インターネット広告
インターネット広告(インターネットこうこく、英訳:Online advertising)とは、インターネットのウェブサイト(例:Google、Yahoo! JAPANなど)やメールを使用し、企業が製品やサービスのマーケティングのために行う宣伝活動のことである。携帯電話などのモバイル端末に表示される広告も含まれる。「ネット広告」と略されたり、「オンライン広告」「ウェブ広告」とも呼ばれる。
広義では、企業の自社ウェブサイトも広告活動として利用するため、自社ウェブサイトも含め「インターネット広告」とする考え方もあるが、インターネットを使った広告ビジネスが確立した現在では、広義の意味で使用されることは少ない[1]。
目次 |
[編集] 特徴
インターネット広告の特徴は、ターゲティング性とインタラクティブ性の2点である。ターゲティング性とは、年齢・性別などによる属性、ユーザーの行動履歴、地域などによって、広告を配信する対象を細かく分けることができる点を指す。インタラクティブ性とは、単純に広告を表示するだけでなく、ユーザーが能動的にアクションすることによって従来のマスメディアではできなかった深いコミュニケーションが取れる点を指す。
[編集] 種類
インターネット広告は、形状、配信方法、課金方法の3つの切り口で分類することができる。
形状による分類では、バナー広告、テキスト広告、メール広告、タイアップ広告、リッチメディア広告などに分かれる。尚、リッチメディア広告には、フローティング広告、エキスパンド広告、インターネットCM、動画広告などを含む。
配信方法による分類では、性年齢などの属性情報によって配信対象を制限するデモグラフィックターゲティング広告、ユーザーの過去の閲覧ページの状況をみて関連性の高い広告を表示する行動ターゲティング広告、検索キーワードに連動する検索連動型広告、コンテンツの内容に連動するコンテンツ連動型広告、携帯電話の現在地に連動する位置連動型広告などに分けることができる。
課金方法による分類では、同じバナー広告でも、特定ページへの掲載期間を保証する期間保証型広告、表示回数によるインプレッション保証型広告、アフィリエイトによる成功報酬型広告、クリックしたら課金が発生するクリック報酬型広告に分けることができる。
[編集] 市場規模
[編集] 現在
株式会社電通『日本の広告 2008』では、2008年のインターネット広告費(媒体費+制作費)は、6,983億円(媒体費:5,373億円、制作費:1,610億円)である。4大マスメディアの市場成長率は、マイナス(テレビは4%減、新聞は13%減、雑誌は11%減、ラジオは7%減)だったが、インターネット広告は、前年比16%増の成長をしている。これは、2006年頃から「続きはウェブで」と付け加えたテレビCM、ラジオCMが増えた事や「○○を検索」というテレビCM、新聞・雑誌広告、ポスターが増えた事が理由に挙げられる[2][3]。
[編集] 今後の成長性
CNET Japan(2009年2月3日)の報道では、「インターネット広告市場の成長水準は、急成長ではなく穏やかな低成長になるものの、今後も持続的な成長が見込まれる。市場成長は、今後年率6~13%、市場規模にして、毎年500~800億円の成長を進め、2013年には、8,510億円となる。その後も同水準の成長が維持されれば、遅くとも2017年には、媒体費のみで1兆円規模になることが見込まれる」と報じている。但し、この市場規模予測は、2010~2012年の間、モバイル広告市場が急成長すること、2011年から経済状況が改善されることにより、ディスプレイ広告(デジタルサイネージ)市場の成長水準が再上昇することが前提となる。尚、2009年のインターネット広告市場は、11.2%増の成長見込としている[4]。
[編集] 主な企業
- 株式会社サイバー・コミュニケーションズ
- デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社 - 株式会社博報堂DYメディアパートナーズの連結対象子会社
- 株式会社サイバーエージェント
- 株式会社セプテーニ
- 株式会社オプト
- 株式会社メディックス
- 株式会社アイレップ
[編集] 主な広告配信会社
- 株式会社サイバー・コミュニケーションズ- 次世代型アドサーバー cci AdVantage Hybrid
- デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社 - 次世代型広告配信プラットフォーム iPS-X
- 株式会社オプト - 広告配信システムADPLAN DS
- Google - 次世代広告プラットフォームDoubleClick for Publishers
- 株式会社マイクロアド - 高機能無料アドサーバー VASCO
- MediaMind Technologies株式会社 - アトリビューション・マネジメント広告配信システムMediaMind
[編集] 関連団体
[編集] 参考文献
- 大山 忍 『オンライン・マーケティング&ネット広告 HANDBOOK』 株式会社翔泳社、2006年6月20日。ISBN 978-4798110868。
- 太駄健司 『図解インターネット広告』 株式会社翔泳社、2005年2月16日。ISBN 978-4798108339。
[編集] 脚注
- ^ デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社. “ネット広告の定義と種類”. 2009年12月27日閲覧。
- ^ MarkeZine (2009年2月23日). “電通「2008年日本の広告費」発表、総広告費は前年比4.7%減で7兆円割る”. 2009年12月27日閲覧。
- ^ 社会実情データ図録 (2009年2月24日). “インターネット広告費の日米比較”. 2009年12月27日閲覧。
- ^ CNET Japan (2009年2月3日). “インターネット広告市場、2017年までには1兆円規模に - シード・プランニング調査”. 2009年12月27日閲覧。
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- インターネット広告用語辞典
- 日経ネットマーケティング
- MarkeZine(株式会社翔泳社)
- CCI Media Sheet - 主要なインターネット広告商品を閲覧できる。