アドバンテスト

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株式会社アドバンテスト
Advantest Corporation
ADVANTEST company logos.svg
種類 株式会社
市場情報
東証1部 6857
NYSE ATE
本社所在地 日本の旗 日本
100-0005
東京都千代田区丸の内1丁目6番2号
本店所在地 179-0071
東京都練馬区旭町1丁目32番1号
設立 1954年12月2日
業種 電気機器
法人番号 9011601000379
事業内容 半導体・部品テストシステム事業、メカトロニクス関連事業、サービス他
代表者 代表取締役社長松野晴夫
資本金 323億6,300万円
売上高 連結:1,329億円
単体:637億円
(2013年3月期)
純資産 連結:1,412億円
単体:1,259億円
(2013年3月)
総資産 連結:2,255億円
単体:1,910億円
(2013年3月)
従業員数 連結:4,575人
単体:2,033人
(2013年3月)
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 12.57%
みずほ信託銀行(退職給付信託富士通口) 10.09%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 6.65%
(2013年3月)
主要子会社 日本エンジニアリング
関係する人物 取締役会長:丸山利雄
外部リンク https://www.advantest.com/JP/
特記事項:古河三水会の会員会社である。
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株式会社アドバンテスト (英語社名:Advantest Corporation) は、半導体デバイスの測定器などの大手メーカー。半導体検査装置の大手メーカーであり、特にメモリテスターを始めとする自動テスト装置の分野では2008年現在世界第1位である。

富士通からの出資を受けていた時期があり(現在も約10%の株式を保有する大株主[1]である)、古河グループとの関係が強い。

主力製品・事業[編集]

主要事業所[編集]

北九州R&Dセンタ
  • 本社 - 東京都千代田区丸の内1丁目6番2号
  • 練馬事業所(本店) 東京都練馬区旭町1-32-1
  • 西事務所 大阪府吹田市垂水町3-34-1
  • 西東京事務所 東京都八王子市高倉町9-1
  • 埼玉R&Dセンター 埼玉県加須市新利根1-5
  • 群馬R&Dセンター 群馬県邑楽郡明和町大輪336-1
  • EMCセンター 群馬県邑楽郡明和町大輪336-1
  • 北九州R&Dセンター 北九州市八幡東区東田1-5-1
  • アドバンテスト研究所 仙台市青葉区上愛子字松原48-2
  • 群馬工場 群馬県邑楽郡邑楽町篠塚54-1
  • 群馬第2工場 群馬県邑楽郡邑楽町赤堀3685-1

沿革[編集]

  • 1954年 タケダ理研工業株式会社として東京都練馬区に設立。
  • 1982年 アメリカ合衆国ニュージャージー州に現地法人を設立。
  • 1983年 東京証券取引所第二部に上場。
  • 1985年 東京証券取引所第一部に指定替え。現社名に改称。
  • 1986年 シンガポールに現地法人を設立。
  • 1998年 長野オリンピックに合わせて、初となるテレビコマーシャルを放映。
  • 2000年 日経平均株価に採用される。
  • 2001年 ニューヨーク証券取引所に上場。
  • 2011年 Verigy Ltd.を完全子会社化。

主要関係会社[編集]

  • アドバンテストシステム株式会社(日本法人)
  • 株式会社アドバンファシリティズ(日本法人)
  • 株式会社アドバンテスト研究所(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストファイナンス(日本法人)
  • 株式会社アドバンテスト九州システムズ(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストメディアサービス(日本法人)
  • 日本エンジニアリング株式会社(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストコンポーネント(日本法人)
  • Cloud Testing Service株式会社(日本法人)
  • Advantest America, Inc.(アメリカ法人)
  • Advantest Europe GmbH(ドイツ法人)
  • Advantest (Singapore) Pte.Ltd.(シンガポール法人)
  • Advantest Taiwan Inc.(台湾法人)
  • Advantest (M) Sdn. Bhd.(マレーシア法人)
  • Advantest Korea Co., Ltd.(韓国法人)
  • Advantest (China) Co., Ltd.(中国法人)

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 厳密には退職給付信託としてみずほ信託銀行に信託されているが、議決権は富士通の指図により行使されるため、実質的には富士通が株式を保有しているといえる。

外部リンク[編集]