JPX日経インデックス400

JPX日経インデックス400（ジェーピーエックス・にっけい・インデックス・よんひゃく　通称：JPX日経400）は、日本取引所グループとその傘下の東京証券取引所、及び日本経済新聞社が共同で開発し、2014年1月6日から公表が始まった株価指数である。

概要

この株価指数は東京証券取引所に上場を行っている企業・3400社の中から、投資家に魅力の高い銘柄400社を選び、財務や経営が優秀な日本の株式市場をけん引する銘柄の動きを指数として発表する。指数は2013年8月の最終営業日・8月30日を起点として、この日を10000として計算。以後取引時間中は1秒ごとに算出する。

銘柄の選定は1部に加え、2部及びマザーズ、ジャスダックなどの新興市場も含めた東京証券取引所に3年以上上場している企業の中から特設注意銘柄（上場廃止になる恐れがある監理・整理銘柄も含む）、あるいは過去3年間で連続赤字や債務超過の状態にある企業、直近の決算短信または内部統制報告書が開示されていない企業、直近の財務諸表に継続企業の前提に関する注記がされている企業、直近の内部統制報告書に開示すべき重要な不備があったり、内部統制の評価結果を表明できていない企業を除き、売買代金と時価総額を踏まえてまず上位の1000銘柄を組み入れ候補銘柄として選定し、その後その中から、企業の資本効率を示す自己資本利益率（ROE）、営業利益、時価総額の3つの指標を基とした定量的な指標を評点として、400銘柄に最終的に絞り込む。なおROEと営業利益は3年間の数値を採用する。

組み入れ銘柄は基準日となる毎年6月最終営業日の時価総額等を元に見直され、組み入れ銘柄のうち評点が440位以内の銘柄が継続され、400銘柄に不足する場合は継続組み入れ以外の銘柄のうち評点の上位から順に400銘柄になるまで採用される。追加・除外リストは8月第5営業日大引け後に公表され、8月31日（31日が土曜日・日曜日と重なる場合は8月の最終営業日）に前営業日の終値で入れ替えを行う。

構成銘柄

2018年2月21日現在

(1)…1部	(2)…2部	(マ)…マザーズ	(ジ)…ジャスダック
394社	1社	1社	3社

企業名太字は日経平均株価採用銘柄

水産・農産業(1社)

(1)日本水産

鉱業(1社)

(1)国際石油開発帝石

建設業(21社)

(1)安藤・間	(1)東急建設	(1)コムシスホールディングス	(1)大成建設	(1)大林組
(1)清水建設	(1)長谷工コーポレーション	(1)鹿島建設	(1)三井住友建設	(1)前田建設工業
(1)戸田建設	(1)熊谷組	(1)大東建託	(1)NIPPO	(1)前田道路
(1)五洋建設	(1)住友林業	(1)大和ハウス工業	(1)積水ハウス	(1)協和エクシオ
(1)九電工

食料品(15社)

(1)江崎グリコ	(1)カルビー	(1)ヤクルト本社	(1)明治ホールディングス	(1)日本ハム
(1)アサヒグループホールディングス	(1)キリンホールディングス	(1)サントリー食品インターナショナル	(1)キッコーマン	(1)味の素
(1)キユーピー	(1)ニチレイ	(1)東洋水産	(1)日清食品ホールディングス	(1)日本たばこ産業

繊維製品(2社)

(1)帝人

(1)東レ

パルプ・紙(2社)

(1)王子ホールディングス

(1)大王製紙

化学(35社)

(1)クラレ	(1)旭化成	(1)住友化学	(1)日産化学工業	(1)東ソー
(1)デンカ	(1)信越化学工業	(1)エア・ウォーター	(1)大陽日酸	(1)日本パーカライジング
(1)三菱瓦斯化学	(1)三井化学	(1)JSR	(1)三菱ケミカルホールディングス	(1)ダイセル
(1)積水化学工業	(1)日本ゼオン	(1)アイカ工業	(1)宇部興産	(1)日立化成
(1)ダイキョーニシカワ	(1)日本化薬	(1)日油	(1)花王	(1)日本ペイントホールディングス
(1)関西ペイント	(1)DIC	(1)資生堂	(1)ライオン	(1)コーセー
(1)ドクターシーラボ	(1)小林製薬	(1)日東電工	(1)ニフコ	(1)ユニ・チャーム

医薬品(16社)

(1)協和発酵キリン	(1)武田薬品工業	(1)アステラス製薬	(1)大日本住友製薬	(1)塩野義製薬
(1)田辺三菱製薬	(1)中外製薬	(1)科研製薬	(1)エーザイ	(1)小野薬品工業
(1)久光製薬	(1)参天製薬	(1)ツムラ	(1)沢井製薬	(1)第一三共
(1)大塚ホールディングス

石油・石炭製品(0社)

対象銘柄なし

ゴム製品(4社)

(1)横浜ゴム

(1)東洋ゴム工業

(1)ブリヂストン

(1)住友ゴム工業

ガラス・土石製品(6社)

(1)旭硝子	(1)住友大阪セメント	(1)太平洋セメント	(1)TOTO	(1)日本碍子
(1)日本特殊陶業

鉄鋼(4社)

(1)新日鐵住金

(1)ジェイ エフ イー ホールディングス

(1)東京製鐵

(1)日立金属

非鉄金属(5社)

(1)日本軽金属ホールディングス

(1)三菱マテリアル

(1)住友金属鉱山

(1)DOWAホールディングス

(1)住友電気工業

金属製品(3社)

(1)三和ホールディングス

(1)リンナイ

(1)日本発條

機械(27社)

(1)アマダホールディングス	(1)オーエスジー	(1)DMG森精機	(1)ディスコ	(ジ)ニューフレアテクノロジー
(1)ナブテスコ	(1)SMC	(1)小松製作所	(1)住友重機械工業	(1)日立建機
(ジ)ハーモニック・ドライブ・システムズ	(1)クボタ	(1)荏原製作所	(1)ダイキン工業	(1)椿本チエイン
(1)ダイフク	(1)タダノ	(1)平和	(1)竹内製作所	(1)TPR
(1)ホシザキ	(1)日本精工	(1)ジェイテクト	(1)THK	(1)イーグル工業
(1)マキタ	(1)三菱重工業

電気機器(42社)

(1)コニカミノルタ	(1)ブラザー工業	(1)ミネベアミツミ	(1)日立製作所	(1)三菱電機
(1)富士電機	(1)安川電機	(1)日本電産	(1)オムロン	(1)日本電気
(1)富士通	(1)ルネサスエレクトロニクス	(1)セイコーエプソン	(1)アルバック	(1)エレコム
(1)パナソニック	(1)富士通ゼネラル	(1)ソニー	(1)TDK	(1)アルプス電気
(1)クラリオン	(1)ヒロセ電機	(1)日本航空電子工業	(1)横河電機	(1)日本光電工業
(1)堀場製作所	(1)アドバンテスト	(1)キーエンス	(1)シスメックス	(1)OBARA GROUP
(1)スタンレー電気	(1)カシオ計算機	(1)ファナック	(1)浜松ホトニクス	(1)京セラ
(1)村田製作所	(1)小糸製作所	(1)ミツバ	(1)SCREENホールディングス	(1)キヤノン
(1)リコー	(1)東京エレクトロン

輸送用機器(19社)

(1)トヨタ紡織	(1)豊田自動織機	(1)デンソー	(1)川崎重工業	(1)日産自動車
(1)いすゞ自動車	(1)トヨタ自動車	(1)日野自動車	(1)日信工業	(1)NOK
(1)アイシン精機	(1)マツダ	(1)本田技研工業	(1)スズキ	(1)SUBARU
(1)ヤマハ発動機	(1)豊田合成	(1)シマノ	(1)テイ・エス　テック

精密機器(6社)

(1)テルモ	(1)島津製作所	(1)オリンパス	(1)HOYA	(2)朝日インテック
(1)セイコーホールディングス

その他製品(5社)

(1)バンダイナムコホールディングス

(1)パイロットコーポレーション

(1)アシックス

(1)ヤマハ

(1)ピジョン

電気・ガス業(7社)

(1)中部電力	(1)関西電力	(1)東北電力	(1)電源開発	(1)東京瓦斯
(1)大阪瓦斯	(1)東邦瓦斯

陸運業(20社)

(1)東武鉄道	(1)相鉄ホールディングス	(1)東京急行電鉄	(1)小田急電鉄	(1)京王電鉄
(1)京成電鉄	(1)東日本旅客鉄道	(1)西日本旅客鉄道	(1)東海旅客鉄道	(1)西武ホールディングス
(1)西日本鉄道	(1)近鉄グループホールディングス	(1)阪急阪神ホールディングス	(1)南海電気鉄道	(1)京阪ホールディングス
(1)名古屋鉄道	(1)日本通運	(1)ヤマトホールディングス	(1)山九	(1)日立物流

海運業(0社)

対象銘柄なし

空運業(2社)

(1)日本航空

(1)ANAホールディングス

倉庫・運輸関係(0社)

対象銘柄なし

情報・通信業(25社)

(マ)ミクシィ	(1)新日鉄住金ソリューションズ	(1)ネクソン	(1)コロプラ	(1)ティーガイア
(1)ガンホー・オンライン・エンターテイメント	(1)野村総合研究所	(1)オービック	(1)ヤフー	(1)トレンドマイクロ
(1)日本オラクル	(1)伊藤忠テクノソリューションズ	(1)大塚商会	(1)日本テレビホールディングス	(1)日本電信電話
(1)KDDI	(1)光通信	(1)NTTドコモ	(1)GMOインターネット	(1)東宝
(1)エヌ・ティ・ティ・データ	(1)スクウェア・エニックス・ホールディングス	(1)SCSK	(1)コナミホールディングス	(1)ソフトバンクグループ

卸売業(20社)

(1)双日	(1)アルフレッサ ホールディングス	(1)神戸物産	(1)シップヘルスケアホールディングス	(1)第一興商
(1)メディパルホールディングス	(1)伊藤忠商事	(1)丸紅	(1)豊田通商	(1)兼松
(1)三井物産	(1)日立ハイテクノロジーズ	(1)住友商事	(1)三菱商事	(1)阪和興業
(1)岩谷産業	(1)東邦ホールディングス	(1)サンリオ	(1)ミスミグループ本社	(1)日鉄住金物産

小売業(33社)

(1)ローソン	(1)エービーシー・マート	(1)アダストリア	(ジ)セリア	(1)ビックカメラ
(1)MonotaRO	(1)J.フロントリテイリング	(1)マツモトキヨシホールディングス	(1)スタートトゥデイ	(1)ウエルシアホールディングス
(1)クリエイトSDホールディングス	(1)コスモス薬品	(1)セブン&アイ・ホールディングス	(1)ツルハホールディングス	(1)クスリのアオキホールディングス
(1)ノジマ	(1)良品計画	(1)ドンキホーテホールディングス	(1)ユナイテッドアローズ	(1)スギホールディングス
(1)ユニー・ファミリーマートホールディングス	(1)日本瓦斯	(1)しまむら	(1)高島屋	(1)イオン
(1)イズミ	(1)ヤオコー	(1)ケーズホールディングス	(1)アインホールディングス	(1)ニトリホールディングス
(1)バローホールディングス	(1)ファーストリテイリング	(1)サンドラッグ

銀行業(20社)

(1)めぶきフィナンシャルグループ	(1)東京TYフィナンシャルグループ	(1)九州フィナンシャルグループ	(1)コンコルディア・フィナンシャルグループ	(1)新生銀行
(1)あおぞら銀行	(1)三菱UFJフィナンシャル・グループ	(1)りそなホールディングス	(1)三井住友トラスト・ホールディングス	(1)三井住友フィナンシャルグループ
(1)千葉銀行	(1)群馬銀行	(1)静岡銀行	(1)スルガ銀行	(1)ほくほくフィナンシャルグループ
(1)広島銀行	(1)中国銀行	(1)セブン銀行	(1)みずほフィナンシャルグループ	(1)山口フィナンシャルグループ

証券/商品先物取引業(8社)

(1)FPG	(1)SBIホールディングス	(1)ジャフコ	(1)大和証券グループ本社	(1)野村ホールディングス
(1)東海東京フィナンシャル・ホールディングス	(1)松井証券	(1)カブドットコム証券

保険業(6社)

(1)SOMPOホールディングス	(1)MS&ADインシュアランスグループホールディングス	(1)ソニーフィナンシャルホールディングス	(1)第一生命ホールディングス	(1)東京海上ホールディングス
(1)T&Dホールディングス

その他金融業(10社)

(1)全国保証	(1)芙蓉総合リース	(1)興銀リース	(1)東京センチュリー	(1)イオンフィナンシャルサービス
(1)オリエントコーポレーション	(1)日立キャピタル	(1)オリックス	(1)三菱UFJリース	(1)日本取引所グループ

不動産業(16社)

(1)いちご	(1)ヒューリック	(1)野村不動産ホールディングス	(1)プレサンスコーポレーション	(1)オープンハウス
(1)東急不動産ホールディングス	(1)飯田グループホールディングス	(1)パーク24	(1)三井不動産	(1)三菱地所
(1)東京建物	(1)住友不動産	(1)レオパレス21	(1)スターツコーポレーション	(1)イオンモール
(1)エヌ・ティ・ティ都市開発

サービス業(18社)

(1)日本M&Aセンター	(1)テンプホールディングス	(1)綜合警備保障	(1)カカクコム	(1)ディップ
(1)エムスリー	(1)ディー・エヌ・エー	(1)博報堂DYホールディングス	(1)オリエンタルランド	(1)リゾートトラスト
(1)ユー・エス・エス	(1)サイバーエージェント	(1)楽天	(1)リログループ	(1)カナモト
(1)セコム	(1)メイテック	(1)イオンディライト

金融商品への展開

算出を開始した2014年1月6日以降、JPX日経インデックス400に連動する投資信託が複数の信託会社などから設定されている。また、ETF（上場投資信託）へは2014年1月28日に2本が上場されたのを皮切りに同年4月1日現在でJPX日経インデックス400に連動するETFは4本設定されている。これは日経平均株価に連動するETF（6本）に次ぎ、TOPIXに連動するETF（4本）と同じ2番目タイの多さである。ETFと公募投信を合わせるとその設定本数は15本超とみられている。これらを踏まえ、2014年3月25日には大阪取引所が同年11月にJPX日経インデックス400を対象とした先物取引を導入することを発表した。

出典

• 新株価指数、来年1月から公表 日経と日本取引所（日本経済新聞 2013年11月6日 2013年11月7日閲覧）

関連項目

• JPX日経中小型株指数

外部リンク

• 日本取引所グループによる説明