サードパーティー
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サードパーティー(Third party)とは、直訳すれば第三者的な目的のある集団・団体を指すが、特にコンピュータ関連の用語では、コンピュータ本体を製造するメーカーとは、直接の関係がないメーカーを指す。またはそれらから提供される製品を指してサードパーティー製品（非純正品）と呼ぶ。反対語としては純正品がある。主にハードウェアに関してこのように表現するが、一部ソフトウェア製品に関しても、このように呼ぶ場合がある。
本項では主に、コンピュータ関連用語に関して述べる。それ以外の同語に関しては語義（下記記事）参照の上、各々の項を参照されるか、別の呼び方を参照のこと。
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[編集] 概要（コンピュータ関連用語）
コンピュータ用語におけるサードパーティとは、上に述べた通り、コンピュータ本体の製造メーカーに、直接的な関係のないメーカー等から提供される周辺機器類やソフトウェア類を指す。しかし今日では、コンピュータ（特にWindowsパーソナルコンピュータ）自身が、PC/ATといった共通仕様に則ったものであり、その仕様に則って製造されている部品や周辺機器が、メーカーの区別なく使用できる場合が多いため、消費者には、あまり気にされなくなってきている。
またパソコン製品にあっては、パソコンメーカー出荷時に、既に様々なメーカーから提供されている部品を組み合わせた形で販売されているため、パソコンに限って云えば、サードパーティ製品かどうかを気にされるのは、Macintoshシリーズのものを残すのみである。
一方、メインフレームやサーバ等の、一般の小売店店頭に並ばない種類のコンピュータでは、相性の問題もあるため、基本的にこれらサードパーティ製品との接続は推奨されない。しかし業務システムなど、幾つもの機器を組み合わせる上で、メーカー純正の周辺機器以外の製品を組み合わせて用いる事も多い。その理由としては、メーカー純正の周辺機器がサードパーティ製品よりも高価であったり、または必要とされる機能が不足している場合が挙げられる。
サードパーティ製品では、特定機種との互換性や、接続性を検証して、その動作を保証している製品もある。その一方で、本体となるコンピュータメーカーでは、直接の取引関係に無いメーカーの製品に関しては、互換性や接続性は検証されない。このため、サードパーティ製品の接続によって故障が発生しても、修理保証が利かないケースもある。
[編集] 歴史的背景
コンピュータ製品では、古くはハードウェアの詳細な仕様が公開されておらず、主にソフトウェア上から見た仕様のみが消費者やソフトウェアメーカーに提供されていた。この状況にあって、消費者は主に、メーカー純正の周辺機器を購入するしかなかった。
この時代、メーカーと直接的な関係の無いメーカーが、僅かに提供されていたハードウェア情報や共通規格に則って設計されている外部接続端子に接続する周辺機器を発売した。本体メーカーは動作補償しなかったものの、総じて純正品よりも安価に提供されたり、または純正品には無い特徴で消費者に受け入れられていった。
やがて時代を下ると、一般には公開されていない仕様に関しても、リバースエンジニアリングによって、純正品と一定の互換性を持つ製品を製造・販売するメーカーも登場した。だがこの時代において、リバースエンジニアリング上の技術的な問題から、動作不良を起こすケースも多々見られた。
やがてPC/ATのような、オープンアーキテクチャのハードウェアが登場するに到り、この仕様に則ったサードパーティ製品が、大量に出回る事と成る。しかし、初期の頃には公開仕様の読み違えや、仕様に記載されなかった部分における違いから、いわゆる相性と呼ばれる問題も多発し、消費者に混乱が生じた。この時代、電子部品などは様々なメーカーの製品を利用して各社の製品が作られていたものの、大手メーカーでは各パーツや基本ソフトウェア（BIOS等）を全て自社内で製造・調達していたため、これらの問題が発生しやすかったと言える。
後にパソコンに関しては、自社内で各パーツを製造するよりも大手パーツメーカーの製品を採用することで大幅なコストダウンが図れることから、各社はこぞってこれら一般化された部品を自社製品に組み込んだ。こうして次第に各社固有の独自仕様がなくなり、今日にあってはパソコン製品上において、純正品とサードパーティ製品の差異はなくなっている。
一方、大型コンピュータ等では、今日でも依然としてメーカー独自仕様も少なからずあるため、他社製品との互換性がないものも含まれる。これらは、販売店側で独自に調査された接続性に基いてサードパーティー製品と組み合わされることがある。
[編集] 語義
「サードパーティー」は、よく聞かれる言葉でありながらあまり理解されていない言葉の一つと言えよう。
辞書を見ても、載っていないか、載っていてもそっけない説明がほとんどである。なぜならばこの言葉は、使われる場面によって意味が大きく異なるので、それをひとつひとつ記述していたらきりがないため、共通することのみを記述するか、代表的なことを記述するしかないためである。一般的には、「第三者のこと」と記述することになる。こうした辞書的な意味は辞書を見ればよいが、これだけでは理解することは不可能であろう。
[編集] 具体的な意味について
具体的にはどうした意味があるのか。前述のように使われる場面によって意味が異なる。しかしながら、この言葉が用いられる場面は限られている。したがってその説明はさほど困難ではなかろう。まず、共通した意味についてもう少し掘り下げて説明しよう。サードパーティーという言葉は、単に「第三者」という意味で使われることはまずない。それならば「第三者」といえば済むことである。普通、サードパーティーといえば、「第三者的に関わる企業や団体」を指し、個人のことを指すわけではない。そもそもパーティーといっているのだから団体なのは当然といえば当然だ。
では第三者的とは具体的にどういう意味なのか。ここが曖昧であり、使われる場面によって大きく異なる部分である。第三者的なので、当事者がいるわけである。この当事者は、サードパーティーがそうであるように通常個人ではない。
[編集] テレビゲームにおけるサードパーティー
テレビゲーム（携帯機も含んだコンシューマーゲーム）業界においては、サードパーティーとは一般に任天堂やSCEのようなハードメーカー（ハードホルダーとも呼ばれる）以外のソフトウェア発売会社を指す。
コンピュータ関連一般での用法とは異なり、ゲーム専用機関連におけるサードパーティーとは（少なくともファミリーコンピュータ以降の市場においては）ハードメーカーのライセンス許諾を受けたメーカーのみを指す。かつて存在したハッカーインターナショナルに代表される、非公式のソフトを販売するメーカーはサードパーティーには含まれない。ハードメーカーが把握できない粗悪品の氾濫によって市場が崩壊した例とされるアタリショックも参照のこと。また、サードパーティーは普通ソフトウェアのメーカーを表し、HORIのようなハードウェア専門のメーカーは区別される。以下、基本的にソフトウェアメーカーについての解説である。
代表例として、日本国内のメーカーとしてはスクウェア・エニックス、バンダイナムコゲームス、コナミ（コナミデジタルエンタテインメント）、カプコン、コーエー、セガ等が巨大規模のサードとして、国外ではエレクトロニック・アーツが世界最大のサードとして知られている。家庭用テレビゲーム機の草分け的存在である任天堂のファミリーコンピュータに多くのサードパーティーが参入、多数のヒット作を生み出す事でテレビゲーム業界の拡大発展に大きく貢献し、人気ソフトを開発したサードパーティーは業界全体にも大きな影響力を与えるようになった。
特にテレビゲームのメインプラットフォームがソニー・コンピュータエンタテインメント（SCEI）のプレイステーションに移って以降は、（ソフトハウスとしても大手でもある任天堂やセガとは異なり）ハードメーカーのSCEIがソフトハウスとしては中堅クラスにとどまることとも相まって、サードパーティー主体の市場が形成された。
このため、サードパーティーに強く支持され、サードパーティーから良質のコンテンツを提供されたハードが日本におけるゲーム機戦争において大きなシェアを獲得するとも言われている。このため、SCEI、マイクロソフト等の大手ハードメーカーはサードパーティーの囲い込みに必死で、より容易に低コストにソフトを開発できるミドルウェアを開発するなどしてサードパーティーの支持を得ようとしのぎを削っている。近年ではソフトの宣伝や開発費をハードメーカーが負担するケースも多い。
ただし例外として、2006年頃にPSP（SCEI）とニンテンドーDS（任天堂）の携帯型ゲーム機のシェア競争においては、ほぼ任天堂単独でシェア戦争に勝利しているケースもある。これは任天堂自体がソフトメーカーとして強力である事が影響しており、サードパーティーとハードメーカーの力関係に微妙な変化も見られる。
[編集] 関連項目
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