麻薬

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定義と代表的薬物の対応表
薬物 定義
1 2 3 4
アヘン
モルヒネ
ヘロイン
大麻 × ×
THC ×
コカイン ×
アンフェタミン覚せい剤 × × ×
メチルフェニデート × × ×
LSD × ×
MDMA × ×
脱法ドラッグ × × ×
タバコ × × ×
アルコール × × ×
凡例
  • ○相当する
  • △議論の余地あり
  • ×相当しない
  • ?不明


麻薬(まやく。元の用字は痲薬[1])とは、定義の合意のない言葉である。従って、致死性、依存性の有無、身体的な離脱症状を生じる身体的依存の有無、離脱症状が致命的となるか否かの異なった薬物が、その含有する意味合いにより異なって含まれてくる、そうした薬物の総称である。

  1. 歴史上かつ医学上の麻薬の定義。歴史的には、麻酔薬のアヘン剤のことを指すNarcoticsの訳語として麻薬の語が作られた。Narcoticsは、医学的上の分類のアヘンである。アヘン剤とは、モルヒネヘロインコデインなど、ケシの実から抽出されるアルカロイドを合成したオピオイド系の薬物のことである。昏迷状態を引き起こす抑制薬であり、酩酊多幸感などをもたらす一方、強力な依存性があり、急速に耐性を形成し、身体的な離脱症状を生じる身体依存を形成する。とりわけ作用量と致死量が近い薬物で危険性が高い。
  2. アヘン条約から麻薬に関する単一条約の定義による麻薬の定義。このオピオイド系の薬物に加えて、大麻のようなカンナビノイド系の薬物が、薬物の乱用による社会や福祉に対する悪影響への懸念から、1912年の万国阿片条約において規制され、その後続の国際条約である1961年の「麻薬に関する単一条約」(Single Convention on Narcotic Drugs)においても、同じような分類で麻薬―Narcotics―が国際的な管理下に置かれた。大麻の致死量は不明であり、身体依存はなく離脱症状も軽度であり、有害性の異なった薬物である。日本においては、Narcoticsは麻薬及び向精神薬取締法により日本の法律上の麻薬として規制されている。日本においては、大麻は大麻取締法が規制している。さらに後続の国際条約である1988年の「麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約」(Convention Against Illicit Traffic in Narcotic Drugs and Psychotropic Substances)の第1条n項において、「「麻薬」とは、1961年の麻薬に関する単一条約及び1961年の麻薬に関する単一条約を改正する1972年の議定書により改正された同条約の付表I及び付表IIに掲げる天然又は合成の物質をいう」と定義されている。
  3. 日本の法律上の便宜による定義。国際的には医療価値がないとみなされている向精神薬であるが、日本の法律においては向精神薬ではなく麻薬と定義されている。1961年の条約の後続の、1971年の「向精神薬に関する条約」(Convention on Psychotropic Substances)において、LSDのような幻覚剤や、覚醒剤やバルビツール酸系ベンゾジアゼピン系抗不安睡眠薬が国際的な管理下に置かれた。この条約において、医療的な価値がないとみなされた幻覚剤のような薬物は付表(スケジュール)Iに、それ以外の覚醒剤や睡眠薬は危険性により付表II以下に指定されている。付表Iの物質は、欧州議会の報告書によれば次のように説明される。「現在のところ医学的利用価値が認められず、公衆衛生に深刻な害を及ぼす危険性があるとされる薬物」[2]。1988年の「麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約」(Convention Against Illicit Traffic in Narcotic Drugs and Psychotropic Substances)の第1条r項において、「「向精神薬」とは、1971年の向精神薬に関する条約の付表Iから付表IVまでに掲げる天然若しくは合成の物質又は自然の産物をいう。」と定義されている。しかしながら、日本においては、この向精神薬に関する条約における付表Iに該当する薬物、LSDをはじめとした幻覚剤や大麻の成分であるテトラヒドロカンナビノール(THC)のように、上述の通り国際条約上は向精神薬に定義されている薬物を、日本の法律上の麻薬の定義に追加して規制している。日本では、付表II以下の医薬品については、法律上の向精神薬として管理される。LSDには依存性もなく致死量も不明で、またオピオイドとは異なった薬物である。脱法ドラッグのようなものは、流通の後に日本の法律上の麻薬に指定され規制される。つまり、法的に規制される前は、日本の法律上の麻薬には該当しない。
  4. drugの訳語として、薬物ではなく麻薬と訳した例である。薬物のうち、依存性や毒性、法規制の有無などを問わず、脳内の神経伝達物質に作用し、酩酊、多幸感、幻覚などをもたらすものを、俗語的用法として広義の麻薬に含めることがある。記事、薬物を参照のこと。このような特徴を持つ薬物は、アルコールや睡眠薬のように、規制管理が異なる薬物も該当する。しかしながら、アルコールや睡眠薬のような薬物は、上述のような麻薬とは異なり、致命的となる可能性のある離脱症状を生じる危険性がある。

この項では、最後の定義以外の薬物を説明する。

1〜3に該当する場合、医師などによる適正な投与以外の使用は禁止されている。医療目的における用途は鎮痛が多いが、ナルコレプシーのような精神疾患治療や麻酔からの覚醒に用いられることもある。例外として大麻については使用を禁止する条文がないが、使用するには所持または共同所持が必要であるため、国の許可なく国内で大麻を使用することはできない。 数々の議論があったが、現在ではほとんどの科学者は MDMA の神経毒性に同意を示している[3]。 欧米では、MDMA を心的外傷後ストレス障害の治療薬として役立てようとする動きもあり、治験が進行中である。一方、扱いの難しさ、濫用の防止、法的対応などの問題点により、現在日本の臨床分野での使用・実験は行われていない。

依存性や毒性の強いアヘンコカイン覚醒剤等の麻薬は世界的に使用が厳しく規制されている。違法麻薬の流通によって引き起こされる社会治安崩壊を阻止する為に、国家と警察による厳しい取り締まりが行われている。しかし、集団犯罪組織が国家を通さずに違法麻薬を利用した栽培・製造・密輸・密売が横行している。少量で多額の利益が得られる事から反政府勢力私兵組織、テロリストなとが生産に関わり、集団犯罪組織である暴力団黒社会ギャングマフィアなどが流通を担い重要な資金源になっている。一部ではアメリカ合衆国等からテロ支援国家と指定されている国家、また当のアメリカさえも中央情報局が、流通に関わり秘密資金としていると指摘される。取り締まりにより需給バランスが崩れていること、流通が地下に潜伏していることから末端価格は原価に比べてきわめて高い。

オランダではドラッグをソフトドラッグとハードドラッグに分類し、大麻をソフトドラッグとして定義して、ほぼ合法として扱い、許可を受けた店舗で合法的に販売している。これによって犯罪組織の収入源を奪い、あらゆるドラッグを扱う密売人との接触機会を無くすことで、害が深刻なハードドラッグ類の蔓延を抑止する政策を取っており、実際にヘロイン使用者が減少し、大麻使用者も増加していないなど、一定の効果をあげている。

濫用による症状[編集]

種類により症状は様々であるが、コカイン、ヘロイン、覚醒剤などの薬物では薬物依存症に陥りやすく、また依存症状が深刻になりやすい。また、コカインや覚醒剤では長期の薬物使用による幻覚状態や譫妄や錯乱状態に陥り、暴力や殺人などの犯罪を引き起こすことも珍しくない。あるいは薬物を購入するための資金を得るために、強盗などの犯罪の常習者になることもある。依存症に陥ったり、犯罪を犯すこと、逮捕されることによって、精神的にも社会的にもダメージを受け、人間関係が破壊されることで、自殺までに至る事例は少なくない。 薬物依存者は周囲の人間に発覚すること、逮捕されることを恐れるため、事実をしばしば隠す。このため、薬物依存症の患者として医療施設で治療が行われているのは、患者群の一部に過ぎないと思われる。覚醒剤、ヘロインなどの麻薬では耐性を獲得しやすいとともに逆耐性の機序を持つために治療は長期化する傾向にある。
また、患者の意志が弱い場合、過去の麻薬入手の経験により一般市民より麻薬の入手が容易であるためにしばしば中断する。 逮捕され、刑務所に収監されると、内部で麻薬関連犯罪で逮捕された者と出会うことでかえって「ドラッグ仲間」が出来てしまい、出所後に薬物の購入を持ちかけられたり、密売などの犯罪に誘われるケースもある。

日本における法規制[編集]

国際条約と日本法の照合
国際条約 規制物質 日本法
麻薬に関する単一条約 あへん あへん あへん法
大麻 大麻 大麻取締法
麻薬 麻薬 麻薬取締法
向精神薬に関する条約 向精神薬 付表I (日本法の)麻薬
向精神薬 付表II 第1種向精神薬
付表II一部の覚醒剤 (日本法の)覚せい剤 覚せい剤取締法
向精神薬 付表III 第2種向精神薬 麻薬取締法
向精神薬 付表IV 第3種向精神薬
対象外 タバコアルコールカフェイン

法運用の限界[編集]

現在、法律で違法麻薬に指定されている化学物質化学式が非常に良く似ているが違法麻薬には指定されていない薬物(デザイナー・ドラッグ)を意図的に作り出したり、向精神薬取締法で購入が規制されている向精神薬精神病治療と偽って入手した精神治療薬が密売され、麻薬的に使用される(違法ドラッグ脱法ドラッグなどと呼ばれる)という現象が日本において社会問題となっている。

たばこやアルコール飲料は、薬理学的には中毒性物質であり、またニコチン依存症やアルコール依存症急性アルコール中毒という習慣性・常用・乱用に発展するという点で、保健衛生上はドラッグの一種に含まれる。日本では、違法麻薬に指定されている薬物を麻薬と呼ぶため、たばこやアルコールは麻薬と呼ばない。

一方、国も麻薬及び向精神薬取締法に基づき、政令により麻薬指定を進めてはいるものの[4]、指定が化学物質名であることから指定が後手後手になりがちである。

また作用が似ていても化学的構造が少しでも異なれば違法麻薬として法で取り締まることは出来ず、仮にそれらを違法麻薬に指定しても次々と新しい物質が作られるという「いたちごっこ」が続いている。しかし化学的構造や作用が違法麻薬に似ているのであれば、法的には違法麻薬でなくとも危険性は違法麻薬に準じるものと考えられ、実際に健康被害や死亡例の報告もある。

国や自治体により、生体物質に対して麻薬作用を起こす化学物質の薬物を特定し、それらと似た化学物質と化学式を持つ薬物を一括して違法麻薬として指定するなどの法対策が考えられているが、合成化学研究の障害になるとか、公知が困難になるため、知らずに扱った人が罪に問われかねないなど、問題点もあり、解決には至っていない。

刑罰[編集]

麻薬の乱用により犯罪が誘発されることからほとんどの国では治安維持のために法規制されており許可無く製造・所持・使用すると刑罰が科される。スリランカマレーシアシンガポール中華人民共和国のようにアジア諸国には死刑を科す国も存在する[5]。受刑者移送条約の非締結国で罪を犯した場合、日本より重い刑期をむかえることになる。

しかし、麻薬常習者に対して単に刑罰を科しただけでは薬物依存症から抜け出せないため、薬物依存治療で精神科に入院したり、刑法違反の累犯で刑務所に収監される人が後を絶たない。

このため、「薬物依存者には刑罰よりも治療が必要だ」とする意見も多くオランダのように大麻について刑法上は違法となっているが所持・摂取に対しては刑を執行しない事例も見られる(オランダの薬物政策を参照)。また、日本では医療刑務所に収監するケースも見られる。

各国の薬物犯罪における最高刑[6]
国名 最高刑
日本 無期懲役
アメリカ 終身刑
イギリス 無期懲役
エジプト 死刑
オーストラリア 終身刑
韓国 死刑
シンガポール 死刑
タイ 死刑
中国 死刑
フランス 無期懲役
マレーシア 死刑

医療と麻薬[編集]

麻薬(定義1)は、痛みに対する感覚を鈍らせる。そのため、モルヒネやコデインは鎮痛剤として医療の現場で処方される。麻薬性鎮痛剤として、モルヒネのような効果を持つメペリジン(商標名:デメロール)やメタドンが開発されている。メタドンはヘロイン中毒の治療に利用されるが、メタドン自体に依存性があるため、この薬の使用には賛否両論がある。薬剤の研究者は、これらの鎮痛薬の依存性を中和する方法を探る過程で、麻薬に反応する脳内の受容体(オピオイド受容体)を発見した。脳内麻薬と呼ばれることもあるエンドルフィンは、人体に存在する天然の鎮痛物質である。麻薬はエンドルフィンと同様の働きをし、オピオイド受容体と結合することが明らかになった。麻薬のアンタゴニストとして作用する薬物は、麻薬の作用を阻害し、乱用や過剰摂取の症状を逆転させる。こうして、アヘン剤とオピオイド受容体のアンタゴニストを組み合わせることにより、副作用の無い新しいタイプの鎮痛剤が作られるに至った。

文化と麻薬[編集]

宗教[編集]

幻覚性植物を聖なる植物とし、信仰の対象にしている宗教もある。米国ネイティブアメリカンチャーチのペヨーテや、ブラジルのアヤワスカを使うカトリック系教会、ジャマイカのラスタファリ運動における大麻、西アフリカ、ガボンのブウィティ教、瞑想のために大麻樹脂を吸うシバ派のヒンドゥー教修行者などがある。宗教儀式における幻覚性植物の使用は、コミュニティ内の連帯を高める役割もはたしている。2006年、アメリカ合衆国最高裁判所は、規制薬物の宗教上の使用を認める判決を出している。[7]

シャーマニズム[編集]

人類と向精神性作用のある植物との関係は遥か昔まで遡ることができる。世界各地にみられるシャーマニズムの儀式では、夜間に少人数で集まり、明かりを消した小屋の中や野外でたき火を囲み、幻覚性植物を摂取する。シャーマンは歌を歌い、祈りを捧げたりドラムを叩いたりしながら、病気の治療をしたり、精霊と交信し重要な決定をしたり予言をしたりする。メキシコ、マサテク族のマジックマッシュルームネイティブアメリカンペヨーテ(幻覚性サボテン)、アンデス地方のサンペドロ・サボテン、アマゾンのアヤワスカや西アフリカのイボガ(イボガイン)、シベリアのベニテングタケなどがある。中世ヨーロッパや古代インドでは、せん妄性の植物ベラドンナダチュラが儀式的に使用されていた。

少数民族[編集]

コロンビアペルーボリビアに住む先住民インディオや労働者は、コカインの原料であるコカの葉を興奮剤として日常的に噛んだり、お茶にして飲んでいる。東南アジア、東アフリカ中東においても、興奮作用のある植物を嗜好品として摂取する習慣がある。ケシ(芥子)栽培をするタイ北部やラオスに住む少数民族の中には、アヘン中毒に陥っている者も少なくない。

ヒッピームーブメント[編集]

定義2、3に該当する麻薬 LSD は、1960年代後半に欧米を中心に爆発的に広まり、ヒッピームーブメントを生みだした。音楽、文学、映像、絵画、ファッションなどに大きな影響を与え、ベトナム戦争反戦運動精神世界東洋哲学エコロジーなどへの関心を集めた。中心人物として、元ハーバード大学教授のティモシー・リアリーや、『カッコーの巣の上で』を書いたケン・キージーなどがあげられる。

その他[編集]

黄金の三角地帯[編集]

黄金の三角地帯

アヘン(阿片)の原料であるケシ(芥子)がタイ・ラオス・ミャンマーの山岳地帯で多く栽培されていることから、この地域は「ゴールデントライアングル(黄金の三角地帯)」と言われている。クン・サが仕切っていることで有名。

黄金の三日月地帯[編集]

黄金の三角地帯と並ぶ、世界最大の麻薬及び覚せい剤密造地帯。アフガニスタンニームルーズ州)・パキスタンバローチスターン州)、イランの国境が交錯している。黄金の三日月地帯と呼ばれる由縁は、アフガニスタン東部のジャラーラーバードから南部のカンダハールを経由し、南西部のザランジ地方に至る国境地帯が三日月形をしているため。

ケシ[編集]

日本では麻薬の原料となりうる特定種のケシの栽培については、医薬品の原材料(総合感冒薬や鎮痛剤の成分である)とするため厚生労働省の委託を受けた特定農家での栽培、ならびに 都立薬用植物園(東京都小平市)での展示目的の栽培以外は違法である(市販されている観賞用のヒナゲシは麻薬成分を産生しない種類である)。

アヘン戦争[編集]

アヘン戦争林則徐イギリスによるアヘンの輸入を禁じ、アヘンを没収し、廃棄処分したことを口実に起こされた戦争。1840年より二年間。

国家産業やマフィアの資金獲得[編集]

コロンビア1970年代後半から、アメリカ向けに密輸するコカイン栽培が急増した。アメリカで1960年代後半からコカイン摂取がブームになったことがきっかけだった。コロンビアでコカイン生産を行ったのは、アンデス山中の大都市で動いていた犯罪組織メデジン・カルテルだった。その後犯罪組織はコロンビア国家の政治・経済も支配するようになり、コカイン栽培が国家産業の一つにまで発展した。

少量の生産販売で多額の利益が得られる事から、多くの国の反政府ゲリラ民兵組織が資金源として麻薬産業を保有する事が多い。また、同様の理由で、かつ、中央政府の支配力が及ばない事から貧しい農家が「究極の換金作物」として麻薬植物を栽培するケースも多く、アフガニスタン内戦当時のレバノンベッカー高原などでは盛んに麻薬植物が栽培されている。

摂取方法[編集]

麻薬の人体への摂取方法は、血液を経由して脳内へ薬物成分を送り込む方法がほとんどである。その手段として、そのまま飲む経口摂取のほか、舌下する、粉末状の麻薬を歯茎に塗布する、粉末状の麻薬を鼻孔へ吸引し鼻腔粘膜から吸収する、直腸粘膜から吸収する、性器粘膜から吸収する、喫煙する、蒸気を吸引する、注射器による静脈注射・筋肉注射、などがある。

経口摂取の場合、主に小腸から吸収され、肝臓で一旦解毒された後血液に混じるため、肝臓で分解される物質で直接脳内で作用させたい場合は、経口摂取以外の方法を採られる。

戦時中の麻薬[編集]

ヒロポン覚醒剤は戦時中の日本軍ドイツ軍で、恐怖心を麻痺させ戦闘意欲を高めるため前線の兵士や特攻機の乗組員へ配布される場合があった。「吶喊錠」「猫目錠」として知られる。また疲労耐性を高め生産効率を上げるため軍事工場の従業員等にも配布された。 アメリカベトナム戦争当時、アメリカ軍兵士に対して士気を高めるためにコカイン摂取を極秘に認めていた。当時ベトナムに駐留していたアメリカ軍兵士の40%がコカイン摂取をしていたとされる。現在でも航空機パイロットにアンフェタミン錠剤などを配布していると言われる。

日本の法律における麻薬の一覧[編集]

ほか[編集]

題材とした作品[編集]

映画

脚注[編集]

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  1. ^ 1949年、当用漢字表に沿って「痲」から「麻」に表記変更。同音異字であり元々の用法も異なる。
  2. ^ Kathalijne Maria Buitenweg (2003年10月6日). “Working document on the UN conventions on drugs”. 2006年4月15日閲覧。
  3. ^ Holland, Julie. Ecstacy: The Complete Guide, Park Street Press, 2001
  4. ^ 麻薬、麻薬原料植物、向精神薬及び麻薬向精神薬原料を指定する政令
  5. ^ 2007年10月、中国から日本に密輸出しようとした日本人3人に死刑が言い渡され確定した。
  6. ^ 島根県 : 薬物乱用の状況 各国の罰則
  7. ^ UDV Wins Supreme Court Decision on Preliminary Injunction, 2006

関連項目[編集]

参考文献[編集]

  • 内藤 裕史 『化学物質毒性ハンドブック(全6巻)』丸善株式会社、1999年 ISBN 4621046799
  • 工藤 佳久 『神経薬理学入門』朝倉書店、2003年 ISBN 4254175965
  • ジョージ・エインズリー 『誘惑される意志 人はなぜ自滅的行動をするのか』NTT出版、2006年 ISBN 4757160119
  • デイヴィッド・T. コートライト 『ドラッグは世界をいかに変えたか-依存性物質の社会史』 春秋社、2003年 ISBN 439348522X
  • 一戸良行 『麻薬の科学』 研成社、1982年 ISBN 4876393109
  • 青山 正明『危ない薬』データハウス、2001年 ISBN 4887186398
  • 死に至る薬と毒の怖さを考える会 『図解中毒マニュアル-麻薬からサリン、ニコチンまで』 同文書院、1995年 ISBN 4810372456
  • 中山 純 『悪い薬-風邪薬から覚醒剤まで』 データハウス、2004年 ISBN 4887187807
  • A・ワイル W・ローセン 『チョコレートからヘロインまで-ドラッグカルチャーのすべて』 第三書館 1986年 ISBN 480748611X
  • アレックス・マッカーサー 『DEA~コロンビア麻薬戦争~』 東北新社 1993年 ASIN B00005HBA5
  • 森田 昭之助 『麻薬中毒 - 覚醒剤からコカイン、マリファナまで』 健友館、1992年。ISBN 4773702761
  • 内藤 裕史 『中毒百科-事例・病態・治療』 南江堂、2001年 ISBN 4524207783
  • リチャード ラジュリー 『精神活性物質の事典-LSDからレタスまで』 青土社、1999年 ISBN 4791757548
  • 生田 哲 『脳に効くクスリ-ドラッグ、アルコール、ニコチン…恐るべき作用のしくみ』 日本実業出版社 1997年 ISBN 453402634x
  • 岡希太郎 『珈琲一杯の薬理学』 医薬経済社、2007年 ISBN 4902968142
  • 鈴木 陽子 『麻薬取締官』 集英社新書 0051B、2000年。ISBN 4087200515
  • 森田 昭之助 『麻薬の恐怖 - その歴史・各国の現状から実例まで』 健友館、1991年。ISBN 4874612350
  • 松本 俊彦『薬物依存の理解と援助-「故意に自分の健康を害する」症候群』 金剛出版、2005年 ISBN 4772408886
  • 鈴木 映二 『セロトニンと神経細胞・脳・薬物』星和書店、2000年 ISBN 4791104315

外部リンク[編集]