大阪日日新聞

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
大阪日日新聞
Osaka Nichinichi Shimbun.JPG
大阪本社(大阪市北区中津)
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判

事業者 新日本海新聞社大阪本社
本社 大阪
代表者 代表取締役 社主 吉岡利固
創刊 1911年4月(明治44年)
前身 帝国新聞
言語 日本語
価格 1部 100円
月極 2050円
発行数 5,721部(2019年4月、日本ABC協会調べ[1]
ウェブサイト http://www.nnn.co.jp/dainichi/
株式会社 新日本海新聞社大阪本社
本社所在地 日本の旗 日本
〒531-0071
大阪府大阪市北区中津6-7-1
業種 情報・通信業
テンプレートを表示

大阪日日新聞(おおさかにちにちしんぶん)は大阪府地方新聞朝刊専売)。発行部数5,721部。鳥取県に本社を置く新日本海新聞社から発行されている。

概要[編集]

1910年明治43年)に「帝国新聞」として創刊し、1912年(明治45年・大正元年)に現在の題号となる。1942年昭和17年)太平洋戦争第二次世界大戦)による新聞事業令に基づく新聞統制に伴い、「夕刊大阪新聞」(現・産経新聞)に統合し休刊。1946年には夕刊専売紙として復活した[2]

同年より毎年夏に花火大会などのイベント「水都祭」を主催。高度経済成長時代に突入した1960年代後半 - 80年代には、帰宅途中のサラリーマンに照準を絞りゴシップ記事(山口組の動向などヤクザ関係の話題が多かった)・風俗・スポーツ・ギャンブル関連の記事を多く掲載。1983年 - 1991年平成3年)までは題字をカタカナの「ニチニチ」としていた時期もあった。

1991年10月から方針を転換し、「大阪日日新聞」の題字を復活(「ニチニチ」も併用)したが、ライバル紙との競合により発行部数は大幅に落ち込み、さらにバブル崩壊による関連事業[注釈 1]の収支悪化が追い打ちをかけたことで経営が立ち行かなくなり、2000年8月鳥取県日本海新聞を発行する新日本海新聞社に救済される形で買収された[注釈 2]

新日本海新聞社に買収、鳥取県で印刷[編集]

買収に伴い、編集局を新日本海新聞社大阪支社に統合。紙面の編集・製作・印刷を鳥取県で行い、大阪までトラックで輸送している(新日本海新聞社本社に委託、紙面も一部共有)。夕刊紙からリニューアル、同年10月より[注釈 3]朝刊(専売)による地方新聞に転換した。

この経営統合の4ヶ月前の2000年4月、新日本海新聞社兵庫県内の取材強化の目的で姫路支社を開設し播磨版を創刊したが、わずか半年で廃刊。閉鎖された姫路支社のスタッフが、大阪日日新聞のリニューアル業務に移行された。

2002年11月、運営会社の社名を「株式会社大阪日日新聞社」から「株式会社ザ・プレス大阪」に変更。2008年2月1日、ザ・プレス大阪は新日本海新聞社(大阪支社)に吸収され、同日より発行元も「新日本海新聞社 大阪本社」となった。[3]

2014年4月14日、新日本海新聞社の傘下となって以来の本社を、大阪市中央区博労町から、大阪市北区中津の新社屋に移転した。

なお、三重県伊賀市に本社を置く製薬会社「ニチニチ製薬」は新日本海新聞社傘下に入る前のグループ企業であったが、現在は無関係である。

発行エリア[編集]

夕刊紙の時代から大阪府全域と京阪神エリアの売店やコンビニエンスストアでの即売が主であり、現在も一部の私鉄駅の売店やコンビニ(ファミリーマートデイリーヤマザキ)にとどまり、JR西日本の駅の構内キヨスクハート・インでも扱っていない[注釈 4]。宅配は全国紙宅配所に委託している。

2000年10月の朝刊紙への移行後、当初は鳥取県の日本海新聞本部で印刷・編集してから新聞をトラックで大阪まで配ぶため時間がかかり、宅配・即売エリアともに、大阪市内の中央の数区(旭区中央区北区など)に限られていた。

その後、配送ラインの整備により大阪市全域に拡大。2003年に大阪市の周辺(北摂地域:吹田市豊中市箕面市池田市、河内地域:守口市東大阪市、及び泉州地域:堺市泉佐野市岸和田市)に広がり、現在は、大阪市、吹田市、豊中市、池田市、守口市(一部)、東大阪市(一部)、箕面市(一部)地域[4]が宅配エリアとなっているが、鳥取県で編集・印刷する事情により、プロ野球の試合が長引いた場合、試合結果は1日遅れて翌日付の紙面に掲載される[注釈 5]

価格設定[編集]

1面の新聞名「題字」の横(紙面刷新2015年以前は題字下)は「即売1部売りの定価」がカラー付きで掲載されている。

消費税込み新聞定価を、2014年4月1日の消費税率改定に伴い「即売1部90円、月極め1か月2,050円」に値上げ。2019年10月1日の消費税率の再引き上げに伴い、宅配に変更ないが、駅・コンビニ即売は100円/部に変更された[5]。即売の10円値上げについて「カラー増頁や電子版アプリ導入などのサービスの充実を図りつつ、様々な合理化・経費削減に努めたが、流通経費や新聞製作費用が年々増加しているため」と説明している。

かつての定価(即売1部80円、月極め1か月1,995円)は、親会社の日本海新聞とともにこれまで「全国各地の一般紙の中で最も安い新聞」と宣伝していた。一時、産経新聞社が朝刊紙SANKEI EXPRESS(サンケイ エクスプレス)を月極め1,680円で発行し、最安値ではなくなった時期もあった[注釈 6]。ただし、日本新聞協会非加盟の日刊地域紙まで含めると、月極め600円の稚内プレスが最安値である。

2019年10月1日から、1部即売価格を100円に改定した(月極め購読料2,050円は据え置き)。

発行部数20倍に水増し[編集]

かつては公式サイトの媒体概要にて、発行部数について「現在の発行部数11万部は緒についたばかりのスタート時点であります」と、実態と十数倍の乖離がある誇大な記述を行っていた[6] が、新日本海新聞社への合併後は当該部分が「現在の発行部数7750部は……」とABC協会の発表数値を用いた表現に修正された[7] 後、発行部数に関する記述そのものが削除された[8]

発行所[編集]

紙面構成[編集]

テレビ番組面[編集]

  • 最終面:NHK教育総合MBSテレビABCテレビカンテレ読売テレビテレビ大阪の各局をフルサイズで、サンテレビ京都テレビをハーフサイズで掲載。番組解説欄を併設。なお、デジタル放送の差し替え(主としてNHK2チャンネル)は掲載されていない。なおデジタルチャンネルの表示は2006年11月までは番組解説欄にまとめて掲載されていたが、同12月からは放送局表示の下部に掲載されている。
  • 第2テレビ・ラジオ面:2009年秋頃から一部収録放送局が差し替えられた。
    • 2009年夏頃まで:テレビはNHK BS1BS2WOWOWテレビ和歌山奈良テレビ放送(WTVとTVNはチャンネル表示なし)、放送大学学園(テレビ・ラジオ)(以上ハーフサイズ)、NHKハイビジョンをWOWOWの下に小サイズで掲載。またその他の各民放系衛星放送をラジオ番組の下に小サイズで掲載している。スター・チャンネルBS11TwellVも未収録。CSは朝刊移行後最初2か月は数局掲載されていたが、BSデジタル放送の開始に伴いGAORAのみの収録に。
    • 2009年秋頃から:放送大学の番組表収録が割愛され、その箇所にラジオ関西、KBS京都、ラジオNIKKEIの順で小サイズの番組表を掲載。またこれまで以上3局の放送番組表を載せていた箇所にはBS11、TwellV、スカイ・Aスポーツプラスの番組表が小サイズで収録されるようになった。それ以外の各局は従前と同じ。
    • 2011年3月よりCS放送の番組表を拡大し、ラジオ面に掲載されていたスカイ・AとGAORAの番組表を移設、放送大学の番組表をテレビのみ復活させた他、ジェイコム関西で配信されているCS放送とコミュニティーチャンネル、スター・チャンネル1の番組表をクォーターサイズ(コミュニティーチャンネルのみハーフサイズ×2列)で掲載するようになった。
    • 2011年4月、NHKのBS再編に伴い、BS2とBShiの統合による新チャンネル「BSプレミアム」がBS2の箇所に掲載。旧BShiの箇所にBS日テレが掲載され、BS朝日BS-TBSBSテレ東BSフジはそれぞれ左に1局分ずれて掲載するようになった。
    • 2011年10月、WOWOWの多チャンネルハイビジョン編成の開始に伴い、WOWOWの列の箇所にプライム・ライブ・シネマの3つのチャンネルをクォーターサイズで収録するように再編された。
    • 2012年10月?、BS・ラジオの番組表のレイアウトを変更。BS(無料放送)は上段に纏めて掲載し、左端にクォーターでBS11とトゥエルビ、その次にNHKの2つと民放系の番組表をハーフサイズ・チャンネル順で掲載。番組解説の右隣にテレビ和歌山と奈良テレビがハーフサイズよりやや大きめ、WOWOW3チャンネル分はクォーターサイズでその隣に掲載。2019年1月3日からはラジオの3段目の局を1局分ずらし、WOWOWシネマの右隣に、NHK BS4Kを収録。ラジオはFM・中波を含めすべてクォーターサイズになった。なお、BS放送に提供している有料チャンネルは従来どおりケーブルテレビ番組表のページに載せている。
第2テレビ・ラジオ欄収録放送局一覧
右頁 左頁
放送局名 テレビ ラジオ ケーブルテレビ・CS
ハーフ
BS1、BSプレミアム、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ(以上上段)
テレビ和歌山、奈良テレビ放送(以上BS1の下)
クォーター
BS11、BS12(以上上段・BS1の左隣に並べて掲載)
WOWOWプライム・ライブ・シネマ(以上BSプレミアムの下)、NHK BS4K(WOWOWシネマの右)
すべてクォーター
(1段目)NHK第1、NHK第2、NHK-FM、ラジオ大阪、ラジオ関西
(2段目)KBS京都、ABC、MBS、FM大阪、FM802
(3段目)FM CO・CO・LO、kiss FM、α-Station、ラジオNIKKEI[9]
(1・2段目左端)J:COMチャンネル大阪(コミュニティーチャンネル ハーフ2列・広告扱い
以下クォーター
(1段目)放送大学(テレビ)、スカイA、GAORA SPORTS、J SPORTS1・2・3、ゴルフネットワーク
(2段目)ムービープラス、映画チャンネルNECO、ファミリー劇場、FOX、時代劇専門チャンネル、女性チャンネル♪LaLa TV、AXNミステリー
(3段目)ディズニー・チャンネル、アニマックス、キッズステーション、ディズニーXD、ヒストリーチャンネル、ディスカバリーチャンネル、テレ朝チャンネル2、ナショナルジオグラフィックチャンネル、スペースシャワーTV
(3段目)囲碁・将棋チャンネル、V☆パラダイス、東映チャンネル、衛星劇場、スターチャンネル1、TBSチャンネル1、釣りビジョン、フジテレビTWO、フジテレビONE
(4段目)グリーンチャンネル、日経CNBC、MONDO TV、スーパー!ドラマTV、日本映画専門チャンネル、日テレジータス、スターチャンネル3、歌謡ポップスチャンネル、大人の趣味と生活向上◆アクトオンTV
  • 夕刊紙時代は中頁掲載で、発行・発売日(日付の前日)の夜間から日付当日(発行日から見て翌日)の終日のテレビ欄がフルサイズ(のちに1992年ごろから日付当日分はハーフサイズに変更)で掲載されていた。またラジオ番組は1992年ごろのレイアウト変更まではNHK-FMとFM大阪、FM802のみだったが、その後在阪AM局を含め、クォーターサイズで収録されるようになった。ラジオ欄は発行・発売日分のみの収録だった。

地方版[編集]

地方版は計3頁で構成され、第3社会面(主に近畿圏のローカルニュース中心)と連動した見開き型で大阪のローカルニュースを中心とした「地域総合面」、地域のコミュニティー情報に特化した「おおさかワイド」からなる。また「おおさかタウン」の隣の頁も日によって連動した特集コーナーが掲載されている。

連載キャンペーンとして、2004年度には「なくせ!!大阪ワースト1」を掲載し、ひったくり犯罪、児童虐待車上荒し放置自転車ホームレス対策、ストーカー大和川の水質、結核労働災害など大阪府に関連する話題を取り上げた[10]

2005年度は阪神・淡路大震災から10年目や、2004年が新潟県中越地震台風等の自然災害が多発したことを受けて、防災上の注意点や問題点について検証したり、被災地の現状やそこに住む住民など関係者の証言で構成する「忘れたらあかん!~今大阪に迫る災害~」[11]日本海新聞との共同企画により、日韓友情年に当たって日本と韓国北朝鮮(いわゆる朝鮮半島)の交流やその課題についてレポートする「波涛(はとう)を越えて~日韓・日朝は今~」を掲載した[12]

また、大阪市職員の厚遇問題(カラ出張、職員退職金や給料の高騰化やヤミ手当て、制服と称したスーツ=背広=支給など)に鑑み、それらの問題点を追求し市民や大阪市会議員らの意見をまとめた「大阪市 どないなってんねん?」と題したキャンペーン記事を同年1月27日付から随時掲載している。

その他[編集]

2003年度から2005年6月まで毎週木曜日(年末年始にかかる場合は休載)の最終面に大阪府下各地の振興町会を取材した「たうんオーケストラ・輝く街」というカラーグラフ連載を掲載した。(このため通常最終面に掲載されるテレビ面<大阪府下を中心とした地上波テレビの番組欄>は中面に掲載し、第2テレビ・ラジオ面<衛星放送とラジオ番組欄>との見開き形式で掲載されていた)

紙面の一部は、日本海新聞と共有している[注釈 7]

4コマ漫画は、朝刊紙になった2000年10月から2009年3月までは「ゴキゲンさん」(きざきのぼる)が掲載されていたが、2009年4月より「ゴンちゃん」(かまちよしろう)が掲載されている。

週刊大阪日日新聞[編集]

株式会社週刊大阪日日新聞社
種類 株式会社
略称 週刊大阪日日新聞
本社所在地 531-0071
大阪府大阪市北区中津六丁目7番1号
設立 2005年(平成17年)11月10日
業種 情報・通信業
法人番号 6120001112735
事業内容 新聞事業 他
代表者 代表取締役 吉岡利固
代表取締役 川口伸二
資本金 5,000万円
従業員数 13人
主要株主 新日本海新聞社
外部リンク http://www.weekly-osakanichi2.net/
テンプレートを表示

週刊大阪日日新聞(しゅうかん おおさかにちにちしんぶん)は、大阪日日新聞(日刊)の姉妹紙として2005年(平成17年)11月12日に創刊された週刊フリーペーパー。発行部数は約14万7,000部(2019年現在[13])。

概要[編集]

子会社の「株式会社週刊大阪日日新聞社」が毎月第2・4土曜日発行(但し創刊当初は毎週土曜日発行となっていた)。原則として対象地域の各市・区の全戸に発行する週の - 金曜日に無料配布されるが、日刊紙の定期購読者は発行する週の土曜日付け朝刊と一緒に織り込まれる(広義の二部紙)。普通の新聞と同じサイズ(ブランケット)になっている。

配布エリアは、「大阪市内北東部版」が都島区城東区旭区鶴見区。「キタ版」は北区。「京阪版」は守口市門真市[注釈 8]

紙面の内容は、大阪市のタウン情報(グルメ、エンターテインメント、ショッピング)や、親会社の日本海新聞社本部がある山陰地方の観光情報、求人情報など。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 大阪日日新聞社には「ゴルフ事業部」があり、子会社によるものも含めグループ内でゴルフ場の開発や運営を幅広く展開していた。1980年代には新聞発行事業の低迷と相まって、ゴルフ事業部が事実上会社の中心事業となっていた。
  2. ^ ただし前述のゴルフ事業部も含め、新聞発行以外の関連事業については売却対象とならなかった。なお、それら関連事業の多くはその後、大阪日日新聞社の元オーナーが経営する「株式会社デイリー社」が継承している。
  3. ^ 大阪府では戦後初めて
  4. ^ かつては販売していたが、これら店舗を展開しているジェイアール西日本デイリーサービスネットが2014年にセブン-イレブンジャパンのフランチャイズ(順次セブン-イレブンの冠を付けた店舗へ転換)となったことで取扱が終了した(セブン-イレブン店舗では現状同新聞を扱っていないため)。
  5. ^ 同じ例は、大阪府内においてはデイリースポーツの10版(主に京阪神郊外・広島四国・瀬戸内海向けのもの。大阪・堺市内などの京阪神通勤圏に配布される12版ではよほど深夜に長引かなければ最終結果が当日付けで掲載される)でも発生する場合がある
  6. ^ SANKEI EXPRESS紙は2008年4月1日から1部即売100円(2007年11月1日から)、月極め2,100円に値上げ。
  7. ^ 特に、日本海新聞の配布エリアである鳥取県関連のニュースで重要な記事(県議会、日本海新聞主催イベントなど)は大阪日日でも1面、社会面で掲載することもある
  8. ^ 一時、天王寺区阿倍野区などへの進出も試みたが、現在は撤退している

出典[編集]

  1. ^ “19年4月ABC部数”. 新聞情報. (2019年5月18日) 
  2. ^ 日本新聞百年史』日本新聞連盟、1962年(リンク先は「渋沢社史データベース」)
  3. ^ 「世直しは国民の手で」2008年1月1日付の日本海新聞ウェブページ
  4. ^ 購読・見本誌申し込み
  5. ^ 1部売り価格改定のお願い 10月1日から、10円上げ100円に 月ぎめ2050円は据え置き
  6. ^ 会社概要”. ザ・プレス大阪. 2007年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月1日閲覧。
  7. ^ 会社概要”. ザ・プレス大阪. 2009年5月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月1日閲覧。
  8. ^ 会社概要”. ザ・プレス大阪. 2014年12月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月1日閲覧。
  9. ^ 2019年1月1日まではその左隣は各ラジオ局の代表電話、及びホームページアドレスが掲載されていたが、NHK BS4K掲載のため1局ずつ右にずらし、掲載をやめた。
  10. ^ なくせ!!大阪ワースト1
  11. ^ 忘れたらあかん!~今大阪に迫る災害~
  12. ^ 波涛(はとう)を越えて~日韓・日朝は今~
  13. ^ フリーペーパー・週刊大阪日日新聞│株式会社メディアバルーン大阪営業所

関連項目[編集]

外部リンク[編集]