日本ゼオン
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本社(新丸の内センタービル) | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
略称 | ゼオン、ZEON |
本社所在地 |
![]() 〒100-8246 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル |
設立 | 1950年4月12日 |
業種 | 化学 |
法人番号 |
9010001008834 ![]() |
事業内容 | 合成ゴム、特殊ゴム製品の製造 |
代表者 |
代表取締役会長 古河直純 代表取締役社長 田中公章 |
資本金 | 242億1,100万円(2019年3月末) |
売上高 |
連結:3,374億9,900万円 単体:2,238億4,800万円 (2019年3月期) |
営業利益 |
連結:331億4,700万円 単体:219億7,300万円 (2019年3月期) |
経常利益 |
連結:363億1,900万円 単体:275億7,300万円 (2019年3月期) |
純利益 |
連結:184億5,800万円 単体:102億7,000万円 (2019年3月期) |
純資産 |
連結:2,591億円 単体:1,927億円 (2019年3月期) |
総資産 |
連結:4,249億3,700万円 単体:3,502億3,000万円 (2019年3月期) |
従業員数 |
連結:3,405人、単体:1,613人 (2019年3月末日現在) |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 |
横浜ゴム 10.38% みずほ銀行 4.39% 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 4.34% 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 4.00% |
主要子会社 |
ゼオン化成 東京材料 トウペ |
関係する人物 | 藤田明 |
外部リンク | http://www.zeon.co.jp/ |
特記事項:特記なき各種経営指標は2019年3月期[1] 古河三水会の理事会社である |
日本ゼオン株式会社(にっぽんゼオン、英: Zeon Corporation)は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループの化学メーカーである。 塩化ビニル樹脂のメーカーとして古河グループ各社と米国B.F.グッドリッチ・ケミカル社[2]の資本提携と技術で設立されたが、現在では合成ゴムや高機能樹脂の製造・開発をメインとする。
主力製品・事業[編集]
- 輸送用途
- 自動車用タイヤ、自動車用部品、船舶
- 電子・電気用途
- 記録、半導体、表示、エネルギー、通信
- 土木・建築・住宅用途
- 土木・公園資材、道路資材、包装物流資材、住宅・建設材料
- 生活環境用途
- 食品・食品雑貨、医療・医薬品、日用品、印刷・出版、光学機器、スポーツ・レジャー
- その他用途
- 改質剤、工業薬品、産業資材
主要事業所[編集]
- 本社 - 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル
- 総合開発センター - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1
- 高岡工場 - 富山県高岡市荻布630
- 川崎工場 - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1
- 水島工場 - 岡山県倉敷市児島塩生字新浜2767-1
- 徳山工場 - 山口県周南市那智町2-1
- 大阪事務所 - 大阪市北区堂島浜2-1-9 古河大阪ビル西館
- 名古屋事務所 - 名古屋市中区錦1-18-24 HF伏見ビル
沿革[編集]
- 1950年(昭和25年) - 合成樹脂の製造販売を目的として、日本ゼオン株式会社を資本金5百万円で設立。本社を東京都中央区銀座西7丁目3番地の日本軽金属本社ビル(現在のヒューリック銀座7丁目ビル)内に置く。
- 1951年(昭和26年) - B.F.グッドリッチ・ケミカル社と塩化ビニル樹脂製造に関する技術提携。
- 1961年(昭和36年) - 東京証券取引所に株式を上場、10月には大阪、名古屋にも上場。
- 1965年(昭和40年) - 本社を千代田区丸の内二丁目に移設。
- 1970年(昭和45年) - B.F.グッドリッチ・ケミカル社が当社保有株をすべて日本側に譲渡。
- 1971年(昭和46年) - 商標名をGeonからZeonに変更。
- 2000年(平成12年) - 設立50周年にともない、現在のロゴマークに変更、同時に英文社名をNippon Zeon Co.,Ltd.から、ZEON CORPORATION.に変更。
- 2005年(平成17年) - 本社を現住所(千代田区丸の内一丁目)に移設。
- 2006年(平成18年) - 研究開発センター 10号館完成。CPMEの開発とその工業化で2006年度有機合成化学協会賞受賞
- 2010年(平成22年) - 大阪証券取引所上場廃止。
- 2015年(平成27年)11月11日 - 「単層カーボンナノチューブ(CNT)」を量産する国内初の工場を稼働[3]。
主要関係会社[編集]
2019年3月末時点の子会社は62社、関連会社数は8社である[1]。
国内グループ企業[編集]
海外グループ企業[編集]
- ZEON Chemicals L.P.
その他[編集]
- グッドリッチ社の塩化ビニル樹脂の商標「ゼオン」(Geon)を取って社名とした。また、その名の由来として「ゼオ」(Geo)はギリシャ語で大地、「エオン」(Eon)は永遠を意味し、その合成語である「ゼオン」には、「大地から原料を得て永遠に栄える」という意味が込められている。
- 会長は旧古河財閥出身の古河直純(慶應義塾大学卒)。
関係人物[編集]
提供番組[編集]
現在[編集]
過去[編集]
脚注[編集]
- ^ a b “第94期 有価証券報告書” (pdf) (プレスリリース), 日本ゼオン株式会社, (2019年6月27日) 2019年11月17日閲覧。
- ^ 元々、横浜ゴムの技術提携先でもあった。現在はユナイテッド・テクノロジーズの子会社であり、化学製品部門は2002年までに撤退している。
- ^ 伊沢友之、竹石涼子 (2015年11月12日). “育て「第2の炭素繊維」 カーボンナノチューブ、日本ゼオンが量産開始”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 11面
外部リンク[編集]
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