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新潟大学

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新潟大学
新潟大学(旧)正門（2006年10月）
地図
五十嵐キャンパスの位置
大学設置 1949年
創立 1870年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人新潟大学
本部所在地 〒950-2181
新潟県新潟市西区五十嵐2の町8050番地
北緯37度52分2.9秒 東経138度56分29.4秒 / 北緯37.867472度 東経138.941500度 / 37.867472; 138.941500座標: 北緯37度52分2.9秒 東経138度56分29.4秒 / 北緯37.867472度 東経138.941500度 / 37.867472; 138.941500
学生数 12,068
キャンパス 五十嵐キャンパス（新潟市西区五十嵐）
旭町キャンパス（新潟市中央区旭町通1番町・2番町）
新潟駅南サテライトキャンパスCLLIC（新潟市中央区天神）
学部 人文学部
教育学部
法学部
経済科学部
理学部
工学部
農学部
医学部
歯学部
創生学部
研究科 現代社会文化研究科
教育実践学研究科
自然科学研究科
医歯学総合研究科
保健学研究科
ウェブサイト www.niigata-u.ac.jp ウィキデータを編集
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新潟大学（にいがただいがく、英語: Niigata University）は、新潟県新潟市西区五十嵐2の町8050番地に本部を置く日本の国立大学である。1870年創立、1949年大学設置。大学の略称は新大（しんだい）。

概観

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大学全体

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新潟大学は、旧制大学の流れをくみ旧官立大学の一つである。特に、医学部は旧六医科大学の一校である旧新潟医科大学を直接の起源にもつほか、人文学部、法学部、経済科学部及び理学部はネームスクールの一校である旧新潟高等学校を起源にもつ。一期校である。令和元年度（2019年度）国立大学法人運営費交付金の額は約163億円で、全国立大学86校中14位である[1]。

旧新潟医科大学、旧新潟高等学校などを主な母体として1949年に開学した。

2021年（令和3年）現在、10学部・5研究科・脳研究所・災害復興科学センター等の研究機関を擁する、本州日本海側において最大規模の総合大学である。2021年5月1日時点での総学生数は12,173人[2]。発足当初は県内にキャンパスが点在していたが、統合移転により新潟市郊外西部にある広大な五十嵐キャンパスと、市中心部に構える旧新潟医科大学以来の医歯学系学部が集まる旭町キャンパスに集約された。その他他に、旭町キャンパスに隣接する西大畑地区（旧新潟高等学校跡地）に教育学部附属学校（小学校、中学校、特別支援学校）が置かれている。新潟駅の南に社会人学生向けの授業や生涯学習向けの講座等を目的としたキャンパス「CLLIC」が置かれていたが、サテライトキャンパスとしての機能性の充実を図り、利便性を更に向上させるため、CLLICと同じ新潟駅南口にあるプラーカ1の2階に、「ときめいと」を2009年9月に移転オープンさせた。

前述の通り、略称には「新大（しんだい）」が用いられる。ただし、「しんだい」の呼称は他の地域の大学を指す場合もある（詳しくは「大学の略称」を参照）。

面積は東京ドーム13個分である。

理念・目標

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高志（こし）の大地に育まれた敬虔質実の伝統と世界に開かれた海港都市の進取の精神に基づいて、自律と創生を全学の理念とし、教育と研究を通じて地域や世界の着実な発展に貢献することを全学の目的とする。

教育および研究

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現在では、医学部・歯学部を除く全学部の学生が五十嵐キャンパスで1-2年次は主に教養教育を、3年次以降は専門教育を受ける。医学部・歯学部の学生は1年次は五十嵐キャンパスで教養教育を受けるが、2年次以降は旭町キャンパスに移り専門教育を受けることになる。

前述の通り、文系学部の起源は、学制改革で旧新潟高等学校が廃止された後にその校地と教官陣を再編してつくられた人文学部である。その後、大学紛争が収束した昭和50年代に旧文部省の地方大学充実政策の一環として人文・法・経済の三学部に分けられた。そのため、この三学部は以前は同じ建物に同居しており、お互いの学部の講義を聴講する機会も多く、同窓会も一緒である。

沿革

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略歴

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主な母体である旧新潟医科大学の起源は、1870年設置の共立病院に遡る（「新潟医科大学」参照）。

年表

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医学部の前身、官立新潟医学専門学校の正門。1911年建設の煉瓦塀、1914年建設の門柱は現在も医学部敷地で使用され、登録有形文化財に登録されている。

前身

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  • 1870年（明治03年） - 新潟に仮病院（共立病院）を設置。
  • 1873年（明治06年） - 私立新潟病院が開院。
  • 1874年（明治07年） - 官立（国立）新潟師範学校を設立。
  • 1877年（明治10年） - 新潟県師範学校と県立新潟学校を統合し、新潟学校が発足。
  • 1886年（明治19年） - 新潟学校師範学部を新潟県尋常師範学校と改称し、独立。
  • 1899年（明治32年） - 高田に新潟第二師範学校を設置。
  • 1900年（明治33年） - 長岡に新潟県女子師範学校を設置。
  • 1910年（明治43年） - 官立新潟医学専門学校を開校。
  • 1919年（大正08年） - 新潟高等学校を設立。
  • 1922年（大正11年） - 新潟医科大学設立。新潟県立農業補習学校教員養成所を設置。
  • 1923年（大正12年） - 長岡高等工業学校を設立。
  • 1940年（昭和15年） - 新潟県長岡女子師範学校に県立女子青年学校教員養成所を設置。
  • 1944年（昭和19年） - 新潟県立青年学校教員養成所を廃止し、新潟青年師範学校を設置。
  • 1945年（昭和20年） - 新潟県立加茂農林学校が新潟県立農林専門学校に昇格。
  • 1947年（昭和22年） - 北日本総合大学期成同盟会設立。
  • 1948年（昭和23年） - 新潟大学設置準備委員会発足。

開学後

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  • 1949年（昭和24年）
    新潟医大、新潟高校、長岡工専、県立農専、第一師範、第二師範、青年師範の7校を包括し、在校生が卒業するまで存続。
    上記の7校を基に、人文学部、教育学部、理学部、医学部、工学部、農学部の6学部を設置。
  • 1950年（昭和25年） - 旧制新潟高校廃止（人文・理両学部に移行）。
  • 1951年（昭和26年） - 旧制長岡工専、県立農専、第一師範、第二師範、青年師範廃止。新発田・長岡・高田分校を、それぞれ教育学部の分校と改称。新潟大学教育学部附属小中学校・幼稚園を設置。新発田分校を新潟分校と改称（翌年新潟市旭町に移転）。
  • 1952年（昭和27年） - 旧制新潟医大附属医学専門部廃止。
  • 1955年（昭和30年） - 大学院医学研究科（博士課程）を設置。
  • 1956年（昭和31年） - 教育学部新潟分校廃止。
  • 1959年（昭和34年） - 商業短期大学部を設置。
  • 1960年（昭和35年） - 旧制新潟医大廃止。
  • 1964年（昭和39年） - 教養部を設置。
  • 1965年（昭和40年） - 歯学部を設置。大学院理学研究科（修士課程）を設置。
  • 1966年（昭和41年） - 大学院工学研究科（修士課程）を設置。
  • 1967年（昭和42年） - 歯学部に附属病院を設置、脳研究所を設置。
  • 1968年（昭和43年） - 医学部・歯学部を除く全学部の五十嵐地区への移転開始（1982年完了）。
  • 1969年（昭和44年） -
    • 大学院農学研究科（修士課程）を設置。
    • 五十嵐地区への移転問題に学生運動が加わり西大畑と旭町キャンパスが学校封鎖。11月23日、新潟県警察機動隊など約800人の出動により封鎖解除[6]。
  • 1972年（昭和47年） - 大学院歯学研究科（博士課程）を設置。
  • 1974年（昭和49年） - 医療技術短期大学部を設置。
  • 1975年（昭和50年） - 大学院法学研究科（修士課程）を設置。
  • 1976年（昭和51年） - 歯学部に歯科技工士学校を設置。
  • 1977年（昭和52年） - 人文学部を法文学部に改組、教育学部に附属養護学校を設置。
  • 1980年（昭和55年） - 法文学部を人文学部・法学部・経済学部の3学部に分割。工学部が五十嵐地区に移転。
  • 1981年（昭和56年） - 教育学部長岡分校廃止。
  • 1982年（昭和57年） - 教育学部高田分校廃止。
  • 1998年（平成10年） - 商業短期大学部を廃止。教育学部を教育人間科学部に改組。
  • 2004年（平成16年） - 国立大学法人化。実務法学研究科（法科大学院）を設置。
  • 2006年（平成18年） - 大学院技術経営研究科（MOT大学院：専門職学位課程）を設置。災害復興科学センターを設置。
  • 2008年（平成20年） - 大学院重点化。教育人間科学部を教育学部に再度改組。
  • 2011年（平成23年） - 災害復興科学センターを改組し、災害・復興科学研究所を設立。
  • 2017年（平成29年） -
    • 創生学部新設。
    • 新潟県庁や新潟県酒造組合と、「日本酒学」構築を目指す連携協定を締結[7]。翌2018年度から「日本酒学」講義を開始[8]。
  • 2018年（平成30年） -
  • 2020年（令和02年） - 経済学部を経済科学部に改組し、経済学科、経営学科を総合経済学科に統一[11]。

基礎データ

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所在地

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象徴

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教育および研究

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組織

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教育研究院

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  • 人文社会・教育科学系
    • 人間科学系列
    • 比較社会文化系列
    • 地域社会支援系列
    • 地域社会実務系列
    • 現代教育学系列
    • 実践教育学系列
  • 自然科学系
    • 自然構造科学系列
    • 材料生産システム系列
    • 生命・食料科学系列
    • 環境共生科学系列
    • 情報理工学系列
  • 医歯学系
    • 分子細胞医学系列
    • 生体機能調節医学系列
    • 地域疾病制御医学系列
    • 口腔生命科学系列
    • 保健学系列

※病院、脳研究所、全学教育機構、超域研究機構、共通基盤組織、学長・理事直属組織以外の教員が所属する大学組織で、所属する教員が、学部と研究科の教育を担当する。現在、3学系で研究を推進している。

学部

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10学部

  • 農学部
    • 平成29年度入学から
      • 農学科
        • 食品科学プログラム
        • 応用生命科学プログラム
        • 生物資源科学プログラム
          • 分野は食料・資源経済学分野、植物生産学分野、動物生産学分野
        • 流域環境学プログラム
          • 研究教育分野は、野生動物管理学／動物生態学／水文・水資源学／環境土壌工学／農業土木／農業システム工学農業環境工学・食料環境工学／農村計画学，農業水利学／農業情報工学／生物生産機械学，エネルギー環境教育／砂防学・応用生態工学／自然保護学／森林生態学、島嶼生物学、保全遺伝学／森林生態学管理学／森林環境科学／森林計画学景観生態学／生態学・造林学／森林遺伝学・林木遺伝育種学、の各分野
        • フィールド科学人材育成プログラム(理学部と連携した学部横断型）
    • 平成28年度入学まで
  • 創生学部
    • 創生学修課程
      2年次になると理・工・農・人文・法・経済の各学部が提供する計22の「専門授業科目群（領域学修科目パッケージ）」[注 18]の中から、専門領域を一つ選択。

研究科

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  • 教育学研究科（修士課程）
    • 学校教育専攻[注 19]
      • 教育実践開発コース
        現職教員のための1年制履修コース[12]
    • 教科教育専攻
      • 専修：国語教育専修、社会科教育専修、英語教育専修、数学教育専修、理科教育専修、音楽教育専修、美術教育専修、保健体育専修
  • 現代社会文化研究科
    • 博士前期課程
    • 博士後期課程
      • 人間形成文化論専攻
        • 分野[13]：人間形成文化、現代教育文化
      • 地域社会形成論専攻
        • 分野[13]：地域共生文化、国際共生文化
      • 国際社会形成論専攻
        • 分野[13]：地域共生社会、国際共生社会
  • 自然科学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
    • 数理物質科学専攻
      • 物理学コース
      • 化学コース
      • 数理科学コース
    • 材料生産システム専攻
      • 機能材料科学コース
      • 素材生産科学コース
      • 機械科学コース
    • 電気情報工学専攻
      • 情報工学コース
      • 電気電子工学コース
      • 人間支援科学コース
    • 生命・食料科学専攻
      • 基礎生命科学コース
      • 応用生命・食品科学コース
      • 生物資源科学コース
    • 環境科学専攻
      • 自然システム科学コース
      • 流域環境学コース
      • 社会基盤・建築学コース
      • 地球科学コース
      • 災害環境科学コース
  • 医歯学総合研究科
    • 医科学専攻[注 30]（修士課程）
    • 口腔生命福祉学専攻（博士前期課程・博士後期課程）
    • 分子細胞医学専攻（4年制博士課程）
    • 生体機能調節医学専攻（4年制博士課程）
    • 地域疾病制御医学専攻（4年制博士課程）
    • 口腔生命科学専攻[注 46]（4年制博士課程）
  • 保健学研究科
    • 保健学専攻
      • 教育研究分野[14]：看護学分野、放射線技術科学分野、検査技術科学分野

別科

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附属機関・施設

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  • 全学共同教育研究組織[15]
    • 環東アジア研究センター
    • 佐渡自然共生科学センター
    • 日本酒学センター
  • 学部附属の教育研究施設
    • 理学部
      • 臨海実験所
    • 工学部
      • 工学力教育センター
    • 農学部
      • フィールド科学教育研究センター
  • 附置研究所
    • 脳研究所
      世界の脳研究者の間で評価の高い研究所である。歴史は古く、旧新潟医科大学の時代まで通じる。詳しい組織は脳研究所の項目を参照。
      • 統合脳機能研究センター
      • 生命科学リソース研究センター
    • 災害・復興科学研究所[注 53]
災害復興科学センターを発展的に改組したもの。
  • 教育・学生支援機構
    • 入学センター
    • 教育支援センター
    • 学生支援センター
    • キャリアセンター
    • 大学教育機能開発センター
    • 全学教職支援センター
    • グローバル教育センター
  • 研究推進機構
    • 研究プロジェクト推進センター
    • 基盤研究推進センター
    • アイソトープ総合センター
    • 機器分析センター
    • 旭町地区放射性同位元素共同利用施設
    • 超域学術院
  • 学術情報基盤機構
    • 新潟大学附属図書館
      • 中央図書館
      • 医歯学図書館（旭町分館）
    • 情報基盤センター
    • 旭町学術資料展示館
新潟大学が保有する学術資料の展示施設として2001年12月に開館した。自然技術、人類史、芸術、図書資料、企画展示の展示を行っている。展示館の建物は2005年に国の登録有形文化財に登録されている。入館無料。
  • 企画戦略本部
    • 学長室
    • IR推進室
    • 評価センター
    • 広報センター
    • 東京事務所
    • 男女共同参画推進室
    • 若手研究者育成推進室
    • 駅南キャンパス室
    • 国際戦略企画室
      • 国際センター
      • 海外事務所
  • 危機管理本部
    • 危機管理室
  • 保健管理本部
    • 保健管理センター
    • 環境安全推進室
  • 事務局

研究

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21世紀COEプログラム

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21世紀COEプログラムとして1件のプロジェクトが採択されている。

  • 2003年
医学系
脳神経病理学研究教育拠点形成

大学教育・学生支援推進事業

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「大学教育・学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム」として1件が選定されている。

  • 平成21年度 人文学部『社会をひらく「きづく力」と「つなぐ力」～社会に見える実践的人文知の涵養と発信～』[16]

質の高い大学教育推進プログラム

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「質の高い大学教育推進プログラム」として1件が採択されている。

  • 平成20年度 工学部『使えない「つもり学習」からの脱却～「やってみせ，させてみて…」初動からの工学教育プログラム～』[17]

新潟大学プロジェクト

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  • ヒト認知機能の統合的研究
  • ナノエレクトロニクス・デバイス基盤研究による拠点形成
  • 大規模・高性能アドホックネットワーク基盤技術の研究開発プロジェクト
  • 感染・炎症における生体の恒常性維持に関する新概念の確立
  • 致死的、敵対的、共生的生物間相互作用解明の基礎研究-21世紀の生物コントロール技術の構築を目指して
  • 物質量子科学研究の拠点形成を目指した一次元新奇超伝導物質の創製と多重極限下での物性研究
  • 成長円錐のプロテオミクスから脳構築と損傷修復の過程を探る
  • 統合失調症を代表とする脳精神疾患の分子機序の解明
  • 生体内タンパク質合成装置の機能工学的研究
  • ヒトおよびモデル生物からの「ありふれた病気」への戦略的アプローチ
  • ゲノムコントロールによるデンプン集積強化に関する先端的・学際的研究
  • キラルらせんポリアセチレンの分子認識機能と電子・磁気機能のナノフュージョンによる超機能の創成
  • 水分子の脳科学

主な研究実績

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歴史的な実績

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旧新潟医科大学時代も含め、新潟大学は日本の脳外科の父とされる中田瑞穂やヒトの排卵の荻野学説で知られる荻野久作が研究を行った場所である。中田瑞穂はホトトギス派の俳人としても知られ、本学における脳研究の礎を築いた人物であるが、現在ではその有効性が否定されているロボトミー手術を日本で初めて行った人物でもある。

教育

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学生生活

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部活動・クラブ活動・サークル活動

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学生の課外活動の取りまとめ組織は学友会である、主な機能は予算の分配である。学生の課外活動団体は大きく分けて、学友会に認可され補助金を受けている部活動、大学に届け出て任意に結成されたサークル、届け出のなされていない任意サークルに分かれる。学友会所属の部活動は顧問に大学の教員を迎える事が慣例化している。近年の他大学と同じように宗教系のダミーサークルが存在するため、大学当局は注意を呼びかけている。また、現在では政治系の学生運動団体はほとんど存在感が無い。

学祭

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4月に比較的小規模な「黎明祭」、11月の上旬に本祭と言える「新大祭」が行われる。

黎明祭は小さなお祭りという位置付けであったが、新大祭との兼ね合いから2003年度より開催内容が見直され、新入生歓迎の意を込めた部活動・学内サークル紹介の場へとその役割を変えている。会場は五十嵐キャンパス。運営は学友会より臨時招集された黎明祭実行委員会。

新大祭は大きなお祭りという位置づけである。会場は五十嵐キャンパス。運営は新大祭常任委員会。臨時に人員を招集するわけではなく、常任委員であるため、開催時期以外もその任にある。通常、慣例的にスポンサーにFM新潟が付き、売り出し中のミュージシャンのライブが行われる。

大学関係者と組織

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大学関係者組織

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  • 新潟大学生活協同組合
    学生、教官双方の推進により設置された。事業内容は、書籍部門、購買部門、サービス部門及び食堂・喫茶部門である。入学の時期には不動産の斡旋も行う。出資金は入学時に出資し、卒業時に返還される。なお、本学においても利用者の意見を集める「虹の声・ひとことカード」がある。ご多分に漏れず、品揃えに関する注文から、単位が欲しいといった要求まであるが、どのような意見にも、店長が丁寧に答えている。

大学関係者一覧

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→「新潟大学の人物一覧」を参照

キャンパス

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→アクセスの詳細については「新潟大学前駅#新潟大学へのアクセス」を参照

五十嵐キャンパス

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全ての座標を示した地図 - OSM
全座標を出力 - KML

旭町キャンパス

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新潟駅南キャンパス「ときめいと」

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寮

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  • 六花寮（りっかりょう[19]） は旧新潟高等学校の寄宿舎として1919年（大正8年）に竣工した。竣工した当初は単に「寄宿舎」と呼ばれており、「六花寮」という名称になったのは昭和6年11月26日以降である。昭和24年7月の新潟大学開学に伴い、名称が新潟大学六花寮となった。昭和40年に西大畑から関屋に移転。六花寮では旧制高校時代の伝統から、旧制高校時代に作られた『頌春の歌』などの寮歌、「台所」の事を「エッセン場」と呼ぶなどドイツ語に由来する寮内にのみ通用する言葉、新歓行事や寮祭の際に行われる「ストーム」と呼ばれるバンカラ行事などが残っていた。男子寮。
  • 六花寮は平成23年4月、学生寮ニーズの増加、老朽化等の理由により、五十嵐キャンパスに移転した。男子棟、女子棟が併設されている[20]。新潟県新潟市西区五十嵐2の町8050番地。
  • 五十嵐寮

2027年に学生・留学生合わせて500人が入居可能な学生寮が完成予定[21]。

対外関係

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他大学との協定

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国内大学

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海外大学

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大学間協定
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（注記ないものは2016年11月1日時点）

部局間協定
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（2016年11月1日時点）

人文学部・現代社会文化研究科
教育学部
法学部・実務法学研究科
経済学部
理学部
工学部
農学部
医学部
歯学部
自然科学研究科
医歯学総合研究科
  • ミャンマーの旗 ミャンマー
    • ミャンマー連邦共和国保健省医科学局・医療局
  • ロシアの旗 ロシア
    • クラスノヤルスク医科大学
    • パシフィック医科大学
    • 極東医科大学
人文社会・教育科学系附置環東アジア研究センター
脳研究所
国際センター

産学官連携

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新潟大学は地域創生推進機構[25]を、地元経済界は新潟大学産学連携協力会[26]を組織して産学連携に取り組んでいる。内容としては共同研究や受託（委託）研究、新潟大学発ベンチャー企業の育成などである[27]。新潟大学発ベンチャー企業の例としては、企業社員に副業や地方の仕事を紹介するRiparia（リペリア、本社：新潟市）がある[28]。

個々の企業と産学連携協定を結ぶこともある（例：ブルボン[29]）。

官庁では、気象庁新潟地方気象台と防災・減災などで連携協定を結んでいる[30]。

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 新潟大学人文学部規程によると、学生は第1年次の学年の終わりまでに、主専攻プログラムを一つ選択しなければならないとされている。
  2. ^ 2018年入学生用の大学案内によると、「近代経済学 履修モデル」「グローバル経済 履修モデル」がある。
  3. ^ 2018年入学生用の大学案内によると、「企業経営 履修モデル」「公共経営 履修モデル」「会計・税務 履修モデル」がある。
  4. ^ 理学部附属臨海実験所、自然然科学研究科附属教育研究高度化センター、研究推進機構超域学術院、機器分析センターなどに所属する教員もいる。
  5. ^ 2018年度入学生用の大学案内によると、2年次1学期終了時に主専攻プログラムを選ぶ。
  6. ^ 新潟大学理学部 2017年度「履修の手引き」 (PDF) によると、教員の所属分野等は、数理解析学、構造数理科学、応用数学となっている。
  7. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、教員の所属分野等は、粒子・宇宙物理科学、物性科学となっている。
  8. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、教員の所属分野等は、物理・量子化学、無機・分析化学、有機化学、生化学となっている。
  9. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、教員の所属分野等は、生化学・分子生物学、動物学、植物学となっている。
  10. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、教員の所属分野等は、岩石・鉱物学、構造地質学、堆積・古生物学となっている。
  11. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、教員の所属分野等は、地球環境科学、環境生物学、物質循環科学となっている。
  12. ^ 2017年度版の「履修の手引き」によると、理学部、理学部附属臨海実験所、農学部、農学部附属、FC佐渡ステーション、朱鷺・自然再生学研究センター、災害・復興科学研究所となっている。
  13. ^ 2018年度入学生用の大学案内によると、2年次に主専攻プログラムを選ぶ。
  14. ^ 2016年入学生用の工学部案内によると、2年次第2学期からコースに分かれる。
  15. ^ 2016年入学生用の工学部案内によると、2年からコースに分かれる。
  16. ^ 3年からコースに分かれる。
  17. ^ 2年からコースに分かれる。
  18. ^ 理学部は「数学、物理学、化学、生物学、地質科学、自然環境科学」、工学部は「機械システム工学、社会基盤工学、電子情報通信、知能情報システム、化学システム工学、材料科学、建築学」、農学部は「生物資源科学・流域環境学、応用生命科学・食品科学」、人文学部は「社会・地域文化学、言語文化学、心理・人間・メディア・表現文化学、歴史文化学」、法学部は「法学」、経済学部は「経済学、経営学」を提供。
  19. ^ 2016年度 学生募集要項によると、「主として履修する分野」として、学校教育学分野、教育心理学分野、臨床心理学分野、特別支援教育分野、幼児教育分野が記載されている。新潟大学大学院教育学研究科規程の第2条では、専攻、専修、コースについて定められているが、分野に関する言及はない。ただ、別表第1では、学校教育専攻開設科目が、学校教育学に関する分野、教育心理学に関する分野、臨床心理学に関する分野、特別支援教育に関する分野、幼児教育に関する分野、そして教育実践開発コースの科目に分類されている。
  20. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、メディア文化、情報社会がある。
  21. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、現代思想、心理科学がある。
  22. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、生活健康行動科学がある。
  23. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、アジア言語文化、アジア歴史文化、社会文化資料がある。
  24. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、欧米言語文化、欧米歴史文化がある。
  25. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、国際日本文化がある。
  26. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、行政ネットワーク、法制ネットワークがある。
  27. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、国際社会がある。
  28. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、理論・計量経済、グローバル社会経済ネットワークがある。
  29. ^ 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程によると、教育プログラムには、マネジメント、アカウンティングがある。
  30. ^ 2015年10月・2016年4月入学生用学生募集要項 (PDF) によると、教育研究分野には、分子生物学、分子細胞機能学、分子薬理学/薬理学、顕微解剖学、実験病理学、分子神経生物学、脳機能解析学、システム脳生理学、神経病理学、細胞神経生物学、分子・診断病理学/分子・病態病理学、神経生物・解剖学、細菌学、神経生理学、肉眼解剖学、構造病理学、分子病態学、免疫学・医動物学、生殖医学病態解析、予防医療学、情報科学・統計学、薬剤評価学、機能制御学、ウイルス学、形成・再建外科学、生殖器官制御/生殖医学病態解析、法医学、国際保健学、社会・環境医学、神経内科学、生体磁気共鳴学、血液・内分泌・代謝内科学、腎・膠原病内科学/臨床感染制御学、腫瘍外科学/消化器・一般外科学、腎・泌尿器病態学/分子腫瘍学、救命救急医学、腫瘍放射線医学/機能画像医学、分子精神医学/精神医学、整形外科学/リハビリテーション医学、循環器内科学、呼吸器・感染症内科学、耳鼻咽喉・頭頚部外科学、眼科学、小児科学/小児保健学、小児外科学、脳神経外科学、皮膚科学、総合診療医学、消化器内科学/肝臓病学、分子生理学、呼吸循環外科学、腫瘍内科学、麻酔科学、脳病態病理学、分子神経疾患資源解析学、発生・生殖工学、神経病因遺伝学、トランスレーショナルリサーチ/臨床免疫学、神経発達学、先端分子病態学（連携大学院。東京都医学総合研究所または放射線医学総合研究所が担当）がある。なお、1人の教官が複数分野を担当することがある（例：分子薬理学/薬理学）。
  31. ^ 2015年10月・2016年4月入学生用の学生募集要項 (PDF) によると、教育研究分野には、分子生物学、分子・診断病理学、腫瘍放射線医学、生殖器官制御、肝臓病学、腫瘍外科学、分子薬理学、分子精神医学、腫瘍学がある。
  32. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、分子細胞機能学、薬理学、分子腫瘍学
  33. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、顕微解剖学、分子細胞病理学、消化器内科学、皮膚科学、生殖医学病態解析、分子・病態病理学、生殖・周産期医学病態解析がある。
  34. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、細胞神経生物学、分子神経生物学、神経内科学、脳神経外科学、発生・生殖工学、神経病因遺伝学、神経病態学がある。
  35. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、神経発達学がある。
  36. ^ 2014年10月入学生・2015年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、先端分子病態学がある。
  37. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、腎・膠原病内科学、呼吸器内科学、小児科学、基礎体液生理学、内分泌・代謝学、総合診療医学、臨床免疫学、緩和医療学がある。
  38. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、循環器学、呼吸循環外科学、麻酔科学、救命救急医学、病理形態学がある。
  39. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、内眼解剖学、基礎応用器官生理学、消化器・一般外科学、整形外科学、小児外科学、腎・泌尿器病態学、血液学、消化器病態修復学がある。
  40. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、神経生物・解剖学、神経生理学、精神医学、視覚病態学、耳鼻咽喉科学、機能画像医学がある。
  41. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、構造病理学、機能制御学、分子病態がある。
  42. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、システム脳生理学、神経病理学、脳機能解析学、生体磁気共鳴学、脳病態病理学、形成・再建外科学がある。
  43. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、ウイルス学、免疫学・医動物学、細菌学、国際保健学、臨床感染制御学、国際消化器感染病学、トランスレーショナルリサーチがある。
  44. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、社会・環境医学、法医学、予防医療学、健康増進医学、小児保健学、リハビリテーション医学がある。
  45. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、情報科学・統計学、薬剤評価学がある。
  46. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、大講座に属さない分野として、歯科教育研究開発学がある。
  47. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、微生物感染症学、生体機能再生工学、予防歯科学、う蝕学、小児歯科学、生体歯科補綴学、顎顔面口腔外科学がある。
  48. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、口腔解剖学、口腔生理学、歯周診断・再建学、歯科矯正学、摂食嚥下リハビリテーション学がある。
  49. ^ 2015年10月入学生・2016年4月入学生用の学生募集要項によると、教育研究分野には、硬組織形態学、口腔生化学、口腔病理学、歯科薬理学、包括歯科補綴学、組織再建口腔外科学、顎顔面放射線学、歯科麻酔学がある。
  50. ^ 新潟大学教育研究院規則によると、人間形成科学系列、実践教育学系列、比較社会文化系列、現代文化学系列、地域社会支援系列、地域社会実務系列で構成される。
  51. ^ 新潟大学教育研究院規則によると、数理物質科学系列、材料生産システム系列、電気情報工学系列、生命・食料科学系列、環境科学系列<がある。
  52. ^ 新潟大学教育研究院規則によると、基礎医学系列、臨床医学系列、口腔生命科学系列、保健学系列<がある。
  53. ^ 新潟大学災害・復興科学研究所規程によると、環境動態研究部門、複合・連動災害研究部門、防減災技術研究部門、社会安全システム研究部門を置いている。

出典

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  1. ^ “【資料1-2】国立大学法人運営費交付金の配分状況”. 2021年7月23日閲覧。
  2. ^ “学生数｜大学案内 - 新潟大学”. 2021年7月23日閲覧。
  3. ^ 『上越市史 通史編6 現代』（2002年3月31日、上越市発行）114頁
  4. ^ 『朝日新聞』1949年7月20日
  5. ^ 岩波書店編集部 編『近代日本総合年表 第四版』岩波書店、2001年11月26日、373,375頁。ISBN 4-00-022512-X。 
  6. ^ 助教授と講師を逮捕 機動隊入れ封鎖解く『朝日新聞』1969年（昭和44年）11月24日朝刊 12版 15面
  7. ^ “「日本酒学」の構築を目指して新潟県、新潟県酒造組合と連携協定を締結しました”. 新潟大学ホームページ. 2017年5月26日閲覧。
  8. ^ 【グローバル時代をひらく】新潟大学 日本酒学／育て SAKEの伝道師『日本経済新聞』朝刊2018年7月25日（大学面）2018年9月19日閲覧
  9. ^ 医学部と株式会社iPSポータルが連携協定を締結しました 新潟大学ホームページ（2018年7月31日）2018年9月28日閲覧
  10. ^ 「新潟大、太陽熱研究で連携協定 ドイツ航空宇宙センターと新潟で締結式」新潟日報モア（2019年3月1日）2019年3月10日閲覧
  11. ^ a b c “2020年4月に経済科学部を新設します | トピックス | ニュース”. 新潟大学. 2020年6月24日閲覧。
  12. ^ 2015年入学生用の学生募集要項
  13. ^ a b c d e f g 新潟大学大学院現代社会文化研究科規程
  14. ^ 新潟大学大学院保健学研究科規程
  15. ^ 新潟大・日本酒学センター、「全学組織」に格上げ 日本経済新聞ニュースサイト（2020年2月19日）2020年2月25日閲覧
  16. ^ 社会をひらく「きづく力」と「つなぐ力」 | 学部・大学院 - 新潟大学（2019年12月22日閲覧）
  17. ^ 使えない「つもり学習」からの脱却 | 学部・大学院 - 新潟大学（2019年12月22日閲覧）
  18. ^ 新潟大学｜駅南キャンパスときめいと新潟大学（2019年12月22日閲覧）
  19. ^ ゆういちログ（2019年12月22日閲覧）
  20. ^ 新潟大学 | 六花寮(男子棟，女子棟)（2019年12月22日閲覧）
  21. ^ “新潟大学新学生寮整備事業 | | 関連情報”. 新潟大学. 2024年10月21日閲覧。
  22. ^ 放送大学 2019年度 単位互換案内 (PDF)
  23. ^ 中国・華中科技大学と大学間交流協定を締結しました 新潟大学（2019年12月13日）2019年12月22日閲覧
  24. ^ インド・コーチン科学技術大学と大学間交流協定を締結しました | トピックス | ニュース - 新潟大学2017年12月13日（2019年12月22日閲覧）
  25. ^ 新潟大学地域創生推進機構 新潟大学（2019年1月1日閲覧）
  26. ^ 新潟大学産学連携協力会 新潟大学（2019年1月1日閲覧）
  27. ^ 新潟大学 産学連携（2019年1月1日閲覧）
  28. ^ 「新潟大発ベンチャー、地方での副業を紹介」『日本経済新聞』電子版（2020年1月29日）2020年2月4日閲覧
  29. ^ ブルボンと新潟大学が次世代の物流などの在り方を見据え、「組織的な産学連携協定」を締結 にいがた経済新聞（2019年12月9日）2020年1月1日閲覧
  30. ^ 気象庁新潟地方気象台と連携協定を締結しました 新潟大学（2021年03月1日）2021年3月18日閲覧

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北海道
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会員校238校（令和5年5月26日時点）
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高知
九州
ブロック
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佐賀
長崎
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大分
宮崎
鹿児島
沖縄
保健師・保健師助産師看護師法・保健師国家試験・船舶に乗り組む衛生管理者・受胎調節実地指導員・コ・メディカル
会員校
国立
私立
国立大学協会加盟校を掲載
北海道
東北
東京
関東・甲信越
東海・北陸
近畿
中国・四国
九州・沖縄
59大学107拠点（令和4年4月1日現在）
☆は国際共同利用・共同研究拠点を表す。
単独拠点
北海道大学
（4拠点）
東北大学
（5拠点）
筑波大学
（3拠点）
  • 計算科学研究センター
  • つくば機能植物イノベーション研究センター
  • ヒューマン・ハイ・パフォーマンス先端研究センター
千葉大学
（2拠点）
東京大学
（8拠点）
東京科学大学
（2拠点）
金沢大学
（2拠点）
名古屋大学
（3拠点）
京都大学
（13拠点）
大阪大学
（6拠点）
岡山大学
（2拠点）
愛媛大学
（3拠点）
  • 沿岸環境科学研究センター
  • 地球深部ダイナミクス研究センター
  • プロテオサイエンスセンター
九州大学
（3拠点）
長崎大学
（2拠点）
名古屋市立大学
（2拠点）
  • 不育症研究センター
  • 創薬基盤科学研究所
大阪公立大学
（3拠点）
早稲田大学
（2拠点）
他35認定大学
（各1拠点）
ネットワーク
型拠点
学際大規模情報基盤
共同利用・共同研究拠点
物質・デバイス領域
共同研究拠点
生体医歯工学
共同研究拠点
放射線災害・医科学
研究拠点
放射能環境動態
・影響評価ネットワーク
共同研究拠点
触媒科学計測
共同研究拠点
糖鎖生命科学
連携ネットワーク型拠点
関連項目
旧商科（商業）大学

東京商科大学（1920年創立）⇒ 一橋大学　神戸商業大学（1929年創立）⇒ 神戸大学

旧工科（工業）大学

東京工業大学（1929年創立）⇒ 東京科学大学

旧医科大学

新潟医科大学（1922年創立）⇒ 新潟大学　岡山医科大学（1922年創立）⇒ 岡山大学
千葉医科大学（1923年創立）⇒ 千葉大学　金沢医科大学（1923年創立）⇒ 金沢大学
長崎医科大学（1923年創立）⇒ 長崎大学　熊本医科大学（1929年創立）⇒ 熊本大学

旧文理科大学

東京文理科大学（1929年創立）⇒ 筑波大学　広島文理科大学（1929年創立）⇒ 広島大学

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