタのように特定のソフトにのみ対応した周辺機器やWii版と同時発売されたゲームキューブ版『ゼルダの伝説 トワイライトプリンセス』、WiiのセンサーバーやDSのバッテリーパックといった交換用パーツなどがそれに該当する。
- また、これらとは逆に、2011年6月27日からは自社ホームページに、上記の商品に加えて、周辺機器やゲームハード・ソフトの取扱説明書といった単独販売の無い備品を専門に販売する「任天堂オンライン販売」を設立するなど、店頭販売とオンライン販売を明確に分けた独自の方針で展開を行っている。
- 任天堂では店頭に並べない理由として誤購入や混乱の防止を挙げているが、明確な理由が説明されていない商品も一部存在する。支払方法はいずれの商品もクレジットカードか代金引換の2種類のみと、他社のオンライン通販に比べてハードルが高い感は否めない。いくつかの商品は試験販売の要素を含んでおり、後に店頭での販売も行われたものも多数ある。
- 廉価版
- 任天堂の姿勢として、ゲームソフトの廉価版の発売を嫌っていることでも知られている。
- SCEの「PlayStation the BEST」、マイクロソフトの「プラチナコレクション」や、メーカー独自の廉価版を積極的に売り出しているのに対し、任天堂がこれまでに主導して行なった廉価版シリーズは2006年の「バリューセレクション」(ゲームボーイアドバンス)と、2010年の「みんなのおすすめセレクション」(Wii)のみであり、さらに「バリューセレクション」で任天堂自身が発売した廉価版ソフトは14作品中6作品のみで他はサードパーティーである[35][36]。
- ただし、これは日本と海外支社では若干の方針の差異があり、海外では少数ながら廉価版ソフトの発売が実施された事例がある。
- なお、ゲーム機本体に関しては、数回の値下げが実施されている。
- 一時はサードパーティーが独自に低価格化を行うことすら厳しく制限する方針を示していたことがあった(現在は行われていない)。
- CEROに関する事項
- 2002年から開始されたCEROによるレーティングにおいて、「Z(18才以上のみ対象)」に区分された任天堂ハード用ソフトは
- の3作品しかない(2010年11月現在)。
- 任天堂から発売されたソフトで「Z」に区分されたものは存在せず、「D(17才以上対象)」に唯一『斬撃のREGINLEIV』が、「C(15才以上対象)」に3作品のみが区分されている。『斬撃のREGINLEIV』の発売に当たっては、「D」区分のソフトを任天堂から発売して良いのか、社内で激論が行われたという[37]。
- しかし一方で任天堂は、自社ソフトのCEROレーティングがB(12才以上対象)やC(15才以上対象)であった場合でも『ファミ通』クロスレビューのメーカーアンケートにおいて「どなたでもお楽しみいただける」旨を回答している。
- 任天堂に限らず、こうしたレーティング結果を軽視する姿勢に関しては「子供の購買意欲をあおっている」と批判する声もしばしば挙がっている[38]。
- なお『斬撃のREGINLEIV』が発売された2010年1月以降、CEROレーティングが「C」「D」「Z」に区分される、Wii・3DS用ソフトに対し、パッケージを黒くする措置が行われている。
- 広告展開及びプロモーション
- 基本的にはウェブサイトやテレビCMを始め、電通関西がハンドリングをしている。過去に博報堂を使ったこともあるが、山内溥の子息が電通の社員であることも関係し、窓口は全て電通が一括して行なっている。
- 2000年代に入ってからインターネット上のメディアが急速に拡大しており、同業種のメーカーがソーシャル・ネットワーキング・サービスなどを媒体とした広告やプロモーションを行うのも珍しくなくなりつつあるが、任天堂は2011年6月のE3 2011に合わせてTwitterのアカウントを開設したくらいで、その後も主に自社ホームページの更新情報の掲載くらいに留まるなど、独自の路線をとっている。
- ただし、子会社であるポケモンや、海外の任天堂支社では方針が異なり、前述のTwitter以外にもFacebookのアカウントやそれを介しての消費者への回答、これらサービスで自社企画を実施するなど、方針の違いが存在する。
- なおこれらとは逆に、インターネットを用いたイベントのライブ中継や動画配信の実施は早い時期から行っており(これは以前からの岩田のプロモーション方針と合致していたことが影響している)、決算説明会の動画配信は2006年から実施している(備考として、一般向けライブビデオサービス大手のUstreamの設立は2007年である)。
- また、2011年から任天堂のゲーム機に関する製品のプロモーションのため、社長の岩田聡が自社ウェブページやUSTREAM、ニコニコ生放送のインターネット中継などで直接ユーザーへ情報を伝えるNintendo Directを行っている。
歴代社長
- 創業家以外の出身
-
- 現社長:岩田聡
関連開発会社
任天堂発売のゲームソフトの開発を担当したことのあるゲームソフト開発企業(セカンドパーティ)。資本関係の有無、専属関係にあるかどうかは問わず、以下に表記した(五十音順)。
- アートゥーン (ヨッシーの万有引力 など)
- アジェンダ (だれでもアソビ大全 など)
- アミューズメントヴィジョン(現・セガに統合) (F-ZERO GX)
- アリカ (FOREVER BLUE など)
- アルファドリーム (マリオ&ルイージRPG など)
- アンブレラ (ピカチュウげんきでちゅう など)
- iNiS (押忍!闘え!応援団 など)
- インディーズゼロ (エレクトロプランクトン など)
- インテリジェントシステムズ (ファイアーエムブレム など)
- エイティング (くるくるくるりん など)
- エス.アール.ディー(開発ソフトの名称は守秘義務により非公開)
- Nintendo Software Technology Corporation (ウェーブレース ブルーストーム など)
- エニックス(現・スクウェア・エニックス) (銀河の三人)
- エヌディーキューブ (どこでも対局 役満アドバンス、Wii Party など)
- カプコン (ゼルダの伝説ふしぎのぼうし など)
- ガンバリオン (ジャンプスーパースターズ など)
- キャメロット (マリオテニスGC など)
- キュー・ゲームス (スターフォック スコマンド など)
- クエスト (タクティクスオウガ外伝 The Knight of Lodis など)
- Kuju Entertainment (突撃!ファミコンウォーズ)
- グッド・フィール (ワリオランドシェイク など)
- クリーチャーズ (ポケットモンスター など)
- グレッゾ (ラインアタックヒーローズ)
- ゲームフリーク (ポケットモンスター、スクリューブレイカー轟振どりるれろ など)
- コナミ (現・コナミデジタルエンタテインメント)(Dance Dance Revolution with MARIO)
- サルブルネイ (動物番長)
- サンドロット (超操縦メカMG など)
- ジニアス・ソノリティ (ポケモンXD 闇の旋風ダーク・ルギア、ポケモントローゼ など)
- シフト (安藤ケンサク)
- ジュピター (ポケモンピンボール ルビー・サファイア など)
- シリコンナイツ (エターナルダークネス 招かれた13人)
- CING (アナザーコード 2つの記憶、ウィッシュルーム 天使の記憶 など)
- スキップ (ちびロボ など)
- 朱雀 (F-ZERO CLIMAX など)
- スクウェア(現・スクウェア・エニックス) (中山美穂のトキメキハイスクール、スーパーマリオRPG、ファイナルファンタジークリスタルクロニクル など)
- スタジオフェイク (カスタムロボ バトルレボリューション)
- セタ (レジェンドオブゴルファー)
- Software Creations (マリオアーティスト ペイントスタジオ)
- ソラ (大乱闘スマッシュブラザーズX など)
- ダイス (糸井重里のバス釣りNo.1 決定版! など)
- Team NINJA (メトロイドアザーエム)
- チュンソフト (ポケモン不思議のダンジョン)
- 2D Boy (グーの惑星)
- T&E SOFT (大人のDSゴルフ)
- トーセ (伝説のスタフィー など)
- トレジャー (罪と罰 地球の継承者 など)
- ナムコ(現・バンダイナムコゲームス) (ドンキーコンガ など)
- Next Level Games (スーパーマリオストライカーズなど)
- ノイズ (カスタムロボ など)
- バウロズ (巨人のドシン など)
- パオン (ぶらぶらドンキー など)
- パックスソフトニカ (新・鬼ヶ島 など)
- パラダイム エンターテインメント (パイロットウイングス64 など)
- ハドソン (マリオパーティ など)
- HAL研究所 (星のカービィ など)
- バンプール (もぎたてチンクルのばらいろルッピーランド など)
- ビバリウム (ザ・タワーSP など)
- ファクター5 (スターウォーズ 出撃!ローグ中隊)
- Fuse Games Limited (スーパーマリオボール など)
- ブラウニーブラウン (マジカルバケーション など)
- フラグシップ (星のカービィ 鏡の大迷宮 など)
- ミストウォーカー (ASH -ARCHAIC SEALED HEAT- など)
- ミッチェル (直感ヒトフデ など)
- モバイル21 (コロコロパズル ハッピィパネッチュ! など)
- モノリスソフト (ソーマブリンガー など)
- MONSTER GAMES (エキサイト トラック など)
- N-Space (ガイスト)
- ルーカスアーツ (スターウォーズ エピソード1 レーサー など)
- レア (ゴールデンアイ007 など)
- レッド・エンタテインメント (ぼくらはカセキホリダー など)
- レトロスタジオ (メトロイドプライム など)
ゲームソフト開発会社ではないが、2011年10月にはニンテンドーDS用などのソフトウェア ビデオ コーデックを開発したMobiclip(モビクリップ)をグループ傘下に収めている。
主な製品
テーブルゲーム
- 花札
- 株札
- トランプ
- 絵本トランプ(ウルトラマンやディズニーキャラクター、宇宙少年ソラン、宇宙エース、オバケのQ太郎等のキャラクターを使用したトランプ)
- トレーディングカード
- 麻雀
- 囲碁
- 将棋
- 小倉百人一首
- サイコロ
- ポーカーチップ
- ウルトラQ、ウルトラマン、なるへそくん、オバケのQ太郎、ストップ!にいちゃん等の版権キャラクターを使用したボードゲーム
- 運命ゲーム
- 運命ゲームDX
玩具
- ラブテスター
- N&Bブロック(レゴとの互換性ゆえに訴訟を起こされた)
- エレコンガ
- エレコンガ専用アートプレーヤー
- ツイスター
- ラビットコースター
- マイカーレース
- 荒野のガンマンゲーム
- 野球盤
- ディズニー野球盤
- マーブル
- ピクチャーカッター
- ニューピクチャーカッター
- ピープルハウス
- チャレンジダイス
- 光線電話LT
- 任天堂のミニゲームシリーズ
- タイムショック
- キャンデーマシン(わたあめを作れる機械)
- 電気時計
- マッハライダー
- レフティR
- ショットレーサー
- ミスターマジシャン
- 偏光スクリーン クロスオーバー
- チリトリー
- テンビリオン
- ウルトラハンド
- ウルトラマシン
- ウルトラマシンDX
- ウルトラスコープ
- ポケットピカチュウ、ポケットピカチュウカラー 金・銀といっしょ!、ポケットハローキティ、ポケットサクラ
- HIP FLIP - 1968年発売。
業務用
- 任天堂VS.システム
- PlayChoice / PlayChoice 10(日本国外市場向け)
- Nintendo Super System(日本国外市場向け)
- ファミコンボックス
- スーパーファミコンボックス
- トライフォース
家庭用ゲーム機
据え置き型
- テレビゲーム15
- テレビゲーム6
- レーシング112
- ブロック崩し
- コンピュータTVゲーム
- ファミリーコンピュータ、AV仕様ファミリーコンピュータ
- スーパーファミコン、スーパーファミコンジュニア
- NINTENDO64
- ニンテンドーゲームキューブ
- Wii
- Wii U(2012年発売予定)
携帯型
- ゲーム&ウオッチ
- ワイドスクリーン
- マルチスクリーン
- コンピュータ マージャン 役満
- ポケモンミニ(発売は株式会社ポケモン)
- ゲームボーイ、ゲームボーイポケット、ゲームボーイライト
- ゲームボーイカラー
- ゲームボーイアドバンス、ゲームボーイアドバンスSP、ゲームボーイミクロ
- ニンテンドーDS、ニンテンドーDS Lite、ニンテンドーDSi、ニンテンドーDSi LL
- ニンテンドー3DS
その他
周辺機器
- 光線銃シリーズ ガン
- ファミリーベーシック
- ファミリーコンピュータ ロボット
- ファミリーコンピュータ ディスクシステム
- サテラビュー
- スーパーファミコンマウス
- スーパースコープ
- スーパーゲームボーイ、スーパーゲームボーイ2
- 64DD
- モバイルアダプタGB
- ゲームボーイプレーヤー
ゲームソフト
任天堂発売のゲームタイトル一覧を参照。
その他の製品、サービス
現在はすべて撤退。
- ママベリカ - シンプルな構造のベビーカー。
- コピラス - 家庭用の小型複写機。当時の市場価格の10分の1だったが、構造は玩具的で性能も低かった。
- ダイヤタクシー - 任天堂が経営していたタクシー会社。現在は南ヤサカ交通として、残っている。
- ノート、文房具、ラブホテル経営など - すべて販売ノウハウの不足により失敗。
以下はかつて存在した子会社「三近食品」名義。すべて撤退。
- ディズニーフリッカー - ディズニーキャラクターを使ったふりかけ。
- ポパイラーメン - ポパイの版権を使って出したインスタントラーメン。
- インスタントライス - 調理法は現在の包装米飯とは異なり、お湯を注いで3分待つものだった。お粥のようでとても不味く、当時の山内社長も落胆したそうだが、それでも強行発売して失敗した。
これらは、かつて任天堂が不安定なエンターテイメント商品以外にも、安定して売れる食品や実用品の販売を目指して、1960年代から1970年代前半まで行っていた多角化経営戦略の代表的なものである。特に食品に関しては、「これからはインスタントの時代になる」との山内溥社長(当時)のかけ声により多額の資金を投入し、「三近食品」なる企業を立ち上げてまで行われた。しかし、各業界にはすでにノウハウと信頼性のある会社が多数おり、新規参入の任天堂が入り込めるものではなく、この計画は失敗する。さらにレーザークレー射撃場の失敗も相まって、1979年のゲーム&ウオッチのヒットまで多額の借金を抱え込むことになる。
任天堂に社訓は存在しないが、この厳しい経験から、現在の任天堂は「娯楽以外の市場には進出しない」ことを不文律として定めている。DVD-Video再生機能がない代わりに、値段が競合機種より10,000円以上低いゲームキューブなど、ゲーム機の開発においてもその思想が表れている。
関連作品
任天堂のゲームソフトから派生した作品を以下に挙げる。
テレビアニメ作品
この4作品中、『星のカービィ』のみCBC/TBS系列、他はTX系列他で放映。『ドンキーコング』についてはフランスで製作された。他3作品は日本製である。
その他のアニメ作品
- スーパーマリオブラザーズ ピーチ姫救出大作戦!(劇場映画)
- ゼルダの伝説(日本国外)
- Super Mario Bros 3(日本国外)
- Super Mario Bros TV Show(日本国外)
- Super Mario World(日本国外)
- ファイアーエムブレム 紋章の謎(OVA)
- 劇場版 どうぶつの森(劇場映画)
実写版
- スーパーマリオ 魔界帝国の女神 (1993)
著作権侵害被害
違法コピーやプロテクト外し、マジコンの利用により任天堂は多大な被害を受けている。
2004年のニンテンドーDS発売から2007年12月までに、海外の7サイトで違法ソフトがダウンロードされた件数は約1億1200万件に達し、被害額は3,000億円以上になると試算されている[39]。任天堂によると、マジコンの利用者は国内だけで少なくとも数十万人規模に上り、海外のサイトやファイル交換ソフト「ウィニー」などを通じて違法ソフトが広まっているとされる[39]。
任天堂は韓国通商代表部にスペシャル301条に基づく申し立てのため、韓国、中国、ブラジル、メキシコ、パラグアイ、スペインなどの違法コピーが深刻な世界各国の知的財産権違反実態をまとめた報告書を伝達した[40]。任天堂韓国の代表は李明博大統領に韓国で横行している海賊版違法ソフトへの対策を要請した[41]。
任天堂の対策について朝鮮日報は、『韓国で違法コピーが横行しているのは事実だが、任天堂の今回の措置は韓国を無視した不当な仕打ちだという指摘がある。任天堂が韓国にもたらしたものは、「小学生のゲーム中毒」だけであり、違法コピーの問題に対して見て見ぬふりをしてきたのも、ゲーム機を売り込むためだ。任天堂は韓国を、単に金を稼ぐための「漁場」としか見ていない[42][43]。』と報道した。
訴訟
- 1983年に、アーケード版『ドンキーコング』のプログラミングを委託された池上通信機は、著作権侵害を理由に任天堂に対する賠償請求を東京地方裁判所に申し立てた。池上通信機に無断での、任天堂によるドンキーコング基板の複製に対する契約不履行が、著作権侵害の理由であった。
- ゲームデザイン本体は任天堂社員によるものである事と、契約履行後の池上通信機の請求権不在を理由に、任天堂はこの請求を斥けた。
- この裁判は判決が下されないまま、両者の和解で決着した。
- 1982年には米大手映画会社のユニバーサル映画(当時はMCA傘下)が、『ドンキーコング』は当時同社が版権を保有していた(と主張していたが実際は異なる。詳しくは後述)映画『キングコング』のキャラクター著作権を侵害しているとして損害賠償を求める訴訟を起こした。(Universal City Studios, Inc. v. Nintendo Co., Ltd.)
- これに対しNintendo of America(NOA)は逆に「ユニバーサル映画が同訴訟を提起したことは『ドンキーコング』の名誉を毀損した」として反訴を起こした。(Counterclaims and second appeal)。そして裁判の過程において、元々ユニバーサル映画はオリジナルの『キングコング』(1933年版)に関する版権を取得せずにリメイク版の『キングコング』(1976年版)を制作していたことが判明したため、ユニバーサル映画側の訴えは却下された。
- 最終的に上記の事情に加え「『ドンキーコング』と『キングコング』は別物である」という任天堂の主張が認められ、1986年に任天堂はユニバーサル映画から約160万ドルの損害賠償を勝ち取った。
- 2001年にはゲーム雑誌『ファミ通』の出版社であるエンターブレインの発売したプレイステーション用ソフト『ティアリングサーガ』に対して訴訟を起こした。『ティアリングサーガ』が任天堂の『ファイアーエムブレム』シリーズの類似作であるとして、著作権侵害と不正競争防止法違反でエンターブレインと開発会社を訴えたものである。最高裁まで争った末、不正競争防止法違反との主張の一部は認められたが、著作権侵害との主張は認められなかった。
『ポケットモンスター』のキャラクターを用いた同人誌に関わる事件については、ポケットモンスターの項を参照のこと。
関連項目
- 任天堂の人物
- クラブニンテンドー - 公式の会員制クラブ。商品を購入すると得られるポイントで景品交換ができる。
- 月刊任天堂店頭デモ - Wiiステーション/3DSステーションで流れる宣伝広告
- ニンテンドー3DSステーション - ニンテンドーゾーンなどのWi-Fiサービスを備えた店頭試遊台
- ニンテンドーネットワーク - ネットワークサービス総称。ニンテンドーWi-Fiコネクションの後継。
- ニンテンドーゾーン - ニンテンドーDS/3DSのワイヤレス通信機能向けに展開されている街頭サービス
- ニンテンドーゲームフロント - パナソニックセンター東京にある任天堂の新作ゲーム体験コーナー
- ニンテンドーセレクト(英語) - 海外廉価版。日本のみんなのおすすめセレクションと同等のサービス
- ニンテンドーワールドストア(英語) - アメリカニューヨーク州のロックフェラー・センターにある任天堂専門店
- 時雨殿 - 技術面で任天堂が協力。建築費用の提供は「財団法人小倉百人一首文化財団」の理事長でもある任天堂相談役の山内溥。
- 京都サンガF.C. - 同じ京都の企業京セラなどと共にスポンサーを務めている、Jリーグチーム。
- シャープ - ゲーム&ウォッチの液晶画面、ゲームボーイ(初代、ポケット、ライト、カラー、アドバンス、アドバンスSP、ミクロ)とニンテンドーDSシリーズ(初代、DS Lite、DSi、DSi LL、3DS)の液晶画面の開発及び合体ゲーム機(マイコンピュータテレビC1、ツインファミコン、ファミコンタイトラー、SF-1)の開発・販売を担当。
- シアトル・マリナーズ - 任天堂が筆頭オーナーを務めるメジャーリーグチーム。
- トレインチャンネル - 「山手大人の60秒講座」・「中央大人の60秒講座」。
主な提供番組(日本)
現行の番組
- ザ・ベストハウス123
- グータンヌーボ
- ポケットモンスター ベストウイッシュ
- 奇跡体験!アンビリバボー
- ミュージックステーション
- めちゃ²イケてるッ!(同業者のバンダイナムコゲームスもスポンサーになっている)
- 嵐にしやがれ
- 1年1組 平成教育学院
- 行列のできる法律相談所
- おはスタ(同業者多数(ソニー・コンピュータエンタテインメントやコナミなど)もスポンサーになっている)
- SMAP×SMAP
- ザ!世界仰天ニュース
過去の番組
- 一社提供枠
- 任天堂ゲームアワー→任天堂ゲームスペシャル→任天堂ゲーム&マジック→任天堂マジックスペシャル
- ゲームが同社から発売されたもの
- MUSIX!
- 歌笑HOTヒット10(ウタワラ)(途中まで)
- 火曜ワイドスペシャル
- オレたちひょうきん族
- 加トちゃんケンちゃんごきげんテレビ
- 志村けんのだいじょうぶだぁ
- ウッチャンナンチャンの誰かがやらねば!→ウッチャンナンチャンのやるならやらねば!
- KATO&KENテレビバスターズ
- マジカル頭脳パワー!!(木曜時代)
- どちら様も!!笑ってヨロシク
- トリビアの泉 〜素晴らしきムダ知識〜(水曜ゴールデン時代)
- 平成教育2005予備校→平成教育2006予備校
- ゲームwave
- saku saku(番組自体は継続中)
- ウッチャンナンチャンの炎のチャレンジャーこれができたら100万円!!
- 筋肉番付→体育王国→黄金筋肉
- 関口宏の東京フレンドパークII
- (株)世界衝撃映像社
- 世界まる見え!テレビ特捜部(番組自体は継続中)
脚注
- ^ a b c d e f g 任天堂株式会社 平成24年3月期 決算短信
- ^ [1] NIKKEI NET 『IT+PLUS』2008年10月31日
- ^ 日本のゲーム産業は巻き返せるのか 世界シェア20%落ち込みの衝撃
- ^ 2008年日米英年間ランキング発表!1位に輝いたのは『マリオカートWii』
- ^ 「マリオカートWii」、2008年の販売本数は894万本
- ^ 世界一売れたゲーム:08年は「マリオカートWii」の894万本 日米英で首位に 2位も任天堂
- ^ 任天堂資料庫組織改変&組織図
- ^ 代表取締役の異動について - 任天堂 2002年5月24日
- ^ マリナーズへの出資比率50%超 任天堂 - 朝日新聞
- ^ NOA Buys Yamauchi's Mariners Stake - Nintendo World Report 2004年11月29日
- ^ バンダイナムコゲームス、同社所有のモノリスソフトの株式の8割を任天堂に譲渡 - Impress Watch
- ^ 初代「ファミコン」など公式修理サポート終了 - ITmedia 2007年10月16日
- ^ 子会社設立の件 - 任天堂 2009年2月18日
- ^ 東北地方太平洋沖地震 被災者・被災地への支援について - 任天堂 2011年3月14日
- ^ 6.2インチ液晶を搭載したコントローラとの組み合せでゲームの新しい構造を提案する「Wii U」発表 - 任天堂 2011年6月8日
- ^ 夏目房之介・週刊朝日『夏目房之介の学問』朝日新聞社、1987年。ISBN 4022557370
- ^ “任天堂が3DSを1万円値下げ、Wii販売計画は下方修正”. ロイター. (2011年7月28日) 2011年12月16日閲覧。
- ^ “ニンテンドー3DS : 累計300万台を突破 初代DSと同じペースに 「モンハン」「マリオ」で復調”. まんたんWeb. (2011年12月13日) 2011年12月16日閲覧。
- ^ "「ニンテンドー3DS」国内販売500万台突破" (Press release). 任天堂. 20 February 2012. 2012年4月12日閲覧。
- ^ 「ゲームソフトパッケージの対象年齢マークについて」 任天堂。
- ^ ゲームボーイアドバンスユーザー人口 - 任天堂。
ニンテンドーゲームキューブユーザー人口 - 任天堂。 - ^ Wiiユーザー人口 - 任天堂。
- ^ DS故障は無償交換!?任天堂の“神対応”は本当か - ZAKZAK等を参照。
- ^ ニューヨークの任天堂直営店「Nintendo World Store」にて展示
- ^ 任天堂ホームページ 社長が訊く 「スーパーマリオ25周年」 ファミコンとマリオ 篇 3.トラブル続きだったファミコン黎明期
- ^ 任天堂ホームページ 2011年4月26日(火)決算説明会
- ^ 日本のDSソフト市場における任天堂シェア推移
- ^ N.O.M 2008年5月号 No.118:ニンテンドーWi-Fiコネクション有料サービス スタート
- ^ 任天堂ホームページ 2011年10月28日(金)決算説明会
- ^ 任天堂ホームページ 2011年7月29日(金)決算説明会
- ^ 任天堂ホームページ 2012年4月27日(金)決算説明会
- ^ 任天堂ホームページ 2012年4月27日(金)決算説明会
- ^ 『マリオブラザーズスペシャル』『パンチボールマリオブラザーズ』『スーパーマリオブラザーズスペシャル』『ドンキーコング3』『任天堂のゴルフ』『任天堂のテニス』『エキサイトバイク』
- ^ シャープから発売(開発はソニックパワード)された『バルーンファイト』『クルクルランド』の2本。
- ^ 例外として、バーチャルコンソールで配信されるソフトのポイント数はオリジナルソフトの定価より安く設定されている(パッケージの製作費と輸送費がかからないため、価格を安く設定できる)。
- ^ 廉価版ではないが、ゲームキューブのソフトをWii向けに移植したWiiであそぶセレクションはオリジナル版より安い価格設定になっている。
- ^ “社長が訊く『斬撃のREGINLEIV』 5. 血と部位切断の表現をめぐって”. 任天堂 (2010-02-04日). 2010年11月18日閲覧。
- ^ “過激ゲーム 小学生に人気”. 静岡新聞夕刊 (静岡新聞社): p. 4. (2008年6月25日)
- ^ a b ニンテンドーDS 被害は3,000億円超との試算も 産経ニュース 2009.2.27
- ^ 任天堂、韓国は「ソフト違法コピーまん延国」指摘 聯合ニュース 2009/03/02
- ^ Nintendo asks President Lee to make efforts against software piracy Yonhap News Agency 2009/02/13
- ^ 韓国を「漁場」としか見ていない任天堂 朝鮮日報 2009/03/03 閲覧
- ^ [新闻博客 韩国盗版猖獗?任天堂的反咬] 朝鮮日報 2009.03.03 閲覧
参考文献
- 相田洋、大墻敦『NHKスペシャル 新・電子立国〈4〉ビデオゲーム・巨富の攻防』日本放送出版協会。ISBN 978-4-8272-0418-6。
- 溝口幸伸、『任天堂Wiiのすごい発想』ぱる出版。ISBN 978-4-14-080274-8。
外部リンク
- 任天堂ホームページ
- クラブニンテンドーホームページ
- 任天堂株式会社 (@Nintendo) - X(旧Twitter)