日本ゼオン

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日本ゼオン株式会社
Zeon Corporation
Zeon.svg
Nippon Life Insurance Company,Marunouchi.JPG
種類 株式会社
市場情報
略称 ゼオン、ZEON
本社所在地 日本の旗 日本
100-8246
東京都千代田区丸の内1-6-2
新丸の内センタービル
設立 1950年4月12日
業種 化学
法人番号 9010001008834 ウィキデータを編集
事業内容 合成ゴム、特殊ゴム製品の製造
代表者 代表取締役会長 古河直純
代表取締役社長 田中公章
資本金 242億11百万円(2019年3月末)
売上高 連結:3374億円
単体:2238億円
経常利益 連結:363億円
単体:275億円
純利益 連結:184億円
単体:102億円
純資産 連結:2591億円
単体:1927億円
総資産 連結:4249億円
単体:3502億円
従業員数 連結:3,405人
単体:1,613人
決算期 3月31日
主要株主 横浜ゴム 10.38%
みずほ銀行 4.39%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 4.34%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 4.00%
主要子会社 ゼオン化成
東京材料
トウペ
関係する人物 藤田明
外部リンク http://www.zeon.co.jp/
特記事項:特記なき各種経営指標は2019年3月期[1]
古河三水会の理事会社である
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日本ゼオン株式会社(にっぽんゼオン、: Zeon Corporation)は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループ化学メーカーである。 塩化ビニル樹脂のメーカーとして古河グループ各社と米国B.F.グッドリッチ・ケミカル[2]の資本提携と技術で設立されたが、現在では合成ゴムや高機能樹脂の製造・開発をメインとする。

主力製品・事業[編集]

  • 輸送用途
    • 自動車用タイヤ、自動車用部品、船舶
  • 電子・電気用途
    • 記録、半導体、表示、エネルギー、通信
  • 土木・建築・住宅用途
    • 土木・公園資材、道路資材、包装物流資材、住宅・建設材料
  • 生活環境用途
    • 食品・食品雑貨、医療・医薬品、日用品、印刷・出版、光学機器、スポーツ・レジャー
  • その他用途
    • 改質剤、工業薬品、産業資材

主要事業所[編集]

沿革[編集]

  • 1950年昭和25年) - 合成樹脂の製造販売を目的として、日本ゼオン株式会社を資本金5百万円で設立。本社を東京都中央区銀座西7丁目3番地の日本軽金属本社ビル(現在のヒューリック銀座7丁目ビル)内に置く。
  • 1951年(昭和26年) - B.F.グッドリッチ・ケミカル社と塩化ビニル樹脂製造に関する技術提携。
  • 1961年(昭和36年) - 東京証券取引所に株式を上場、10月には大阪、名古屋にも上場。
  • 1965年(昭和40年) - 本社を千代田区丸の内二丁目に移設。
  • 1970年(昭和45年) - B.F.グッドリッチ・ケミカル社が当社保有株をすべて日本側に譲渡。
  • 1971年(昭和46年) - 商標名をGeonからZeonに変更。
  • 2000年平成12年) - 設立50周年にともない、現在のロゴマークに変更、同時に英文社名をNippon Zeon Co.,Ltd.から、ZEON CORPORATION.に変更。
  • 2005年(平成17年) - 本社を現住所(千代田区丸の内一丁目)に移設。
  • 2006年(平成18年) - 研究開発センター 10号館完成。CPMEの開発とその工業化で2006年度有機合成化学協会賞受賞
  • 2010年(平成22年) - 大阪証券取引所上場廃止。
  • 2015年(平成27年)11月11日 - 「単層カーボンナノチューブ(CNT)」を量産する国内初の工場を稼働[3]

主要関係会社[編集]

2019年3月末時点の子会社は62社、関連会社数は8社である[1]

国内グループ企業[編集]

海外グループ企業[編集]

  • ZEON Chemicals L.P.

その他[編集]

  • グッドリッチ社の塩化ビニル樹脂の商標「ゼオン」(Geon)を取って社名とした。また、その名の由来として「ゼオ」(Geo)はギリシャ語で大地、「エオン」(Eon)は永遠を意味し、その合成語である「ゼオン」には、「大地から原料を得て永遠に栄える」という意味が込められている。
  • 会長は旧古河財閥出身の古河直純(慶應義塾大学卒)。

関係人物[編集]

提供番組[編集]

現在[編集]

過去[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ a b “第94期 有価証券報告書” (pdf) (プレスリリース), 日本ゼオン株式会社, (2019年6月27日), http://www.zeon.co.jp/content/200323942.pdf 2019年11月17日閲覧。 
  2. ^ 元々、横浜ゴムの技術提携先でもあった。現在はユナイテッド・テクノロジーズの子会社であり、化学製品部門は2002年までに撤退している。
  3. ^ 伊沢友之、竹石涼子 (2015年11月12日). “育て「第2の炭素繊維」 カーボンナノチューブ、日本ゼオンが量産開始”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 11面 

外部リンク[編集]