交通銀行

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索
交通銀行
Bocom Financial Towers.jpg
交通銀行本社の交通銀行タワー(上海浦東新区
各種表記
繁体字 交通銀行
簡体字 交通银行
拼音 Jiāotōng Yínháng
注音符号 ㄐ|ㄠ ㄊㄨㄥ |ㄣˊ ㄏㄤˊ
英文 Bank of Communications
テンプレートを表示

交通銀行(こうつうぎんこう、英: Bank of Communications Limited)は八行五保の1つである。1908年に設立された。本社は上海浦東新区(銀城中路188号)。2004年にHSBCが資本の19.9パーセントを取得した。2005年には上海証券取引所、2007年には香港証券取引所上場されている。ゴールド・フィックスに参加している。中国大陸側の交通銀行は、中国の五大銀行のひとつになっている。

2012年7月16日、中国銀行に続き、台北に支店を開設した。

沿革[編集]

1906年に当時の清朝が、郵便電信・交通事業を管轄する郵電部を設置。これを受けて郵電部尚書の陳璧が、交通・電信関連の為替や現金収受や国庫の収支の管理及び小切手の発行等の業務を行う銀行設置を建議した。翌年に梁士詒京漢線ベルギーの企業から取り戻すために設立を提案した[1]1908年3月4日、交通銀行が北京で設立され、同行は鉄道の買い戻しに必要な資金の半分以上を提供した[2]。ベルギーの企業とは中国鉄道研究会社Société d'Etude de Chemins de Fer en Chine のことであった。この企業は1897年3月にパリバベルギー総合会社が筆頭株主となって資本金25万フランで設立していた[3]

その後の辛亥革命で交通銀行は北京政府の所轄となるが、北伐終了後の1928年に一般商業銀行へ転換し、本店は上海市外灘14号に移転。1935年には法幣を発行する4銀行の一つとなり、国共内戦に至るまでその地位を維持した。

旧交通銀行南港分行(台北市

1949年国民政府が台湾に移転したのに伴い、交通銀行も移転したとされている。ただし、交通銀行は中国側にもそのまま存在しており、中国の交通銀行は後身であり、台湾の交通銀行は新設の銀行という見方のほうが正しい(国民政府は中国大陸で休止していた営業を、台湾で再開したものであるという主張をしている)。大陸側では、1951年に本社を北京へ移転したのち、1987年に再び上海へ本社を移転した。

2006年8月21日、台湾側の交通銀行は中国国際商業銀行と合併し、消滅した。旧交通銀行の台湾本店は中正区忠孝東路2段123号にあって、現在はさらに合併後の兆豊国際商業銀行の本店営業部となっている。

交通銀行大連市分行(旧東洋拓殖大連支店)

脚注[編集]

  1. ^ Dayer, Roberta Allbert (1981). Bankers and Diplomats in China, 1917-1925: The Anglo-American Relationship. Abingdon, UK and New York: Frank Cass. p. 22. ISBN 9781135167585. "In 1907 Liang Shih-i proposed the establishment of a Bank of Communications which would handle domestic and foreign funds for the redemption of the Peking-Hankow railway." 
  2. ^ Lee, En-han (1977). China's Quest for Railway Autonomy, 1904-1911: A Study of the Chinese Railway-rights Recovery Movement. Singapore University Press. p. 223. "... three domestic loans of 5,000,000 taels, 1,000,000 taels, and 7,500,000 taels (CH$10,000,000) each, to be made through the Ministry of Finance, the Imperial Bank of China (ta-ch'ing yin-hang) and the Bank of Communications respectively. The loan provided by the Bank of Communications would be repaid by the issuing of internal bonds." 
  3. ^ G. Kurgan-Van Hentenryk, Léopold II et les groupes financiers belges en China: la politique royale et ses prolongements (1895-1914), Bruxelles, 1972, p. 104.

関連項目[編集]

外部リンク[編集]