ゼネラル・エレクトリック

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ゼネラル・エレクトリック
General Electric Company
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種類 公開会社
市場情報
NYSE GE
略称 GE
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
コネチカット州 フェアフィールド イーストン・ターンパイク3135
設立 1892年
業種 重工業軍需産業航空宇宙産業、電気機器、
事業内容 電気機器、機械、軍用機器の製造・販売、金融
代表者 ジェフリー・イメルト (CEO)
資本金 116,438 Million US$
(2011年12月31日時点)[1]
発行済株式総数 10,591,146 千株
(2011年12月31日時点)[2]
売上高 連結:147,300 Million US$
(2011年12月期)[3]
営業利益 連結:14,074 Million US$
(2011年12月期)[4]
純利益 連結:14,151 Million US$
(2011年12月期)[5]
総資産 連結:717,242 Million US$
(2011年12月末時点)[6]
従業員数 301,000人
(2011年12月末時点)[7]
決算期 12月末日
主要株主 バークレイズ・グローバル・インベスターズ 3.7%
ステート・ストリート・コーポレーション 3.2%
バンガード・グループThe 3.0%
(2007年12月31日現在)
主要子会社 GEキャピタル(事業売却中)
GEエナジー
GEテクノロジー・インフラストラクチャ
外部リンク www.ge.com(英語)
www.ge.com/jp(日本語)
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ゼネラル・エレクトリック(英:General Electric Company、略称:GE)は、アメリカ合衆国コネチカット州に本社を置く、巨大企業である。ダウ平均株価の構成銘柄のうち、1896年5月26日の算出開始以来唯一残存している企業である。欧米と中国での特許取得数では世界一である。

概要[編集]

航空機エンジン、医療機器、産業用ソフトウェア、各種センサ、鉄道機器、発電および送電機器(火力発電用ガスタービン、モーター、原子力[8])、水処理機器、化学プロセス、鉱山機械、石油・ガス(油田サービス、天然ガス採掘機器、海洋掘削)、家庭用電化製品(LED照明、スマートメーター)、金融事業(法人向けファイナンス、不動産ファイナンス、各種リース銀行信販)など幅広い分野でビジネスを行っている。

沿革[編集]

事業部門・関連会社[編集]

ゼネラル・エレクトリック Signa MRI
発電用ガスタービンエンジンLM6000
B-2に搭載されたF118-GE-100
現在の主要事業部門
過去の事業部門

日本での事業[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>72P>Statement of Financial Position>Total GE shareowners equity
  2. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Common shares outstanding
  3. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Revenues
  4. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Earnings from continuing operations attributable to the Company
  5. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Net earnings attributable to the Company
  6. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>
  7. ^ General Electric>Investor Relations>Financial Reporting>Annual Reports>2011 Annual Report>69P>Selected Financial Data>Total employees
  8. ^ 第二次大戦中、原子爆弾開発プロジェクトである「マンハッタン計画」に参加している。
  9. ^ FAQs: How did the firm impact the advent of electricity?”. J.P. Morgan. 2013年2月3日閲覧。
  10. ^ a b c d e f g 西村成弘 国際特許管理契約と日米開戦 ―GEの対日事業と敵産処分― 2010年
  11. ^ 後に原子力発電などのコンサルティング業に転換。
  12. ^ 今道潤三 『アメリカのテレビネットワーク 機能と運営』 広図書 1962年 pp.33-34; 即時閲覧用:水野道子 アメリカにおける放送の公共性 放送法の起草過程からの一考察 p.9.
  13. ^ テレビVTR部門は3位または4位に甘んじたが、家庭で誰もが日に数時間見る家電はテレビだけで、そこに貼り付けられるロゴが失われること、また米国でほとんど最後となったテレビの生産が失われることから、1987年仏トムソンに売却されるまで維持された。テレビの部品は主に日本で調達、基板への組み上げはシンガポール工場、外枠と最終組立生産は米国工場と分担された。VTRは日本から完成品OEM調達でGEブランドは松下寿電子工業から、RCAブランドは日立製作所であった。また多くのGE製品や技術導入が米国から日本に行われたがテレビ、ラジオ、VTRの部門は大量に日本から米国に向けられた唯一と言ってよい商品分野であった。
  14. ^ 同社はレイクに社名変更後、2000年にジー・イー・コンシューマー・クレジット(GECC)株式会社となる
  15. ^ 色あせるGEの輝き 金融子会社の不振で経営改革も手詰まり - 日経ビジネスオンライン 2009年4月21日
  16. ^ 米GEを「AAプラス」に格下げ、見通しは安定的=S&P - ロイター 2009年3月13日
  17. ^ http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20100122ATGM2203P22012010.html[リンク切れ]
  18. ^ GE、家電事業のエレクトロラックスへの売却を断念 ”. ウォール・ストリート・ジャーナル (2015年12月7日). 2016年1月16日閲覧。
  19. ^ 中国ハイアール、米GE家電事業を買収へ-約6400億円で (1)  ”. ブルームバーグ (2016年1月15日). 2016年1月16日閲覧。
  20. ^ 米GEが54億ドルで家電事業売却へ、中国の青島ハイアールと合意 ”. ロイター (2016年1月16日). 2016年1月16日閲覧。
  21. ^ ハイアール、GE家電部門の買収を完了”. CNET Japan (2016年6月7日). 2016年7月8日閲覧。
  22. ^ GEはディジタル時代に即して本社をボストンへ移動(ニューヨーク・タイムズ紙) (英語)
  23. ^ GE、富士電機とメーター事業の合弁会社設立に関する覚書を締結GEと富士電機、国内のメーター事業に関する合弁会社設立契約を締結メーター事業の合弁会社設立時期の決定について

外部リンク[編集]

ビジネスデータ