ソニーグループ

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ソニーグループ株式会社
Sony Group Corporation
Sony logo.svg
Sony headquarters (crop).jpg
種類 株式会社
機関設計 指名委員会等設置会社[1]
市場情報
東証プライム 6758
1958年12月1日上場
NYSE SNE
1970年9月17日 - 2021年3月31日
NYSE SONY
2021年4月1日上場
略称 SONY
本社所在地 日本の旗 日本
108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立 1946年昭和21年)5月7日
(東京通信工業株式会社)
業種 電気機器
法人番号 5010401067252 ウィキデータを編集
事業内容 持株会社
代表者 吉田憲一郎代表執行役会長社長CEO
石塚茂樹(代表執行役副会長)
十時裕樹(代表執行役副社長CFO
資本金 8,802億円(2021年3月31日付)
発行済株式総数 12億6105万8781株
(2021年3月31日現在)
売上高 連結:8兆9993億60百万円
(2021年3月期)
営業利益 連結:9718億65百万円
単体:3146億11百万円
(2021年3月期)
純利益 連結:1兆1717億76百万円
単体:1956億69百万円
(2021年3月期)
純資産 連結:5兆6214億70百万円
単体:2兆9409億87百万円
(2021年3月31日現在)
総資産 連結:26兆3548億40百万円
単体:3兆7773億12百万円
(2021年3月31日現在)
従業員数 108,900名(2022年3月31日付)
決算期 3月31日
会計監査人 PwCあらた有限責任監査法人
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) 16.36%
Citibank as Depositary Bank for Depositary Receipt Holders 9.69%
日本カストディ銀行(株)(信託口) 5.45%
JPMorgan Chase Bank 385632 1.87%
(2022年3月現在)
主要子会社 グループ企業の節を参照
関係する人物 盛田昭夫(共同創業者)
井深大(共同創業者)
太刀川正三郎(共同創業者)
大賀典雄(元ソニー社長・元SME社長)
丸山茂雄(元SME社長・元SCE会長)
久夛良木健(元ソニー副社長・元SCE社長)
江崎玲於奈(ソニー元研究員、ノーベル物理学賞受賞者)
ほか多数
外部リンク https://www.sony.com/
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ソニーグループ株式会社: Sony Group Corporation[2])は、日本東京都港区に本社を置く、世界的な多国籍コングロマリットハードウェア分野では世界首位のCMOSイメージセンサ[3]やスマートフォンのXperiaシリーズなど、ソフトウェア分野では映画音楽など、ハード・ソフト・サービスを横断する分野の家庭用ゲーム機とそのネットワークサービス(PlayStationおよびPlayStation Plus[4]に重点を置いている[5]

NYSEにも上場しており、日経平均株価およびTOPIX Core30JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[6][7][8]

概要[編集]

創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を(2代目)ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。

2019年度末の連結子会社(変動持分事業体を含む)は1,490社、持分法適用会社は140社となっている[9]エレクトロニクスをはじめ、ゲームエンターテインメント映画音楽アニメ)、金融保険銀行)など、様々な分野の企業を包括する[10]。また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業生命保険業損害保険業不動産業放送業出版業アニメーション制作事業芸能マネージメント事業介護事業、教育事業、電気通信事業キャラクターライセンス事業なども手がける[注釈 1]。かつては化学工業小売業電池パソコン計測器白物家電化粧品飲食店旅行業なども手がけていた[注釈 2]

東京証券取引所(1958年 - )およびニューヨーク証券取引所(1970年 - )に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。

創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線(ラジオテレビ受像機)に関する電気製品(AV機器)を中心に手掛ける製造業の企業であり、(家庭用電気機械器具の製造業としての)代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田昭夫や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入し多様化していった。例えば、

などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。

日本の教育機関である湘北短期大学や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団ソニー音楽財団の設立にも関わっている。教育に関しては創業者の井深大の意向による。

沿革[編集]

(初代)ソニー株式会社、(2代目)ソニー株式会社の詳細は「ソニー#歴史」を参照
  • 2021年4月1日 - ソニー本体及びエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業において、以下の企業組織再編を実施。
  • 2022年1月4日 - 電気自動車(EV)の事業会社「ソニーモビリティ」を同年春設立すると発表[13]。3月4日、ホンダとEV事業で提携すると発表した[14]。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホンダの工場に委託する。ソニーが車の頭脳にあたるソフトウエアや車内でのエンターテインメントを開発し、ホンダが駆動装置や安全機能などの機械的な技術を提供する。
  • 2022年6月16日 - 前述のモビリティ会社を、本田技研工業との共同で設立すると発表。社名はソニー・ホンダモビリティ株式会社(英:Sony Honda Mobility Inc.)で、出資比率はソニーグループと本田技研工業が50%づつ[15]。新会社の設立は2022年中、EV販売とモビリティ向けサービス提供開始は、2025年を予定している。

グループ企業[編集]

ソニーグループの概略図

日本国内[編集]

エレクトロニクス事業[編集]

半導体事業[編集]

ゲーム事業[編集]

映画・映像事業[編集]

音楽事業[編集]

インターネットサービス事業[編集]

金融事業[編集]

その他事業[編集]

ほか

日本国外[編集]

ほか

かつてのグループ企業[編集]

事業所・施設[編集]

カリフォルニア州サンマテオにあるSIE本社

主な事業所[編集]

日本国内
海外

主な商業施設・店舗など[編集]

かつての事業所・施設[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ それぞれ
  2. ^ それぞれ に移行している。
  3. ^ スター・ウォーズシリーズのクレジットで「Very special thanks」と紹介されているのはここである。

出典[編集]

  1. ^ コーポレート・ガバナンス - ソニーグループ株式会社
  2. ^ ソニーグループ株式会社 定款 第1章第1条
  3. ^ “ソニーがイメージセンサーに15年度1050億円を追加投資、月産8万枚へ”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日). https://jp.reuters.com/article/sony-invest-idJPKBN0L60GZ20150202 2015年11月18日閲覧。 
  4. ^ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位 「PS4」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HSA_W5A100C1TJ1000/ 2015年11月18日閲覧。 
  5. ^ ソニー(株)【6758】:株式/株価”. Yahooファイナンス. 2015年10月24日閲覧。
  6. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  7. ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
  8. ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
  9. ^ “第103回定時株主総会招集ご通知” (PDF) (プレスリリース), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/stock/shareholders_meeting/Meeting103/103_ogm_J_all.pdf 
  10. ^ ソニーについて”. Sony Japan. 2018年1月9日閲覧。
  11. ^ “ソニーグループの経営機構改革について” (プレスリリース), ソニー, (2020年5月19日), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202005/20-039/ 2020年12月21日閲覧。 
  12. ^ “ソニーグループ 組織・人事” (プレスリリース), ソニー, (2020年11月17日), https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202011/20-093/ 2020年12月21日閲覧。 
  13. ^ ソニーグループ、EVで新会社 事業化を本格検討” (日本語). 日本経済新聞 (2022年1月5日). 2022年1月5日閲覧。
  14. ^ ソニーとホンダ、EVで提携 新会社で25年に発売”. 日本経済新聞. 2022年3月4日閲覧。
  15. ^ ソニーとHonda、モビリティ事業を行う新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」の設立に関する合弁契約を締結 - ソニーグループ・本田技研工業 2022年6月16日(2022年6月17日閲覧)
  16. ^ SMNベンチャーズ株式会社” (日本語). SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  17. ^ ソネット・メディア・トレーディング株式会社|SMN株式会社” (日本語). SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  18. ^ NexGen Digital ネクスジェンデジタル | 会社情報” (日本語). NexGen Digital ネクスジェンデジタル. 2019年11月27日閲覧。
  19. ^ So-net Media-Logicad” (中国語). So-net Media Networks股份有限公司. 2019年11月27日閲覧。
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  22. ^ ソニーネットワークコミュニケーションズと総合PR会社ベクトル 「SoVeC株式会社」を設立、ソリューション第一弾として、 AIを活用した動画自動作成エンジンを提供 | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
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  56. ^ ソニー(6758)米国子会社のSony Interactive Entertainment LLC、PS4用『Marvel's Spider-Man』等開発のInsomniac Games, Inc.を買収”. 日本M&Aセンター. 株式会社日本M&Aセンター (2019年8月20日). 2022年2月20日閲覧。
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  59. ^ a b c d e f 主要事業所 地図”. ソニーグループ. 2021年4月24日閲覧。
  60. ^ ソニーショップのご案内”. ソニー. 2018年4月10日閲覧。

外部リンク[編集]