日刊ゲンダイ

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日刊ゲンダイ
Touhoku-Tsunami Shock 2011 (10).jpg
東日本大震災直後の紙面(最前列右から二つ目)
種類 日刊紙(雑誌扱い 本文参照)
サイズ タブロイド判

事業者 株式会社日刊現代
株式会社中部経済新聞社
日刊サッポロ株式会社
本社 東京都中央区新川1-3-17
大阪府大阪市北区野崎町5-9(読売新聞大阪本社ビル)
愛知県名古屋市中村区名駅4-4-12
北海道札幌市中央区北3条東3-1-30
代表者 下桐治
創刊 1975年10月27日
言語 日本語
価格 1部 140円[1]
月極 3,550円
発行数 1,760,000(日本雑誌協会調べ)[2]
ウェブサイト http://www.nikkan-gendai.com/
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株式会社日刊現代
Nikkan Gendai (headquarters).jpg
2015年まで本社が置かれていた中川築地ビル
日刊スポーツ新聞社本社の隣のビルである。
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 104-8007
東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル10階
北緯35度40分41.6秒 東経139度46分51.5秒 / 北緯35.678222度 東経139.780972度 / 35.678222; 139.780972座標: 北緯35度40分41.6秒 東経139度46分51.5秒 / 北緯35.678222度 東経139.780972度 / 35.678222; 139.780972
設立 1975年9月27日
事業内容 日刊ゲンダイの発行
代表者 代表取締役社長 下桐治
外部リンク http://www.nikkan-gendai.com/pages/company
特記事項:日本新聞協会非加盟(詳述本文参照)
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駅売店での陳列販売の様子

日刊ゲンダイ』(にっかんゲンダイ)は、講談社系の出版社である株式会社日刊現代が発行するタブロイド夕刊紙である。日本新聞協会非加盟。

1975年10月27日創刊[3]。創刊当時価格40円[4]伊藤友人郎。即売が中心で[1]キヨスクなどの駅売りでは『夕刊フジ』や『東京スポーツ』と競っている。関西では『夕刊フジ』(近畿2府4県で48万6,471部[5])が『ゲンダイ』(大阪版(滋賀県~山口県)342,000部[1]を上回っている。

発行部数は、日本雑誌協会による調査では176万部(算定期間:2012年10月1日 - 2013年9月30日 印刷証明無し)[2]。独自に発表している部数は(北海道版は除く)168万2千部(東京版117.7万部、大阪版34.2万部、中部版16.3万部)[1]

東京大阪名古屋の三大都市で発行(中部版は中部経済新聞社が発行)されている他、札幌市内でも発行されている。札幌では、当初は『日刊サッポロ』(『北海タイムス』(現在は廃刊)系列だった)として発行されていたが、2006年6月より『日刊ゲンダイ』として発刊されるようになった。また、福岡など九州においては発行や発売は一切行われていないが、第三種郵便物による郵送購読は可能である。[要出典]

『日刊ゲンダイ』は、創刊時、発行元の株式会社日刊現代が週刊誌を発刊している講談社系の会社であることを理由に、日本新聞協会への加盟を拒否されたため、雑誌扱い(日刊誌)となっている[要出典][6]

歴史[編集]

イギリスの大衆紙『ザ・サン』を参考に、センセーショナリズム、タブロイド判を特色として創刊された[要出典]紙面の構成は先行紙『夕刊フジ』に追随した[要出典]講談社の新聞界への進出は第二次世界大戦前に講談社創業者の野間清治報知新聞の経営に失敗して以来、野間省一の悲願であったが、野間省一が倒れ、社内の反対論も強く『日刊ゲンダイ』の存在は講談社からすると鬼っ子的な扱いだった[要出典]

週刊現代』編集長だった川鍋孝文は重役との軋轢で閑職の開発室に廻されて『日刊ゲンダイ』を開発[要出典]。株式会社日刊現代社長となる野間惟道講談社専務も事実上の経営トップだった服部敏幸副社長との不仲から、社内の派閥抗争の影響を受ける格好で『日刊ゲンダイ』の創刊にあたったという業界の噂があった[7]講談社から『日刊ゲンダイ』参画した社員は少なかった[3][4]

創刊に先立つ1969年頃の企画段階で『夕刊フジ』の対抗馬として位置付けられた[8]。『夕刊フジ』は新聞として創刊されたのに対して『日刊ゲンダイ』は雑誌的なおもしろさを強みにするものとされた[8]

川鍋孝文が1969年のアメリカ・フランス視察でタイムニューズウィークを比較し、エスタブリッシュメント的なタイムに対して感情を重視するニューズウィークの姿勢を学んだことが後に創刊されたときの『日刊ゲンダイ』の論調に反映されていると栗林利彰が1978年に書いた[9](栗林は『週刊現代』時代の川鍋の下で働いた[10])。

1975年10月の創刊時には25万部を発行[7]。15万8800部を発行し売り切れた[4]。しかし、1975年11月と12月には実売で10万部を割り[7]1976年1月には1万部から2万部にまで落ち込む[7]。この廃刊の危機を救ったのが、同年2月のロッキード事件だった[7]。事件の情報を毎日送り出し[11]、高官の実名を伏せる新聞[7]と速報性の低い週刊誌[7]との隙間をついて差別化に成功し[3][7]、1976年2月から低迷を脱し8月に売上はピークに達した[3]。これにより『日刊ゲンダイ』は窮地を救われた[12]この人気により、以後も、田中角栄元首相の動向を追う反権力的な政治記事などが定着して、1977年からは30万部を発行[要出典]1983年には公称110万部を謳うようになった。この間の1980年に惟道は『日刊ゲンダイ』成功の功績により講談社本社の社長に就任。

1981年11月16日、大阪版創刊。巻頭記事は「創価学会池田大作名誉会長の醜聞が「月刊ペン事件」の裁判ですでにこれだけ暴露された」だった。この頃は経営的にも講談社グループの大きな柱となっていた[要出典]

1981年12月1日北海道日刊スポーツ新聞社の出資による日刊サッポロ株式会社から『日刊サッポロ』として札幌版が創刊された。

1992年、中部版創刊[13]。中部版は一部編集と発行が中部経済新聞社によって行われている。

2006年6月1日付から、『日刊サッポロ』は題字を東京や大阪などと同じく『日刊ゲンダイ』に改めた。

2011年10月26日、風俗適正化法違反(無届け業者の広告宣伝の禁止)ほう助の疑いで逮捕された違法マッサージ店の関連広告掲載先として、警視庁が日刊現代本社などを家宅捜索している。[14]

紙面構成[編集]

紙面構成は創刊時からライバルとされた『夕刊フジ』の紙面とほぼ同じ[7]

川鍋は『日刊ゲンダイ』を「日刊雑誌」と位置付けており、紙面構成では1面のレイアウトを雑誌の表紙に見立てたという[15]。1面には大きく見出しを載せて記事は導入部のみということが多かった[15]

論調[編集]

マスメディアを含む権力層に対する批判に定評がある[16]。栗林利彰によれば、『日刊ゲンダイ』は公人や権力者について「疑わしきは、書く」という姿勢をとっており、これにより読者の共感を呼ぶような鋭い追及が可能になり、大新聞にない強みが生まれているという[15]

ライバル関係にある『夕刊フジ』とは、論調でも保守対革新の関係にある[3]

一方で、『日刊ゲンダイ』は反権力のポーズがワンパターン化しているとの批判もあり[7][16]、多田陽によれば社会的公器としての自覚が乏しく、マイナー紙を脱することができていない[7]

大阪版の最終面で嘲笑・諷刺される対象は、巨人ではなく阪神タイガースであったが、好調だった当時は嘲笑や諷刺が抑えられ阪神ファン寄りの記事が増えていた(今では阪神の不調により再び嘲笑・諷刺されている)[要出典]。関西では『夕刊フジ』(近畿2府4県で48万6,471部[17])が『ゲンダイ』(大阪版(滋賀県~山口県)342,000部[1]を上回っている。その理由として『夕刊フジ』が夕方にB版、C版を刷る事による速報性や阪神関連の批判記事を載せないことなどが挙げられる[要出典]これは東京から送られてきた原稿をそのまま掲載していたからであり、現在最終面は大阪で原稿作成から編集までこなしている[要出典]なお、阪神タイガースからゲンダイに対しては記者証が発行されていないため、球場内での取材は許可されておらず、すべて「周辺取材」である[要出典]

得手分野としては競馬(中央競馬)を持ち、週末版にはスポーツ新聞と同様に競馬に関する特集を組む[要出典]JRAに対する批判は殆ど掲載されない[要出典]。なお、競馬欄の名物小説『止まり木ブルース』(塩崎利雄)は1986年から続く長期連載となっている。

元ニュース編集部長の二木啓孝は自身の回想として、「私も正直に言えば、過去には週刊誌と夕刊紙でずいぶんと飛ばし記事を書いてきた。しかし、少なくとも死者の出た話や、歴史的な新事実について書く場合は念入りな取材をしたものだ。」とTHE JOURNALで告白している[18]

政党・政治家[編集]

小泉内閣については発足当初の頃は「小泉構造改革」を賞賛する記事を書いていたが、2005年衆議院選挙(いわゆる郵政解散)の頃には構造改革を厳しく批判するようになった[19]。そして、現在[いつ?]では通り魔事件など「社会を揺るがす出来事の原因は小泉構造改革にある」と批判する立場に逆転している[要出典]

2009年の自民党が下野した政権交代後は、「歴史が変わった」「自民大物ゾンビ復活の赤っ恥」「ざまみろ悪党自民の消滅」「これは明治維新のような無血革命だ」「公明党もバチが当たって党崩壊」と掲載した[20]

一方の 民主党政権に対しては、「民主新政権はこの国をすべてチェンジ」[21]、「政権交代でもこの国は変わらないのか」[22]、「悪政で壊れたこの国の再建は茨の道」[23]、「流れる鳩山内閣行き詰まり情報 政権担当は無理だったのか」「しぼみ始めた民主政権への期待」「鳩山内閣の期待と落胆 政権の意思決定が見えないという声も」などの記事を掲載、一方で「小沢一郎総理でなければ駄目か」[24]など、小沢個人に対し礼賛を繰り返す記事を掲載している[要出典]

民主党と連立政権を組んでいた国民新党、社民党に対しては亀井静香辻元清美の入閣に反対する記事を掲載した[25]。特に社民党に対しては、「社民党は衆院7議席、参院5議席の吹けば飛ぶような政党だ。最近は影も薄く、消滅寸前に追い込まれていた。それで3党連立を振り回すことで存在感をアピールしようと考えているのなら勘違いも甚だしい。国民は民主党に政権を任せたのだ。政権の足を引っ張る社民党は目障りなだけである。福島党首も、習字はやらなくてもいいから、政権担当能力は磨いてもらいたい」との記事を掲載した[26]

また、2010年6月2日の鳩山由紀夫の首相退陣により新しく内閣総理大臣及び民主党代表に再度就任した菅直人については、2004年5月に菅が民主党代表(当時)を辞任して四国八十八箇所のお遍路巡りをした時に、自力で歩いていないことを日本のマスコミで唯一報道した。2009年の民主党への政権交代後、藤井裕久の後を次いで菅が後任の財務大臣に就任した際は一転して「菅新大臣を後押しする強力法案の威力」[27]と賛美する記事を載せたこともあった。前述したように本誌の論調が小沢一郎寄りのスタンスに軸足を移し、2010年9月14日に実施された民主党代表選を含む一連の、菅と小沢の争いの過程においては小沢を支持・賛美する見出しをつけた記事を連日1面に掲載し、対抗馬である菅直人に対しては「脱小沢」を掲げていることから批判記事を書き続けた[要出典]代表選で小沢が敗北すると、「最悪だ 菅再選721ポイント 小沢491ポイント」「"無力政治"選んだ民主党」「すぐに空中分解するボンクラ政権」「民主党の国会議員、党員、サポーターは大バカ野郎だ」などと報じた[要出典]

2010年7月11日実施の参院選では、公示後の選挙期間中であるにも関わらず「民主党へ投票が最良の選択」(6月29日付)や「迷わずに民主党へ投票しよう」(7月3日付)などの見出しをつけた記事を1面に掲載し、自民党から「民主党や同党公認候補者への投票を、端的に、直接的に、あからさまに求める表現で埋め尽くされている」と指摘され、公職選挙法に触れるのではないかと中央選挙管理会に質問状が出された[28]。小沢が日本未来の党に所属していた2012年衆院選でも、「小沢嘉田連合100議席超え」(11月27日付)「あの政権交代の理想は「未来」が実現する」(12月6日付)との見出しを付けた記事を掲載している。選挙の結果、121人の出馬で9人の当選にとどまった。なお、大勝した自民党・公明党に対しての論調は「自公325議席何でもやり放題」「これでいいのか!この国の政治」である[29]。また、わいせつ物陳列で逮捕された、アダルトグッズ販売会社経営の北原みのりを安倍総理批判の急先鋒であるとしている[30]。 2010年1月29日付で日刊ゲンダイが書いた「『さすが政界渡り鳥』変節女」などの見出しの記事が事実無根であり名誉を傷つけられたとして、自民党の小池百合子議員が東京地裁に3000万円の損害賠償を求める訴えを起こした[31]

メディア[編集]

日刊現代の旧本社は朝日の連結子会社である日刊スポーツ新聞社と近いこともあり、[要出典]日刊スポーツ新聞社やその子会社(朝日新聞から見れば孫会社)とは取引関係にある。日刊スポーツ印刷社が日刊ゲンダイの受託印刷をしている[32]また中央競馬の出馬表は日刊スポーツの競馬面とほぼ同じ体裁になっている[要出典]。これは別の子会社日刊編集センターが日刊スポーツ本紙向けに製作しているものを供給されている。さらに先述の通り、北海道版は現在、日刊スポーツ子会社の日刊サッポロからの発行となっている。このため日刊スポーツへの批判はほとんど載らない[要出典]

2005年には魚住昭がコラムで批判していた。「大マスコミの翼賛体質報道」といった批判を行う際に使用する戦前の新聞紙面写真はほとんどが朝日新聞の紙面写真を使用している[要出典]

インターネットに対しては他マスコミと同様に批判的論調で、特にインターネット掲示板「2ちゃんねる」に対しては、「ネットの陰、負の部分を引きずってきた存在」と執拗に批判している[33]

芸能[編集]

芸能に関して、視聴率の話題に着目した記事を多く掲載する[要出典]視聴率が芳しくない番組は出演しているタレントや俳優の責任というスタンスである[要出典]一方で記者が批判してきた番組(タレント)が高視聴率を獲得すると批判の矛先は視聴者に向けられることになり、日本テレビで放送された東京マラソン2008中継の視聴率が20.6%となった時には、「(番組視聴者は)ヒマな人が多い」という論調になった[要出典]

一方、「視聴率至上主義は改めるべき」という主張も繰り返しており、視聴率がふるわないながらも質の高い番組を紹介する「視聴率がなんだ」という記事を連載したこともある[要出典]

政治記事が学者や評論家などのコメントを実名入りで引用しながら構成されている反面、芸能記事では根拠のない事柄を「事情通」、「芸能関係者」といった存在が証明されない人物からコメントを取ったとする記事が多い[要出典]。この事は後述の「えなりかずきに巨根伝説」に詳述。

スポーツ[編集]

従来スポーツ紙は野球巨人に好意的でなければ売れないとする考えられた中で『日刊ゲンダイ』はアンチ巨人のスタンスをとった[7]

スポーツ選手、特に野球選手についての記事では捏造が指摘されることがある[要出典]。2009年4月21日付の「激震のロッテ交代劇が巨人に飛び火。バレンタイン周辺に飛び交う巨人入り情報」]において、残留を実現する会の裏でボビー・バレンタイン監督が糸を引いているかのような記事を掲載し事実無根であるとの声明が出されたりする等、取材元が全く報じられないまま掲載されるケースもある[要出典]

セックス[編集]

『日刊ゲンダイ』は具体的な売春情報を掲載し好評を得た[7]

宗教[編集]

過去には、他紙が及び腰な公明党創価学会への批判を誌面上で度々行っていた。創価学会系紙メディアである潮出版社の全面広告を月2回(月刊雑誌「潮」と横山光輝の漫画)4頁に掲載するにも関わらず、お構いなしだった[要出典][34]ただし、現在では表立った批判は少なくなっており[要出典]、2010年2月に小沢一郎民主党幹事長が創価学会幹部と会談したことをあげ、小沢一郎が創価学会を取り込むことで反小沢一派の影響力が低下することを肯定する記事を掲載している[35]

韓国関連[編集]

韓国及び韓国人を徹底的に批判している[要出典]。日刊ゲンダイを開発した川鍋孝文が週刊現代編集長時代に金大中事件で韓国政府批判を繰り広げたことにより、韓国大使館から抗議を受け、講談社役員との喧嘩となり編集長を解任されたことと、近年の韓流“ブーム”に騒ぐ主婦層への反発からである[36]。「KARAとか韓流はいい加減やめ!」と韓流ブームの代表としてKARAを「ダンスも歌も並みレベル」と酷評し、レディー・ガガを猥褻としてライブを拒否しながら、自国アイドルKARAの尻振りダンスを許す韓国の欺瞞を徹底批判し、「ボチボチ揃ってお引取り願いたい」「午後の民放やBSの韓流ドラマもうんざりなので、日本のドラマ放送に変えてくれ。日本のテレビ局は目を覚まして日本のタレントを大切にしようぜ」と韓流排除を訴えた[37]

嘉穂総合高校の低偏差値[編集]

2014年1月25日のNHK会長就任記者会見において、籾井勝人慰安婦問題に関し『コメントしない』と言い続けたものの記者側から『どうしても』ということで『個人としてであれば』と発言し、その後で記者側から『個人(の見解)というのはあり得ない』と言われ『会長としてであれば取り消す』と発言した件[38]について、『日刊ゲンダイ』は2014年2月14日の記事で『この人の出身校と偏差値、籾井勝人・NHK会長、嘉穂総合高校「42」。従軍慰安婦に関するトンデモ発言をした人だけに「やっぱり」などと思うなかれ。このやや低めの偏差値』と述べ籾井の出身高校である福岡県立嘉穂総合高等学校の偏差値が低いと報じた[39][リンク切れ]

批判[編集]

2007年4月11日付(4月10日発行)に掲載された「美人フルート奏者と熱愛中のえなりかずきに巨根伝説」という見出しの記事を出し、「芸能ライター」の声として、えなりが巨根であること、そして風俗通いを頻繁にしていると報じた。それに対しえなりが事実無根とし名誉毀損として約1,100万円の損害賠償と謝罪記事の掲載を求めて、東京地裁に提訴し、訴訟となった。半年後、日刊現代は記事は全て捏造であったと認め、えなり側に謝罪し和解した。同紙10月7日付(10月8日発行)の芸能面に「本紙2007年4月11号に掲載したえなりかずき氏に関する記事で、同氏の発言として報じた部分及び 同氏支援者が同氏を接待する方法について述べた部分は、いずれも事実に基づかないものでした。 この記事により、同氏の名誉を侵害し、同氏に多大なご迷惑をおかけしたことを謹んでお詫びいたします」との10月6日付社告を掲載した[40]

他にも野中広務河井克行など複数の政治家に抗議され謝罪訂正報道を行っている[要出典]

連載[編集]

連載企画[編集]

  • 『この人物のオモテとウラ』
  • 『あの人は今こうしている』 28年間継続している長寿連載
  • 『失礼します』
  • 『この人の身上調査書』
  • 『社長の私生活』 30年継続している長寿連載

連載漫画[編集]

1977年から2003年まで連載された、横山まさみちによる『やる気まんまん』(原作牛次郎。途中より横山が原作も担当し、『それいけ大将』その他に改題)が有名[要出典]連載最終盤に横山は死去したが、生前に原稿は完成しており完結した[要出典]。以後、同系統の艶笑漫画を3人の作家の執筆を経て、2005年より過去に掲載した『やる気まんまん』の傑作選(第1部 - 第3部)を2007年3月まで連載した。

過去には同時連載として複数の漫画が掲載されたこともある。ケン月影とみ新蔵さかもと瓢作ももなり高桜多吾作等が連載を行った。これらのうち単行本が出版された作品は、横山まさみちの『やる気まんまん第一部』、ケン月影の『戦神』、『石川五右衛門』、とみ新蔵の『魔界転生』(山田風太郎原作)、さかもと瓢作の『負けてたまるか』のみである[要出典]

2007年7月2日号(6月30日発売)より、『特命係長 只野仁 ファイナル』(柳沢きみお)の連載が始まった(6月30日以外月 - 金発売分に掲載)。

四コマ漫画は日替わりで、以下の作品を掲載していた(2007年に四コマ漫画の掲載を終了)。

また、20余年にわたってはらたいらが四コマ漫画『ゴシップちゃん』を連載していたこともある。

連載小説[編集]

連載コラム[編集]

  • 五木寛之『流されゆく日々』(創刊時より連載)
  • 三好徹『政財 腐食の百年』2006年6月7日をもって大正編終了
  • 過去には黒岩重吾の『重吾の放談』や富島健夫の『男女の交点』を連載していた。

日替連載コラム[編集]

  • 月曜日『江上剛の経済・世相を斬るPARTII』
  • 火曜日『吉川潮 TV見たまま思ったまま』
  • 火曜日『金子勝の天下の逆襲』、『伊藤惇夫 自民民主全面戦争の深読み(小泉無気力政局の裏側、安倍翼賛政治の行方を改題)』(隔週交代連載)
  • 水曜日『田中康夫の奇っ怪ニッポン』
  • 水曜日『斎藤貴男 二極化・格差社会の真相』(隔週連載)
  • 木曜日『春名幹夫 国際情勢を読む』
  • 金曜日『高橋乗宣の日本経済一歩先の真相』
  • 土曜日『矢島正雄のサラリーマン楽観主義』

過去の執筆者は以下の通り:

狐の書評[編集]

1981年2月から2003年7月まで連載されていた名物企画[要出典]。当初は不定期掲載だったが、その後水曜日発売分に定着。新刊を書評した。連載中、筆者の「狐」は匿名の書評家であったが、随筆家の山村修2006年7月に刊行した著作の中で、自らが「狐」であることを明らかにした。

販売エリア[編集]

東京版[編集]

即日で購入可能な地域
関東地方山梨県静岡県大井川以東。富士川以東はコンビニでも購入可)、長野県(一部除く)[要出典]
1日遅れで購入可能な地域
福島県宮城県岩手県青森県JR駅売店・コンビニにて販売、ただし一部地域では取り扱いなし)[要出典]

宅配は東京新聞販売店が取扱(関東・大井川以東の静岡のみ、一部配達不可地域あり)、第3種郵便物扱いによる郵送購読も可能[要出典]

大阪版[編集]

即日で購入可能な地域
近畿地方(三重県は伊賀地方のみ)、岡山県[要出典]
1日遅れで購入可能な地域
岡山県以外の中国地方、四国地方[要出典]

宅配は読売新聞販売店が取扱(一部配達不可地域あり)、第3種郵便物扱いによる郵送購読も可能。[要出典]

中部版[編集]

即日で購入可能な地域
愛知県、岐阜県、三重県(伊賀地方を除く)、静岡県(大井川以西の中日新聞販売店の店売り)[要出典]
1日遅れで購入可能な地域
静岡県(大井川以東)、福井県石川県富山県(いずれもコンビニにて販売)[要出典]

購読受付は中部経済新聞社[41]が行い、宅配は中日新聞販売店が取扱う(一部配達不可地域あり)。

北海道版[編集]

即日で購入可能な地域
北海道のうち札幌市石狩管内[要出典]
1日遅れで購入可能な地域
石狩管内以外の北海道全域[要出典]

日刊スポーツ子会社の北海道日刊スポーツ印刷社が受託印刷を行い、宅配は朝日新聞販売店で取扱う。[要出典]

ゲンダイネット[編集]

WEB版として1998年に開設した「ゲンダイネット」がある。「ゲンダイネット」は『日刊ゲンダイ』を元に作成・編集された情報をパソコンやモバイル端末を使って利用するサービスであり、兼松グランクス株式会社が株式会社日刊現代と業務提携し、企画・制作・運用・保守・営業業務を行っている。他に「インフォシーク」「エキサイト」「ライブドア」「@nifty」と提携して各ニュースサイトに芸能記事を提供している。2006年12月より、「Yahoo! ニュース」への記事提供も始まったが、現在は配信は取りやめられている。現在はインフォシークのバナー広告に見出しが掲載される確率が高い。[要出典] なお、「ゲンダイネット」は本来は有料サイトであるが、速報性にこだわらなければ上述のサイトで主だった芸能記事の全文が閲覧可能。2006年以降は新聞発刊後数日遅れながら「ゲンダイネット」で無料閲覧可能となり、2009年12月からは一部の記事ではあるが即日全文を公開するようになった。[要出典]

また、「ゲンダイネット」と同様に1998年から始まった、電子メールを利用した「日刊ゲンダイ Dailymail」は2007年2月末の配信をもって、サービスを終了している。[要出典]

その他[編集]

ワイド!スクランブル
テレビ朝日で放送されている『ワイド!スクランブル』の「夕刊キャッチUP」のコーナーでも記事が紹介されていた(※現在は夕刊コーナー自体も消滅(事実上終了))。しかし、新聞協会非加盟であるため被疑者・被告に「○○容疑者・○○被告」とは付けずに呼び捨てで書くため、記事を丸読みする『ワイド!スクランブル』であっても紹介記事中に登場する被疑者・被告の名前すべてに「容疑者・被告」と付けていた。また、文末を常体(だ・である体)で書くので、同番組では文末をすべて敬体(です・ます体)にしていた。[要出典]
5時に夢中!
TOKYO MXで放送されている『5時に夢中!』の「夕刊ベスト8」のコーナーでも記事が紹介されているが、『ワイド!スクランブル』の「夕刊キャッチUP」とは異なり、記事の内容は要約されている[要出典]
コメンテーターのマツコ・デラックス中村うさぎ(ともに同紙で連載を持つ)、倉田真由美等から、「女性軽視」「オヤジ目線の論調」として激しく批判されている[要出典]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 中部経済新聞社公式サイト「日刊ゲンダイとは?」
  2. ^ a b JMPAマガジンデータ : 男性 総合 部数算定期間 : 2013年10月1日~2014年9月30日
  3. ^ a b c d e 『出版界の仕掛人 編集者の素顔』「ゲリラ・ジャーナリズムの鬼才・川鍋孝文」
  4. ^ a b c 伊藤友八郎 『出版王国「講談社」情報(ソフト)の王国はいかにしてつくられたか』 オーエス出版1994年、143-145。ISBN 4871906728
  5. ^ 株式会社産案の公式サイトより
  6. ^ 他の夕刊紙では、『夕刊フジ』は加盟社の産業経済新聞社産経新聞サンケイスポーツの発行元)が編集発行している新聞であり、『東京スポーツ』も新聞社のため加盟している。
  7. ^ a b c d e f g h i j k l m 多田陽『音羽vs一ツ橋 巨大出版社の研究』「日刊現代 講談社を二度救った「鬼捨山」の将来」 創出版1983年
  8. ^ a b 渋谷裕久「31『日刊ゲンダイ』創刊、出版社の"日刊誌"1975 新聞と雑誌のはざまでの成功譚」132-135
  9. ^ 栗林利彰 1978, pp. 99-102.
  10. ^ 栗林利彰 1978, pp. 212-213.
  11. ^ 栗林利彰 1978, pp. 13-22.
  12. ^ 栗林利彰 1978, p. 106.
  13. ^ 愛知県岐阜県伊賀地方を除く三重県では中部版が創刊するまでは大阪版が販売されていたため現在でも大阪版の記事が多い[要出典]
  14. ^ 警視庁が日刊現代本社捜索…違法風俗広告掲載で 読売新聞 2011年10月27日
  15. ^ a b c 栗林利彰 1978, pp. 110-114.
  16. ^ a b 川井良介『新聞学 新版』1988年 p241
  17. ^ 株式会社産案の公式サイトより
  18. ^ ニュースサイト「THE JOURNAL」連載「二木啓孝の事件の真相」2009年05月11日
  19. ^ もっとも、『週刊文春』や『週刊新潮』、『週刊現代』などの雑誌系マスコミは、全体的に新聞(特に全国紙)やテレビに比べると構造改革には慎重な態度をとる傾向があった[要出典]
  20. ^ 『日刊ゲンダイ』2009年8月31日
  21. ^ 『日刊ゲンダイ』2009年9月15日
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  29. ^ 日刊ゲンダイ 2012年12月12日
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  31. ^ 和田武士 小池元防衛相:日刊現代を提訴 名誉を傷つけられたと 毎日新聞 2010年7月9日 20時11分(最終更新 7月9日 21時05分)
  32. ^ 企業情報│中央区の総合印刷・貨物自動車運送業日刊スポーツ印刷社
  33. ^ 放置していいのか!? 無軌道化する2ちゃんねる
  34. ^ 『日刊ゲンダイ』2005年9月2日「日教組、朝日新聞、創価学会、吉本興業が日本を悪くした元凶」等
  35. ^ 『日刊ゲンダイ』2010年3月1日「学会幹部と会談 小沢「不満分子7人衆」封じ」
  36. ^ 『日刊ゲンダイ』2005年12月7日7面
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  38. ^ 読売新聞 (2014年1月27日). “NHK会長「慰安婦」発言、政府は不問”. 読売新聞. http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20140127-OYT1T00988.htm 2014年1月28日閲覧。 
  39. ^ [この人の出身校と偏差値]籾井勝人・NHK会長 嘉穂総合高校「42」”. 日刊ゲンダイ (2014年2月14日). 2014年3月3日閲覧。
  40. ^ “えなりかずき「風俗通い」記事 日刊ゲンダイが謝罪、「完全降伏」”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2007年10月9日). http://www.j-cast.com/2007/10/09012045.html?p=all 2013年1月2日閲覧。 
  41. ^ 2008年までは、名古屋市中川区前並町にあった同社自社工場で印刷も行っていた(現在は中日グループの中日高速オフセット印刷に中部経済新聞と共に印刷業務を委託している)[要出典]

参考文献[編集]

外部リンク[編集]