ジャパンタイムズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索

ジャパンタイムズ (: The Japan Times) は

  1. 西インド中央銀行横浜支店の元支配人チャールズ・D. リッカビーが、横浜居留地で発行されていた「ジャパン・コマーシャル・ニューズ」を買収し、1865年にこのタイトルに改称した。その後1870年ごろ休刊した。
  2. 1.の名を頂いて1897年に創刊された新聞。本項で詳述。

株式会社ジャパンタイムズ
The Japan Times, Ltd.
The-japan-times-logo.png
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
108-8071
東京都港区芝浦四丁目5番4号
設立 1897年
業種 情報・通信業
事業内容 新聞業
代表者 末松(神原)弥奈子(代表取締役会長)
堤丈晴(代表取締役社長)
資本金 5億5千万円
従業員数 130人
(2017年5月末現在)
決算期 12月31日
関係する人物 山田季治(創刊者)
外部リンク www.japantimes.co.jp
テンプレートを表示
The-japan-times-logo2.png

ジャパンタイムズ: The Japan Times)は、日本の英字新聞及びそれを発行する新聞社。現存では日本最古の英字新聞社。商号は株式会社ジャパンタイムズ。本社は東京都港区芝浦4-5-4、ジャパンタイムズ・ニフコビルにある。

歴史・概要[編集]

1897年に伊藤博文の支援を受け、山田季治を社長、頭本元貞を主筆に、日本人による初の英字新聞として創刊[1]。前身となる英国人リッカビーによるジャパンタイムズ(1865年創刊)と合併、さらに、1918年にはジャパンメール(1870年にW.G.ハウェルとH.N.レイが創刊した親日派の英字紙[2])が合併し、「ジャパンタイムズ&メール」となる。1940年に「ジャパン・アドバタイザー」を吸収し「ジャパンタイムズ&アドバダイザー」。1943年に戦況悪化に伴う自粛の為、「ニッポンタイムズ[3]」に改称。1956年、「ジャパンタイムズ[4]」にもどる。

販売網は朝日新聞社系列(愛知県岐阜県三重県では中日新聞社系列)である。NPO法人世界開発協力機構やNPO法人世界芸術文化振興協会が主催するイベントの後援には、毎日新聞社産経新聞社とともにジャパンタイムズが名を連ねる[5]

日刊紙『The Japan Times』の他、1週間の内容をまとめた『ジャパンタイムズウィークリー』、また英語学習者向けの『週刊ST』(旧:Student Times)を刊行している。世界情勢を日本在住の外国人に向けて解説し、英語教材としても利用される。購読料は月極が4480円、1部180円。

紙面はジャパンタイムズのスタッフの記事の他、AP通信共同通信社AFP通信時事通信社ブルームバーグワシントン・ポストロサンゼルス・タイムズ等の記事で構成されている。内容は幅広く、また他国内英字紙と比べ英文記者が多いため独自取材記事が豊富。ジャパンタイムズの論説opinionページは大学入試に利用されることもある。

2013年3月25日、朝日新聞社から権利譲渡されるかたちでNYタイムズ社と業務提携し、同年10月16日より 『The Japan Times / International New York Times』 と 『International New York Times / The Japan Times』 という2部構成でのセット販売を始めた[6]

2017年6月20日、ニューズ・ツー・ユーホールディングスが全株取得。末松(神原)弥奈子が代表取締役会長に、水野博泰が取締役編集主幹に就任。

主な出版物[編集]

出版物は、新聞のダイジェスト版・英語学習書・日本語学習書を中心に、語学や海外生活に関わる出版物を発行している。語学書は上級者向けの割合が高い。日本語教材のげんきは、日本語初学者用の教材のシリーズで、世界各国で64校以上の大学で採用されている。

その他、大使館や企業の広報・年鑑・政府刊行物などの制作を受託している。

新聞縮刷版[編集]

ジャパンタイムズの一カ月分の全紙面をA4サイズに縮小、約600ページの書籍にまとめた新聞縮刷版が毎月20日に発行されている。大学図書館や公立図書館国立国会図書館で閲覧できる。

日本国内のニュースを報じる英字新聞で縮刷版を出しているのはジャパンタイムズのみである。

発行紙[編集]

  • The Japan Times
  • The Japan Times Weekly
  • 週刊ST

定期刊行物[編集]

書籍・文庫[編集]

英語教材[編集]

日本語教材[編集]

関連人物[編集]

コントリビューター[編集]

脚註[編集]

  1. ^ 英字新聞世界大百科事典 第2版
  2. ^ 復刻版『ジャパン・ウィークリー・メイル』解説文 Edition Synapse
  3. ^ : Nippon Times
  4. ^ : The Japan Times
  5. ^ 『WSD世界人権サミット』世界の若い議員と語り合うグローバル・オピニオン・サミット』, 『東京国際コンサート (第4回)』
  6. ^ ジャパンタイムズが米NYTと業務提携へ 2部構成でセット販売. 日本新聞協会
  7. ^ 『ジャパンタイムス小史』、1941年。近代デジタルライブラリー。

外部リンク[編集]