東レ

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東レ株式会社
Toray Industries, Inc.
Toray logo.svg
Nihonbashi mitsui tower01s3872.jpg
東レ本社が入る日本橋三井タワー
(東京都中央区)
種類 株式会社
市場情報
東証1部 3402
1949年5月16日上場
大証1部(廃止) 3402
2013年7月12日上場廃止
名証1部 3402
2013年12月15日上場廃止
福証 3402
2013年12月15日上場廃止
札証 3402
2013年12月15日上場廃止
本社所在地

日本の旗 日本
〒103-8666
本社:東京都中央区日本橋室町二丁目1番1号 日本橋三井タワー

〒530-8222
大阪本社: 大阪府大阪市北区中之島三丁目3番3号 中之島三井ビルディング
設立 1926年大正15年)1月12日
(東洋レーヨン株式会社)
業種 繊維製品
法人番号 5010001034867 ウィキデータを編集
事業内容 繊維事業
プラスチック・ケミカル事業
情報通信材料・機器事業
炭素繊維複合材料事業
環境・エンジニアリング事業
ライフサイエンスその他
代表者 日覺昭廣代表取締役社長CEOCOO
阿部晃一(代表取締役副社長
橋本和司(代表取締役副社長)
資本金 1487億73百万円
(2015年3月31日時点)[1]
発行済株式総数 16億3148万株[2]
売上高 連結:2兆3888億48百万円
(2019年3月期)[3]
営業利益 連結:1414億69百万円
(2019年3月期)[4]
純利益 連結:793億73百万円
(2019年3月期)[5]
純資産 連結:1兆2139億44百万円
(2019年3月期)[6]
総資産 連結:2兆7883億51百万円
(2019年3月期)[7]
従業員数 連結:48,320人
(2019年3月末時点)
決算期 3月31日
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人
主要株主 株主141,863名中
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 7.90%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 6.43%
日本生命保険 4.45%
大樹生命保険 2.25%
三井住友銀行 1.88%
(2016年9月30日現在)[2]
主要子会社 関係会社参照
関係する人物 安川雄之助(初代会長)
田代茂樹(元会長)
安居喜造(元会長)
榊原定征(元会長)
外部リンク https://www.toray.co.jp/
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東レ大阪本社が入る中之島三井ビルディング(大阪市北区)
岡崎工場(愛知県岡崎市矢作町

東レ株式会社(とうレ、英称:Toray Industries, Inc.)は東京都中央区日本橋室町に本社、大阪府大阪市北区中之島に大阪本社を置く、合成繊維合成樹脂をはじめとする化学製品や情報関連素材を取り扱う大手化学企業JPX日経インデックス400 の構成銘柄。

三井グループの中核企業の一つとしてその名を知られており、コーポレート・スローガンは、「Innovation by Chemistry」(化学による革新と創造)。

また同社の企業広告では「素材には、社会を変える力がある。」(MATERIALS CAN CHANGE OUR LIVES.)のフレーズも使用されている。

社名にある再生繊維レーヨンを意味する(旧社名:ーヨン)が、同社は現在、レーヨンの生産は行っていない。

概要[編集]

化学繊維は19世紀より実用化されており、日本でも1918年(大正7年)に、秦逸三らの手により帝国人造絹絲(現・帝人)が誕生していた時代でもあった。そうした時代の到来に対応すべく、三井物産の出資により東洋レーヨンとして、1926年大正15年)に創業した。滋賀県大津市に滋賀事業場を開設し、生産を開始する。

1951年昭和26年)には米・デュポン社により開発された合成繊維、ナイロンの製造技術を導入し、1958年(昭和33年)には、帝人と共にポリエステル繊維「テトロン」(は帝人の「テ」、は東レの「ト」から来るもの)の生産を開始し、徐々に業績を上げてゆく。

1964年(昭和39年)には、絹に似せたポリエステル繊維でつくられた、日本初の丸洗い可能な着物「シルック」を開発。同じくしてアクリル繊維の「トレロン」も開発する。トレロンは、当時セーターなどのニットウェアを洗濯機などで洗うと、縮んで着られなくなってしまうという不安を解消することに成功した。

社名変更がなされた1970年(昭和45年)には、高級スエードに似せてつくられた人工皮革エクセーヌ」(現在も高級感を持つ化学繊維の代表となっており、自動車用内装材としては「アルカンターラ」のブランド名で世界展開)、テニスラケットなどに使用される炭素繊維「トレカ」、静電気の起こらない化学繊維「パレル」などを開発した。

その後も1986年(昭和61年)には古舘伊知郎が出演したCMでも知られる家庭用浄水器「トレビーノ」(同社の開発した中空糸膜を利用)や、眼鏡レンズクリーンシートとして知られる「トレシー」(同社製の極細繊維を利用)など、現在も化学技術を軸に様々な製品を開発し、世に送り出し続けている。

各スポーツ大会へ積極的に協賛していることでも知られ、特に1973年(昭和48年)に初協賛して以来「東レ シルックトーナメント」から今日まで協賛し続けている「東レ パン・パシフィック・オープン・テニストーナメント」などで有名である。その他、バレーボール部の「東レ・アローズ」(男子・女子)や、ボート競技の「東レ滋賀ボート部」(滋賀事業場の所属)もある。

現在同社の会長を務める榊原定征2014年平成26年)から2018年(平成30年)まで第4代日本経団連会長を務めた。高度プロフェッショナル制度の導入に尽力した。

また元副社長で現在特別顧問を務める飯島英胤2006年(平成18年)から日韓経済協会第7代会長を務めている。

2008年(平成20年)に国連協会ニューヨーク本部から「ヒューマニタリアン賞」を受賞した。2008年(平成20年)のテーマは「環境・気候変動」で、ミレニアム・ゴールの#7(Millennium Development Goals; 2015年(平成27年)までに達成すべき21世紀の国際社会の8つのゴール)「環境の持続可能性の確保」をテーマに捉えた賞であり、環境配慮型事業活動ならびにCSR活動(水処理・造水事業の展開、炭素繊維による温室効果ガス削減への貢献、省エネ、職場改善等)が気候変動や社会の持続的成長に貢献していると評価され、日本企業としては初めて国連協会ニューヨーク本部 (The United Nations Association of New York) から「2008年ヒューマニタリアン賞 (Humanitarian Award) 」が贈られた。授賞式は2008年(平成20年)10月23日にニューヨークの国連本部で開催され、東レからは榊原定征代表取締役社長(当時)が代表して出席、三井グループの主要企業からも幹部が同席した。

東レの三六協定(平成28年3月締結)は、所定労働時間基準で特別条項は月100時間、、年間900時間まで認められ[8][9][10]、厚生省の定める過労死ラインを超過する。

歴史[編集]

  • 1926年大正15年)1月12日 - 東洋レーヨン株式会社設立。
  • 1950年昭和25年) - GHQ指令に基づくレッドパージが行われる。滋賀工場では赤色追放反対運動が起こり、逮捕者も出て大津地方検察庁襲撃事件の下地となった[11]
  • 1951年(昭和26年)4月 - 社歌制定。
  • 1955年(昭和30年)1月2日 - ナイロンザイル事件が発生。作家の井上靖が朝日新聞に連載した小説『氷壁』の素材として取り扱われ、注目を集める。2007年には『石岡繁雄が語る - 氷壁・ナイロンザイル事件の真実』が刊行された。
  • 1963年(昭和38年)5月 - 新社章制定。
  • 1970年(昭和45年)1月1日 - 東レ株式会社に社名変更。
  • 1986年(昭和61年)4月16日 - 創立60周年に伴い、現在のロゴマークに変更。同時にコーポレートスローガン「原点は、くらしです。」も制定。
  • 2006年平成18年)4月1日 - 創立80周年に伴い、現在のコーポレートスローガンを使用。
  • 2006年平成18年)2月2日 - 名古屋市港区大江町の「東レ名古屋事業場」の樹脂製造工場脇に設置されたポンプ付近で爆発が起き、漏れ出た化学物質に引火、黒煙を上げながら炎上し、約5時間後に鎮火した。2人が全身にやけどを負うなど重傷を負った[12]
  • 2006年平成18年)8月15日 - 東レ瀬田工場(滋賀県大津市)第二工場の火災で、同社の衣料用素材の開発拠点であるテキスタイル開発センター(約1万平方メートル)が焼失した[13]
  • 2007年(平成18年)9月22日 - 静岡県長泉町下土狩の三島工場で爆発が起き、工場内でポリエステルフィルムの製造機械に付属するタンク付近にいた男性作業員3人がやけどなどのけがを負った[14]
  • 2013年(平成25年)12月20日 - 派遣先でセクハラ被害を受けたとして、派遣労働者の女性が東レ子会社である派遣元の東レエンタープライズに損害賠償を求めた裁判で、大阪高裁は、同社に対し、派遣元が派遣先の労働環境に適切な働きかけを怠ったとして、女性への慰謝料50万円を支払うよう命じた[15]。(東レエンタープライズ事件)
  • 2014年(平成26年)9月18日、男性の社員が架空工事を発注したとして、背任の疑いで社員が逮捕される[16]
  • 2014年(平成26年)12月12日、東レに所属するバレーボール男子の日本代表、王金剛容疑者(30)が、窃盗容疑で逮捕される[17]。所属先の東レは同日、東京体育館で開催中の全日本選手権出場を辞退。
  • 2015年(平成27年)2月13日 、男性の社員が医療用具の販売促進用の症例説明書や医学論文の翻訳など、架空の発注を繰り返して約2億円を不正に着服したとして、懲戒解雇したと発表[18]
  • 2016年(平成28年)4月21日、千葉工場において、千葉県の環境の保全に関する協定(環境保全協定)に違反し、事前協議を行わずに排出ガス処理装置を更新したこと、当該施設を稼働させていなかったことなどが判明。県と市原市は、協定の遵守等を求める指示を行う[19]。市によると、昨年度の大気環境濃度測定で、工場近くの測定地点で揮発性有機化合物であるアクリロニトリルの年平均値が指針値を上回った[20]
  • 2017年(平成29年)11月28日、子会社の東レハイブリッドコードが2008から2016年まで「タイヤコード」と呼ばれる自動車用タイヤやホース、ベルトといった補強材など149件について、品質データを書き換えていたことを発表[21]。不正な書き換えは2008年4月から2016年7月まで行われ、16年7月に問題が発覚した。その後、社内で調査を進めていたが、今年11月3日にネットにこの問題が書き込まれたことで、公表に踏み切った。日覚社長は業績への影響について「問題ないとなると思うが、たとえ問題があったとしても、それほど大きな額にはならない」と述べ、影響はないとの認識を示した[22]。また、調査報告書[23]には、ほぼ慢性的ともいえる人手不足の状態で管理職の室長が徹夜残業に追い込まれ、やむを得ずに改ざんに至ったと総括した[24]
  • 2018年(平成30年)1月20日、愛媛工場で、ポリエステル繊維の生産施設で勤務していた従業員が、ベルトコンベアーの上を移動していたポリエステル繊維入りの袋と鉄柵の間に挟まれ、死亡した[25]
  • 2018年(平成30年)2月1日、ポット型浄水器「トレビーノ メガ盛りパック」が実際には4個入りであるところを、5個入りであるかのように見せかけて販売したとして、景品表示法違反(有利誤認)で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた[26]
  • 2019年(平成31年)2月22日、水処理システム装置の販売において、従業員が第三者との取引に関連し不正行為(有印私文書偽造、同行使罪等)を行っていたことを発表。日覺社長の直轄案件の事業であり、日覺社長名の委任状、社長印鑑の押印、印鑑証明書も添えられていたが、東レは連帯債務保証が会社承認のものではなく水処理システム事業部長の独断行為と主張し当従業員解雇[27]。これに伴い東レの粉飾決算疑惑が生じる[28]
  • 2020年(令和2年)3月19日、東レ子会社の水道機工の社員が国家資格「1級土木施工管理技士」を不正取得したとして、国交省は資格の不正取得者の特定や過去の工事の品質確認、原因究明などを指示[29]
  • 2020年(令和2年)8月25日、東レの名古屋事業場に勤務していた男性が肺がんを患って死亡したのは、アスベストの対策がとられていなかったことが原因として、妻らが東レに4500万円の賠償求め提訴[30]
  • 2020年(令和2年)12月22日、経済産業省は、子会社の東レインターナショナルが中国で炭素繊維を本来の顧客ではない事業者に流出させたとして、再発防止を求める行政指導(警告)をしたと発表した[31]外国為替法では、炭素繊維など軍事転用の恐れのある品目を輸出する際は、最終消費者も明示したうえで国の許可を得る必要がある。

主要製品[編集]

炭素繊維複合材料ボーイング787の一次構造材に採用され、機体の軽量化に貢献している。PAN系炭素繊維メーカーとしては、世界最大手である。

民生品では、微細繊維眼鏡拭き「トレシー」の製造元として有名。微細繊維が油分をとる効果に着目したもの、洗顔用としても売れた。また、同社の開発した中空糸膜を利用した家庭用浄水器「トレビーノ」シリーズでも有名である。

戦時中の兵器生産[編集]

東洋レーヨン(当時)は太平洋戦争中期になると、繊維工場の機械設備は修理が困難となり、また機械設備は金属類回収令 に供出されるなど経営は厳しくなった[32]。しかし、東洋レーヨンは大戦終了後に繊維メーカーとして再起するため、あくまで化学繊維生産を通した[32]。大戦中も、あくまで主力製品は軍需衣料、国民衣料と占領地供給衣料生産であった[32]

しかし、軍需産業への転出を希望する技術者を引き留めるため、機械設備供出後に遊休化した工場設備を利用して、滋賀工場において兵器生産が開始された[32]。兵器生産は1943年(昭和18年)5月から始まり、海軍向けの九二式魚雷を月産100本、魚雷の頭部を日産125本を生産し、呉海軍工廠および舞鶴海軍工廠へ納品した[32]

太平洋戦争終戦後は兵器製造部門の民需転換のため車輌部として発足し、1945年(昭和20年)11月30日から滋賀工場において鉄道車両の修理が開始された[33]。最初は戦災車両の修理・解体から始まり、鉄道省の協力により客車貨車の修理・改造・新造のほか、私鉄車両の修理・新造、タンク車の製造などを行った[33]1949年(昭和24年)3月の職制改革で滋賀工場車輌部は東洋機械工業所として分離された[33]のち、1955年(昭和30年)3月の職制改正で東洋機械工業所は廃止された。以下に製造に関わった車両例を示す。

車両に取り付けられる製造所銘板は、東洋レーヨン車輌部と書かれていた[34]

事業場・工場/主要生産品目[編集]

  • 滋賀事業場(滋賀県大津市[35]
    • エクセーヌ基材(人工皮革)、トプティカル (カラーフィルター)、トレビーノ(家庭用浄水器)
  • 瀬田工場(滋賀県大津市)
    • トレロン混紡糸、医療用具(イノウエ・バルーン、アンスロン(P-Uカテーテル
  • 愛媛工場(愛媛県伊予郡松前町
    • 東レテトロン(ポリエステル短繊維)、トレカ(炭素繊維)、ロメンブラ(逆浸透膜モジュール)、トレコン(PBT樹脂)
  • 名古屋事業場(愛知県名古屋市港区
    • アミラン(ナイロン樹脂)、トレコン(PBT樹脂)、各種ファインケミカルズ
  • 東海工場(愛知県東海市
  • 愛知工場(愛知県名古屋市西区
    • ナイロン長繊維、レイテラ(プラスチック光ファイバ
  • 岡崎工場(愛知県岡崎市
    • ナイロン長繊維、東レ水なし平板(印刷版材)、フィルトライザー(人工腎臓)、トレビーノ(家庭用浄水器)
  • 三島工場(静岡県三島市
    • ルミラー(ポリエステルフィルム)、東レテトロン(ポリエステル長繊維)、ドルナー (プロスタサイクリンPGI2誘導体製剤)、フエロン(天然型インターフェロンβ製剤)
  • 千葉工場(千葉県市原市
  • 土浦工場(茨城県土浦市
  • 岐阜工場(岐阜県安八郡神戸町
    • エクセーヌ(人工皮革)、ルミラー(ポリエステルフィルム)、トレリナ(PPSフィルム)
  • 石川工場(石川県能美市
    •  東レテトロン(ポリエステル長繊維)、ナイロン長繊維、トレカ (プリプレグ)
  • 那須工場(栃木県那須塩原市
    • セティーラ(非水電解質二次電池用セパレータフィルム)

特許翻訳スクール[編集]

東レ知的財産センターが運営。特許翻訳家の育成を目的に2006年4月から、入門講座、専門講座、通信講座、基礎技術講座を開講

関係会社[編集]

元関係会社[編集]

水着キャンペーン[編集]

東レは1960年(昭和35年)より水着キャンペーンを開始している。1969年(昭和44年)から1973年(昭和48年)までは木原美知子を専属水着アドバイザーとして起用し、水着素材「ピチ」のキャンペーン展開を行った。1974年(昭和49年)から1980年(昭和55年)までは海外水着ブランド「カタリナ」のシンボルとして外国人モデルを起用した。1981年(昭和56年)から本格的な水着キャンペーンガールを起用している。初代はクリス・ソロムコ。それ以降、歴代キャンペーンガールから山口智子杉本彩藤原紀香菊川怜などの女優・タレントを次々と輩出した。

大手繊維メーカーなどが水着キャンペーンガールから次々と撤退する中、東レは今後も続けていくことを強調している。

2015年(平成27年)度より東レキャンペーンガールに改称。

2006年(平成18年)からはデサントとのコラボレーションで、男性用水着「Mr.T-body」のPRとして業界初のキャンペーンボーイも新設した。初代キャンペーンボーイに鈴木亮平、2代目にはビーチバレー選手の畑信也が選ばれた。

出身著名人[編集]

スポンサー番組[編集]

現在[編集]

2020年令和2年)1月現在

過去[編集]

提供読み・提供クレジット[編集]

  • 「ファッションから宇宙開発まで新素材で明日を創る東レ」・東レ株式会社
  • 「先端材料で新しい価値を創る・イノベーションバイケミストリー東レグループ」・TORAY

参考文献[編集]

  • 東洋レーヨン株式会社「東洋レーヨン社史(25年史)」

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ YAHOO!ファイナンス
  2. ^ a b 株式の状況 (HTML)”. 東レ株式会社 (2016年9月30日). 2017年9月9日閲覧。
  3. ^ YAHOO!ファイナンス
  4. ^ YAHOO!ファイナンス
  5. ^ YAHOO!ファイナンス
  6. ^ 東レ>株主・投資家情報>資料ライブラリ>決算短信>2013年度(2014年3月期/平成26年3月期)>純資産
  7. ^ YAHOO!ファイナンス
  8. ^ 経団連会長の発言と東レの三六協定”. 弁護士松丸正の過労死・過労自殺事件ノート. 2020年12月19日閲覧。
  9. ^ 東レ「ブラック企業」まがいの内情” (日本語). 【公式】三万人のための総合情報誌『選択』- 選択出版. 2020年12月19日閲覧。
  10. ^ 第316回 呆れる日本経団連役員企業の最新36協定” (日本語). NPO法人 働き方ASU-NET. 2020年12月19日閲覧。
  11. ^ 「朝鮮人の騒乱波状化す 大津地検を襲う 雨中で乱闘 四十数名を検挙」『朝日新聞』昭和25年12月2日3面
  12. ^ 東レ工場炎上2人重傷 名古屋 | Chem-Station (ケムステ)”. www.chem-station.com. 2020年12月19日閲覧。
  13. ^ THE SEN-I-NEWS 日刊繊維総合紙 繊維ニュース”. www.sen-i-news.co.jp. 2020年12月19日閲覧。
  14. ^ 静岡の東レ工場で爆発、3人けが”. 四国新聞社. 2020年12月19日閲覧。
  15. ^ 派遣先でハラスメント被害、「派遣会社」の法的責任は? 裁判で慰謝料命じた事例も” (日本語). ライブドアニュース. 2020年12月19日閲覧。
  16. ^ INC, SANKEI DIGITAL. “架空工事代でPC購入 容疑の元東レ社員逮捕 静岡” (日本語). 産経ニュース. 2020年12月19日閲覧。
  17. ^ バレー日本代表選手が窃盗容疑で逮捕/デイリースポーツ online” (日本語). デイリースポーツ online. 2020年12月19日閲覧。
  18. ^ 東レ社員が2億円着服 架空発注、懲戒解雇” (日本語). 日本経済新聞 (2015年2月13日). 2020年12月19日閲覧。
  19. ^ 千葉県. “東レ株式会社の環境保全協定違反に対する指示について” (日本語). 千葉県. 2020年12月19日閲覧。
  20. ^ “東レ千葉工場に県、市原市が指示書 /千葉” (jp). Mainichi Daily News. (2016年6月22日). https://mainichi.jp/articles/20160622/ddl/k12/020/366000c 2020年12月19日閲覧。 
  21. ^ 東レ、品質データ改ざん タイヤ補強材など149件”. 日本経済新聞 (2017年11月28日). 2018年2月11日閲覧。
  22. ^ Staff, Reuters「東レ子会社でデータ改ざん、1年以上公表せず 社長「深くお詫び」」『Reuters』、2017年11月28日。2020年12月19日閲覧。
  23. ^ 調査報告書 東レ株式会社有識者委員会”. 2020年12月20日閲覧。
  24. ^ 世論無視の榊原経団連会長 出身「東レ」にブラックな過去|日刊ゲンダイDIGITAL”. 日刊ゲンダイDIGITAL. 2020年12月19日閲覧。
  25. ^ 産業安全と環境問題について考える 2018年1月20日 愛媛県松前町の東レ工場でベルトコンベアーで運ばれてきた250kg袋が曲がっていたため直そうとした委託会社従業員が袋と鉄柵の間に挟まれて死亡”. anzendaiichi.blog.shinobi.jp. 2020年12月19日閲覧。
  26. ^ 「5個入り?」実は4個=東レ、浄水器で誤認表示-消費者庁”. 時事通信社 (2018年2月1日). 2018年2月11日閲覧。
  27. ^ 当社元従業員による不正行為について | NEWS | TORAY”. cs2.toray.co.jp. 2020年12月19日閲覧。
  28. ^ 部長「懲戒解雇」でも残る「東レ」の「粉飾決算」疑惑” (日本語). デイリー新潮. 2020年12月19日閲覧。
  29. ^ 東レ子会社の資格不正問題、国交省が第三者委の設置指示:朝日新聞デジタル” (日本語). 朝日新聞デジタル. 2020年12月19日閲覧。
  30. ^ 東海テレビNEWS” (日本語). www.tokai-tv.com. 2020年12月19日閲覧。
  31. ^ 東レ系、炭素繊維の輸出管理に不備” (日本語). 日本経済新聞 (2020年12月23日). 2020年12月26日閲覧。
  32. ^ a b c d e 東洋レーヨン株式会社「東洋レーヨン社史(25年史)」118-119P。
  33. ^ a b c 東洋レーヨン株式会社「東洋レーヨン社史(25年史)」122P。
  34. ^ 鉄道図書刊行会「鉄道ピクトリアル」1996年1月号特集「車両メーカー」63P。
  35. ^ “東レグループCSRレポート2019” (プレスリリース), 東レ, (2019年9月), https://www.toray.co.jp/sustainability/download/pdf/toraycsr_2019_web-all.pdf 2020年1月13日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]