日刊ゲンダイ

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日刊ゲンダイ
Touhoku-Tsunami Shock 2011 (10).jpg
東日本大震災直後の紙面(最前列右から2つ目)
種類 日刊紙
サイズ タブロイド判

事業者 株式会社日刊現代
株式会社中部経済新聞社(東海・北陸地方)
株式会社日刊スポーツプロモーション(北海道地方)
本社 (東京都中央区築地3-5-5→)
東京都中央区新川1-3-17
大阪府大阪市北区野崎町5-9(読売新聞大阪本社ビル)
愛知県名古屋市中村区名駅4-4-12
北海道札幌市中央区北3条東3-1-30
代表者 寺田俊治
創刊 1975年10月27日
言語 日本語
価格 1部 140円[1]
月極 3,550円
発行数 1,760,000(日本雑誌協会調べ)[2]
ウェブサイト http://www.nikkan-gendai.com/
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株式会社日刊現代
Nikkan Gendai (headquarters).jpg
2015年まで本社が置かれていた中川築地ビル
日刊スポーツ新聞社本社の隣のビルである。
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 104-8007
東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル10階
北緯35度40分41.6秒 東経139度46分51.5秒 / 北緯35.678222度 東経139.780972度 / 35.678222; 139.780972座標: 北緯35度40分41.6秒 東経139度46分51.5秒 / 北緯35.678222度 東経139.780972度 / 35.678222; 139.780972
設立 1975年9月27日
事業内容 日刊ゲンダイの発行
代表者 代表取締役社長 寺田俊治
外部リンク http://www.nikkan-gendai.com/pages/company
特記事項:日本新聞協会非加盟(詳述本文参照)
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駅売店での陳列販売の様子

日刊ゲンダイ』(にっかんゲンダイ)は、講談社系の出版社である株式会社日刊現代が発行するタブロイド夕刊紙である。日本新聞協会非加盟[脚注 1]

1975年10月27日創刊[3]。創刊当時価格40円[4]。即売が中心で[1]キヨスクなどの駅売りでは『夕刊フジ』や『東京スポーツ』と競っている。関西では『夕刊フジ』(近畿2府4県で48万6,471部[5])が『ゲンダイ』(大阪版(滋賀県~山口県)34万2,000部[1]を上回っている。

発行部数は、日本雑誌協会による調査では176万部(算定期間:2012年10月1日 - 2013年9月30日 印刷証明無し)[2]。独自に発表している部数は(北海道版は除く)168万2千部(東京版117.7万部、大阪版34.2万部、中部版16.3万部)[1]

東京大阪[要出典]名古屋の三大都市で発行[脚注 2]されている他、札幌市内でも発行されている。札幌では、当初は『日刊サッポロ[脚注 3]として発行されていたが、2006年6月より『日刊ゲンダイ』として発刊されるようになった[7]。したがって、東京・大阪は直営、北海道と中部は事実上のフランチャイズ契約である。また、九州においては、福岡市内では、博多駅西鉄福岡(天神)駅天神駅の売店で、午後4時以降に発売している。[8]また、北九州市内では小倉駅の売店で、1日遅れで朝から販売されている。第三種郵便物による郵送購読は可能である。[要出典]

『日刊ゲンダイ』は、創刊時、発行元の株式会社日刊現代が週刊誌を発刊している講談社系の会社であることを理由に、日本新聞協会への加盟を拒否されたが[脚注 4][要出典]、国立国会図書館の分類ではスポーツ紙・夕刊紙に分類されている[9]

歴史[編集]

1972年(昭和47年)8月、講談社週刊現代』の編集長に川鍋孝文が就任した。川鍋は週刊現代の発行部数を最高130万部まで伸ばさせたが、1974年(昭和49年)、金大中事件の扱いをめぐる講談社役員との軋轢で編集長を解任された。

日刊現代社の初代社長となる野間惟道は講談社社長野間省一の一人娘にあたる野間佐和子の婿養子で当時講談社専務取締役だったが、病床に伏していた省一から現場を任されていた副社長服部敏幸との関係が良くなく、社内の派閥抗争の影響を受ける格好で川鍋と共に『日刊ゲンダイ』の創刊にあたったという業界の噂があった[10]

創刊に先立つ1969年(昭和44年)、産経新聞社が日本初のタブロイド判夕刊紙『夕刊フジ』を創刊。川鍋は海外事情視察のためアメリカフランスに赴いた。その際に現地でタイムニューズウィークを比較し、エスタブリッシュメント的なタイムに対して感情を重視するニューズウィークの姿勢を学んだことが後に創刊されたときの『日刊ゲンダイ』の論調に反映されていると栗林利彰が1978年に書いた[11](栗林は『週刊現代』時代の川鍋の下で働いた[12])。『フジ』は産経という既存の大新聞社が発行する新聞として創刊されたのに対して、『日刊ゲンダイ』は雑誌的なおもしろさを強みにすると位置づけられ、この時点でゲンダイは『フジ』の対抗馬となることが事実上決まった[13]

なお講談社は戦前にも、報知新聞(現・スポーツ報知)を傘下に収めたことがあったが売却した経緯があり、音羽グループとしては34年ぶりの新聞事業再参入となる。

1975年(昭和50年)10月の創刊時、講談社から日刊現代社に参画した社員は少なかった[3][4]。それでも少なく見積もって15万部を刷り読者にアピールした[10][4]。しかし、1975年11月と12月には実売で10万部を割り[10]1976年1月には1万部から2万部にまで落ち込む[10]。この廃刊の危機を救ったのが、同年2月のロッキード事件だった[10]。事件の情報を毎日送り出し[14]、高官の実名を伏せる新聞[10]と速報性の低い週刊誌[10]との隙間をついて差別化に成功し[3][10]、1976年2月から低迷を脱し8月に売上はピークに達した[3]。これによりゲンダイは窮地を救われたばかりでなく、むしろ飛躍に向けてのスタートを切った[15]1983年(昭和58年)には公称110万部を謳うようになった。なお創刊当時は日刊現代社は編集権のみで、奥付に日刊現代社の住所・電話番号の記載もあったものの最終的な発行所は講談社とクレジットされていた。

1980年(昭和55年)、惟道は『日刊ゲンダイ』成功の功績により講談社本社の社長に就任する。

1981年(昭和56年)11月16日、大阪版創刊。巻頭記事は「創価学会池田大作名誉会長の醜聞が「月刊ペン事件」の裁判ですでにこれだけ暴露された」だった。同年12月1日には、北海道日刊スポーツ新聞社の出資による日刊サッポロ株式会社から『日刊サッポロ』として札幌版が創刊された。

1990年頃、講談社の文字が奥付から外れ、名実ともに日刊現代社が編集から発行までの全責任を負うようになる。

1992年中部経済新聞社と提携して中部版を創刊[6]

2006年6月1日付から、『日刊サッポロ』は題字を東京や大阪などと同じく『日刊ゲンダイ』に改めた[7]

紙面構成[編集]

紙面構成は創刊時からライバルとされた『夕刊フジ』の紙面とほぼ同じ[10]

川鍋は『日刊ゲンダイ』を「日刊雑誌」と位置付けており、紙面構成では1面のレイアウトを雑誌の表紙に見立てたという[16]。1面には大きく見出しを載せて記事は導入部のみということが多かった[16]。なお編集権は原則として日刊現代社にあり、講談社の『週刊現代』との連携はほとんど取られていないばかりか、2010年代には週刊現代と日刊ゲンダイが全く反対の論調を取るケースもみられるようになった。

また、『FRIDAY』など週刊現代以外の講談社発行雑誌・刊行物との連携もほとんど取られていない。

論調[編集]

反権力・反体制[編集]

大手マスメディアを含む権力層に対する批判に定評がある[17][18]。栗林利彰によれば、『日刊ゲンダイ』は公人や権力者について「疑わしきは、書く」という姿勢をとっており、これにより読者の共感を呼ぶような鋭い追及が可能になり、大新聞にない強みが生まれているという[16]

政治的には、自民党が国会内で与党か野党かに関係なく反自民一辺倒となるのが基本。小泉純一郎総理総裁の時は構造改革などの基本政策を称賛することもあったが、結局は批判する側に回っている。一方で、日本共産党社会民主党など旧来から革新と言われてきた勢力に好意一手という訳でもなく、非自民勢力の結集による政権交代実現という、自由党共同代表小沢一郎の考えに共鳴する論調がしばしば見られる。民主党政権時代には社民党の連立入りに反対する論調を出した。民主党の後身の国民民主党立憲民主党も批判の対象になり得る。

2000年代に『週刊現代』が一時右傾化したが、ゲンダイは反自民の論調を堅持。2010年代にも同様に週刊現代が編集長の思想的立場によって右傾化したが、ゲンダイは反自民の立場を守っている。

一方で、ゲンダイは反権力のポーズがワンパターン化しているとの批判もあり[10][17]多田陽は「社会的公器としての自覚が乏しく、マイナー紙を脱することができていない」[10]と主張。日刊現代社OBで元ニュース編集部長の二木啓孝は自身の回想として、「私も正直に言えば、過去には週刊誌と夕刊紙でずいぶんと飛ばし記事を書いてきた。しかし、少なくとも死者の出た話や、歴史的な新事実について書く場合は念入りな取材をしたものだ」と告白している[19]

スポーツ[編集]

ゲンダイの創刊当時、日本の朝刊スポーツ紙プロ野球と向き合うスタンスとして、自社が球団を保有している読売新聞グループ中日新聞社を除いて、東京本社版では巨人、近畿圏向けは阪神タイガースに好意的でなければ売れないという半ば固定観念があったが、ゲンダイは両球団に対してアンチの立場を取り、支持を得てきた。だからと言って巨人・阪神以外のセ・リーグ4球団に対して好意的かと言うとそうでもなく、パ・リーグのチームに対してはオーナー[20]への個人攻撃とも取れる記事を出すことがある。

ただし、阪神タイガースが優勝争いをしていたりクライマックスシリーズ進出を果たしたりすると、大阪本社版のみタイガースに対する嘲笑や諷刺が抑えられ阪神ファン寄りの記事が増える傾向にある。もっとも、関西では産経新聞社が夕刊フジに加えて朝刊のサンケイスポーツでも阪神ファンに寄り添った編集をしていること、また産経新聞社自体が大阪発祥で近畿圏での販売に強みを持っていることなどから、販売部数的には夕刊フジが日刊ゲンダイを大きく引き離している(前述)。

得手分野としては競馬中央競馬)を持ち、開催前日となる金曜・土曜版は他のスポーツ紙と同様、中央競馬関連に紙面が大きく割かれる他、専任の競馬記者専属評論家など専門紙と同等の取材体制を整えている。また日曜メインレースの予想と同時進行する塩崎利雄の小説『止まり木ブルース』が有名。競馬の出馬表は基本的に日刊スポーツと同一のフォーマットで、日刊スポーツグループの日刊編集センターから供給を受けている。

中央競馬以外の公営競技は紙面販売時間の絡みで翌日の出走表を掲載しづらいという事情もあり、1990年代まで扱いがほとんどなかった。BOAT RACEでは2000年(平成12年)前後から、地方競馬2010年代になって社杯を出すようになり、最近では船橋競馬場を中心に紙面や電子新聞で公営競技にスペースを割く機会が増えてきている。

メディア[編集]

ライバル関係にある『夕刊フジ』とは、論調でも保守革新の関係にある[3]。ただし、ゲンダイがリベラル寄りだからと言っても日本共産党や社会民主党など旧来から革新と言われてきた勢力に対して手を緩めることはしておらず、かつては共産党の機関紙しんぶん赤旗』に対して批判を浴びせて激しい論戦になった例がある[21]

マスコミ大手では他に、夕刊フジの母体で同じく保守寄りの論調を取る産経新聞はもちろんのこと、紙面の印刷を請け負っている日刊スポーツグループの大親会社である朝日新聞社や、大阪本社が自社所有の建物に入居している読売新聞グループに対しても容赦ない批判を浴びせる。

インターネットに対しては他マスコミと同様に批判的論調で、特に掲示板サイトの「5ちゃんねる」(旧・2ちゃんねる)に対しては、「ネットの陰、負の部分を引きずってきた存在」と執拗に批判している[22]

籾井勝人NHK会長をめぐる報道[編集]

2014年1月25日のNHK会長就任記者会見において、籾井勝人慰安婦問題に関し『コメントしない』と言い続けたものの記者側から『どうしても』ということで『個人としてであれば』と発言し、その後で記者側から『個人(の見解)というのはあり得ない』と言われ『会長としてであれば取り消す』と発言した件[23]について、『日刊ゲンダイ』は2014年2月14日の記事で『この人の出身校と偏差値、籾井勝人・NHK会長、嘉穂総合高校「42」。従軍慰安婦に関するトンデモ発言をした人だけに「やっぱり」などと思うなかれ。このやや低めの偏差値』と述べ籾井の出身高校である福岡県立嘉穂総合高等学校の偏差値が低いと報じた[24]

芸能[編集]

芸能に関して、視聴率の話題に着目した記事を多く掲載する[要出典]視聴率が芳しくない番組は出演しているタレントや俳優の責任というスタンスである[要出典]一方で記者が批判してきた番組(タレント)が高視聴率を獲得すると批判の矛先は視聴者に向けられることになり、日本テレビで放送された東京マラソン2008中継の視聴率が20.6%となった時には、「(番組視聴者は)ヒマな人が多い」という論調になった[要出典]

一方、「視聴率至上主義は改めるべき」という主張も繰り返しており、視聴率がふるわないながらも質の高い番組を紹介する「視聴率がなんだ」という記事を連載したこともある[要出典]

政治記事が学者や評論家などのコメントを実名入りで引用しながら構成されている反面、芸能記事では根拠のない事柄を「事情通」、「芸能関係者」といった存在が証明されない人物からコメントを取ったとする記事が多い[要出典]。この事は後述の「#批判」節に詳述。

セックス[編集]

ゲンダイは具体的な売春情報を掲載し好評を得た[10]。現在でも性風俗関連特殊営業風俗店)の広告を受けることが多く、特に内外タイムス改めリアルスポーツの廃刊後は関東地方の風俗店に関連した三行広告がゲンダイと夕刊フジに集中するようになった。その一方で、風俗専門雑誌やインターネットなどとの競争にもさらされている。

2011年(平成23年)10月26日、風俗適正化法違反(無届け業者の広告宣伝の禁止)ほう助の疑いで逮捕された違法マッサージ店の関連広告掲載先として、警視庁が日刊現代社などを家宅捜索している。[25]

宗教[編集]

過去には、他紙が及び腰な公明党創価学会への批判を誌面上で度々行っていた。創価学会系紙メディアである潮出版社の全面広告を月2回(月刊雑誌「潮」と横山光輝の漫画)4頁に掲載するにも関わらず、お構いなしだった[要出典][26]ただし、現在では表立った批判は少なくなっており[要出典]、2010年2月に小沢一郎が創価学会幹部と会談したことをあげ、小沢が創価学会を取り込むことで反小沢一派の影響力が低下することを肯定する記事を掲載している[27]

韓国関連[編集]

韓国及び韓国人を徹底的に批判している[要出典]。ゲンダイ開発の祖である川鍋が週刊現代編集長時代に金大中事件で韓国政府批判を繰り広げたことにより、韓国大使館から抗議を受け、講談社役員との喧嘩となり編集長を解任されたことと、近年の韓流“ブーム”に騒ぐ主婦層への反発からである[28]

「KARAとか韓流はいい加減やめ!」と韓流ブームの代表としてKARAを「ダンスも歌も並みレベル」と酷評し、レディー・ガガを猥褻としてライブを拒否しながら、自国アイドルKARAの尻振りダンスを許す韓国の欺瞞を徹底批判し、「ボチボチ揃ってお引取り願いたい」「午後の民放やBSの韓流ドラマもうんざりなので、日本のドラマ放送に変えてくれ。日本のテレビ局は目を覚まして日本のタレントを大切にしようぜ」と韓流排除を訴えた[29]

しかし2018年2月には、「TWICE防弾少年団達による第3次韓流ブーム到来」の記事を取り上げ、日本のアイドル、特にジャニーズ事務所所属のタレントよりはダンス・ルックス・歌唱力の全てにおいて歴然とした差がある、と評価している。

批判[編集]

2007年4月11日付(4月10日発行)に掲載された「美人フルート奏者と熱愛中のえなりかずきに巨根伝説」という見出しの記事を出し、「芸能ライター」の声として、えなりが巨根であること、そして風俗通いを頻繁にしていると報じた。それに対しえなりが事実無根とし名誉毀損として約1,100万円の損害賠償と謝罪記事の掲載を求めて、東京地裁に提訴し、訴訟となった。半年後、日刊現代は記事は全て捏造であったと認め、えなり側に謝罪し和解した。同紙10月7日付(10月8日発行)の芸能面に「本紙2007年4月11号に掲載したえなりかずき氏に関する記事で、同氏の発言として報じた部分及び 同氏支援者が同氏を接待する方法について述べた部分は、いずれも事実に基づかないものでした。 この記事により、同氏の名誉を侵害し、同氏に多大なご迷惑をおかけしたことを謹んでお詫びいたします」との10月6日付社告を掲載した[30]

他にも野中広務河井克行など複数の政治家に抗議され謝罪訂正報道を行っている[要出典]

連載[編集]

連載企画[編集]

  • 『この人物のオモテとウラ』
  • 『あの人は今こうしている』 28年間継続している長寿連載
  • 『失礼します』
  • 『この人の身上調査書』
  • 『社長の私生活』 30年継続している長寿連載

連載漫画[編集]

1977年から2003年まで連載された、横山まさみちによる『やる気まんまん』(原作牛次郎。途中より横山が原作も担当し、『それいけ大将』その他に改題)が有名[要出典]連載最終盤に横山は死去したが、生前に原稿は完成しており完結した[要出典]。以後、同系統の艶笑漫画を3人の作家の執筆を経て、2005年より過去に掲載した『やる気まんまん』の傑作選(第1部 - 第3部)を2007年3月まで連載した。

過去には同時連載として複数の漫画が掲載されたこともある。ケン月影とみ新蔵さかもと瓢作ももなり高桜多吾作等が連載を行った。これらのうち単行本が出版された作品は、横山まさみちの『やる気まんまん第一部』、ケン月影の『戦神』、『石川五右衛門』、とみ新蔵の『魔界転生』(山田風太郎原作)、さかもと瓢作の『負けてたまるか』のみである[要出典]

2007年7月2日号(6月30日発売)より、『特命係長 只野仁 ファイナル』(柳沢きみお)の連載が始まった(6月30日以外月 - 金発売分に掲載)。

四コマ漫画は日替わりで、以下の作品を掲載していた(2007年に四コマ漫画の掲載を終了)。

また、20余年にわたってはらたいらが四コマ漫画『ゴシップちゃん』を連載していたこともある。

連載小説[編集]

連載コラム[編集]

  • 五木寛之『流されゆく日々』(創刊時より連載)
  • 三好徹『政財 腐食の百年』2006年6月7日をもって大正編終了
  • 過去には黒岩重吾の『重吾の放談』や富島健夫の『男女の交点』を連載していた。

日替連載コラム[編集]

  • 月曜日『江上剛の経済・世相を斬るPARTII』
  • 火曜日『吉川潮 TV見たまま思ったまま』
  • 火曜日『金子勝の天下の逆襲』、『伊藤惇夫 自民民主全面戦争の深読み(小泉無気力政局の裏側、安倍翼賛政治の行方を改題)』(隔週交代連載)
  • 水曜日『田中康夫の奇っ怪ニッポン』
  • 水曜日『斎藤貴男 二極化・格差社会の真相』(隔週連載)
  • 木曜日『春名幹夫 国際情勢を読む』
  • 金曜日『高橋乗宣の日本経済一歩先の真相』
  • 土曜日『矢島正雄のサラリーマン楽観主義』

過去の執筆者は以下の通り:

狐の書評[編集]

1981年2月から2003年7月まで連載されていたコーナー。当初は不定期掲載だったが、その後水曜日発売分に定着。新刊を書評した。連載中、筆者の「狐」は匿名の書評家であったが、随筆家の山村修2006年7月に刊行した著作の中で、自らが「狐」であることを明らかにした。

販売エリア[編集]

東京版[編集]

即日地域
1日遅れで購入可能な地域

大阪版[編集]

即日地域
1日遅れで購入可能な地域

中部版[編集]

出典:[31]
即日地域
1日遅れで購入可能な地域

北海道版[編集]

出典:[7]

即売地域

ゲンダイネット[編集]

WEB版として1998年に開設した「ゲンダイネット」がある。「ゲンダイネット」は『日刊ゲンダイ』を元に作成・編集された情報をパソコンやモバイル端末を使って利用するサービスであり、兼松グランクス株式会社が株式会社日刊現代と業務提携し、企画・制作・運用・保守・営業業務を行っている。他に「インフォシーク」「エキサイト」「ライブドア」「@nifty」と提携して各ニュースサイトに芸能記事を提供している。2006年12月より、「Yahoo! ニュース」への記事提供も始まったが、現在は配信は取りやめられている。現在はインフォシークのバナー広告に見出しが掲載される確率が高い。[要出典] なお、「ゲンダイネット」は本来は有料サイトであるが、速報性にこだわらなければ上述のサイトで主だった芸能記事の全文が閲覧可能。2006年以降は新聞発刊後数日遅れながら「ゲンダイネット」で無料閲覧可能となり、2009年12月からは一部の記事ではあるが即日全文を公開するようになった。[要出典]

また、1998年から始まった、電子メールを利用した「日刊ゲンダイ Dailymail」は2007年2月末の配信をもって、サービスを終了している[34]

その他[編集]

ワイド!スクランブル
テレビ朝日で放送されている『ワイド!スクランブル』の「夕刊キャッチUP」のコーナーでも記事が紹介されていた(※現在は夕刊コーナー自体も消滅(事実上終了))。しかし、新聞協会非加盟であるため被疑者・被告に「○○容疑者・○○被告」とは付けずに呼び捨てで書くため、記事を丸読みする『ワイド!スクランブル』であっても紹介記事中に登場する被疑者・被告の名前すべてに「容疑者・被告」と付けていた。また、文末を常体(だ・である体)で書くので、同番組では文末をすべて敬体(です・ます体)にしていた。[要出典]
5時に夢中!
TOKYO MXで放送されている『5時に夢中!』の「夕刊ベスト8」のコーナーでも記事が紹介されているが、『ワイド!スクランブル』の「夕刊キャッチUP」とは異なり、記事の内容は要約されている[要出典]
コメンテーターのマツコ・デラックス中村うさぎ(ともに同紙で連載を持つ)、倉田真由美等から、「女性軽視」「オヤジ目線の論調」として激しく批判されている[要出典]

脚注[編集]

  1. ^ なお、雑誌社の業界団体である日本雑誌協会には加盟している(日本雑誌協会加盟社一覧(「な」行))。
  2. ^ 中部版は中部経済新聞社が発行[6]
  3. ^ 北海タイムス』(現在は廃刊)系列だった[要出典]
  4. ^ 他の夕刊紙では、『夕刊フジ』は加盟社の産業経済新聞社産経新聞サンケイスポーツの発行元)が編集発行している新聞であり、『東京スポーツ』も加盟している。

出典[編集]

  1. ^ a b c d 中部経済新聞社公式サイト「日刊ゲンダイとは?」
  2. ^ a b JMPAマガジンデータ : 男性 総合 部数算定期間 : 2013年10月1日~2014年9月30日
  3. ^ a b c d e 『出版界の仕掛人 編集者の素顔』「ゲリラ・ジャーナリズムの鬼才・川鍋孝文」
  4. ^ a b c 伊藤友八郎 『出版王国「講談社」情報(ソフト)の王国はいかにしてつくられたか』 オーエス出版1994年、143-145。ISBN 4871906728
  5. ^ 株式会社産案の公式サイトより
  6. ^ a b 日刊ゲンダイのご案内 中部経済新聞 2016年9月14日閲覧
  7. ^ a b c 日刊ゲンダイ北海道版 株式会社日刊スポーツプロモーション 2016年9月14日閲覧
  8. ^ Facebookの日刊ゲンダイ公式アカウントより
  9. ^ スポーツ紙の所蔵 | 調べ方案内 | 国立国会図書館
  10. ^ a b c d e f g h i j k l 多田陽『音羽vs一ツ橋 巨大出版社の研究』「日刊現代 講談社を二度救った「鬼捨山」の将来」 創出版1983年
  11. ^ 栗林利彰 1978, pp. 99-102.
  12. ^ 栗林利彰 1978, pp. 212-213.
  13. ^ 渋谷裕久「31『日刊ゲンダイ』創刊、出版社の"日刊誌"1975 新聞と雑誌のはざまでの成功譚」132-135
  14. ^ 栗林利彰 1978, pp. 13-22.
  15. ^ 栗林利彰 1978, p. 106.
  16. ^ a b c 栗林利彰 1978, pp. 110-114.
  17. ^ a b 川井良介『新聞学 新版』1988年 p241
  18. ^ 安倍首相に名指しされた日刊ゲンダイがコメント「権力にこびることなく自由に報道している」 - 産経ニュース 2016年2月4日掲載。
  19. ^ 「二木啓孝の事件の真相」 - THE JOURNAL 2009年05月11日掲載。
  20. ^ 最近では福岡ソフトバンクホークス孫正義楽天イーグルス三木谷浩史に対する攻撃が多い。過去には西武ライオンズ堤義明への攻撃も多かった。
  21. ^ 赤旗vs日刊ゲンダイ 小沢疑惑報道で「場外乱闘」 - J-CASTニュース 2010年2月9日掲載。
  22. ^ 放置していいのか!? 無軌道化する2ちゃんねる
  23. ^ “NHK会長「慰安婦」発言、政府は不問”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2014年1月27日). オリジナル2014年1月28日時点によるアーカイブ。. https://archive.is/20140128064627/http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20140127-OYT1T00988.htm 2014年1月28日閲覧。 
  24. ^ 「日刊ゲンダイ」チャンネル [この人の出身校と偏差値]籾井勝人・NHK会長 嘉穂総合高校「42」”. ニコニコチャンネル. ニワンゴ (2014年2月14日). 2014年3月3日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年3月3日閲覧。
  25. ^ 警視庁が日刊現代本社捜索…違法風俗広告掲載で 読売新聞 2011年10月27日
  26. ^ 『日刊ゲンダイ』2005年9月2日「日教組、朝日新聞、創価学会、吉本興業が日本を悪くした元凶」等
  27. ^ 「学会幹部と会談 小沢「不満分子7人衆」封じ」 - 2010年3月1日掲載。
  28. ^ 『日刊ゲンダイ』2005年12月7日7面
  29. ^ 2012年7月7日9面
  30. ^ “えなりかずき「風俗通い」記事 日刊ゲンダイが謝罪、「完全降伏」”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2007年10月9日). http://www.j-cast.com/2007/10/09012045.html?p=all 2013年1月2日閲覧。 
  31. ^ 中部経済新聞社 日刊ゲンダイ 中部版の配置について
  32. ^ “中部経済新聞社 本社・工場”. 中部経済新聞社. オリジナル2007年12月21日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20071221024153/http://www.chukei-news.co.jp/company/location/headquarter.php/ 
  33. ^ 中日高速オフセット印刷公式サイト|沿革・歴史
  34. ^ 「日刊ゲンダイ」のメールマガジンが2月28日で休刊”. インプレスINTERNET Watch (2007年1月25日). 2016年9月14日閲覧。

参考文献[編集]

外部リンク[編集]