コジマ

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株式会社コジマ
Kojima Co., Ltd.
店舗の一例
コジマ×ビックカメラ 若林店(東京都世田谷区
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7513
本社所在地 日本の旗 日本
320-8528
栃木県宇都宮市星が丘二丁目1番8号
設立 1963年8月22日
業種 小売業
事業内容 家電量販店
代表者 代表取締役会長兼社長 木村一義
資本金 259億75百万円
発行済株式総数 7791万2716株
(2013年8月31日現在)
売上高 単体2,817億円
連結2,819億円
(2013年8月期)
純利益 単体△80億円
連結△80億円
(2013年8月期)
純資産 単体416億円
連結416億円
(2013年8月31日現在)
総資産 単体1,344億円
連結1,345億円
(2013年8月31日現在)
従業員数 単体3178人
(2013年8月31日現在)
決算期 8月31日
主要株主 株式会社ビックカメラ50.05%
小島章利 6.12%
関係する人物 小島勝平(創業者)
小島章利 (相談役)
外部リンク http://www.kojima.net/
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株式会社コジマ: Kojima Co., Ltd.)は、日本の大手家電量販店チェーンビックカメラグループ。

概要[編集]

1955年4月に、栃木県宇都宮市において小島勝平が、個人商店の小島電気商会を創業し、1963年8月に株式会社小島電機を設立して法人化している。1972年から栃木県内での多店舗化を開始し、1984年から栃木県外にも進出し、関東を中心に多店舗展開を進める。「北関東YKK」と呼ばれる家電量販店3社の一角として激しい競争の中で成長して、1996年には東京証券取引所への上場を果たし、1997年にはそれまで業界1位だったベスト電器を抜いて家電量販店売上高日本一を達成、2001年に 家電量販店として初の売上高5,000億円超を達成した。1990年代中頃から、家電量販店チェーンで最大手であったことを前面に出した宣伝を展開し、以前のキャッチフレーズは「安値日本一への挑戦」、2012年時点では「安値世界一への挑戦」である。

家電量販店としての売上高に関しては、隣県の群馬県に本社のあるヤマダ電機の攻勢を受け、2002年にヤマダ電機に家電量販店売上高日本一の座を奪われた。また、2003年には、メイン銀行である足利銀行が経営破綻し、同社の経営にも悪影響を及ぼした。2009年3月31日の時点では、日本の全都道府県に222店舗を展開していたものの、2012年3月期決算では、日本国内の売上高は業界7位と低迷していた。かつてはM&Aを加速させている同業他社と一線を画して完全直営主義を貫き、小規模店の統廃合と大型店舗出店(スクラップアンドビルド)を行い、事業の効率化を進めていた。

その後、2012年5月11日にそれまでの独立路線を転換し、ビックカメラに対して第三者割当増資(140億円)を行い、ビックカメラがコジマの普通株式の過半数(増資後の発行済株式数の50.06%)を取得して、同社の子会社となることを発表[1][2]。同年6月26日に子会社化が完了された。コジマはこれにより、ビックカメラ支援の下で店舗のスクラップアンドビルドを行い、経営の再構築を図ることとなった。また決算期も親会社に合わせて8月決算となった。

ビック傘下入り後は、ビックカメラ風の社名ロゴを導入(旧来の斜体ロゴも併用)。「コジマ×ビックカメラ」名義の店舗も増やし、さらに創業家の小島一族が経営から退いたことで、急激にビック色を強めている。

沿革[編集]

  • 1955年昭和30年)4月 - 創業者・小島勝平が栃木県宇都宮市小島電気商会を個人創業。
  • 1963年(昭和38年)8月 - 法人化し、株式会社小島電機を設立。
  • 1972年(昭和47年)11月 - 多店舗化を図り、栃木県宇都宮市に第2号店である西大寛店を開店(のちに閉店)。
  • 1983年(昭和58年)
    • 10月 - 株式会社船元(後の株式会社アピア→株式会社コジマエージェンシー)および宇都宮温泉センター株式会社の全株式を取得し100%子会社とする。
    • 10月 - 有限会社タカトクの全出資口数を取得し100%子会社とする。
  • 1984年(昭和59年)3月 - 初の県外進出として、茨城県下館市(現・筑西市)に下館店を開店。
  • 1987年(昭和62年)7月 - 群馬県伊勢崎市に伊勢崎店を開店し、50店舗達成。
  • 1990年平成2年)
    • 4月 - POSシステムを全店舗に導入。
    • 7月 - 宇都宮温泉センター株式会社を解散。
    • 8月 - 100店舗達成。
    • 10月 - 本店所在地を、栃木県宇都宮市星が丘二丁目1番8号に移転(旧宇都宮温泉センターの建物を利用)。
    • 12月 - 本社1階に薬品販売店である盛天堂を開店し、薬品販売事業に進出(現在の「コジマ薬品」)。
  • 1991年(平成3年)
    • 1月 - 株式会社東北コジマ、株式会社きたコジマ、株式会社サンプラザデンキの全株式を取得し100%子会社とする。
    • 1月 - 有限会社サンデーコジマの全出資口数を取得し100%子会社とする。
    • 4月 - 株式会社東北コジマおよび株式会社サンプラザデンキを吸収合併。
    • 4月 - 関係会社の株式会社アピアが有限会社タカトクを株式会社に組織変更した上で合併。
  • 1993年(平成5年)
    • 1月 - 株式会社コジマに社名変更。
    • 3月 - 「株式会社きたコジマ」を解散。
  • 1994年(平成6年)6月 - 本店内にアップルコンピュータ専門店のマックセンターを開店。
  • 1996年(平成8年)9月 - 東京証券取引所第二部上場。
  • 1997年(平成9年)
    • ベスト電器を抜いて、家電量販店売上高日本一を達成。
    • 5月 - 大阪府門真市関西地区第1号店舗であるNEW門真店を開店[3]
    • 5月1日 - スカパーにコジマショッピングワールド(通販チャンネル)開局。ch.223(2009年1月31日閉局)。
  • 1998年(平成10年)
    • 9月 - 東京証券取引所第一部昇格。
    • 12月 - パラレルプロバイダ業務「コジマネット」を開始。
  • 1999年(平成11年)10月 - コジマオリジナルブランドであるFresh Grayが、平成11年度グッドデザイン賞を受賞。
  • 2000年(平成12年)10月 - 栃木県河内郡上三川町に「コジマバイオ研究所」を開設。現在は閉鎖。
  • 2001年(平成13年) - 家電量販店としては初めて、売上高5,000億円超を達成。
  • 2002年(平成14年)
    • 競合相手のヤマダ電機に、家電量販店売上高日本一の座を明け渡す。
    • 4月 - 小島勝平の長男・小島章利が社長に就任。
  • 2005年(平成17年)4月 - 創立50周年(武道館にて式典)。
  • 2007年(平成19年)4月24日 - 創業者・小島勝平が71歳で死去。
  • 2008年(平成20年)3月29日 - 島根県松江市にNEW松江店(2014年4月6日を以って閉店)を開店。全都道府県出店を達成。
  • 2009年(平成21年)6月末日 - 初の社外取締役制度を導入し、カルビーの元社長兼CEO中田康雄を迎え入れる(2013年4月30日辞任)。
  • 2010年(平成22年)
    • 2月15日 - コジマ代表取締役社長に寺崎悦男(創業者小島勝平の兄で相談役の小島金平の娘婿[4])が昇格。小島章利は会長に。
    • 8月 - パラレルプロバイダ業務「コジマネット」を終了。
  • 2012年(平成24年)
  • 2013年(平成25年)
    • 2月1日 - 代表取締役会長に社外取締役の木村一義が就任[7]
    • 6月8日 - 福岡県北九州市小倉南区に、既存のコジマ店舗(旧NEW小倉東インター店)を改装しビックカメラとの共同出店で「コジマ×ビックカメラ」業態の1号店となるコジマ×ビックカメラ小倉店を開店[8]
    • 9月1日 - 寺崎悦男が代表取締役社長を辞任し、小島一族による経営体制が幕を閉じる。会長の木村一義が社長を兼任[9]
    • 11月25日 - この日の定時株主総会終結をもって寺崎悦男が取締役も退任し、小島一族は完全に経営陣から消えた。
  • 2014年(平成26年)9月1日 - 子会社の株式会社コジマエージェンシーを吸収合併[10]

展開する店舗[編集]

現行店舗については、コジマ店舗案内を参照。

店舗の特徴[編集]

  • 「NEW」を冠する店舗が多数存在する。これは当初、規模の大きな店につけられる名称だったが、店舗数の増加で必ずしもそうではなくなってきており、2012年現在ではほとんどの店舗に「NEW」が冠され、「NEW」のない店舗は数えるほどしかない。
  • 現在「本店」と称する店舗は存在せず(過去店舗には、宇都宮市に「本店」(後に宇都宮駅前店に変更→閉店)、本社敷地内に「平成本店」、北海道札幌市に「札幌本店」が存在した)、宇都宮市の「NEW東店」が本店的存在となっている。
  • 「NEW」を冠する店舗を展開する前の看板は、ネオン管を用いていたが、2000年代後半以降はネオン管のような雰囲気を残しつつも外部の電球により照らす方式をとっている。2013年からは屋上看板の太陽マークを廃止して赤地にKOJIMAやコジマを掲げる店が現れている。
  • 「NEW」を冠する店舗については、順次「コジマ×ビックカメラ」ブランドに転換され、ブランド転換後は、店名から「NEW」が削除されている(コジマNEW卸団地店→コジマ×ビックカメラ卸団地店、など)。

店舗の展開[編集]

ビックカメラグループ入り後は、近隣店舗との店舗統合を行っている。

かつては47都道府県すべてに店舗網を保有していたが、現在は下記19県には店舗を持っていない、もしくは持たなくなる見込み。いずれもビックカメラグループ入り直前の2012年4月の大分県を皮切りに、順次撤退している。

2013年3月には新業態店として香川県高松市のNEW高松店を改装した「KojimaDirect高松」を開業した。倉庫店と呼ばれるタイプの店舗で、客にはタブレット端末が渡され、商品のバーコードをスキャンしたら端末の画面に商品説明とネット価格が表示され、そのネット価格で購入できるというものであったが、2014年4月に閉店し、同年5月の松山店閉店をもって四国地方から完全撤退した。[13]

逆に、ビックカメラグループの各社との連名での出店は強化しており、2012年(平成24年)11月21日には、兵庫県神戸市にソフマップとの共同出店で「ソフマップ×コジマ神戸ハーバーランド店」を開店した他、2013年(平成25年)6月8日には、福岡県北九州市に既存のコジマ店舗を改装し、ビックカメラとの共同出店で「コジマ×ビックカメラ小倉店」を開店した。尚、「コジマ×ビックカメラ」に関しては、小倉店のオープン後、2013年10月末までに計12店舗を出店しており、今後も各地に継続出店が予定されている。

「コジマ×ビックカメラ」に限らず、新規店舗の看板は、ビックカメラのコーポレートカラーである赤を基調とし、ロゴもビックカメラ風のものを採用。それまで採用されてきた、太陽をモチーフとした「コジ坊」のネオンサインは使用されなくなってきている。

店舗ギャラリー[編集]

その他[編集]

サービス[編集]

お客様カード[編集]

2003年6月3日より、個人向けポイントサービス付のカードを導入、2006年7月8日に法人向けカードを発行している。2008年10月にはポイント制度をより強化すると発表、実行した。個人向けのカードは白、法人向けのカードは濃い水色である。顧客の商品購入履歴を記録して、予測される修理・部品の手配を迅速に行うことを目的としている。「コジマ」と「コジマ×ビックカメラ」の全店で利用可能。

現金・J-デビットの場合、基本1%の還元であるが、クレジットカードiDクイックペイ、専用商品券、ギフト券で支払いをした場合、ポイント加算率が半分になる。カード開始当初は0.8%だった。蓄積されたポイントはレジにて確認することができる。複数枚カードの所有は可能。また、「コジマ×ビックカメラ」店舗では加算率が異なる。ポイント合算は過去には可能であったが、なりすまし等、顧客保護の観点からという理由付けのもと、2012年現在では行っていない。ポイント有効期限は最後の利用から1年である。

クレジットカードである「コジマカード」(オリコ提携)とは別物で、同業他社が発行しているようなポイントカードとクレジットカードが一体化したカードは存在しない。また、親会社となったビックカメラのポイントカードを提示すると、ビックカメラのポイントをそのまま支払いに使用することができる。どちらのカードもコジマのポイントを加算する機能は持たないため、ポイント還元を受けたい場合は、コジマカード(クレジットカード)とコジマお客様カード(ポイントカード)、ビックポイントカードとコジマお客様カードといったように、2枚を同時に所持する必要がある。

なお、コジマ店舗で自分のビックポイントカード内のポイントをコジマお客さまカードへ移行することが可能である。コジマお客さまカードのポイントをビックポイントカードへ移行することも可能だが、それはビックカメラ店舗で行う必要がある[14]

長期保険[編集]

エアコンテレビ、冷蔵庫など商品限定ではあるが5年ないしは10年間の長期保険がある。故障ならびに火災、落雷による損傷が対象になり、購入金額に対して1年目100%、2年目80%、3年目70%、4年目60%、5年目50%、6年目以降は30%までで、修理金額の累計が購入金額に達するまで保証が受けられる。当初は1回限りの修理代金補助であった。

2000年代以降は、商品金額の5%を追加で払えば保険をつけることができる商品が追加されている。ただし購入日からの年から計算した1回毎の上限金額を超えた場合、超えた金額を自己負担する場合がある。

また、パソコンに関しては長期保険も別のタイプが用意されており、故障ならびに火災、落雷に対応しているのは変わらないが、1年目100%、2年目50%、3年目40%、4年目30%、5年目20%となっている。こちらは10万円以上の商品が対象で、掛け金が購入金額の5%となっている。

その他にパソコンには無料保険も存在し、10万円以上のパソコンが対象となるが、対象金額のパソコン購入時に必ずついてくるものであり、保証金額は5%の掛け金を使っているものと変わらないが、1回限りしか使えないのと、免責金が3万円かかる形になっている。

当初は盗難まで対象であったが、不正利用対策をしていなかったため大幅な赤字となり対象外となった。

ドリームBOX[編集]

お客様サービスの一環として設置された赤い端末。名称は社内公募され決定した。

機能は、修理品追跡サービス、来店クーポン発券等である。バーコード読み取り器にカードを読ませると当日のみ有効のクーポン券が発券される。当初は値引きクーポンであった。名前を変えつつ現在はポイント進呈クーポンに変わった。

抽選により50円から4,000円分が発券される。100ポイント券の場合、お客様カード提示とクーポン券を出し3,000円以上購入するとポイントが加算される。過去にはクーポン最低金額が10円だったり、ポイントプレゼント最低購入金額が1,000円から3,000円に変わるなど何度か改定が行われた。現在は提供していない。

商品[編集]

各種販促品[編集]

コジマのキャラクターである「コジ坊」や「マコちゃん」のキャラクターキーホルダー、湯のみ、マグカップ、雨傘、ストラップ、リモコン抱っこぬいぐるみ等といったグッズやコジ坊オリジナルうまい棒といったお菓子まで多数存在するが配布期間が過ぎると手に入りにくい。過去にはかなりの頻度で提供していた。

独自商品[編集]

フレッシュグレー
主に2 - 4月頃の引越、新生活開始シーズンに提案されるプライベートブランド商品群。家電の色彩統一に向いている。通常期でも購入可能。2000年代以降はコジマ専売品に採用されることが多くなった。
コジマネットパラレルプロバイダーサービス
1つのIDで各提携会社(KDDI(旧・NEWEB)、NTTPCコミュニケーションズNTTコミュニケーションズ)のインターネットアクセスポイントを月ごとに使い分けができるサービスであり、ISDNダイヤルアップ接続で利用可能であった。また各社の回線を使用するが、あくまでコジマのサービスであるため直接提携各社のサービスは利用できなかった。
それぞれ下記の特徴のあるアクセスポイントが利用できる。
  • 月額接続料固定制、通信費別
  • 月額接続料従量制、通信費別
  • 月額接続料従量制、通信費込
アクセスポイントが整備されていない時期には有用なサービスであったが、無料プロバイダの登場、ADSLをはじめとする常時接続サービスが開始されてからは存在意義が薄れており、末期にはADSL(イー・アクセスフレッツ)、AIR-EDGEとのタイアップ商品を勧めていた。2010年8月をもってプロバイダサービスの提供は終了し、AOLへの乗り換えを進めている。

不祥事[編集]

廃家電不正処理問題(家電リサイクル法に基づく勧告)[編集]

2007年12月5日環境省より、全国で約372万台引き取った廃家電のうち、76,745台の廃家電が製造業者等に引き渡されていなかったとして勧告を受けている[15]

職業安定法違反問題(ヘルパーへの直接業務命令)[編集]

2008年6月19日、同社NEW茨木店(大阪府茨木市)が、東芝系列の販売会社から派遣された販売員(ヘルパー)に対し、雇用関係が無いにもかかわらず、直接指示・命令して店舗で販売行為などをさせたとして、大阪労働局から職業安定法に基づく是正指導を受けた[16]。ヘルパーを事実上、自社の従業員のように使い、人件費削減につなげていた。過去には、ミドリ電化ヤマダ電機でも同様な事態が発覚し、京都労働局と大阪労働局から、それぞれ是正指導と立入調査を受けている。

景品表示法違反問題(不当表示に基づく改善指示)[編集]

2010年9月16日北海道にて、実際は5年間の期間中に一度しか受けられない長期保証を「何度でも使える!長期保険証無料進呈!」と表示した上、通常の販売価格より数千円高い価格を表示した後に値引きを行うことで、消費者に値下げ幅を過大に認識させていたとして、北海道より景品表示法違反(有利誤認)に基づく指示を受けている。

※ コジマのパソコン購入後、1年以内といえども故障した場合、そのパソコンと共に3万円を提出し、見積もりが5万円となった場合、さらに2万円を追加支払することとしていた。

実際のコジマ無料保証は、パソコン以外の保険対象商品は何度でも無償で使えるが、パソコンは一度限りの保証である[17]

広告宣伝[編集]

テーマソング[編集]

  • テーマソングのタイトルは「It's a happy "YASUI" world!」。この歌は通信カラオケJOYSOUND(曲番号:67591)、ならびにUGA(曲番号:5553-23)に収録されており、歌うことが出来る。沖縄県那覇市にNEW那覇店を出店した際には地元の音楽グループ・琉球チムドン楽団の「It's a happy "YASUI" world(琉球チムドン楽団バージョン)」を採用したことがある。
  • このテーマソングは、一時期独立系UHF放送のテレビ埼玉などで放送されたコジマ天気予報でバックのBGMとして同曲が、予報の晴れマークとして「コジ坊」がそれぞれ用いられていた。
  • 同社をはじめソフマップビックカメラなどビックカメラグループ3社を含む計9社のテーマソングを収録したアルバム『エレクトリックパーク』が、ポニーキャニオンより発売されている。ちなみに、ビックカメラグループになってから、「ビックカメラ」の店舗でもそのことを告知する館内放送でインスト版がBGMとして時折流されている他、「コジマ×ビックカメラ」業態の店舗においては、ビックカメラとコジマのそれぞれのテーマソングのインスト版(基本的にはインストだが、楽曲の最後のみ「♪ビ~ックビックビック、ビックカメラ」と「♪コ~ジマ」の声が入る)が交互に流されている。なお、現在は「It's a happy "YASUI" world!」の歌詞付きフルバージョンは「コジマ」単独ブランドの店舗において使用されている。

CM[編集]

ビックカメラグループ入りした現在は、TVCMに関してはビックカメラとの共同制作となっており、基本的にTVCMでは共通の映像(ただし、「店舗ブランドの表記」、店舗の「ビックカメラ」「コジマ」のロゴ・テーマソング・サウンドロゴはそれぞれ異なる。商品は基本的に共通だが、一部差し替えもある)が用いられている。 ラジオCMは創業地の栃木放送およびRADIO BERRYのほかTOKYO FMの土曜日と日曜日の時報前の5秒スポットCMなどがある。時報前の5秒CMは過去にFM大阪Kiss-FM KOBEでもやっていた。5秒CMはテーマソングの「コ~ジマ!♪」のこの部分がそのままサウンドロゴとしているこの部分と一言のみのPRする部分で構成されている。TOKYO FMとFM大阪は過去に朝の時間帯にスポンサー番組を持っていたことが縁で、以前はそのスポンサー番組の金曜日にインフォマーシャルも放送されていた。

インターネット[編集]

一時はプロバイダ事業として「コジマネット」を運営していたが、現在はECサイトを兼ねる公式サイトで同名称を使用している。「ビックカメラ.com」とは完全に独立しており関連性はない。

Facebookページも展開しており、看板では使用されなくなってきている太陽マーク「コジ坊」を逆にフィーチャーした構成となっている。

かつてのCMキャラクター[編集]

スポンサー活動[編集]

脚注・出典[編集]

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  1. ^ a b 株式会社コジマとの資本業務提携及び それに伴う第三者割当増資の引受けによる子会社の異動に関するお知らせ (PDF, ビックカメラ 2012年5月11日)
  2. ^ ビックカメラがコジマを買収、経営を再建 ロイター・ジャパン 2012年5月11日閲覧
  3. ^ 株式会社コジマの求人情報に掲載された沿革より。
  4. ^ a b コジマ、小島会長を事実上解任 ビック傘下入り反対 日本経済新聞・2012年5月28日
  5. ^ 代表取締役、取締役および執行役員の異動に関するお知らせ (PDF, コジマ・2012年5月28日)
  6. ^ ビックカメラグループニュース”. 2012年11月22日閲覧。
  7. ^ 代表取締役会長の選定に関するお知らせコジマニュースリリース2013年1月21日
  8. ^ コジマニュースリリース”. 2013年7月5日閲覧。
  9. ^ 代表取締役の異動および執行役員等の異動ならびに組織変更に関するお知らせコジマニュースリリース2013年8月19日
  10. ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)及び連結子会社への債権放棄の見込みに関するお知らせコジマニュースリリース2014年7月22日
  11. ^ NEW倉敷店が2014年9月28日を以って閉店すると同時に政令指定都市を有する県として初めて完全撤退する。ただし、親会社であるビックカメラ岡山駅前店が出店しており、同店内にはソフマップ岡山駅前店も併設されている。
  12. ^ ただし、親会社であるビックカメラ鹿児島中央駅店が出店しており、同店内にはアキバ☆ソフマップ鹿児島中央駅店も併設されている。
  13. ^ コジマ、四国から撤退 高松・松山店を5月までに閉店 - 日本経済新聞・2014年4月17日
  14. ^ ポイント交換・提携サービス|ビックカメラ
  15. ^ 環境省 報道発表資料「家電リサイクル法対象機器の不適正処理に係る勧告及び報告徴収について」
  16. ^ コジマに是正指導 大阪労働局 ヘルパーに直接命令 下野新聞 2008年7月12日
  17. ^ パソコン保証で不当表示、コジマに改善指示 読売新聞 2010年9月16日

関連項目[編集]

  • 生島ヒロシ(ストアサポーター)
  • とりせん - コジマ相談役の小島章利がとりせん会長の娘婿であったことから、建物を共有している店舗がある。

外部リンク[編集]