自殺

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自殺（じさつ、英: suicide）とは、自らの意志により、自身の命を断つこと。自害、自死、自決ともいう。死に至らなかった場合は自殺未遂（じさつみすい）という。また、恋人、配偶者、子どもなどを道連れにすることを心中という。

概念

「自殺」の概念

自殺には類義語として以下のものがあるが、新聞・テレビ等の報道メディアにおいては主に自殺が使用される。

  1. 自害、自決、自尽、自裁、自死 - 手法によらない。自死には、その行為を反社会的行為だと責めないニュアンスがある
  2. 首吊り、飛び降り、飛び込み、割腹、焼身、入水、服毒 - 手法による
  3. 身投げ、自刃、切腹 - 手法による
  4. 殉死、心中 - 目的や同伴者の有無による

このうち、2. は単語の後ろに「自殺」を付けることもある。

自殺の違法性

現在の日本において、自殺は法的には犯罪とはされていない。しかし、飛び込み自殺などにより、第三者に被害が発生した場合には、刑事手続上は重過失致死などの罪により自殺した者は被疑者死亡で送検され、民事上は自殺した者の遺族に対して損害賠償責任が発生する可能性がある。また、他人を自殺させること、自殺を援助することは自殺関与罪（刑法第202条）の犯罪とされる。

尚、単独の自殺未遂は現在の日本の刑法では刑罰に科せられることはないが、複数で行った場合は相互に処罰される（自殺関与・同意殺人罪）。ガス自殺など他者に危険を及ぼした場合は被害がなくても未遂も処罰され得る。

アメリカ合衆国で自殺を罪と定めている州はアラバマ州とオクラホマ州だけであるが、実際に犯した人を処罰するのは現実的には不可能なことなので罰則はない。いくつかの州では自殺未遂も軽犯罪法に触れるが実際に罰を受けることは滅多にない。30の州においては自殺ないし自殺未遂はいかなる罪にも問われていない。しかし、全ての州で一致している点があり、自殺を唆したり勧める行為は例外なく重い罪に問われる[1]。 なお、自殺を「加害者と被害者が同一人物である殺人」と理解される場合、自殺は「犯罪」であるという法的根拠と成る。

オランダにおいては、2000年に安楽死が合法化された。ただし、死期が近く、堪え難い肉体的苦痛があり、治療の方法がない等の厳格な要件が付与されている。

関連概念との比較

殺人

警察の捜査で自殺と断定された事件が事故または殺人事件ではないかと疑われる例は以前から存在しており、徳島自衛官変死事件のように遺族とのトラブルや訴訟となった例もある。また、生坂ダム殺人事件は、警察により自殺として処理されたが、発生から20年後に犯人が名乗り出たため、殺人事件であることが判明している。そのほかに、逆に自殺であるにもかかわらず、警察や遺族によって事故とされている場合も存在するのではないかと言われる。

なお、日本国内の自殺を取り扱った統計である「自殺の概要」（警察庁）では、解剖による鑑定後、自殺と判定された案件において、実際に遺書が残されている件は、半数以下である。

安楽死・尊厳死

詳細は「安楽死」および「尊厳死」を参照

末期のがんや病気などで多大な苦痛を伴い死が目前と差し迫っている患者は、アメリカ、オランダ、スイスなどの国々では薬物投与などにより苦痛を伴わずに死を選択する事が出来る安楽死が法律で認められている。

尊厳死は無用な延命治療を拒み、患者の尊厳が損なわれるのを避けるという理念であり、1994年には日本学術会議は、尊厳死容認のために、

  1. 医学的にみて、患者が回復不能の状態に陥っていること。
  2. 意思能力のある状態で、患者が尊厳死の希望を明らかにしているか、患者の意思を確認できない場合、近親者など信頼しうる人の証言に基づくこと。
  3. 延命医療中止は、担当医が行うこと。

以上の3つを条件としてあげている。

病院内の自殺

米国の独立系・非営利組織の医療施設評価認証機構である「ジョイント・コミッション」の医療事故報告制度の中では、病院内での重大な医療事故の最多のものは、自殺であるという。

日本医療機能評価機構による調査では、調査の3年間に29%の一般病院（精神科病床なし）で自殺が起こっている。その自殺者の入院理由となる疾患は、35%が悪性腫瘍(ガン)である。

自傷行為

自傷行為はしばしば自殺未遂とされることが多いが、実際には自殺目的ではなく切ること自体の感覚を目的とする場合が少なからずある。 しかし、自傷者の多くには実際に自殺願望があるうえ、自傷による事故死と自殺は非常に見分けづらいので、現実には自傷による事故死も自殺に含めてしまうことが多いと思われる。 他にも、自分の健康を無視したような行動を行う人もいるが、やはり意図していないのでそれ自体は別のものである。

自傷段階の人の場合、現世への希望をまだ諦めきっていないため、なんらか事態の改善に繋がる助けを求めている傾向があるとされる。自殺ではコミュニケーションを求める行為はほとんど見られず、またそのような心の余裕も無いことが多い[2]。

以下、参考にWalsh (2005) による自傷行為と自殺未遂の判定表を挙げる。ただし双方は死への意図のあるなしではなく強弱の同一線上にある例も多いため、一種の指標として柔軟に用いるのが望ましい。

自傷行為と自殺企図との区別の例
番号 項目 自傷行為 自殺企図
1 行為そのもので期待されるもの どうにもならない感情の救済（緊張、怒り、空虚感、生気のなさ）。 痛みから逃れること。意識を永久に終わらせること。
2 身体的ダメージレベル、および潜在的に行為が死に至る確率 身体的にはあまり強くないことが多い。致死率はあまり高くない方法を好む。 深刻な身体ダメージを及ぼすことが多い。致死率が非常に高い方法を好む。
3 慢性的、反復的であるかどうか 非常に反復的である。 反復的なことは少ない。
4 今までにどの程度の種類の行為を行ってきたか 2つ以上の種類の方法を繰り返し行う。 主に1つの方法を選ぶことが多い。
5 心理的な痛みの種類 不快感、居心地の悪さが間欠的に襲ってくる。 堪えられない感情が永続的に続く。
6 決意の強さ もともと自殺するつもりは強くないのでそれほど強くはない。他の選択肢を考えることもできる。一時的な解決を図ろうとして行ってしまうことが多い。 決意が並外れて強い。自殺することが唯一の救いとしか思えない。視野が狭い。
7 絶望、無力な感じがどの程度あるか 前向きに考えられる瞬間と、自分をコントロールする感覚を少しは保っている。 絶望、無力感が中心で、一瞬であってもその感情を外すことができない。
8 実行することで不快な感情は減少したか 短期的には回復する。間違った考え方も感情も行為そのものによっておさまる。「意識の変化」を起こす。 まったく回復しない。むしろ自殺がうまくいかなかったことによってさらに救いがもてなくなる。即時の治療介入が必要。
9 中心となる問題は何であるか 疎外感。特に社会の中での自らのボディ・イメージ（アイデンティティにもつながる）が築けていないこと。 うつ。逃れられない、堪えられない痛みに対する激しい怒り。

いずれの場合でも状況を一見しただけで安易に自殺であると断定するのは拙速であることがあり、特に有名人の自殺に関しては多くこの問題が取り上げられる。

自殺と社会

自殺対策

2005年7月、参議院厚生労働委員会で「自殺に関する総合対策の緊急かつ効果的な推進を求める決議」がなされ、同年9月には第1回「自殺対策関係省庁連絡会議」が開催された。2006年10月28日には自殺対策基本法が施行された。 しかし、ほとんどはNPOによる自主活動またはボランティア任せであり、政府・行政側が全面的にバックアップをとっておらず、多くの相談室が人材・予算不足で苦境に立たされており[3]、政治家の認識も薄いとの指摘もある[4]。

自殺防止対策として、相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られているところがある。例えば静岡県では富士市をモデルにうつ病の観点から自殺防止に取り組み、大きな成果を挙げた。[5]。

「いのちの電話」が設置されている地域では、そうでない地域と比べ、男女とも自殺率が有意に下がっている[6]。 また統計分析は「近所づきあいの頻度が高い地域で自殺率が低い傾向にあったことを不完全ながらも示して」[7]おり、「人的ネットワークを土台とするセーフティーネットの構築が自殺予防に有効である可能性が高い」[7]。

世界保健機関の自殺予防に関する特別専門家会議によると、自殺の原因は個人や社会に内在する多くの複雑な原因によって引き起こされるが、「自殺は予防できる事を知り、自殺手段の入手が自殺の最大の危険因子で、自殺を決定づける。」としている。

なお、毎年9月10日は「国際自殺防止デー」として、世界保健機関と国際自殺防止協会（ IASP=The International Association for Suicide prevention）、その他の非政府組織によって、世界保健機関加盟各国で自殺防止への呼びかけやシンポジウムが行われている。日本でも16日までの1週間を自殺予防週間と定めており、地方自治体や関係機関が9月に各種啓蒙運動を行っている。

自殺に関する法律

日本

自殺をするおそれがあると認めるに足りる相当な理由がある者については銃砲刀剣類の所持を許可してはならない（銃砲刀剣類所持等取締法第5条）。
死亡保険契約の保険者は、被保険者が自殺をしたときには、保険給付を行う責任を負わない（保険法第51条第1号）。
貸金業者は、貸付けの契約の相手方又は相手方となろうとする者の死亡によって保険金の支払を受けることとなる保険契約を締結しようとする場合には、当該保険契約において、自殺による死亡を保険事故としてはならない（貸金業法第12条の7）。

自殺に係わる経済的負担と保険

自殺の手法によっては、自殺者の財産（消極財産としての債務が含まれる）につき相続権を有する遺族に対し損害賠償請求がなされる可能性がある。

日本の健康保険では、原則として自殺未遂後の治療に生じる医療費は保険適用されず全額自己負担となる[8]。

このために、自殺未遂した男性が入院中に数百万単位の医療費負担を家族に背負わせ、その母親が心ならずもその男性を殺害した事件が発生したこともある[9]。

ただし、精神の障害によって自殺行為の結果に対する認識能力のない精神病患者による未遂の場合は、例外的に保険給付される。[要出典]

自殺に関する社会問題

日本では、インターネット内で知り合った男女同士の自殺（いわゆる心中）などに代表されるように、一酸化炭素中毒型自殺などが社会問題となっている[10]。また、自殺の名所にも記載があるように、自殺者の大部分は三大都市圏に集中しているため、列車飛び込みなどが多い。

報道の問題

センセーショナルな自殺報道がさらなる自殺を誘発する事が統計的に知られており、この事実を実証した社会学者のPhillipsによりウェルテル効果と名づけられている。

日本では例えば、1986年（昭和61年）4月8日にアイドル歌手の岡田有希子が18歳で自殺すると30余名の青少年が自殺し[11]、「そのほとんどが、岡田と同様に高所から飛び降りて自殺した」[11]。「この影響はほぼ1年続き、1986年はその前後の年に比べて、青少年の自殺が3割増加」[11]した。

またX JapanのHideが自殺した（後に事故死の説も浮上する）月はその周辺の月に比べ、2倍程度自殺率が高い[6]。

別個の問題として、2000年頃の練炭騒動や2007年前後の硫化水素騒動のように報道番組が新たな自殺方法をセンセーショナルに取り上げる事で、その自殺方法が喧伝されてしまう場合もある。

自殺報道にはこうした負の影響があるため、世界保健機関は2000年「自殺を予防する自殺事例報道のあり方」において「写真や遺書を公表しない事」、「自殺の詳しい内容や方法を報道しない事」、「自殺に代わる手段（alternative）を強調する事」、「ヘルプラインや各地域の支援機関を紹介する事」などを勧告しているが、日本では守られているとは言いがたい。2011年7月4日、内閣府参与の清水康之は、有名女性タレントの自殺報道の直後に自殺者数が増えたことを挙げて、日本における「自殺報道ガイドライン」の策定を提案した[12]。朝日新聞は、この有名女性タレントが上原美優であると報道した[13]。

一方日本国外では、報道方法を変える事により、自殺数を減らす事に成功している。 1984年から1987年にかけて、オーストリアのウィーンでは、ジャーナリストが報道方法を変えたことで、地下鉄での自殺や類似の自殺が80%以上減少した。また、自殺率を減らす効果があった[14]。

フィンランドでは、自殺の報道方法変更を含む諸対策により、自殺率の減少を達成している[15][16]。

鉄道への飛び込み自殺

鉄道への飛び込み（発生直後は自殺でない可能性も考慮し「人身事故」と呼ぶ）は列車の遅延や運休を引き起こし、多くの利用客に影響を与えるため、社会問題化している。

また、偶然飛び込み自殺の現場付近に居合わせた乗務員や客が傷害を負う事故も発生している。以下、近年の事例を記す(年齢は全て事故当時)。

事故後に鉄道会社が請求する損害賠償額は原則として非公表だが[19]、例えば京浜急行電鉄の場合、実際の請求額は高くても100万円に満たないという。(京浜急行電鉄、広報宣伝担当)[19]。

自殺を図った者が死亡した場合、自殺者の遺族が相続放棄を行って賠償を免れるケースもある。前述の洋光台駅での事例では、PTSDを発症した30代の女性が自殺した男性の遺族に慰謝料を請求したものの却下。女性は「鉄道会社に責任がある」としてJR東日本を提訴した[20]。

自殺・転落防止のためにホームドアを設置している路線もあるが、建設費が高額、車両の種類によって扉の位置が合わない、などの理由により普及は遅れている[21]。

この他にホームと向かい合う壁に鏡を設置する、発車ベルを発車メロディに変える、青色蛍光灯を設置する、緊急停止ボタンを設置するなどの試みもなされている。

「#飛び込み」も参照

いじめと自殺

1986年、1994年 - 1996年、2006年の時期は、子供の自殺についての報道が多かった。原因としては「学校におけるいじめ」が取りざたされた。また、これに関連して文部科学省が学校における「いじめの把握」が不十分であることが指摘された。

いじめ自殺が相次いだ1995年12月には、横浜市のいじめ110番に自殺をほのめかす電話が殺到し、当時の横浜市長高秀秀信が緊急会見を開くなど現場は一時騒然となった。そしてそのわずか2ヵ月後には日本各地の新聞社や放送局にいじめ自殺の予告やテストや運動会を取りやめないと死ぬといった自殺予告の手紙が多数送られ、実際に試験日を延期する学校が相次いだ。そして10年後の2006年11月には中高生が文部科学省に自殺予告を送り、マスコミでも大きく取り上げられた。

硫化水素

2007年前後から、硫化水素を発生させることによる自殺方法をインターネット上で情報を得て、実際に試みる人が多発しており、無関係な人間が硫化水素を吸引することにより巻き添えになり死傷する事例、ならびに硫化水素自殺の現場となった家屋などが著しく損傷する事例が発生した。2008年4月に入ってからは一日1人、多い時は2人もこの自殺方法で命を落としておりマスコミでも大きく取り上げられた。硫化水素を発生させることによる自殺は2011年現在でも行われている。

自衛官の自殺

2008年頃から自衛隊員・自衛官の自殺が政治問題化している。2010年には防衛省職員の自殺者が2004年から6年連続で100人を超え、他省庁比5割増という異常事態になっていることが防衛省の調査で判明している[22]。

自衛官の自殺のうち特別の事情として「いじめ」の問題がある。 遺族が初めて国家賠償請求を起こした、1999年（平成11年）11月に当時21歳の三等海曹の自殺（「さわぎり (護衛艦)事件」）についての原因も、上司の二等海曹による「ゲジ（スペードの2、役立たずの意味）」と呼ぶ、「海の上ではだれかいなくなってもわからない」その他の暴言の連続があったと遺族は裁判内で主張している（裁判では、事実は認定されたが、一審ではその意義について自衛官教育での範囲内とされた）。この事件を契機に自衛隊内でのメンタル・ヘルスが研究されるようになったとされるが、自殺者は自衛隊全体で事件後も減っていないうえ、2004年10月にはたちかぜ自衛官いじめ自殺事件をきっかけに、艦内パワーハラスメントが発覚（護衛艦たちかぜ暴行恐喝事件）するなど「いじめ」と自殺の因果関係がクローズアップされる[23]。いじめに関しては、（防衛省として現在統計資料の有る）2003（平成15）年度から2006（平成18）年度までに『私的制裁』として92人、『傷害又は暴行脅迫』として291人の者に対して懲戒処分を行っている。

その他、問題となる自殺に、陸上自衛隊の駐屯地内での武器の使用による自殺がある。これは、小銃（ライフル）を連射モードに切り替え、数発（1‐9発程度）を命中させて自殺する者が、実包を装填した銃器を携行して歩哨警備を行う火薬庫の警備時に多発している。2004年（平成16年）度以降、2008年8月まで5件の弾薬庫警備任務中の隊員による小銃を使用した自殺、自殺未遂事件が起きている。

なお、2004年から2006年度は3年連続で、25万人の陸海空自衛官の内自殺と断定された自衛官の数は、毎年100人程度に達している（防衛省調）。2006年度に死亡した隊員は陸海空あわせて224人（陸自156人、海自35人、空自33人）。このうち自殺と認定された者は、97人（陸66人、海20人、空11人）で死亡理由の4割を超える。

震災自殺

詳細は「震災自殺」を参照

震災により、家族や財産を失ったことが原因による自殺。2011年3月に発生した東日本大震災関連では、同年6月だけで震災関連の自殺が16人に上ると報道された[24]。

自殺ショーの取り締まり（中国）

中国広東省広州市は、2008年6月に多発する自殺ショーと呼ばれるパフォーマンスの取り締まり強化を行った。自殺ショーとは、自殺すると見せかけ高層ビルの屋上などで「自殺する」と騒ぎ立て、未払い賃金支払いなどを訴え、見返りとして未払い金の支払いを要求をするというもの。自殺ショーが行われる度に、警察車両や救急車両が出動し、交通渋滞などの原因にもなっていた。そこで広東省広東市は自殺ショーを迷惑行為と位置づけ、ショーを数回に渡り実施した者に対する罰則を規定した。[25]

自殺と文化

宗教と自殺

詳細は「宗教と自殺」を参照

概要

キリスト教など教義によって自殺が禁じられている宗教においては、自殺は殉教等とは看做されない。イスラームやキリスト教徒の死者が自殺した者の場合、教会での葬儀すら行われない場合もある[要出典]。

ユダヤ教、キリスト教、イスラーム、すなわちアブラハムの宗教、ならびに儒教では、自殺は宗教的に禁止されている。そのため、欧米やイスラーム諸国では自殺は犯罪と考えられ、自殺者には葬式が行われないなどの社会的な制約が課せられていた。カトリック洗礼を受けていた細川ガラシャは武士の妻として自害すべきだったがこれ故出来ず、家臣に胸を槍で突かせた。かつては、教会の墓地に埋葬することも許されなかった。ドイツの哲学者・ショーペンハウエルは『自殺について』のなかで、キリスト教の聖書の中に自殺を禁止している文言はなく、原理主義的に言えば、自殺を禁じているわけではないため、不当に貶められた自殺者の名誉を回復するべきだと指摘している。

文化によっては自殺に類するものが推奨される場合もある。ヒンドゥー教には、夫が死ねば妻も焼身自殺するという、寡婦殉死（サティー）の風習があった。マヤ文明では、一般に死をつかさどる神「ア・プチ」のほかに絞首台の女神「イシュタム」がいて、自殺者の魂を死後の楽園へ導くとされた。

キリスト教

キリスト教で自殺に対する否定的道徳評価が始まったのは、聖書に基づくものではなく4世紀の聖アウグスティヌスの時代とされる。当時は殉教者が多数にのぼり、信者の死を止めるために何らかの手を打たねばならなくなっていた。また10人に1人死ぬ者を定めるという「デシメーション」と呼ばれる習慣のあったことをアウグスティヌスは問題にした。693年にはトレド会議において自殺者を破門するという宣言がなされ、のちに聖トマス・アクィナスが自殺を生と死を司る神の権限を侵す罪であると述べるに至って、すでに広まっていた罪の観念はほぼ動かし難いものになり[26]、自殺者の遺族が処罰された例もある[27][28]。 日本におけるキリシタンに対する迫害が強まった時代において、キリシタンに対して棄教するよう強烈な圧力がかけられていた際に、クリストファン・フェレイラのように幕府による拷問に耐えかねて棄教した者もいれば、最後の最後までキリスト教に対する信仰を放棄しないで殉教したキリシタンもいる。日本におけるカトリック教会は、ペトロ岐部など殉教したキリシタン187名を祝福し、2008年には長崎県営野球場において列福式が実施された。

仏教

仏教では自殺を「じせつ」と読む。死は永遠ではなく輪廻・転生により生とは隔て難いものであるが、これらは死生観を説いたものであり、現代の一般的な自殺の理由にはなりえない。一般的には、殺生は十悪の一つに数え、波羅夷罪（はらいざい）を犯すものであるとして、五戒の1つであるため、自殺もそれに抵触するとして禁じられている。ただし、病気などで死期が近い人が、病に苦しみ自らの存在が僧団の他の比丘（僧侶）に大きな迷惑をかけると自覚して、その結果、自発的に断食などにより死へ向う行為は自殺ではないとされる（『善見律』11など）。また仏や菩薩などが他者のために自らの身体を捨てる行為は、捨身（しゃしん）といい、これは最高の布施であるとして自殺とは捉えない。

したがって、かつての日本で行われた、焼身往生や補陀落渡海など、宗教的な理由から自らの命を絶つ場合や入定ミイラ（即身仏）や行人塚のように人々の幸福のために自ら命を絶つ場合もあったが、この場合は自殺と見られることはなかった。

文化的に推奨される場合には、社会的圧力によって自殺が強要される場合もある。チェコのヤン・パラフや、フランスにおけるイラン人焼身自殺などである。また「抗議の意思を伝える政治的主張のため」とする自殺が行われる場合がある。これは後述の「焼身自殺」の項でも述べる。

イスラム教

イスラームでは、自殺した者は地獄へ行くとされている。その根拠として最も重要なものとされるのはクルアーンの『婦人章』第29・30節である。ここでは「あなたがた自身を、殺し（たり害し）てはならない」と明確な禁止の啓示が下されており、さらに「もし敵意や悪意でこれをする者あれば、やがてわれは、かれらを業火に投げ込むであろう」と続けて、自殺が地獄へと通じる道であることを示している。自爆テロもこの範囲に入るものである。したがって、イスラームの正当な考え方によれば、自分の死（自殺）と共に罪のない一般人を道連れにすることは許されるものではない。イスラームが許す戦争は、あくまでも防衛のためであり、死ぬことや殺すことが目的ではない。守るべきもの（命、財産、信仰）を防衛する段階で、敵によって殺されたら殉教者になる。敵を殺す目的のために、自分を自分の手で殺すことによって殉教者にはなることはできないのである。

現代のイスラム原理主義者による自爆テロにもそのような主張がなされることがあるが、強要・洗脳・煽動・追込み、そして、最も根本的には「同情を向けるための戦術」という面があり、さらには自殺と同時に殺人が行われることになるので、犯罪性が強い。多数派のイスラムの教義解釈によれば、敵の戦闘員に対しての自爆はジハードとして天国に行けるが、民間人に対しての自爆テロは自殺として永遠の滅びの刑罰が与えられるとされている。もちろん、イスラム過激派による米国やイスラエルに対する卑劣なテロ行為は厳しく批判されなければならない。しかしながら、現在のイスラーム諸国においては、様々な経済的な困難を抱えながらも国際的にみて極めて自殺率が低い傾向がある。それゆえ、日本のイスラーム研究者は、イスラーム世界において自殺率が極めて低い社会文化的背景を研究し、日本における自殺予防活動のために社会教育などを通して応用しうる可能性はあると思われる。

文学・芸術における自殺

自殺は、文学における重要なテーマの一つであり、主人公の自殺にいたる心理など、物語の終焉や筋の展開のなかで描かれることが少なくない。日本文学では、夏目漱石の『こゝろ』、井上靖『しろばんば』など。また、動機は様々であるが、多くの著名な作家や文学者が自殺を決行している（日本では北村透谷、川上眉山、有島武郎、芥川龍之介、金子みすゞ、牧野信一、太宰治、田中英光、木村荘太、原民喜、久坂葉子、火野葦平、三島由紀夫、川端康成、田宮虎彦、佐藤泰志、江藤淳、鷺沢萌、野沢尚、片山飛佑馬、見沢知廉など、海外で有名なのはフセーヴォロド・ガルシン、ジャック・ロンドン、ヴァージニア・ウルフ、シュテファン・ツヴァイク、アーネスト・ヘミングウェイ、リチャード・ブローティガン、老舎など）。それ故、敗戦までの日本においては、作家という職業に対する偏見が強く、決して作家の職業威信は高いものではなかった。

国外の文学においてはドイツの作家ゲーテの小説『若きウェルテルの悩み』が、自殺を主題とした作品として特に有名である。恋人との失恋に絶望し自殺した主人公を描き、その影響で模倣自殺する人が相次いだため発禁処分に処するところも出た事例がある。

「ウェルテル効果」も参照

日本の現況

2010年（平成22年）における日本の自殺率（人口10万人あたりの自殺者数）は24.9人で総自殺者数は31690人である（警察庁発表のデータ[29]）。13年連続で3万人を突破している。以下、特に前置きがない場合は警察庁発表の「自殺の概要資料（年次発表）」を基に記述する。

年間の死者の2.8%が自殺により死亡しており[30]、癌や心疾患などに次いで6番目に多い死因である[30]。2010年の自殺者数は同年の交通事故者数（4863人）[31]の6.51倍に上り、その深刻さが伺える。日本では自殺未遂者は、自殺者の10倍以上いると推計されており[32]、自殺者遺族は日本に300万人ほどいると推定される[33]。諸外国と比べても極めて自殺率が高く、世界で4位、アメリカ合衆国の自殺率の2倍である（2002年）[34]。

現在の状況

1998年以降現在に至るまで、自殺率は戦後3度目にして最大のピークの最中であり[6]、ピーク以前と比べ、自殺者が20%〜50%増加している[35]。 各種統計や自殺者の遺書などから、今回のピークの原因は不況によるものと推測されており、不況の影響を受けやすい中高年男性でピーク後の自殺率が特に急増している[6]。一方女性の自殺率はピーク前とあまり変わらない[6]。

原因および動機に関しては、「健康問題」が15802人で最も多く、次いで「経済･生活問題」（7438人）、「家庭問題」（4497人）、「勤務問題」（2590人） の順となっており[29]、この順位は前年と変わらない[36]（一人3つまで計上）。

自殺率は男女差が激しく、自殺者の70%以上が男性である。男性の方が自殺しやすい主要因として、失業を含む勤務問題が挙げられ、働く性としての男性に過度の負担がかかっている事が分かる。他にも失業時や離婚時に男性の方が孤立しやすい事、男性の方が女性より自身の問題を他人に相談しにくい事なども指摘されている。

また職業や地域によっても自殺率は変わり、男性の場合、農林漁業作業者、サービス職業従事者[37]が自殺率が高く、産業別では、男女ともに「第1次産業」の自殺率が高い[37]。また生活保護受給者の自殺率も全体の自殺率より高い[38]。

地域別に見た場合、特に男性では地域ごとに1.6〜1.7 倍の差があり[6]、いわゆる工場地帯で自殺率が高いため[39]、下請けの過酷で不安定な労働環境の影響が指摘される[39]。また東北地方や日本海側が自殺率が高く、その原因として、他にも地域産業が衰えたことによる「経済面」や高齢化による「健康面」が指摘されている[40]。なお、よく指摘される冬期性うつ病については、影響がほとんどない[41]。

自殺手段・自殺場所としては、男女とも縊死（＝首吊り）・自宅が多く、平成15年の場合、男女それぞれ66.4%、58.9%の自殺者が縊死を選び[42]、男女合計17511人、54.3%の自殺者が自宅を選んでいる[43]。

対策面と自殺者のサイン

対策面では、2006年に自殺対策基本法が施行されたが、ほとんどはNPOによる自主活動またはボランティア任せであり、多くの自殺相談室が人材・予算不足で苦境に立たされている[3]。しかし一方、自殺者72%が自殺前に精神科などなんらかの相談機関に相談に行っており[44]、「いのちの電話」が設置されている地域では自殺率が有意に下がっている[6]ため、相談所の拡充が待たれる。

また自殺者の46.2%が事前に何らかのサインを出していた（と遺族は考えている）が、自殺以前に遺族がそのサインに気づいたのは20%にとどまった[33]。(ただしあと知恵バイアスを考慮に入れるべきである)。自殺者遺族の4人に1人が自分も死にたいと考えており[33]、自殺者のみならずその遺族への対策も待たれる。

社会への影響など

自殺者中の数は少ないものの、線路への飛込みや、集団自殺など、周囲に影響を与える自殺方法を取るものもおり、社会問題化している。日本では自殺報道はセンセーショナルになりがちだが、こうした報道は新しい自殺方法を広めてしまったり、後追い自殺を呼び起こしたりするなどの問題を含み、世界保健機関は適切な報道方法を勧告している。

自殺に関する統計

日本における統計

自殺者数・自殺率

2010年（平成22年）における日本の自殺率（人口10万人あたりの自殺者数）は24.9人で総自殺者数は31690人である[29]。これは同じ年の交通事故者数（4863人）[31]の6.51倍に上り、その深刻さが伺える。

また、前述の自殺率は諸外国のデータと比べても極めて大きい値で、日本の自殺率はアメリカ合衆国の自殺率の2倍に相当する(2002年)[34]。主要国G8諸国、OECD加盟国、双方とも日本が自殺率1位となっている。なお、国別の自殺率でみると日本は4位で、日本以外の上位7カ国はガイアナを除けばすべて旧社会主義国（旧ソ連）が占めている[45]。特に男性中高年層では、自殺率の水準は世界でもトップレベルである[46]。

日本において自殺は主要な死因の一つであり、2006年（平成18年）度の場合、悪性新生物（癌の事。30.4%）、心疾患(16.0%)、脳血管疾患(11.8%)、肺炎(9.9%)、不慮の事故(3.5%)に次ぐ6位で、2.8%が自殺により死亡している[30]。また、20代から30代にかけては死因のトップとなっており、2003年（平成15年）の場合、死亡者のうち15.8%(20代前半)、20.9%(20代後半)、22.8%(30代前半)、25.0%(30代後半)が自殺している[47]。

自殺者数の推移

戦後は戦前に比べ自殺率の変動が激しく、男性の場合、高度経済成長期（人口10万人あたり15人）やバブル期（同20人）は下がった一方、1953〜1959年のピーク(同31.5人)、1983〜1986年のピーク(同28.9人)、1998年以降現在まで継続しているピーク(2004年は同38.0人)の3回のピークを迎えている[6]。

女性の場合は男性と類似した曲線をたどるものの、1953〜1959年のピークを除けばさほど大きな変化は見られず[6]、この事から男性の自殺率の増減が日本人全体の自殺率の増減の主な影響である事が分かる。また、1953〜1959年のピークは、青年層の復員兵の自殺が多かったとされる[6]が、それに対し残り2つのピークは、中高年の男性の自殺の増加が自殺率を押し上げている[6]。

1998年（平成10年）には年間自殺者数が32863人（警察庁発表のデータ（以下同様）、人口動態統計でも31755人）となり、統計のある1897年以降で初めて3万人を突破、さらに2003年（平成15年）には34427人（人口動態統計で32109人）に達し、現在までにおける過去最大数となっている。以降は2009年（平成21年）までほぼ3万2千人台で推移している。2010年（平成22年）の自殺者数は31690人であった[29]。2009年の32845人と比べれば漸減したものの、1998年以来、13年連続で年間3万人を超える状況が続いている。ただし、厚生労働省発表の人口動態統計のデータでは2001年（平成13年）と2002年（平成14年）、2006年（平成18年）に3万人を割っている[48][49]。

自殺者数および自殺率の動向（警察庁発表）[29]
自殺者数 自殺率[29]
総数 男性 女性 総数 男性 女性
平成15年 34,427 24,963 9,464 27.0 40.1 14.5
平成16年 32,325 23,272 9,053 25.3 37.4 13.8
平成17年 32,552 23,540 9,012 25.5 37.8 13.8
平成18年 32,155 22,813 9,342 25.2 36.6 14.3
平成19年 33,093 23,478 9,615 25.9 37.7 14.7
平成20年 32,249 22,831 9,418 25.3 36.7 14.4
平成21年 32,845 23,472 9,373 25.8 37.8 14.3
平成22年 31,690 22,283 9,407 24.9 35.9 14.4

近年の自殺者数の急増の原因と傾向

1998年以降現在まで続くピークは戦後最大のもので、それまで約2〜2.5万人程度であった年間の自殺者数が3万人以上で推移する状況である。特に1998年は前年の24391人から8000人以上も急増（前年比約35%増[34]）している[35]。うち25%は45歳以上の層のもので、中高年の自殺増が急増への寄与が大きい[34]。

急増した原因として経済状況（景気）の悪化を指摘するものも多く[7]、例えば遺書から調べた自殺原因では、1998年以降、ピーク前と比べて「経済・生活問題」が急増している[6]。

統計的にも、失業要因が「安定して有意に男性自殺率を増加させる方向に作用しかつ寄与度も大き」く[7]、したがって、「98年以降の30歳代後半から60歳代前半の男性自殺率の急増に最も影響力があった要因は、（中略）雇用・経済環境の悪化である可能性が高い」[7]事が年齢階層別データ分析、都道府県別年齢階層別データ分析の双方において確認できる[7]。

女性の自殺率はピーク前とあまり変わらず、男性の自殺率の影響が顕著である[6]。 男性は高年齢層で自殺しやすく、高齢化は男性の自殺率増加の原因を2割程度説明する[6]。 年齢別で見ると、40〜60代の増加が顕著で、特に60代ではピーク前の3割増になっている[6]。

以上のように、1998年以降のピークで顕著となっている「定年に至っていない中高年男性の自殺率増加」の背景には、過去のものとは動向が異なり、「経済・社会的な要因」が大きく影響している可能性が指摘されている[50]。2003年（平成15年）には、年間自殺者数が3万4千人に達し、統計のある1897年以降で最大（自殺率も27.0と過去最大）となった。

性別による差

自殺率は性別に関する差が激しく、自殺者の70%以上が男性（例えば2010年は70.3%[29]）である。つまり、統計的には男性は女性より2.5倍自殺しやすい。

男性の方が自殺しやすい原因として、失業を含む勤務問題が挙げられる。実際、遺書などから自殺原因を調べた場合、20代から60代では「勤務問題」、「経済・生活問題」を挙げる者の数が男女で実に10倍近くの開きがあり[29]、働く性としての男性に過度の負担がかかっている事が分かる。他の要因では男女の違いは2倍以内である[29]。

また前述のように、1998年以降の不況で男性の自殺率が急増しており（女性の自殺率はさほど増えていない）、男性の自殺率が急増した主要因が雇用・経済環境の悪化であると目されることも以上の推測を裏づける。

失業時や離婚時に男性の方に負荷が集中しやすい事を指摘するものもおり、失業や離婚をした場合、女性であれば家族や社会の状況に組み込まれて保護されるのに対し、男性は社会的に孤立を余儀なくされる事が挙げる者もいる[51]。

統計的に見ても配偶者と離別したもの同士の自殺率の男女比や失業者同士の自殺率の男女比の場合はそれぞれ6.04倍（2000年）[52]、11.4倍（2009年）[36]に跳ね上がるため、離別や失業が自殺に男女差がある大きな原因である事が伺え、上述の見解を裏付ける。これは未婚したもの同士・既婚したもの同士・死別したもの同士のいずれの自殺率の男女比も大きな差はなく、それぞれ2.85倍、2.772倍、3.32倍（2000年）[52]であるのと対照的である。 ただし、未婚・離婚・死別の全てを含めても、男性自殺者の55.5%に過ぎない[53]、（女性の場合は60.1%[53]）事にも注意を払うべきである。

一方ジェンダー論の立場からは男性がその性役割に束縛されて感情を表に出せない事が女性よりも自殺率が高い原因だとするものもある。実際、自殺対策に関する意識調査では、悩みやストレスを抱えたとき助けを求める事を「恥ずかしい」もしくは「どちらかというと恥ずかしい」と答えた人の割合は女性（11.5%）よりも男性（19.7%）のほうが高い[54]。

他のほとんどの国でも男性の方が自殺しやすい[55]。男女比が特に極端な旧共産圏諸国[55]を除けば、日本における自殺の男女比は平均的なものである[55]。また、男性は女性に比べて感情を表に出しづらく、我慢してストレスを溜め込みやすい。メンタルクリニックを受診する患者は女性のほうが多いが、これは女性がメンタルで悩みやすいためとも言えるし、男性がカウンセリングなどを受けずに我慢してしまうためとも言える[56]。

NHKのワンテーマ報道番組『クローズアップ現代』：「中高年の自殺」の収録中、大原健士郎が「男は女に殺されているようなもの」との趣旨の発言をしたところ、国谷裕子に本番では絶対に言うなと口止めをされたとして、問題になった事がある[57]。

自殺の傾向

自殺手段でみた場合、男性は縊死(66.4%)、ガス(13.3%)、飛び降り(7.1%)、薬物(3.3%)、溺死(2.3%)、飛び込み(2.1%)、その他(5.8%)の順で多く、女性は 縊死(58.9%)、飛び降り(12.8%)、薬物(6.7%)、溺死(6.7%)、ガス(4.8%)、飛び込み(3.6%)、その他(6.5%)の順である（いずれも平成15年のデータ[42])。

自殺の場所は「自宅」(17511人、54.3%）、「乗物」（3334人、10.3%）、「高層ビル」（1656人、5.1%）、「海（湖）・河川」（1649人、5.1%）、「山」（1387人、4.3%）、の順である[43]。 男女別では男女とも「自宅」がトップであるが、2位以降は差があり、男性では「乗物」が2位だが女性では乗り物の順位は高くなく[43]、車を使う男性とそうでない女性の間で自殺方法に差がある事が伺える。逆に女性では「高層ビル」が2位だが男性では高層ビルの順位は高くない[43]。

自殺者305名の遺族に調査した調査によれば、自殺者の30%に自殺未遂歴があり、60%にはなく、10%は不明である[44]。特に女性の場合は自殺者の45%に未遂歴がある[44]。 同調査によれば72%が自殺前になんらかの相談機関に相談に行っており[58][44]、相談機関の58%が精神科、25%がその他医療機関であった[44]。そして相談に行っていた202人中62%が自殺直前の１か月以内まで相談に行っていた[44]。

離婚や失業は自殺と大きな相関があり、特に男性の場合、35歳から54歳の年齢階層では、配偶者と離別した無職男性の自殺率は有配偶・有職男性の自殺率の20倍にものぼる[38]。離婚に関わらず職業別で見た場合も、無職男性の自殺率は非常に高く、「35歳から54歳の年齢階層では有職者の約5倍になっている」[38]。

就業者の中では、男性の場合「農林漁業作業者」(10万人中54.2人)、「サービス職業従事者」(10万人中51.1人)で男性全体の自殺率(10万人中42.3人)を上回っている(平成12年の場合)[37]、産業別では、男女ともに「第1次産業」の自殺率が高い[37]。また生活保護受給者の自殺率も全体の自殺率より高い[38]。

自殺率でなく自殺者数で見た場合、職業別では2010年の場合、「無職者」(18673人、58.9%)、「被雇用者・勤め人」（8568人、27.0% ）、「自営業・家族従事者」（2738人、8.6% ）、「学生・生徒等」（ 928人、2.9% ） の順であり[29]、この順位は前年に同じ[36]。ただし無職者は主婦や年金生活者を含んだ数字で、内訳は「その他の無職者」（8151人）、「年金・雇用保険等生活者」（6068人）、「主婦」（2336人）、「失業者」（1990人）、「利子・配当・家賃等生活者」（67人）、「浮浪者」（61人）である[29]。

年齢別では中高年の自殺者数が多く、2010年の場合、「50歳代」（5959人、18.8%）、「60歳代」（5908人、18.6%）、「40歳代」（5165人、16.3%）、「30歳代」（4596人、14.5%）の順である[29]。年齢別に見ると、40代から60代前半にかけてが自殺率は最も高い[59]（2003年度）。

月別では3月が最も多い[38][60]。多年度を通して平均したグラフで見ると、2月が自殺者がかなり低いのに対して、3月が一気に高くなり、4月、5月、6月がそれに準ずる高さで徐々に低くなっている[60][61]。3〜6月が年間の自殺者数を引き上げている[38]。 近年では特に1998年と2003年にこの傾向が顕著であるが、前者は大手銀行や証券会社が破綻した時期であり、後者は失業率のピークであり、同時にヤミ金取立てによる自殺が増加した時期である[6]。

NHKの『福祉ネットワーク』「シリーズ　動き出した自殺対策　第一回　新公表のデータを読み解く」は、3月に自殺が増える原因として、以下の可能性を挙げている：

  • 医学的に春は情緒が不安定になりやすい時期だと言われている。
  • 日本では3月は学生やサラリーマンが入試の合格や栄転などなど人生で華やかな状況を迎える人が多い為、そうならなかった人々が「それなのに、どうして自分は…」といった気持ちになり、自殺しやすい。
  • 3月は税金の取り立てや料金の請求が発生する時期なので、それらの容赦ない取立てが赤字で苦しむ自営業者を自殺に追い込んでいる。(つまり日本の行政組織による乱暴な税金の取り立てが自殺に追いやっている可能性がある。)

曜日別で見た場合、男性は月曜が最も多く（10万人当たり80.7人）[62]、曜日が進む毎に減っていき、土日が最も少なくなる（それぞれ10万人当たり53.5人、55.3人）[62]これは欧米で一般に「ブルーマンデー症候群」と呼ばれる症状と関連があると見られている。月曜日というのは、仕事をしている人々にとっては、土日における解放が終わり、再び社会の厳しい現実と向かいあわなければならない日なのである[60]と言われる。（日本では類語でサザエさん症候群とも）。一方女性の場合、このような明確な差は無い[62]

自殺に至る原因と経過

2010年の場合、自殺者の74.4%が遺書などにより動機が特定できるものの、 残りの25.6%に対しては動機が不明である[29]。

動機が特定できたものの中では、2010年の場合、自殺の原因は「健康問題」（15802人）、「経済・生活問題」（7438人）、「家庭問題」（4497人）、「勤務問題」（2590人）の順である。（遺書などから明らかに推定できる原因を各人3つまで計上）[29]。「健康問題」は性差を問わずほぼ全ての年代で最たる理由である[29]。しかし、40歳代および50歳代の男性の場合は「経済・生活問題」が一位で、二位の「健康問題」を凌駕しており[29]、失業などの影響が伺える。

前述のように1998年以降は「経済・生活問題」が急増しており、不況が自殺率に影響していることが推察される。

一方文部科学省によれば若年層の学生については、2004年度の場合、「厭世」、「父母等の叱責」、「精神障害」、「進路問題」、「学業問題」、「恋愛」の順となっており[63]、未成年でも「健康問題」がトップである前述の資料とは大きく異なる。

自殺に至る経過は有職者・失業者で異なり、有職者は配置転換や転職がきっかけになるのが多いのに対し[38]、失業者は「失業→生活苦→多重債務→うつ→自殺」という経路を辿る事が多い[38]。なお、雇用保険受給中の失業者の場合、離職日からの日にちには特に傾向はない[38]。

うつ病は自殺と強い関係に有り、自殺者305名の遺族に調査した結果、119名がうつ→自殺という経過を辿っていた[44]。ただしうつ病は自殺の根本要因ではなく、同調査は他の根本要因がうつを引き起こしている事を明らかにしている。同調査を元にした危険複合度の分析によれば、主な根本要因として「事業不振」、「職場環境の変化」、「過労」があり、それが「身体疾患」、「職場の人間関係」、「失業」、「負債」といった問題を引き起こし、そこから「家族の不和」、「生活苦」、「うつ病」を引き起こして自殺にいたる[44]。

実際失業問題は自殺との関係が深く、有効求人倍率と自殺率には強い負相関が存在し[34]、従業員5人未満の零細企業の倒産件数は自殺率と強い正の相関がある[34]。 男性については所得の変動、負債、失業といった要因が自殺率に関係する[6]。一方女性の場合は失業と自殺の関係が見られない[6]。

しかし、各国毎のジニ係数と自殺率には相関がみられず[6]、これは所得格差が自殺率と相関が少ないことを意味する。ただしジニ係数は自殺未遂率とは有意な相関がある[6]。

年齢別自殺者数と性別および原因（2010年）[36]
年齢
 〜19歳
 20〜29歳
 30〜39歳
 40〜49歳
 50〜59歳
 60〜69歳
 70〜79歳
 80歳〜
 不詳
 合計
01/合計 543 3,366 4,940 5,713 6,573 6,227 3,651 2,314 7 33,334
02/男性合計 329 2,356 3,377 4,279 5,024 4,377 2,251 1,171 7 23,171
03/女性合計 214 1,010 1,563 1,434 1,549 1,850 1,400 1,143 10,163
04/家庭問題 97 356 684 780 811 810 582 377 4,497
05/健康問題 140 1,293 2,101 2,202 2,595 3,268 2,512 1,688 3 15,802
06/経済・生活問題 19 514 958 1,663 2,256 1,641 341 46 7,438
07/勤務問題 29 471 610 671 581 196 29 2 1 2,590
08/男女問題 50 347 383 190 84 33 13 3 1,103
09/学校問題 160 207 4 371
10/その他 48 178 200 207 246 279 174 198 3 1,533

なお、抗うつ薬によるうつ病治療開始直後には、年齢に関わりなく自殺企図の危険が増加する危険性があるとアメリカ食品医薬品局 から警告が発せられ、日本でもすべての選択的セロトニン再取り込み阻害薬およびセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬の抗うつ薬の添付文書に自殺企図のリスク増加に関する注意書きが追加された[64]。

地域差

特に男性では自殺率が地域ごとに「1.6〜1.7倍の差があり、決して無視し得る差でない」[6]。 警察の全管轄1387個（当時）に対して自殺率を調べた調査[39]によると、上位50の管轄の相当数が工場地域ないしそれに隣接する地域であった。この事から下請け・孫請け・派遣会社における過酷かつ不安定な労働環境が自殺に地域差がある原因と考えられる[39]。

県別に見た場合、東北地方の秋田県、青森県、岩手県、山形県、福島県や日本海側の新潟県、富山県、島根県、山口県などが自殺率が高い。なお、自殺率でなく自殺人数を見た場合は、人口が多い東京都が自殺数最多である[39]。

地域による自殺率は男女で差があり、男性では北東北、南九州、山陰で比較的高い傾向がある[6]のに対し、女性では秋田県を除くと男性ほど明確な地域差はない[6]。この事から男性への負担が地域差の原因であると考えられる。なお、北東北、南九州、山陰で男性の自殺率が高い傾向は1960年代以降ほぼ固定化している[6]。

なお「98年以降の増減は、自殺率の高い地域でより増加する特徴がみられる」[6]。従って自殺率の地域差は1998年以降の自殺の急増と何らかの関係があることを示唆し[6]、不況が自殺の地域差を生んでいることが分かる。

地域差がある他の原因として、地域産業が衰えたことによる「経済面」と、高齢化による「健康面」の2つが大きな理由に挙げられている[40]。 また地域の保守性のため、規範からはずれた生き方を恥とする人が多いことも要因として考えうる。たとえば富山県は生活保護率が日本で最も低く[65]、新潟県は離婚率が日本で最も低い[66]。

またこれらの地方では冬に曇りと雪が続くため、季節性情動障害との関係が取り沙汰される[67]が、統計的には日照時間と自殺率には相関が見られず[41]、例えば2010年の秋田県における自殺が最多の月は6月、富山県における自殺が最多の月は5月である[29]。

2010年現在、最も自殺率の高い都道府県は山梨県（10万人当たり41.6人)[29]で、全国平均の24.9人[29]を大きく上回っている。ただしこれは発見地別の統計の場合[68]で、住居地別の統計では自殺率は平均程度である[68]ため、自殺者が県外から青木ヶ原樹海といった自殺の名所に訪れることが原因であることが伺える。なお、発見地別統計と住居地別統計に極端な差があるのは山梨のみで、他県ではさほど差はない[68]。

2006年の最も自殺率の高い都道府県は秋田県であり、10万人当たり43.5人であった[69]。これは、青木ヶ原樹海を擁する山梨県の42.7人をも凌ぐ数字であった[69]。2007年には、秋田県が長年にわたり自殺率全国一位の都道府県となっていることが世間の注目を集めた[70]。これを受けて秋田県では自殺予防のための様々な取組みが行われた結果[71]、2010年の同県の自殺率は、山梨県（41.6人）、岩手県（35.1人）に次ぐ全国三位の33.9人にまで押し下げることに成功した[29]。

遺族

日本には自殺者の遺族に関する統計が無いものの、300万人前後と見積もられる[33]。 遺族305人を対象にした調査では、遺族達の4人に1人が自分も死にたいと考えており[33]、一家の大黒柱を失った事による経済的困窮に悩まされる[33]など、その辛い実態が伺える。 自殺が起こったのを48%の遺族が自分のせいだと考えており[33]、10年近く経過しても抑うつ感が消えない遺族も多い[33]。 また自殺者が事前に何らかのサインを出していたかという問いには46.2%があったと答えているが、自殺以前にそれに気づいたのは20%にとどまった[33]。 56.4%が周囲からの偏見にさらされた経験が有り[33]、「あなたのせいで死んだ」などの心ない非難を受けている[33]。

自殺未遂

日本では、自殺者の10倍以上の自殺未遂者がいると推計されている[32]。

平成19年の場合、自損行為で救急自動車の出場した件数は71866件であり、搬送人数は5万2,871人であった[72]。

自殺者のうち、以前に自殺未遂経験があるものが男性では13.5%、女性では28.6%である[72]。特にこの割合は20代、30代の女性で多い(それぞれ46.4%、44.5%)[72]。

自殺に関する意識

内閣府の行った意識調査では、自殺したいと思った事がある人は19.1%で無い人は70.6%であった[54]。自殺したいと思った事があるのは男性(16.3%)よりも女性(21.9%)の方が多く[54]、実際の自殺者では男性の方が2.5倍も多いのと対照的である。年齢別では30代(27.8%)、20代(24.6%)が「ある」と答えた割合が高く、後は年を追う毎に少なくなっている[54]。

自殺を考えた際、60.4%は誰にも相談せず、残りは友人(17.6%)や家族(13.9%)などに相談している[54]。

自殺の是非については「生死の判断は最終的に本人にまかせるべき」という問いに「そう思う」もしくは「ややそう思う」と答えた人は35.3%で、「そう思わない」もしくは「ややそう思わない」は41.7%であった（残りは分からない(11.9%)もしくは無回答(11.1%)）[54]。 また「自殺せずに生きていれば良いことがある」という問いに「そう思う」もしくは「ややそう思う」と答えた人は79.4%で、「そう思わない」もしくは「ややそう思わない」は6.1%であった[54]。

世界の統計

世界保健機関によると、世界では30秒に1回程度の自殺が起こっており、一日3000人ほどが自殺で死んでいる[34]。 国立精神・神経医療研究センターによれば、自殺によって毎年全世界で約100万人が死亡しており、世界疾病負担（the Global burden of diseases）の1.4%を占める。そして、自殺によって損なわれる経済的損失も数十億ドル規模にのぼる。

自殺の統計は、疾病及び関連保健問題の国際統計分類[73]に基づいているので国際比較が可能である。疾病及び関連保健問題の国際統計分類における自殺のコードはX60-X84[74][75]である。

また、これに関連して#「世界保健機関の基準では変死の半分を自殺として計算している」説を参照。


世界の自殺率の分布
詳細は「国の自殺率順リスト」を参照

各国の自殺

アメリカにおける自殺

銃の所持が広く認められている国では、年齢を問わず銃による自殺が多い。アメリカ合衆国における調査結果[76]では、10代の小火器（拳銃など）による自殺が全体の49%と、ほぼ半数を占めている。 銃による自殺が多い理由にはその致死率の高さと手軽さが挙げられる。詳しくは#銃による自殺を参照。

中国における自殺

中国（中華人民共和国、総人口13億人）における自殺者数は、2003年は年間約25万人強[77]、2005年は約29万人（うち女性は約15万人）となっている[78]。特に、15 - 34歳の若年層を中心とした年代では、自殺は死因のトップとなっている[79]。

男女別では、女性の方が若干多く（国の自殺率順リストを参照）、日本を含む他のほとんどの国では男性の自殺者の方が多いのと対照的である。自殺の要因については、ドメスティックバイオレンス（女性）[78]、夫の不倫（女性）[79]、「生活や就職」[79]などが挙げられる。

韓国における自殺
詳細は「韓国の自殺」を参照

韓国でも他のほとんどの国と同様、男性のほうが女性よりも2倍程度自殺しやすいものの男女比は日本よりも若干低く[55]、20代では男性より女性の方が自殺者数が多いとの報告がある[80]。日本と同様に近年自殺者数が急増しており、ここ数年は日本よりもはるかに高率となっている。なお、2009年以降はOECD諸国最高値となっている。宗教的にみれば、日本におけるキリスト教徒は1％にも満たないが、韓国においては20％以上がキリスト教徒であるにもかかわらず、世界一の自殺率と言われるリトアニアに匹敵するほどまで自殺率が高いことが懸念される（キリスト教では自殺は厳禁である）。また、韓国においては、インターネット上における誹謗中傷など心無い書き込みなどを気にして自殺する芸能人や有名人が少なくない。

ニュージーランドにおける自殺

ニュージーランドでは、保健省の発表によれば、1983年 - 2003年の間に自殺者数が減少する一方で、自殺未遂者が増加しているという（自殺では男性の割合が多いのに対して、自殺未遂での入院では女性の割合が多い）[81]。

イスラム諸国における自殺

本来のイスラム教では、自殺も殺人も禁じられている。かつ、統計学的にみてもイスラム諸国における自殺率は国際的にみて著しく低い傾向がみられる。なぜならば、現代のイスラム世界においても、自殺を行って死んだ者は地獄に落ちると強く信じられる傾向があり、かつ自殺者に対する社会的な偏見も強い。しかしながら、2011年に発生したジャスミン革命も含め、政治的な理由に基づく自殺ならびに米国やイスラエルなどに対する自爆テロなどは文化的に許容される傾向がある。

「世界保健機関の基準では変死の半分を自殺として計算している」説

  • この説は、世界保健機関(WHO)の『暴力と健康に関する世界報告』で述べられた、世界全体では暴力死(自殺、他殺、戦争関連死)のうちほぼ半数が自殺である、という内容が誤って伝えられたものと考えられる。
  • この説の根拠とされるのは、日本の総務省の『自殺予防に関する調査結果報告書』における記述「変死の原因の約半分は自殺」[82]であり、この部分は世界保健機関の資料からの引用と書かれている[83]。この引用に該当する世界保健機関の資料「自殺は巨大ではあるが予防可能な公衆衛生の問題である、とWHOは述べる」では「変死」と訳された言葉は、引用元の資料では暴力死 violent deaths であり、引用された部分は引用元の資料では「自殺はすべての暴力死のほぼ半分の原因となっている」である[84]。自殺と暴力死について述べていることから、この記述の元になっているのは、世界保健機関の別の資料『暴力と健康に関する世界報告』と考えられる。
  • 『暴力と健康に関する世界報告』では、2000年における世界全体の暴力死が、自殺が815000、他殺が520000、戦争関連死が310000と見積もられ[85]、「これら160万の暴力関連死の1/2近くが自殺、ほぼ1/3が他殺で約1/5が戦争関連である」と述べられている[86][87]。この結果を、メディアから受ける印象とは異なり、世界全体の暴力死では戦争によるものよりも自殺によるものが多い、と述べた資料[88]もある。
  • 『自殺予防に関する調査結果報告書』で使われた「変死」という言葉が、「変死」は自殺とは異なる死因の種類の一つである、または「変死」は死因が究明されないままで終わることを指す、という印象を与えたことが誤解の発生に影響したことも考えられるが、実際には、「変死」は死因の種類には存在しない[89]。また、変死体という項目は異状死体の分類には存在するが、変死体は、死因究明前のスクリーニング段階での分類の一つであり、変死体もまた死因究明が行なわれる[90]。

自殺の歴史

古代

自殺の歴史は古く、紀元前の壁画などにもその絵や記述が残されているほどである。中国では、紀元前1100年ごろ殷王朝最後の帝である帝辛（紂王）が周の武王に敗れ、焼身自殺したと伝えられている。また、古代ギリシャの詩人サッポーは入水により自殺したという説があり、他にもエジプトプトレマイオス朝最後の女王であるクレオパトラ7世はアクティウムの海戦に敗北した際に、オクタウィアヌスに屈することを拒み、コブラに自分の体を噛ませて自殺したと伝えられている。手法や原因は異なるが、政治的・社会的な凋落や絶望が自殺の動機となりうることは、過去から現在に至るまで同じである。

一方で、自殺は、社会的な制度として行われる事もある。宗教的な理由から生け贄として自害するなどである。

重大な犯罪を起こして死刑を免れない状況に陥った貴人が公衆の前で処刑されるという屈辱を免じてその名誉を重んじさせる意味で自殺を強要されることがあった。律令制国家における皇族や高位者が死刑判決を受けた場合に自宅での自殺をもって代替にするのを許したことや、戦国時代から江戸時代初期にかけての日本における武士階級に対する切腹処分などがこれにあたる。賜死の形態を取ることも多く、洋の東西を問わず見られる現象であり、ルキウス・アンナエウス・セネカなどが知られる。諸説あるが、荀彧も主君曹操に死を強要されたとの説がある。

日本における歴史

日本においては、歴史的に自殺がひとつの文化として捉えられている[91]。

日本の文明が始まる頃から自殺は行われていたとされており、文字が書かれた頃から文献として多数自殺の記録が存在している。日本で最も古い自殺に関する伝承は、『古事記』の記述によるヤマトタケルの妃弟橘比売命（オトタチバナヒメノミコト）の伝承である。

切腹・心中・特攻・殉死など、自殺に准じる行為がそれぞれの時代、様々な状況で扱われている。特に特定条件下での自殺は美談として扱われた。前近代では室町幕府を開いた足利尊氏の祖父足利家時が八幡大菩薩に三代後の子孫に天下を取らせよと祈願した願文を残して自害したという伝説や、織田信長の傳役平手政秀が死をもって信長の行動を諌めたとされる事例などがある。近代においては明治天皇崩御のおりに殉死した乃木希典・静子夫妻が世論の称賛を浴びた。宗教的な要因による自殺としては、密教系仏教の即身仏などの例がある。

明治以降は日本の自殺率は1936年まで20人前後と緩やかな上昇傾向にあったが、戦争の影響で減少し戦前戦後を通じ最低レベルとなった。国家総動員法（1938年制定）下の時代情勢で自殺どころでなかった、また詳細な統計を取っていられる状況ではなかったと考えられる。

その後、戦後の価値観の大きな転換や社会保障が整備されていなかったこともあり、高度成長が本格化するまでのあいだ（1950年代）日本の自殺率は1958年には10万人あたり25.7人と世界一となり、2008年現在に至るまで過去最高の数値を記録している。高度経済成長の時期は減少に転じた。1973年のオイルショックの頃から再び増加したが、1980年代後半からのバブル経済期には減少した。バブル崩壊後の1990年代後半にスウェーデン、ドイツより低かった自殺率は急激に上昇した[92]。

武士の自害

日本では戦場において本来相手側に武名をなさせないために、平安より鎌倉、戦国時代に至まで、敵に討ち取られるよりは自害することをよしとする風潮があった。『平家物語』の登場人物の最後は自殺で終わる者が多い。これらには、自らが討ち取られその武名が誰かによって落とされること、ことに格下の兵に功名の手柄とされることを恥としたからである。これらは現在でも国語の教科書に掲載され、日本の武家文化の一つとして継承されている。

また死罪を自ら行う切腹は良く知られている。鎌倉以来武士は江戸時代初期までは主君に切腹を命じられても、従容として死につくのではなく、ある程度の抵抗を示した後に主君側に討ち取られる以外に選択肢がなくなってから自害することが「武士の意気地」とされた。ところが、江戸時代も中期になると、従容として腹を切ることが「潔い」とされるようになる。これは家門の存続が個人の武名以上に重要な価値を持つ様になったなってきたことが大きな要因となっているが、徳川の文治政治の進展と共に連座が緩和されたため、制裁が決まる前に単独で一命をもって責任を取れば、多くの場合において家門もしくは家族の存続は許されたからでもある。なお、女性の場合は切腹ではなく喉を短刀で突くのが武家における自害の作法とされた。

江戸町民の心中

江戸時代、大坂や江戸を中心に心中自殺が庶民の間に流行した。これは近松門左衛門の『曾根崎心中』を代表とする「心中もの」の芝居や浄瑠璃が評判を呼んだ事による影響と考えられている。この世を憂き世として忌避し、あの世で結ばれるとして男女が自殺に及んだのである。

これに対し、幕府は『心中禁止令』を出すとともに、心中死体や心中未遂者を3日間さらし者にした上で、未遂者は被差別階級に落とすという厳罰を実施している[93]しかしこの対応はかえって自殺志願者により確実に死ぬことを覚悟させるだけで、心中防止への効果はなかったとされている。

昭和史の戦中における自決、特攻

「戦陣訓」および「集団自決」も参照

大正デモクラシー退潮後の日本では、軍部の影響力が増大し軍国化した。日本軍の間では、軍人は自決によって責任をとることを是とし、またそれは美徳だと考えられており、「生きて虜囚の辱めを受けず」の一文で有名な戦陣訓に象徴される、捕虜になることより潔い自決を名誉とする環境が醸成されていた。

1941年に開戦した太平洋戦争では、終戦後を除き、組織的降伏を行わないという特異性を世界に見せつけた。日本軍人達は捕虜になるぐらいならばと自決もしくは自殺的な攻撃で命を断った。また前線の指揮官が無断撤退の責任を取るために自決を選ぶ、もしくは強いられることもあった。自決であれば、軍人軍属の場合は戦死扱いになり、不名誉でないとされた。またそれに呼応する様に、これらの思想は一般市民にも浸透しており、所謂名誉の自決をした軍人は新聞報道やラジオ放送、ニュース映画や大本営発表を通し市民の目や耳に入り、立派な最期を遂げた尊敬すべき偉人とされ賞賛された。

また、陸海軍を問わず日本軍の航空部隊は、操縦者や機体が被弾し、どうしても帰還が不可能となった場合は「敵機・敵施設・敵地上軍・敵艦に突入し自爆」「背面宙返りで地上や海上に自爆」が常態であった。前者としては、真珠湾攻撃時に被弾した海軍の戦闘機操縦者（飯田房太海軍大尉）が米軍格納庫に突入しており、後者としてはビルマ航空戦のベンガル湾上空において、爆撃機迎撃時に被弾し海上に自爆し、戦死後は生前の功績も含め、軍神として崇められた加藤建夫陸軍少将（死後昇進）が有名な事例として挙げられる（両人とも被弾後に不時着ないし落下傘にて脱出する事は可能だった）。[94]

日本の戦線が後退する1943年以降は、撤退できないで孤立した部隊が自らの戦いを終わらせるため、しばしば「バンザイ突撃」（万歳と叫びながら突撃することから米兵が名付けた）のような決死的な肉弾攻撃を実行した。神風特別攻撃隊や対戦車肉弾攻撃のように作戦そのものが未帰還や自爆を前提としていたものもあり、これらを米軍は「自殺攻撃(Suicide Attack)」と名付けた。また、激戦地となった沖縄県や、満洲などの外地では、軍人のみならず多くの市民が集団自決に追い込まれており、その全容は現在でも不明である。

敗戦時や大戦最末期には、軍の上層部の人間から、この責任を取るため自決を選んだ人間が多く出た。有名な「一死以テ大罪ヲ謝シ奉ル」との遺書を残し介錯無しで割腹自決した陸軍大臣阿南惟幾陸軍大将や、「沖縄県民斯ク戦ヘリ 県民ニ対シ後世特別ノ御高配ヲ賜ランコトヲ」と打電し拳銃自決した大田実海軍中将らが後世に名を残す一方、本来なら責任（自決）を取るべきところ、自決せずに自分だけ生きながらえた花谷正や牟田口廉也、福留繁などが部下や世間からの批判にさらされた。戦陣訓の制定者である東條英機は自決に失敗し、世論の嘲笑を浴びた。また、安達二十三陸軍中将や今村均陸軍大将の様に、戦後連合軍により戦犯に指定され収容所にて服役中に自決、自決未遂した者も多い。その他、太平洋戦争開戦時の海軍大臣だった嶋田繁太郎は「ポツダム宣言を忠実に履行せよとの聖旨に沿う為」という理由で自決を見合わせている。

個々の人物とその評価についてはリンク先を参照

「自殺」という語の歴史

「自殺（英語ではsuicide）」という言葉自体の歴史は比較的浅い。『オックスフォード英語辞典』によると1651年、ウォーター・チャールトンの「自殺によって逃れることの出来ない災難から自己を救うことは罪ではない」という文が初出とされるが、他にも1662年、1635年という説もあり、いずれにしても17世紀からが定説とされる。それ以前には自己を殺す、死を手にする、自分自身を自由にする、などの表現があったが一言でまとまってはいない。このようなブレの起こっていた説明として米国自殺学会のエドウィン・S・シュナイドマン（en:Edwin Shneidman）は「魂と来世という思想を捨て去ることが出来たとき、その時初めて、人間にとって自殺が可能になった」観念の変化が反映していると指摘する[95]。来世や魂の不死といったことを信じたとき、死は単なる終わりではなく別の形で「生き続ける」という存在の形態を移したものに過ぎなくなるからである。近現代へ至る死生観の変化には、科学技術の発展により宗教的思考が説得力を持たなくなったことが背景にある。このように自殺の問題は「死」をどう捉えるかという事と不可分の関係にあり、文化や時代によって様々な様相を呈する。

自殺研究の歴史

自殺に関する文献は古来より数多く認められるが、19世紀中葉より西欧で当時増大をみせていた自殺に対して統計学的手法が適用されるに至り、ようやく自殺の社会的要因をめぐる研究がみられるようになった。なかでも1879年にイタリアのモルセッリが著した『自殺』では、1）ゲルマン型（変種としてドイツ人、スカンディナヴィア人、アングロサクソン人、フラマン人を含む）、2）ケルト－ローマ型（ベルギー人、フランス人、イタリア人、スペイン人）、3）スラヴ型、4）ウラル－アルタイ型（ハンガリー人、フィンランド人、ロシアの若干の地方）といった人種的類型が設定されながらも、性別や年齢、職業、信仰、居住特性、経済状況等の要因が自殺に影響していることが認められている。

とはいえ、エミール・デュルケームの研究が現れるまでは、自殺を身体的、精神的病理の現れとする見方が支配的であった。これに対してデュルケームは、1897年の『自殺論』において、モルセッリやワーグナーの研究成果を参照しながらも、精神病理や人種・遺伝、気候、模倣によっては自殺の現象が完全には説明できないことを統計的に明らかにし、「それぞれの社会は、ある一定数の自殺をひきおこす傾向をそなえている」として、社会ないし集団の条件と結びついて生じる自殺傾向を社会学の研究対象として位置づけた。つまり、一定範囲内の自殺の発生は「正常な」社会現象だというのである。

こうしてデュルケームは、近代社会における（社会的紐帯の弱化による）「自己本位的自殺」、（欲望の際限なき拡大がもたらす苦痛による）「アノミー的自殺」の2タイプを定式化するとともに、伝統的社会における「集団本位的自殺」、極限状況における「宿命的自殺」を析出し、計4類型を設定した。今日でも、たとえば、ソ連崩壊後の東欧における自殺率上昇の要因として、このデュルケームの発想が引き合いに出されることがある。

デュルケームに続き別の面から重要な考察を行ったのはフロイトである。彼は長らく人間の心理を「生の欲動（リビドーまたはエロス）」で説明しようとしたが、晩年近くになり説明できない破壊衝動を見出し、後にそれを「死の欲動（デストルドー、またはタナトス）」と名付けた。彼は生を「生の欲動」と「死の欲動」との闘争、さらには愛憎混じった感情の転移であるなどの思索をしたが、誤りを含んでいるという指摘が強い。しかしながら自殺者の心理剖検に対し一定の貢献があったと臨床の現場では受け止められていることもある[96]。

自殺の手法

縊頸（首吊り）

日本において自殺する手法として、男女を問わずもっとも多いのが、首をロープなど紐状のものによって吊り、縊死することによる自殺である[97]。 縊頸は、体表所見を元に定型的縊頸と、非定型的縊頸に大別される。

定型的縊頸

定型的縊頸とは、一般に、全体重が頸部に加わった縊頸を指す。発見時に体は宙に浮いており、人間の頭頸部の解剖学的構造に従い、索痕は顎から耳介後部を通り、後頭部から結節点に向け上方に終わる。それ以外の場合、定型的縊頸にはなり得ない。顔面は蒼白、眼球は蒼白、これは、総頚動脈、椎骨動脈の両者の血流が完全に途絶することによって生じる。また、通常、大腿以遠の下肢、肘以遠上肢に出血斑を伴う死斑を生じる。

非定型的縊頸

定型的縊頸とならなかったすべての場合、頸部の圧迫は、静脈還流を優先して阻害するため、頭部に著明な鬱血が生じる。動脈血流が完全に途絶されない場合、その程度に応じて、死亡に要する時間は延長し、反応性に頭部の鬱血による生活反応は増強するため、様々な特徴的な所見が見られる。

生理学的死亡原因

首吊りで窒息死することはあまりなく、頚部が斜めに自身の体重により圧迫され、大動脈（頸動脈、脊椎動脈）の流れが妨げられて脳に血液が回らなくなり、脳が酸欠（急性貧血）を起こして失神し、死亡することがほとんどである。また、首の骨が折れることもある。首に紐を掛けた直後から脳への血流は悪くなり意識が遠のき、約10秒で意識を失う。意識を失ってから心停止するまでには数分かかるが、意識を失っているので苦痛は少ないといわれている。又、多くの国で死刑の方法として採用されている絞首刑は首に縄をかけるという点では同じであるが、窒息させることではなく頸骨を落下の衝撃で折ることにより死刑囚に死をもたらすことを目的にしている。死刑囚の左耳の下にロープの結び目を置き、体重より割り出した落下距離に基づく長さのロープにより、1400ジュール程度の力が頸骨に加わると確実に折れて死亡するといわれている。

死体現象

死後、括約筋の弛緩により吊り下げられた体内から重力により地面に向け鉛直方向に体液（糞尿、唾液、涙等）が流出する。死亡直後に発見された死体は、時により眼球が飛び出し、唾液や糞尿が垂れ流れ、男性は陰茎が勃起した状態で発見される事も在り得る。

未遂の場合、脳が酸欠を起こした時点で脳細胞の破壊が始まっているために、植物状態や認知症、体の麻痺などといった重い後遺症を残してしまう可能性が高い[98]。また、首を吊る際の衝撃で頸椎骨折や延髄損傷などで即死（または即失神）する場合がある。自殺ではないが、日本などで行われる絞首刑「落床式首吊り死刑台」に多く見られ、救出後仮に命をとりとめても、重大な障害が残る。また軽度であっても脊髄液の漏出から激しい頭痛などの後遺症に長く苦しむ。

又、日本における死刑の執行においては、刑務官が階下で揺れ動く死刑囚の体を押さえ、医師が聴診器で心臓の停止を待つ。死亡が確認されるのは十数分後だが、蘇生しないよう、さらに五分間吊るしておく決まりである。

ガス

ガスの有毒成分による中毒死と、無酸素または低酸素のガスを吸入する事で酸欠による意識不明、そのまま吸入し続けることで心肺停止で死亡する窒息死の2種に大別できる。

有毒ガスの場合、屋内の部屋で行うと発見者や救助者、同居人、さらに集合住宅の場合は配管のためのパイプスペースなどから、重いガスは階下の人を、軽いガスは階上の人を、さらに爆発性のものならば近隣の者さえ巻き添えにする極めて危険な方法であり、自分だけでなく無関係の者への殺人の危険性すらある方法である。

練炭を使った練炭自殺と排ガスを車の中に導き込む自殺はどちらも一酸化炭素中毒を利用した自殺方法である。一酸化炭素はヘモグロビンと結合すると酸素の分圧が高くてもヘモグロビンより離脱せず、このため赤血球の酸素運搬能力が低下し（この段階で激しい頭痛に見舞われる）、脳が酸欠を起こして失神し、そのまま死に至る。これらは、酸素とにた構造をもつ気体で起こりうる。一酸化炭素は一定濃度を超せば一瞬で意識を失わせ、15分程度で人を死に至らせる危険なガスであり、それこそ一息吸うだけで意識を失う、したがって救出の場合は先に換気が重要である（演習自衛官集団ガス中毒事件）。ただ、気密性を保つ事や、濃度を直ちに濃くすることは難しいために死に至るまで時間がかかる場合がある[99]。

ただし、一酸化炭素中毒を起こした人の肌はピンク色をしているため、ただ寝ているだけと思われて、自殺と気付かれにくい[100]。

かつては、家庭用ガスとして一酸化炭素を多く含む石炭ガスが使われていたので、ガス管をくわえたり部屋にガスを充満させて自殺をした人もいた（川端康成等）。産業用は別にして、現在の家庭用ガスは9割以上が毒性の無いプロパンガスか、一酸化炭素を除去した都市ガス13A（メタン70wt%〜80wt%）になっているので、この方法で中毒を起こすことはない。もちろん毒性のないガスでも窒息死することはあるが、そのためには気密性の高い空間が必要であり、ガス漏れ等の事故で中にいた人が窒息死することはあっても、自殺の手段としては手間の掛かる方法のため、使われることは少ない。家庭用ガスで自殺を図り引火、爆発事故を起こし、ガス漏出等罪で有罪判決を受けた例もある[101]。

その他のガス自殺についてはシンナーなど揮発性の高い薬品を容器に入れ、容器と一緒に布団をかぶり窒息死した例（完全自殺マニュアル）、ヘリウムガスを使用した安楽死（Final Exit）、塩素系の洗剤など家庭用品を混ぜた際に発生する塩素ガスや硫化水素等の有毒ガスを吸って中毒死する方法などがある。

尚、有毒ガスによる自殺は周辺住民や救助者にも被害を及ぼす可能性がある。

これらの自殺方法は、首吊りと同じく、長時間の酸欠によって脳細胞が破壊されるために、未遂時、有毒ガスの場合は呼吸器、皮膚等も含め、植物状態や認知症、体の麻痺や感覚異常などの重篤な後遺症を残す可能性が高い[102]。[103]

飛び降り

ビルや崖、滝などの上から飛び降りることにより、自由落下によって重力で自らの体を加速させ、地面などに激突する衝撃で肉体を破壊し、自殺を試みる方法。投身自殺とも言われる。

詳細は「飛び降り」を参照

大量服薬・服毒

詳細は「オーバードース」を参照

精神疾患などの治療を受けている人が、処方された薬を大量服薬して自殺を図ることがある。その際、大量のアルコール飲料を併用していることもある。家族や友人が薬を服用しており（特に三環系抗うつ薬など）、かつ自殺願望やうつ症状を持っていたり、リストカットなどの自傷行為を頻繁に行ったりするような状況の場合、注意が必要である。大量服薬をした場合、服用後の経過時間が比較的短い場合は、胃洗浄を行うのが一般的であるが、服薬量や経過時間、意識状態などによっては胃洗浄を行わないこともある。発見・処置が早ければ後遺症が残らないことも多いが、気道閉塞を伴っていた場合などは死に至ることもある。その他、誤嚥性肺炎、低体温症、肝障害、腎障害、長時間筋を圧迫することによる挫滅症候群などの合併症が生じることもある。

毒物を飲むことで自殺を試みる場合もある。毒物の種類はさまざまである。近衛文麿、ハインリヒ・ヒムラー等が用いた青酸カリが名高いが、古くはソクラテス、クレオパトラ（服毒ではないが）が用いた動植物性の神経毒、賈南風、御船千鶴子が用いた金属毒など様々であり、対処法、後遺症も違う。一般に吐かせることが有効だと言われるが、飲んだものが石油系製品や強酸・強アルカリ性の物質の場合、吐かせるのは禁忌である。強酸・強アルカリ性の物質を飲んだ場合は、飲んだ時点で食道や胃の細胞が破壊されていることが多く、消化器官に後遺症が残る場合がある。

入水

サッポー

入水は海や川などに身を投げ、窒息死を試みる自殺方法。水中で水が気管に入ると咳こみ、それがさらに大量の水を肺の中にいれ、肺によるガス交換を妨げ、血液中の酸素を低下させることで脳への酸素を断つことにより死亡に至る。したがって肺の中を水で満たされると水死する。

古くからある方法の1つである。古代ギリシアの女性詩人サッポーも失恋の末に海へ入水したという説がある。

息を止めるようなことはせず、冷たい水の中に入ることで体温を奪われることにより自殺することもあるが、それは「低温」の項で後述する。

未遂に終わった場合、心停止15分以内に処置ができなければ他の酸欠による自殺と同様、生き残ってもアダムス・ストークス症候群により脳や神経に重い障害が残る可能性が高い。

冬の川や湖など水温の極端に低いところで入水した場合、低体温症により死亡するまでの時間が延びて、他の人に救助される可能性も高くなる。条件がよければ数時間の仮死状態の後殆ど脳にダメージを受けることなく蘇生することもある。ただこのような場合は寒さにより、入水した直後ショック死をすることもあり、一概に言えるものではない。

また、滝の上のような高い場所から飛び降り、入水する事で自殺しようとする場合もあり、栃木県日光市の華厳の滝で藤村操が滝つぼへ飛び込み、自殺した、という事件で、華厳の滝が「自殺の名所」として有名になった事がある。

艦船が沈没する際に艦長船長が船と運命をともにするという事がある（船員法の「船長の最後退船の義務」が拡大解釈されたもの）。氷山と衝突したタイタニック号の例が有名。かつてイギリス海軍やその伝統を受け継いだ日本海軍でも広く行われた[104]。

文豪・太宰治が愛人と玉川上水にて自殺を遂げた方法としても有名である。

低温

低温によって体温が奪われ、凍死による自殺を試みる方法。原理は雪山で遭難した人が、寒さにより凍死するのと同じである。

始めた直後の低温による苦痛は避けられないが、それ以降は頭がぼーっとして感覚がなくなり、寒さは感じず眠くなってくるという。そしてその場で眠りに入り、寒さで凍死する。これは、一命を取り留めた遭難者の証言からも裏付けられている事実である。

入水も低温自殺の手段となる。冬の夜に公園の噴水に膝を曲げて入り、朝になって死体で発見された例もある。このときは噴水の水深がごく浅かったことや、窒息死した際に出る体の特徴がなかった代わりに遭難して死亡した人の特徴によく似ていたことから、低温が原因で死に至ったと結論付けられた。

飛び込み

JR東日本がプラットホームに設置している青色光を放つ2種類の自殺防止灯

車や鉄道などへの飛び込みによって自殺を行う飛び込み自殺は、死体の肉片や血液が周囲に飛び散るために周囲へ与える影響や印象も大きく、自殺後の死体は悲惨なものとなる（高速で走行する新幹線の場合は更に凄惨で、瞬時に跡形も無く粉砕される。臓器や肉片が衝突場所から2〜5kmにわたって散乱する）[105]。未遂に終わった場合でも、四肢が切断されるなどの大怪我を負い、残りの人生を寝たきりの状態や車椅子などに頼って生きなければならないことが多い。通勤・通学途中や帰宅途中の駅で飛び込み自殺に及ぶケースが多く、割合が高いのは、男性のサラリーマン[105]である。鉄道会社はこの方法による自殺を予防するためにホームドアを設置することが望ましい。具体例としては、東京地下鉄の丸ノ内線や南北線や埼玉高速鉄道など、JR東日本では山手線の恵比寿駅や目黒駅にホームドアが設置されている。また、JR東日本は企業の社会的責任の一環として、いのちの電話の活動を財政的に支援している。

仮面うつ病などにより、本人の意思とは無関係に飛び込んでしまうというパターンも多い。

刃物による失血死

刃物による失血死を試みるケースも少なくない。これはリストカット等の自傷行為を行っている人が少なくないことに由来する。失血死を試みる人、自傷による失血死をした人には実際に自傷行為経験者が多い。

静脈を切断した場合は、切ってから死に至るまでの時間が長いので、ルキウス・アンナエウス・セネカのように意図して緩慢な自殺を選んだ場合を除けば、誰かに見つかって未遂に終わることが多い。また、自殺する際の苦痛も大きい。ただし、心臓や動脈を切った場合は、出血性ショックにより死亡する可能性がある。なお、後述するが、死ぬのが目的ではなく自傷行為そのものが目的であったとしても、出血がひどくて失血死をしてしまう場合もある。

切ったのが静脈の場合、発見・対処が早ければ後遺症が残ることは稀である。切ったのが動脈の場合は、一刻も早く止血する必要がある。健康な成人の場合、体内から半分の血液が失われると死亡すると言われている[106]。ただし失った血液量にかかわらず、傷口が深い場合は神経が破損している場合や、そうでなくても切った傷跡が何年も残る。解剖学に通じてない者の場合、頚動脈を切ろうとして頚静脈を切ってしまう例があることが上記渡辺淳一『自殺のすすめ』に記載されている。

発見した場合は、腕を切っているのならば、脇をベルトやネクタイなどで止血する。腹などの場合は圧迫して止血し、止血した時間を救急に知らせる。なお自殺にかかわらず事故・事件の場合も含め、頭部や腹部に刃物などが刺さっている場合に無理に抜くと、かえって傷口を広げる場合も多く、刃物が傷口の「栓」の役割も兼ねている場合は抜く事で失血死する可能性が高まるので抜かない。発見した場合は一刻も早く救急に連絡し、体温低下によって体力が消耗するのを防ぐために毛布などをかけて体温を保つ。無理に揺り動かすのは傷口が広がる可能性があるために良くない。針と糸で動脈などの傷口を縫合できれば生存率は上がる。

特徴的な自刃自殺として武士がその名誉を守るために行っていた切腹があげられる。

詳細は「切腹」を参照

腹部を損傷することにより、内臓出血による緩慢なショック死をもたらす。ただし、江戸時代以降は苦痛が長引くことを嫌って、切腹を行った直後に傍にいる刑手が斬首して即死させる「介錯」と呼ばれる行為がなされた。

古代中国の軍人においては「自刎（ミズカラクビハネル）」と称される、剣をもって頸動脈を切断する自殺手法があり、伍子胥、項羽、白起など名だたる軍人が用いている。現代でも中国人の自殺にもちいられることがある。[3]

また、監禁下のような刃物を用いられない状況でも、舌を噛み切ることにより失血による自殺が可能との俗説があるが、実践例は知られていない。

焼身自殺

自らの体にガソリンや灯油などの燃料をかけ、それに火をつけて行う自殺である。かつては油のしみこんだ蓑に火をつけて殺すなどの拷問的な火刑の一つに採用された方法である。燃えるのは主に気化した燃料である。燃料は体温で気化し、引火後は燃焼で気化し燃焼を続け体を焼く。液体の燃料を体にかけると、厳冬期でも体の体温で気化し引火性のガスが被服の間に充満し、僅かな火気や静電気に対しても非常に危険な状態になる。灯油などの着火点の高い（40℃程度）燃料も体温による気化ガスが発生するので床に流れた灯油とは比較にならない引火性をもつ。ここで点火もしくは引火し着火すれば、一瞬で全身が火だるまになる。燃料がごく少量でも化繊の被覆ならばとけて燃え燃料とともに体を損傷する。肌を濡らすほどの燃料に引火すると、仮に消火に成功しても大きな障害がのこる。燃焼中も自らの皮膚が白く変色し硬化し激痛を感じる。広範囲な熱傷、気道熱傷を伴い死にいたることも多いが、即死に至る場合は少なく、死に至るまでの期間も比較的長いことが多く、呼吸不全、全身の火傷による激痛により苦痛は長く激しい。また、救命される例も多いが、急性期には集中治療を要し、その後も何度にもわたる激痛を伴う植皮手術を行う必要があり、その治療には長期を要する。回復後も四肢機能の低下や美容的問題などの後遺症を残すことが多い。

詳細は「焼身自殺」を参照

感電

自分の身体を感電させることによって自殺する方法。完全自殺マニュアルによれば1995年の日本の統計では感電自殺者の95%が男性という極端に性差の激しい手段として紹介されている。手段としては湯船に水を入れ、自身も入った後に感電物を入れる、電源コードの銅線を剥きだしにして体に貼り付けて電源を入れるなどがある。いずれの場合も発見者、救助者の感電の危険性がある。

銃による自殺

エドゥアール・マネの絵画『自殺』
拳銃を右手に持っていることから銃自殺を描いたものと思われる

日本では銃は銃刀法によって厳しく取り締まりが行われているため、銃による自殺は極めて少なく、拳銃自殺にいたってはほとんどが警察官や自衛官、暴力団である。それに対して銃の所持に寛容な国では銃による自殺が多い[107]。中でもアメリカは自殺手段の半分以上を銃が占める[108]。銃自体も100ドル程度から手に入り、弾丸も1発20セントから買える[109]。また、自衛の意識が強く、狩りが盛んなため、多くの家庭に銃があり、州によってはスーパー等で手軽に弾薬も購入できる。アメリカ以外では、カナダ[110]、オーストラリア[111]などの国々も、銃による自殺が多い。

銃で頭を撃ちぬいても脳幹の機能を破壊できないと死亡に至らない。映画等でよく描写される拳銃自殺にこめかみに銃口を当てて引き金を引くという方法があるが、発射の反動や引き金の固さ（大型リボルバー等は撃鉄をあげても引き金はかたく、射撃も両手で行う）によって銃口が動き弾道が逸れ生存する場合がある[112]。実例としては1974年、生放送中に自殺したクリスティーン・チュバックは自殺前に取材した保安官からアドバイスを受け、こめかみより後の右耳の裏から脳幹を撃ち抜いた。同様に散弾銃などを下から顎に当てて自殺する方法も顔面を吹き飛ばすだけで死に至らないことがある。

より確実な方法として脳幹を狙える口に銃口をくわえて発射する方法を取る場合が古くからある。1978年に自殺した田宮二郎や、1987年会見中に自殺したバド・ドワイヤー、1993年に、クリントンアメリカ大統領次席法律顧問のヴィンセント・フォスターや、1945年8月15日古賀秀正近衛第一師団参謀が割腹した時、とどめに口中を撃っている。2007年6月に島根県出雲市の出雲署内で、25歳の女性巡査長が拳銃で口から頭を撃つ等多数例がある。

専用機器による自殺

アメリカの病理学者、ジャック・ケヴォーキアンが製作した自殺装置によって自殺した人もいる。この自殺装置は3本のボトルとそれぞれの流れを調整するタイマーからできており、ボトルにはそれぞれ生理食塩水、麻酔薬（ペントソール）、毒液が入っている。まず点滴のように静脈に針を刺し、食塩水を流す。次に自殺志願者がボタンを押すと、食塩水が麻酔薬に変わり、志願者は眠りに入る。さらに数十秒後、麻酔薬から毒液に変わり、死亡するというものである。ただし、これは不治の病気などに悩む人がなるべく苦しまずに死ねるようにと作られた尊厳死のための装置として作られた。尊厳死を認めるか否かは別として、使う本人を死に至らしめると言う点から単純に「自殺装置」と呼ばれる。

その他の手段

  • 入定（即身仏）は食を断つことで意図的に栄養失調の状態に陥り餓死することである。死亡そのものを目的としたものではないが現在自殺とみなされ各宗教団体で禁止されている。

特徴的な自殺

前述のように自殺方法としては縊死や飛び降り等が多いが、件数は少ないながらも、その方法により、世間を賑わすものもある。

群発自殺
複数人の自殺が、近接した時間・場所において実行される現象の事で、メディアによる報道がきっかけとなって起こることが多い。
群発自殺には以下の二種類の類型がある。
集団自殺
複数の自殺志願者が、お互いに合意の上で同時に自殺することをいう。インターネット上の自殺サイトを媒介として実行されることが多い。
詳細は「集団自殺」を参照
連鎖自殺
有名人の自殺や、一般人の凄惨な自殺を報じるニュースが、模倣者を発生させる現象のことをいう(ウェルテル効果とも)。前述のように、報道の仕方を変える事で群発自殺を減らす事ができる。
詳細は「ウェルテル効果」を参照

その他の類型として以下のものがある。

拡大自殺(Suicide by cop)
自身で直接自殺するのではなく、犯罪を犯して死刑になる事で司法の手を借りて自殺する事。
詳細は「拡大自殺」を参照
宗教的な自殺
一部の宗教において、ある種の死によって魂が救われる、と教祖的立場の人間が説く場合に発生することがある。自爆テロや即身仏、生贄などの事例があり、こうした死が殉教と見なされる場合もある[113]。

また過激な宣伝・抗議手段の1つとして自殺が行われる場合もあり、見る者へ与えるインパクトの強さを狙った焼身自殺が選ばれる事も多い。 例えば、韓国の反日デモにおいて焼身自殺を図った男性や[114]、ベトナム戦争当時の南ベトナム政権による仏教徒弾圧に対する抗議のためにビデオカメラの前で焼身自殺したティック・クアン・ドック（釋廣德）師、彼を範にしてベトナム戦争抗議の焼身自殺を遂げた由比忠之進、アリス・ハーズなどが知られている。左翼思想を持つロックバンド、レイジ・アゲインスト・ザ・マシーンの初アルバムには炎に包まれるティック・クアン・ドックの写真が載せられている。[115]いじめによる自殺も、マスコミ報道により加害者の存在・悪行を世間に知らしめ復讐したいという動機が少なからず働いていた行動であるので、一種の抗議型自殺と言える。

ドラッグや麻薬の広まっている地域では酩酊している状態で正常な判断能力を失っているうちに、ビルの上から飛び降りたり、自動車や列車に飛び込んで自殺をしてしまうこともある（この場合、自殺ではなく、事件や事故と取る場合もある）。例えば「夜回り先生」こと水谷修が麻薬・薬物を撲滅しようとするきっかけとなったのは、横浜市で定時制高校の教員を勤めていた頃、当時の生徒がシンナーで酩酊状態にあった時にダンプカーに飛び込み、死亡したことであったという[116]。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』59項、1993年
  2. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年
  3. ^ a b 山陰中央新報
  4. ^ 自殺者が年間3万人を超えた際、時の首相・小泉純一郎は「悲観することはない。頑張って欲しい」とコメントしたのみであった（2004年7月23日）、また、ある政治家は自殺問題よりも高速道路料金引下げの方が有権者に喜ばれる政策だとも発言した。更に内閣府と厚生労働省のある幹部は男性の自殺対策より男性の育児休暇の取得に全力で取り組むべきだと発言した（中日新聞2010年5月16日記事）
  5. ^ [1]中日新聞2009年10月16日の記事
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 内閣府経済社会総合研究所「自殺の経済社会的要因に関する調査研究報告書」報告書本文1 (PDF)
  7. ^ a b c d e f 内閣府経済社会総合研究所 「自殺の経済社会的要因に関する調査研究報告書」
  8. ^ 健康保険法、第4章第6節第116条による[出典無効]。
  9. ^ 自殺未遂の長男殺害、67歳母に猶予判決　東京地裁「同情余地多い」毎日新聞、2010年4月23日
  10. ^ 現在では、そこから発展する形での殺人請負や闇の職業安定所事件など、複雑かつ巧妙な犯罪寸前のサイトなどがあり問題を複雑にしている。
  11. ^ a b c 自殺予防総合対策センター情報・通信の活用 (PDF)
  12. ^ 政府が取り組むべき自殺対策（PDF） - ライフリンク
  13. ^ 自殺者急増、上原美優さんの影響？ - 朝日新聞,2011年7月4日記事
  14. ^ AFSP: For the Media: Recommendations AFSP（American Foundation for Suicide Prevention）
  15. ^ 『[日経サイエンス]』（2003年5月号）「特集 自殺は防げる」
  16. ^ 『学術の動向』（2008年3月号）特集1◆わが国の自殺の現状と対策「海外における自殺対策の取り組みとエビデンスPDF (PDF) 」山田光彦
  17. ^ この事故の影響で、小田急電鉄は一時的に特急ロマンスカーの展望席の予約を中止した[要出典]。
  18. ^ 47NEWS「JR新小岩駅でまた飛び込み 7月以降5件目」
  19. ^ a b J-CASTニュース「人身事故という名の「電車飛び込み自殺」「遺族に1億円請求」は都市伝説か」 2010年8月6日閲覧。
  20. ^ 神奈川新聞 2009年10月14日
  21. ^ ホーム防護柵：必要駅の１６％　コストネックで設置進まず-毎日.jp 2010年12月9日
  22. ^ 自衛官：後絶たぬ自殺　一般職国家公務員の1.5倍毎日.jp2010年9月15日
  23. ^ 自衛官自殺問題に対する防衛省の取り組みに関する第三回質問主意書 衆議院
  24. ^ “震災関連の自殺、6月に16人…内閣府調査”. 読売新聞. (2011年8月5日). http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110805-OYT1T00865.htm 2011年11月23日閲覧。 
  25. ^ 中国ニュース通信社
  26. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年、44, 45項
  27. ^ 碓井真史『あなたが死んだら私は悲しい』いのちのことば社
  28. ^ ジュディス・ピーコック『10代のメンタルヘルス6　自殺』大月書店
  29. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 警察庁生活安全局生活安全企画課 (2011年3月3日). “平成22年中における自殺の概要資料” (PDF). 警察庁. 2011年3月4日閲覧。 “注）自殺率は、人口10万人当たりの自殺者数を示す（自殺者数÷人口×100,000人）。人口は、総務省統計局の推計人口（毎年10月１日現在）の総人口に基づく（平成22年は概算値）。”
  30. ^ a b c 厚生労働省：平成18年　人口動態統計(確定数）の概況
  31. ^ a b 警察庁交通局交通企画課 (2011年1月4日). “平成22年中の交通事故死者数について”. 総務省統計局. 2011年3月4日閲覧。
  32. ^ a b 自殺に関する総合対策の緊急かつ効果的な推進を求める決議（2005年7月19日 参議院厚生労働委員会）
  33. ^ a b c d e f g h i j k 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第四章 (PDF)
  34. ^ a b c d e f g 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第三章 (PDF)
  35. ^ a b 参考資料：警察庁発表 自殺者数の統計
  36. ^ a b c d 警察庁生活安全局生活安全企画課 (2010年5月13日). “平成21年中における自殺の概要資料” (PDF). 警察庁. 2011年1月16日閲覧。
  37. ^ a b c d 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 (9．職業・産業別にみた自殺(平成12年度人口動態職業・産業別統計))
  38. ^ a b c d e f g h i 厚生労働省　自殺・うつ病対策プロジェクトチーム「誰もが安心して生きられる、温かい社会作りを目指して」
  39. ^ a b c d e 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第二章 (PDF)
  40. ^ a b 図録▽都道府県の自殺率
  41. ^ a b 自殺実態白書 第三章 p10 (PDF)
  42. ^ a b 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 10.平成6年〜平成15年の状況 (2)手段別にみた自殺
  43. ^ a b c d [自殺対策白書 11　場所別の自殺の状況](内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  44. ^ a b c d e f g h 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第一章 (PDF)
  45. ^ Unless otherwise stated all statistics are from WHO: “Country reports and charts available”. WHO website - Mental health. World Health Organization (2009年). 2010年6月1日閲覧。
  46. ^ 内閣府経済社会総合研究所「自殺の経済社会的要因に関する調査研究報告書」報告書本文1 (PDF) 、p15
  47. ^ 厚生労働省 平成15年 人口動態統計月報年計（概数）の概況 死因順位（1〜5位）別死亡数・死亡率（人口10万対），性・年齢（5歳階級）別
  48. ^ 失業者数・自殺者数の推移（月次、年次）（社会実情データ図録）
  49. ^ 警察庁データと人口動態統計データとの比較（社会実情データ図録）
  50. ^ 詳細は「平成10年(1998年)以降の自殺死亡急増の概要」（国立保健医療科学院）を照。
  51. ^ カトリーヌ・ヴィダル 著、金子ゆき子 訳（日本語）『脳と性と能力』ドロテ・ブノワ=ブロウエズ、集英社〈集英社新書〉、2007年6月15日（原著2005年2月3日）。ASIN 4087203964。ISBN 978-4-08-720396-7。http://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/0396-g/index.html。2011年3月4日閲覧。 
  52. ^ a b 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 6.配偶関係別にみた自殺
  53. ^ a b 平成21年版　自殺対策白書 13　同居人・配偶関係別の自殺の状況(内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  54. ^ a b c d e f g 内閣府政策統括官共生社会政策担当自殺対策に関する意識調査
  55. ^ a b c d 図録▽世界各国の男女別自殺率
  56. ^ ゆうきゆう; ソウ. “第十三回　「実は男は、女になりたい？」”. マンガで分かる心療内科・精神科・カウンセリング. ゆうメンタルクリニック. 2011年3月4日閲覧。
  57. ^ 日本経済新聞 2003年5月11日版 大原健士郎・浜松医科大学教授のコラム。本人の実体験。
  58. ^ 305人中、相談の有無が不明だった23人を除いたうちの72%
  59. ^ 図録▽年齢別自殺率（男子）の長期推移と日米比較
  60. ^ a b c NHK『福祉ネットワーク』「シリーズ　動き出した自殺対策　第一回　新公表のデータを読み解く」
  61. ^ [2]などでも、それに近いグラフは見られる
  62. ^ a b c 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 死亡曜日・時間別にみた自殺
  63. ^ 文部科学省の「生徒指導上の諸問題の現状について」
  64. ^ http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/series/drug/update/200604/500857.html
  65. ^ 図録▽都道府県別生活保護率
  66. ^ 新潟県ホームページ内『平成19年人口動態統計（概数）の概況を公表します！』
  67. ^ 秋田県作成「自殺予防マニュアル」より
  68. ^ a b c [自殺対策白書 9 都道府県別の自殺の状況]（内閣府政策統括官共生社会政策担当）
  69. ^ a b 警察庁生活安全局地域課 (2008年6月19日). “平成１９年中における自殺の概要資料” (PDF). 警察庁. pp. p. 25. 2011年3月4日閲覧。
  70. ^ 秋田県健康福祉部健康推進課 (2009年8月11日). “秋田県における自殺予防対策について” (PDF). 秋田県庁. 2011年3月4日閲覧。
  71. ^ 秋田県健康福祉部健康推進課 (2009年8月11日). “秋田県の自殺予防対策について”. 秋田県庁. 2011年3月4日閲覧。
  72. ^ a b c [自殺対策白書 9 都道府県別の自殺の状況](内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  73. ^ (厚生労働省大臣官房統計情報部 2007). 「ICD とは、我が国が加盟する WHO において定められた分類であり、正式には「疾病及び関連保健問題の国際統計分類：International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems 」といい、異なる国や地域から、異なる時点で集計された死亡や疾病のデータの記録、分析、比較を行うために国際的に統一した基準で設けられた分類です。 　データを集める上で重要なことは、一定のルールと基準が示されていることです。実際に、ICD は多くの原則とルールが定められ、時系列の比較や国際比較が可能となり、一般疫学全般や健康管理のための標準的な国際分類となっています。」
  74. ^ (World Health organization & 2011-10-30)."Intentional self-harm (X60-X84)"
  75. ^ (厚生労働省 & 2011-10-30).分類番号20200、分類名「自殺」、基本分類コードX60-X84
  76. ^ 財団法人国際医学情報センター 10〜19歳の人々における自殺の方法
  77. ^ 中国の自殺者、毎年25万人 死因の第5位に
  78. ^ a b 『自殺する女性15万人、家庭内暴力が原因』2006年11月28日 中国情報局サーチナ
  79. ^ a b c 「2分に1人が自殺、原因トップは「夫の不倫」」『Record China』2008年9月10日付配信
  80. ^ 急増する20代女性の自殺、同世代男性を上回る…なぜ？ - ハンギョレ新聞（韓国語） 2009年8月21日
  81. ^ NZニュース 自殺者数が減少する一方で自殺未遂件数は増加
  82. ^ (総務省行政評価局 2005). p.104. 「変死の原因の約半分は自殺であり」
  83. ^ (総務省行政評価局 2005). p.104. 「平成 16 年（2004 年）のＷＨＯの資料による。」
  84. ^ (World Health Organization 2004). "Suicide is a huge but largely preventable public health problem, causing almost half of all violent deaths"
  85. ^ (Krug 2002). p.10. "TABLE 1.2 Estimated global violence-related deaths, 2000"
  86. ^ (Krug 2002). p.10. "Nearly half of these 1.6 million violence-related deaths were suicides, almost one-third were homicides and about one-fifth were war-related."
  87. ^ (共同通信 2002)「【ジュネーブ３日共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は３日、内戦や紛争、殺人、自殺により世界で毎年約１６５万人が死亡していると警告した「暴力と健康に関する世界報告」を発表した。疾病対策が主体のＷＨＯとしては今回の報告は初の試み。今後はこうした「暴力による死傷者」も公衆衛生問題として対策に取り組む。 　報告によると、自殺による死者は年間約８２万人で、殺人は５２万人、内戦など紛争関連の死者は３１万人に達した。」
  88. ^ (Eberwine 2003). "The panorama of global violence presented in the report is at odds with some commonly held assumptions. Of all violent deaths in 2000, nearly half were suicides, just under a third were homicides and only a fifth were directly related to war. 'This is quite different from the picture we get from the media, where the focus is on organized forms of violence,' says Krug. 'Suicides and homicides represent a much bigger proportion of fatal violence around the world.'"
  89. ^ (厚生労働省大臣官房統計情報部医政局 2010) 15頁。なお、変死ではなく「不詳の死因」「その他及び不詳の外因」という種類は存在する。それぞれの割合は異状死体#種類別割合及び主要死因を参照。
  90. ^ 検死、および(中根 2007)99-103頁、特に102頁の図2。また、(犯罪死の見逃し防止に資する死因究明制度の在り方に関する研究会 2011) 資料1の「警察における死体取扱いの流れ」参照。 犯罪死体に対しては検証・実況検分が、変死体に対しては検死が、非犯罪死体に対しては警察による死体見分が行われる。
  91. ^ “自害”に関して、欧米では「日本の女性の自殺文化」という誤解が生じているようである[疑問点 – ノート]。
  92. ^ 図録▽主要国の自殺率長期推移（1901〜）
  93. ^ 樋口清之著 『樋口博士のおもしろ雑学日本「意外」史』 三笠書房1989年 P218~219より
  94. ^ しかし、あくまでこれらは遠隔地や敵地上空に於いてのやむを得ない場合であり、内地での日本本土防空戦時は勿論、外地でも自軍占領地に近い場所での墜落時は、何とか帰還するようにと推奨されていた。未帰還時には僚機の報告を元に捜索隊が派遣されたり、操縦者が原住民とコンタクトを取り、飛行場まで案内を頼むといった事は決して珍しい事ではなかった。
  95. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』白井徳満・白井幸子訳、誠信書房、1993年、12〜23頁
  96. ^ この臨床例は、熊倉伸宏『死の欲動―臨床人間学ノート』新興医学出版社、2000年 ISBN 4-88002-423-6 などに詳しい。
  97. ^ 厚生労働省 統計 手段別にみた自殺
  98. ^ 鶴見済『完全自殺マニュアル』太田出版、1993年7月7日、56-69頁頁。ASIN 4872331265。ISBN 9784872331264。http://www.ohtabooks.com/publish/1993/07/05202311.html。2011年3月6日閲覧。 
  99. ^ 久留米大学医学部サイトなどを参照。
  100. ^ 過去の炭鉱内などにおける中毒事故などが参照例であると推定されている。また、冬季などにおける一酸化炭素中毒事故などにおいて遺書などが確認されていない例などが根拠にあると推定できる。
  101. ^ 一例として、大阪地裁昭和58年2月8日判決 判例タイムズ504号190頁
  102. ^ 上述の久留米大学医学部のサイト内を参照。
  103. ^ 一酸化炭素#一酸化炭素中毒より
  104. ^ 月刊丸2007年4月号
  105. ^ a b 鶴見済『完全自殺マニュアル』太田出版、1993年7月7日。ASIN 4872331265。ISBN 9784872331264。http://www.ohtabooks.com/publish/1993/07/05202311.html。2011年3月6日閲覧。 
  106. ^ ラボ・データ研究所/Q&A/005 血液の量は？
  107. ^ メルクマニュアル家庭版,102章 自殺行動
  108. ^ Suicide Statistics米自殺統計
  109. ^ http://www.thegunsource.com/store/
  110. ^ SuicideDeathsAndAttempts(自殺とその試み)
  111. ^ Suicides, Australia, 2005（オーストラリア統計局）
  112. ^ Repassez des Cercueils H. Werner
  113. ^ 例えば次を参照。 “ザワヒリ容疑者「殉教作戦800件」ビデオ声明で成果 - YOMIURI ONLINE”. 2009年3月14日閲覧。
  114. ^ 「反日デモ抗議 大阪の中国総領事館前で焼身自殺図る？」（エキサイトニュース）
  115. ^ レイジ・アゲインスト・ザ・マシーンのアルバム画像
  116. ^ 水谷修「夜回り先生」

参考文献

関連項目

外部リンク

自殺関連の白書・統計

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