ソニーグループ

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ソニーグループ株式会社
Sony Group Corporation
Sony logo.svg
Sony headquarters (crop).jpg
種類 株式会社
機関設計 指名委員会等設置会社[1]
市場情報
東証1部 6758
1958年12月1日上場
NYSE SNE
1970年9月17日 - 2021年3月31日
NYSE SONY
2021年4月1日上場
略称 SONY
本社所在地 日本の旗 日本
108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立 1946年昭和21年)5月7日
(東京通信工業株式会社)
業種 電気機器
事業内容 持株会社
代表者 吉田憲一郎代表執行役会長社長CEO
石塚茂樹(代表執行役副会長)
十時裕樹(代表執行役副社長CFO
資本金 8,802億円(2021年3月31日付)
発行済株式総数 12億6105万8781株
(2021年3月31日現在)
売上高 連結:8兆9993億60百万円
(2021年3月期)
営業利益 連結:9718億65百万円
単体:3146億11百万円
(2021年3月期)
純利益 連結:1兆1717億76百万円
単体:1956億69百万円
(2021年3月期)
純資産 連結:5兆6214億70百万円
単体:2兆9409億87百万円
(2021年3月31日現在)
総資産 連結:26兆3548億40百万円
単体:3兆7773億12百万円
(2021年3月31日現在)
従業員数 111,700名(2020年3月31日付)
決算期 3月31日
会計監査人 PwCあらた有限責任監査法人
主要株主 Citibank as Depositary Bank for Depositary Receipt Holders 9.08%
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) 8.56%
日本カストディ銀行(株)(信託口) 5.10%
JPMorgan Chase Bank 380055 2.36%
(2020年12月31日現在)
主要子会社 グループ企業の節を参照
関係する人物 盛田昭夫(共同創業者)
井深大(共同創業者)
大賀典雄(元ソニー社長・元SME社長)
丸山茂雄(元SME社長・元SCE会長)
久夛良木健(元ソニー副社長・元SCE社長)
江崎玲於奈(ソニー元研究員、ノーベル物理学賞受賞者)
ほか多数
外部リンク https://www.sony.com/ja/
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ソニーグループ株式会社: Sony Group Corporation)は、東京都港区に本社を置く、電機メーカーを中心とする日本の多国籍メディア・コングロマリット。世界首位のCMOSイメージセンサ[2]などのハードウェア分野をはじめ、映画音楽などのソフトウェア分野、およびハード・ソフト・サービスを横断する家庭用ゲーム機分野[3]に重点を置いている[4]日経平均株価およびTOPIX Core30JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[5][6][7]

概要[編集]

創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を(2代目)ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。

エレクトロニクスをはじめ、ゲームエンターテインメント映画音楽アニメ)、金融保険銀行)など、様々な分野の企業を包括する[8]

東京証券取引所(1958年 - )およびニューヨーク証券取引所(1970年 - )に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。

創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線(ラジオテレビ受像機)に関する電気製品(AV機器)を中心に手掛ける製造業の企業であり、(家庭用電気機械器具の製造業としての)代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田昭夫や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入・多様化していった。例えば、

などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。

また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業生命保険業損害保険業不動産業放送業出版業アニメーション制作事業芸能マネージメント事業介護事業、教育事業、電気通信事業キャラクターライセンス事業なども手がける[注釈 1]

かつては化学工業小売業電池パソコン計測器白物家電化粧品飲食店旅行業なども手がけていた[注釈 2]

その他、日本の教育機関である湘北短期大学や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団ソニー音楽財団設立にも関わっている。教育に関しては井深大の意向による。

2019年度末の連結子会社(変動持分事業体を含む)は1,490社、持分法適用会社は140社となっている[9]

沿革[編集]

グループ企業[編集]

ソニーグループの概略図

日本国内[編集]

ほか

日本国外[編集]

ほか

かつてのグループ企業[編集]

事業所・施設[編集]

カリフォルニア州サンマテオにあるSIE本社

主な事業所[編集]

日本国内
海外

主な商業施設・店舗など[編集]

かつての事業所・施設[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ それぞれ
  2. ^ それぞれ に移行している。
  3. ^ スター・ウォーズシリーズのクレジットで「Very special thanks」と紹介されているのはここである。

出典[編集]

  1. ^ コーポレートガバナンス報告書 (PDF) ソニーグループ株式会社 2021年10月23日閲覧。
  2. ^ “ソニーがイメージセンサーに15年度1050億円を追加投資、月産8万枚へ”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日). https://jp.reuters.com/article/sony-invest-idJPKBN0L60GZ20150202 2015年11月18日閲覧。 
  3. ^ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位 「PS4」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HSA_W5A100C1TJ1000/ 2015年11月18日閲覧。 
  4. ^ ソニー(株)【6758】:株式/株価”. Yahooファイナンス. 2015年10月24日閲覧。
  5. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  6. ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
  7. ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
  8. ^ ソニーについて”. Sony Japan. 2018年1月9日閲覧。
  9. ^ “第103回定時株主総会招集ご通知” (PDF) (プレスリリース), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/stock/shareholders_meeting/Meeting103/103_ogm_J_all.pdf 
  10. ^ “ソニーグループの経営機構改革について” (プレスリリース), ソニー, (2020年5月19日), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202005/20-039/ 2020年12月21日閲覧。 
  11. ^ “ソニーグループ 組織・人事” (プレスリリース), ソニー, (2020年11月17日), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202011/20-093/ 2020年12月21日閲覧。 
  12. ^ SMNベンチャーズ株式会社” (日本語). SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  13. ^ ソネット・メディア・トレーディング株式会社|SMN株式会社” (日本語). SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  14. ^ NexGen Digital ネクスジェンデジタル | 会社情報” (日本語). NexGen Digital ネクスジェンデジタル. 2019年11月27日閲覧。
  15. ^ So-net Media-Logicad” (中国語). So-net Media Networks股份有限公司. 2019年11月27日閲覧。
  16. ^ 会社概要 | Sony Network Communications Connect Inc.”. sonyncc.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  17. ^ MVNE事業の会社分割(吸収分割)に関するお知らせ ソニーネットワークコミュニケーションズスマートプラットフォーム株式会社 事業開始について | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  18. ^ ソニーネットワークコミュニケーションズと総合PR会社ベクトル 「SoVeC株式会社」を設立、ソリューション第一弾として、 AIを活用した動画自動作成エンジンを提供 | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  19. ^ ソネットゲームスタジオ株式会社”. so-netgames.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  20. ^ 新会社 ソニー・グローバルエデュケーションを設立” (日本語). Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2019年11月27日閲覧。
  21. ^ 株式会社フロンテッジ 会社情報” (日本語). // FRONTAGE 株式会社フロンテッジ. 2019年11月27日閲覧。
  22. ^ フェリカネットワークス株式会社 会社概要” (日本語). FeliCa Networks. 2019年11月27日閲覧。
  23. ^ Nevion AS(ネヴィオン社)を子会社化” (日本語). Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年11月10日閲覧。
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  26. ^ UEI、ソニーCSL、WiLの三社、ヒトとAIの共生環境を構築する GHELIA を設立 〜 “みんながAI” を使いこなせる時代へ 〜 | 株式会社UEI”. www.uei.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
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  50. ^ ソニーエレクトロニクス株式会社 設立について” (日本語). Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年6月18日閲覧。
  51. ^ 株式会社コアエッジ Coreedge Inc.”. core-edge.jp. 2019年11月27日閲覧。
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  53. ^ ソニーショップのご案内”. ソニー. 2018年4月10日閲覧。

外部リンク[編集]