生涯学習

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生涯学習(しょうがいがくしゅう、英語:lifelong learning)とは、が生涯にわたり学び学習活動を続けていくこと。日本においては、「人々が自己の充実・啓発や生活の向上のために、自発的意思に基づいて行うことを基本とし、必要に応じて自己に適した手段・方法を自ら選んで、生涯を通じて行う学習だ」という定義(昭和56年の中央教育審議会答申「生涯教育について」より)が広く用いられている。

概要[編集]

生涯学習の考え方自体は欧米諸国では19世紀には一般的であり、多くの人がキリスト教会を通じて大学における研究を学んでいた。日本では生涯教育の考え方は一般に普及せず、明治期に井上円了によって、提唱されたもののその考え方は一般化せず、大正デモクラシー以後は急速に消滅していく。

現在各国で実践されている生涯学習は、ユネスコ(UNESCO)のポール・ラングラン(Paul Lengrand)が1965年に初めて提唱したもので、元来はlife-long integrated education、すなわち生涯教育といわれた。日本では、心理学者波多野完治が、この概念を日本へ紹介した。当時、生涯教育の概念は、従来の社会教育に類すると解されたことから、文部省では社会教育課が所管することになり、その後も地方教育委員会でもしばらくは社会教育課が所管する例が多かった。そして、臨時教育審議会第四次答申が「生涯学習体系への移行」を提言してからは、生涯教育よりも生涯学習の用語が主流とされ、また生涯学習は社会教育に代わる概念として用いられる傾向が強まった。

近年まで教育こどもや他人に教えるあるいは教わるという形態が主だった。教師指導に従って学ぶというもので、20世紀初頭の「児童の世紀」がスローガンになった大正自由主義教育運動では、それを「旧教育」と呼んだ。当時にあっても、こどもの関心自発性創造力を重視することこそが、「新教育」だと考えられていた。最近では更に「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として強調されるようになってきた。これは、こどもに限らず成人についても当てはまる。

人は、学校教育に限らず、社会職場においても、または家庭専業主婦としていても、さらには社会の第一線から退いていても、自分のキャリアを切り開いたり(キャリアアップ)、また趣味娯楽として、はたまたライフワークとして、何か新しいものを学び続けたり、ボランティアとして地域社会や特定のニーズを抱えた人たちのためにサービスを提供するために、継続して学習を通して自らを高めることには高い価値があると一般的に考えられている。

リカレント教育[編集]

リカレント教育とは、主に学校教育を終えた後の社会人が大学等の教育機関を利用した教育のことを指す。生涯教育を受けて発展した概念であり、職業能力向上となるより高度な知識技術、生活上の教養や豊かさのために必要な教育を生涯に渡って繰り返し学習することを意味する。これには、仕事に就きながら必要な知識や技能を習得する教育訓練を行うOJT、仕事を一時的に離れて行う教育訓練(OFFJT)も包含されている。

リカレント教育論の概念は、スウェーデンの当時文相だったオロフ・パルメ1969年の第6回ヨーロッパ文相会議において取上げ、翌1970年経済協力開発機構(OECD)が公式に採用して、1973年「リカレント教育 -生涯学習のための戦略-」報告書が公表されたことで国際的に広く認知された。報告書では、青少年期という人生の初期にのみ集中していた教育政策を個人の全生涯にわたって労働、余暇、その他の活動と交互に行うこととする。この教育改革を「血液が人体を循環するように、個人の全生涯にわたって循環させよう」と表現した。

大学での生涯教育[編集]

近年の日本では大学の社会人入学制度などを利用しキャリアアップを図ることなどが、生涯学習の例として目立ってきている。ただし、資格社会のアメリカでは、経営学修士(MBA)を取得すると給料が数倍に跳ね上がるという経済的メリットがあるが、[要出典] 日本の労働現場では、そうした学位の経済的効果は期待できない。そのため、働き盛りの人物があえて休職してまで、大学や大学院で学びなおすほどの魅力にとぼしく、男性の社会人入学が少ない一因になっている。

日本では、社会人入学制度は女性や高齢者が自らの見識を高めることを目的に利用する例が多く、とくに放送大学ではその傾向が顕著である。そのため、中年男性の社会人入学に対する偏見が残っているとの指摘もある。また、大学における教育では、大学教員が作成したカリキュラムを受講生に押し付けがちで、学生自身がカリキュラムを作成していくという形にはなりにくい。「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として考える立場からは満足できない状況が多い。

ただし、バブル経済前後までは女性に求められた学歴が「短大専門卒」が多く、彼女らのキャリア・アップとして大学通信教育編入学によるエクステンション教育が行われ、4年制大学卒業(学士の学位授与)が大きなモチベーションとなっており、公務員・大企業では俸給区分が大卒に格上げされる事が認められる場合があるなど、実質面でもメリットもある。

大学における生涯学習では、少子化大学全入時代を前に手持ちの教育インフラが活用されている。文部科学省の指導もあって、現在では昼夜開講制夜間大学院の制度を導入して社会人でも高度な教育を受けられるようにカリキュラム編成をしている大学や大学院もあるが、仕事に役立たない修士・博士課程は単なる箔付けに終わりがちであるという弊害も存在している。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]