週刊ポスト

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週刊ポスト
刊行頻度 週刊
発売国 日本の旗 日本
言語 日本語
出版社 小学館
刊行期間 1969年8月22日 - 現在
ウェブサイト www.weeklypost.com

週刊ポスト』(しゅうかんポスト)は、小学館から発行されている総合週刊誌である。発行部数41万部は週刊現代に次いで業界第4位[1]

概要[編集]

  • 毎週月曜日発売(一部地域では火曜日、水曜日に発売。日曜日に前倒して発売する地域もある)。
  • ボーイズライフ』を吸収する形で1969年8月22日創刊。小説家デビュー前の佐藤雅美が記者として関わっていた。
  • 週刊現代』同様、30代から40代の男性サラリーマンを主な読者層としている。なお、『ボーイズライフ』の時代は中高生が主たる読者層だったが、それを方向転換し、一般向けのゴシップ誌として生まれ変わったものである。
  • 実売部数は、1988年から1991年の4年間、及び1994年から2003年の10年間で、それぞれ、日本国内で発行・販売されている総合週刊誌の中で最も多く売り上げたことがある[2]。しかし、2004年度には約80万部に落ち込み、実売部数トップの座を『週刊文春』に明け渡した。その後も実売部数の落ち込みが続き、2008年度上期には30万6010部に[3]、2008年度下期には29万7120部にまで落ちた[4]
  • 創刊以来、長年にわたって女優や女性タレントを表紙にしてきたが、2016年1月から、ライバルの『週刊現代』に準拠する形の“見出し形式”の表紙にリニューアルした。

特徴[編集]

  • 近年における格差拡大について批判的であり、それを推し進めたとされる日本経団連および時の会長・御手洗冨士夫キヤノン会長)を批判する旨の記事を多数掲載している[5]
  • 2004年6月に、ヘアヌード写真の掲載を原則として取りやめる旨発表した。
  • 時々、テレビのやらせを告発する記事も掲載している。
  • かつて、『ポストネット』という名で、パソコン通信を行っていた時期もあった。
  • ちなみに「週刊ポスト」の雑誌としての商標権はライオン(株)が持っている(商標登録番号第942495号)。

主なスクープ記事、不祥事等[編集]

  • 黒い霧事件永易将之の独占告白を掲載。これが池永正明の永久追放につながった。
  • 湯口敏彦投手の死を『自殺』と結論づけ、湯口事件として告発記事を掲載した。
  • 1980年代に、武田頼政による「角界浄化スクープ」と題する大相撲八百長を告発する記事を掲載、日本相撲協会訴訟合戦になっていた。のち2011年2月、大相撲八百長問題が発覚する。
  • 清原和博選手に対する記事については、当時としては最高の1千万円の損害賠償金を命令されたことがある。
    ※この記事を書いたのは、堀江メール問題を引き起こし、民主党永田寿康議員から名指しされた西澤孝である。それゆえにこの事件において『ポスト』は、他の雑誌に先駆けて武部勤自民党幹事長を擁護した。同時期に耐震偽装問題が起こっており、この西澤が民主党に一部、偽装問題の情報を提供していたのではとの噂もあったほど話題となった。
  • 自衛隊イラク派遣について時の首相・小泉純一郎とイラクの民主化活動家男性が会談した際に、男性の属する部族が日本政府から100億円供与を受けて安全を確約した旨報じ、男性から“反対したのに逆の事を書かれた”と名誉毀損で提訴される。2006年12月敗訴、440万円の賠償とウェブ版からの記事削除を命じられる。
  • 2004年7月23日号「やらせスクープ撮 白骨温泉は着色されていた!」で、温泉偽装問題を告発。のちに大手メディアが後追い。この報道により、2005年の『編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞』を受賞した。
  • 2006年8月26日号「6千万円被害者が激怒告白『私はあの有名女子アナに騙された!』」を、採り上げられた日下千帆から“詐欺行為には関与しておらず事実無根”として名誉毀損で提訴される。2007年10月19日敗訴、165万円の賠償命令。
  • 2006年11月17日号「受動喫煙子供の発がん率を低下させる」との特集記事を掲載したが、その論拠が問題論文であったことから、2006年12月9日号の週刊現代において「誤報」との批判が行われている。
    詳細はエンストローム論文を参照。
  • 2006年12月22日号に「本間正明税調会長 『愛人と官舎同棲』をスクープ撮」を掲載。現職の税調会長を辞任に追い込んだ。
  • 2010年5月7・14日合併号で「<驚愕スクープ>不自然な『バンデージの封印』を徹底追及 亀田興毅 内藤戦『疑惑の拳』告発写真」という記事を掲載。亀田から名誉毀損で東京地裁に提訴される。2012年3月27日、300万円の賠償命令。
  • 2012年1月1・6日号からスタートした佐野眞一による連載「化城の人 池田大作創価学会の80年」(同年6月に第1部が終了し、その後連載休止中)について、当時の東京都副知事猪瀬直樹Twitter(「量が多すぎてツイッター向きでない、苦笑。」)をきっかけに、盗用・剽窃疑惑が持ち挙がった。ガジェット通信による検証記事は、同連載の第1回で、よりによって「敵方」ともいうべき潮出版社のフォトエッセイ集『創価教育の源流 牧口常三郎』から10ヵ所もの盗用があったとしている。
  • 2012年8月17・24日合併号において、大阪維新の会次期衆院選での候補者養成目的で作成している「維新政治塾」の全塾生888名分の名簿(氏名・職業・性別・年齢など)が流出・掲載された。これに関して代表・橋下徹は塾生向けに謝罪。名簿は維新の会の限られた人物しか閲覧できず、流出は内部の人間が行なったことと見て、大阪維新の会で調査が進められている。他のマスメディアが、橋下徹に対して「被害届は出さないのか」との質問には「罪名が見当たらない」という回答で、被害届は出していない。
  • 2015年5月22日号で、「『大阪都構想』のデメリットについて明確な論拠を提示できていない」と反対派を糾弾する一方、「公選の区長らの競争が生まれ逆にサービス向上につながる」とする都構想に賛成寄りのコメントを掲載して大阪維新の会を擁護した。
  • 2015年5月29日号(2015年5月18日発売)にて、「 〈政権中枢大激震〉官房長官に流れた「日歯連マネー」3000万円重大疑惑スッパ抜く 」の記事と同一ページに日本財団が出稿した日本歯科医師会協賛TOOTH FAIRYプロジェクトの広告を掲載、電通及び小学館が謝罪することとなった[6]
  • 2016年2月1日号で、TBSテレビアナウンサー小林悠の交際記事「TBS小林悠アナ 超セレブ男性とホテルで密着の現場撮」を掲載。TBSテレビの報道番組「NEWS23」で、膳場貴子の後任になることが決まっていた小林が、TBSテレビを依願退職した。

連載記事[編集]

漫画作品[編集]

連載中

過去に連載された作品

脚注[編集]

  1. ^ http://www.j-magazine.or.jp/data_002/m1.html#002
  2. ^ 1988年下期~2002年の週刊誌の実売部数の推移
  3. ^ 【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】(184) - MSN産経ニュース(インターネットアーカイブによる2009年3月8日分キャッシュ)
  4. ^ 【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】(208) - MSN産経ニュース(インターネットアーカイブによる2009年5月16日分キャッシュ)
  5. ^ 経団連会長企業「キヤノン(御手洗)」の請負従業員が“涙の訴え” 2007年3月9日号 他多数
  6. ^ “TOOTH FAIRYの広告 「週刊ポスト」への掲載を見合わせ”. 日本歯科新聞 (東京都千代田区: 日本歯科新聞社): pp. 2-3. (2015年6月9日) 

外部リンク[編集]