麻薬

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定義と代表薬物の対応
薬物 定義
1 2 3
アヘン
モルヒネ
ヘロイン
コカイン ×
大麻 × ×
THC ×
アンフェタミン
覚せい剤
× × ×
LSD × ×
MDMA × ×
脱法ドラッグ × × ×
タバコ × × ×
アルコール × × ×
凡例
  • ○相当する
  • △議論の余地あり
  • ×相当しない

麻薬(まやく、narcotic、1949年以前は痲薬)とは、通常は麻薬性鎮痛薬のオピエートオピオイドを指すが(定義1)、法律上の用語として、不正確に法律で規制された薬物を指して用いられることもある用語である(定義2)[1]。アメリカやカナダの規制法によれば、オピオイドだけでなく、コカイン大麻を含む[1]。日本ではさらに麻薬及び向精神薬取締法における、「日本の法律上の麻薬」の語が、それらとも異なって使用されている(定義3)。国際的には向精神薬であるLSDのような幻覚剤の多くは「日本の法律上の麻薬」であり、一方で大麻は大麻取締法覚醒剤覚せい剤取締法が別個に規制する[2]。従って、致死性、依存性の有無、身体的な離脱症状を生じる身体的依存の有無、離脱症状が致命的となるか否かの異なった薬物が、その含有する意味合いにより異なって含まれてくる、そうした薬物の総称である。医師などによる適正な投与以外の使用は禁止されている。医療目的における用途は鎮痛が多い。

一般に、薬物drug)全般を意味して、麻薬の語が用いられることがある(定義4)。この場合、いかなる薬物も含まれてくる。この項では、薬物全般の定義以外の薬物について説明する。

依存性や毒性の強いアヘンコカイン等の麻薬は世界的に使用が厳しく規制されている。違法麻薬の流通によって引き起こされる社会治安崩壊を阻止する為に、国家と警察による厳しい取り締まりが行われている。しかし、集団犯罪組織が国家を通さずに違法麻薬を利用した栽培・製造・密輸・密売が横行している。少量で多額の利益が得られる事から反政府勢力私兵組織、テロリストなとが生産に関わり、集団犯罪組織である暴力団黒社会ギャングマフィアなどが流通を担い重要な資金源になっている。一部ではアメリカ合衆国等からテロ支援国家と指定されている国家、また当のアメリカさえも中央情報局が、流通に関わり秘密資金としていると指摘される。取り締まりにより需給バランスが崩れていること、流通が地下に潜伏していることから末端価格は原価に比べてきわめて高い。

定義や法[編集]

世界保健機関(WHO)の用語集では、麻薬(narcotic)の語は昏迷・昏睡、痛みに対する無感覚を誘発する化学物質で、通常は麻薬性鎮痛薬のオピエートオピオイドを指すが、法律上の用語として不正確に他の薬物を指す場合があるため、より具体的な意味を持つオピオイドの用語を用いている[1]。麻薬(narcotic)の語は、規制された薬物を指して不正確に用いられる場合もあり、アメリカやカナダの規制法によれば、オピオイドだけでなく、コカインや大麻を含む[1]。国際条約としての規制の根拠は、1961年の麻薬に関する単一条約である[1]

Narcoticsの訳語として麻薬の語が作られた。

医学上[編集]

歴史上かつ医学上の麻薬の定義で、麻酔薬のアヘン類のことを指す。

アヘン剤とは、モルヒネヘロインコデインなど、ケシの実から抽出されるアルカロイドを合成したオピオイド系の薬物のことである。昏迷状態を引き起こす抑制薬であり、酩酊多幸感などをもたらす一方、強力な依存性があり、急速に耐性を形成し、身体的な離脱症状を生じる身体依存を形成する。とりわけ作用量と致死量が近い薬物で危険性が高い。

国際条約上の定義[編集]

1912年の万国阿片条約から、1961年の麻薬に関する単一条約による麻薬の定義で、医学的な定義に大麻とコカインを追加したものである。国際的な定義である。

1912年の万国阿片条約では、あへんやモルヒネ、またコカイン、またこれらと同様の害悪を引き起こす物質を規制した[3]。その後、この条約が1925年に改定された時に、アジアやアフリカなど大麻の使用習慣のある国が消極的であったが、エジプトの提案でインド大麻も規制に追加された[3]。第二次世界大戦を経て国際連盟が解体し、引き継ぐ国際連合による1961年の麻薬に関する単一条約(Single Convention on Narcotic Drugs)によって、同じような分類で麻薬―Narcotics―が国際的な管理下に置かれた[4]。さらに、後続の国際条約である1988年の麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約(Convention Against Illicit Traffic in Narcotic Drugs and Psychotropic Substances)の、第1条n項において、「麻薬」とは1961年の条約にて指定されたものであると定義されている。

大麻の鎮痛作用はモルヒネなどより弱いが、致死量は不明であり、身体依存はなく離脱症状も軽度であり、有害性の異なった薬物である。またコカインはオピオイドや大麻とも異なり、興奮作用がある精神刺激薬であるが、注射部位に局所麻酔作用がある。

日本の法律上の定義[編集]

日本の法律上の便宜による、麻薬及び向精神薬取締法における「麻薬」の定義。

まず日本では、大麻繊維産業があったことから1948年に別個に大麻取締法を制定しており、戦後に乱用が問題となった覚醒剤類は覚せい剤取締法にて規制されている[5]。1970年には麻薬取締法LSDを追加し、日本の法律上の麻薬はほとんどが幻覚剤になっているとされる[5]。日本では、向精神薬に関する条約の付表Iの、そのほとんどが幻覚剤であるものを、「日本の法理上は」麻薬としているということである[6]

この背景を詳しく説明すると、1961年の国際条約以降に乱用された薬物を規制するための、1971年の向精神薬に関する条約(Convention on Psychotropic Substances)が登場した。LSDのような幻覚剤や、覚醒剤やバルビツール酸系ベンゾジアゼピン系抗不安睡眠薬が国際的な管理下に置かれた。向精神薬に関する条約において、医療的な価値がないとみなされた幻覚剤のような薬物は付表(スケジュール)Iに、それ以外の覚醒剤や睡眠薬は危険性により付表II以下に指定されている。後続する1988年の麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約の第1条r項において、「向精神薬」とは1971年の条約の付表Iから付表IVまでの物質であると定義されている。すべて「国際条約上は」向精神薬である。

付表Iの物質は、欧州議会の報告書によれば次のように説明される。「現在のところ医学的利用価値が認められず、公衆衛生に深刻な害を及ぼす危険性があるとされる薬物」[7]。日本では、付表II以下の医薬品については、だいたいは日本の法律上の向精神薬として管理される[5]

国際条約と日本法の照合
国際条約 規制物質 日本法
麻薬に関する単一条約 あへん あへん あへん法
大麻 大麻 大麻取締法
麻薬 麻薬 麻薬取締法
向精神薬に関する条約 向精神薬 付表I (日本法の)麻薬
向精神薬 付表II 第1種向精神薬
付表II一部の覚醒剤 (日本法の)覚せい剤 覚せい剤取締法
向精神薬 付表III 第2種向精神薬 麻薬取締法
向精神薬 付表IV 第3種向精神薬
対象外 タバコアルコールカフェイン

LSDには過剰摂取した際の致死量も不明で、また幻覚剤には強力な依存性もなく、離脱症状はない。脱法ドラッグのようなものは、流通の後に日本の法律上の麻薬に指定され規制されることがある。つまり、法的に規制される前は、日本の法律上の麻薬には該当しない。

数々の議論があったが、現在ではほとんどの科学者は MDMA の神経毒性に同意を示している[8]。欧米では、MDMA を心的外傷後ストレス障害の治療薬として役立てようとする動きもあり、治験が進行中である。一方、扱いの難しさ、薬物乱用の防止、法的対応などの問題点により、現在日本の臨床分野での使用・実験は行われていない。

他の用法:薬物全般の意味[編集]

薬物(drug)を指して、麻薬とした例である。薬物のうち、依存性や毒性、法規制の有無などを問わず、脳内の神経伝達物質に作用し、酩酊、多幸感、幻覚などをもたらすものを、俗に広義の麻薬に含めることがある。記事、薬物を参照のこと。このような特徴を持つ薬物は、アルコールや睡眠薬のように、規制管理が異なる薬物も該当する。しかしながら、アルコールや睡眠薬のような薬物は、上述のような麻薬とは異なり、致命的となる可能性のある離脱症状を生じる危険性がある。

日本での漢字表記[編集]

元の用字は痲薬であり、1949年の当用漢字に沿って、「痲」から「麻」に表記変更された。

乱用による症状[編集]

種類により症状は様々であるが、コカイン、ヘロイン、覚醒剤などの薬物では薬物依存症に陥りやすく、また依存症状が深刻になりやすい。また、コカインのような精神刺激薬では、長期の薬物使用による幻覚状態や譫妄や錯乱状態に陥り、暴力や殺人などの犯罪を引き起こすこともある。あるいは、薬物を購入するための資金を得るために、強盗などの犯罪の常習者になることもある。依存症に陥ったり、犯罪を犯すこと、逮捕されることによって、精神的にも社会的にもダメージを受け、人間関係が破壊されることで、自殺までに至ることもある。

薬物依存者は周囲の人間に発覚すること、逮捕されることを恐れるため、事実をしばしば隠す。このため、薬物依存症の患者として医療施設で治療が行われているのは、患者群の一部に過ぎないと思われる。コカインでは耐性を獲得しやすいとともに逆耐性の機序を持つために治療は長期化する傾向にある。また、過去の麻薬入手の経験により一般市民より麻薬の入手が容易であるためにしばしば中断する。 逮捕され、刑務所に収監されると、内部で麻薬関連犯罪で逮捕された者と出会うことでかえって「ドラッグ仲間」が出来てしまい、出所後に薬物の購入を持ちかけられたり、密売などの犯罪に誘われるケースもある。

日本における法規制[編集]

麻薬及び向精神薬取締法では、免許がない者に対して、「法律上の麻薬」の所持、譲渡、製造、医療目的以外の輸出入が厳しく規制されている。また上記内で毒性の強い麻薬は、あへん法、繊維など麻薬以外の用途を有する大麻は大麻取締法特別刑法によって規制が行われている。またこれら麻薬関連法のうち大麻取締法のみが医薬品としての使用が禁止されており、昨今欧米で薬効が注目されている医療大麻問題として法規制の見直しを唱える国内団体も存在する。

たばこやアルコールは、麻薬には定義されていない。

法運用の限界[編集]

デザイナー・ドラッグとは、法律で麻薬に指定されている化学物質と、化学式が非常に良く似ているが厳密には指定されていない薬物である。こうした脱法ドラッグの流通が、現象が日本において社会問題となっている。

一方、こうした薬物に対して、麻薬及び向精神薬取締法に基づき、政令により麻薬指定を進めてはいるものの[9]、指定が化学物質名であることから指定が後手後手になりがちである。

また作用が似ていても、化学的構造が少しでも異なれば法で取り締まることは出来ず、麻薬に指定しても次々と新しい物質が作られるという「いたちごっこ」が続いている。しかし危険性は違法な麻薬に準じるものと考えられ、実際に健康被害や死亡例の報告もある。

国や自治体により、麻薬に類似した作用を起こす物質を特定し、似た化学物質と化学式を持つ薬物を一括して違法だと指定するなどの法対策がとられている。合成化学研究の障害になるとか、公知が困難になるため、知らずに扱った人が罪に問われかねないなど、問題点もあり、解決には至っていない。

ケシ[編集]

日本では麻薬の原料となりうる特定種のケシの栽培については、医薬品の原材料(総合感冒薬や鎮痛剤の成分である)とするため厚生労働省の委託を受けた特定農家での栽培、ならびに 都立薬用植物園(東京都小平市)での展示目的の栽培以外は違法である(市販されている観賞用のヒナゲシは麻薬成分を産生しない種類である)。

刑罰[編集]

麻薬の乱用により犯罪が誘発されることから、ほとんどの国では治安維持のために法的に規制されており、許可なく製造、所持、使用すると刑罰が科される。厳罰な政策をとる国がある一方、オランダの薬物政策のように、薬物による害を減らすことを目的として、薬物に対して寛容な政策をとる国も存在する。

厳罰政策と寛容政策[編集]

スリランカマレーシアシンガポール中華人民共和国のようにアジア諸国には死刑を科す国も存在する[10]。受刑者移送条約の非締結国で罪を犯した場合、日本より重い刑期をむかえることになる。しかし、麻薬常習者に対して単に刑罰を科しただけでは薬物依存症から抜け出せないため、薬物依存治療で精神科に入院したり、刑法違反の累犯で刑務所に収監される人が後を絶たない。

このため、「薬物依存者には刑罰よりも治療が必要だ」とする意見も多くオランダのように大麻について刑法上は違法となっているが所持・摂取に対しては刑を執行しない事例も見られる。また、日本では医療刑務所に収監するケースも見られる。

オランダでは、薬物をソフトドラッグとハードドラッグに分類し、大麻をソフトドラッグとして定義して、ほぼ合法として扱い、許可を受けた店舗で合法的に販売している。これによって犯罪組織の収入源を奪い、あらゆる薬物を扱う密売人との接触機会を無くすことで、害が深刻なハードドラッグ類の蔓延を抑止する政策を取っており、実際にヘロイン使用者が減少し、大麻使用者も増加していないなど、一定の効果をあげている。

各国の薬物犯罪における最高刑[11]
国名 最高刑
日本 無期懲役
アメリカ 終身刑
イギリス 無期懲役
エジプト 死刑
オーストラリア 終身刑
韓国 死刑
シンガポール 死刑
タイ 死刑
中国 死刑
フランス 無期懲役
マレーシア 死刑

医療と麻薬[編集]

麻薬(定義1)は、痛みに対する感覚を鈍らせる。そのため、モルヒネやコデインは鎮痛剤として医療の現場で処方される。麻薬性鎮痛剤として、モルヒネのような効果を持つメペリジン(商標名:デメロール)やメタドンが開発されている。メタドンはヘロイン中毒の治療に利用されるが、メタドン自体に依存性があるため、この薬の使用には賛否両論がある。薬剤の研究者は、これらの鎮痛薬の依存性を中和する方法を探る過程で、麻薬に反応する脳内の受容体(オピオイド受容体)を発見した。脳内麻薬と呼ばれることもあるエンドルフィンは、人体に存在する天然の鎮痛物質である。麻薬はエンドルフィンと同様の働きをし、オピオイド受容体と結合することが明らかになった。麻薬のアンタゴニストとして作用する薬物は、麻薬の作用を阻害し、乱用や過剰摂取の症状を逆転させる。こうして、アヘン剤とオピオイド受容体のアンタゴニストを組み合わせることにより、副作用の無い新しいタイプの鎮痛剤が作られるに至った。

文化と麻薬[編集]

宗教[編集]

幻覚性植物を聖なる植物とし、信仰の対象にしている宗教もある。米国ネイティブアメリカンチャーチのペヨーテや、ブラジルのアヤワスカを使うカトリック系教会、ジャマイカのラスタファリ運動における大麻、西アフリカ、ガボンのブウィティ教、瞑想のために大麻樹脂を吸うシバ派のヒンドゥー教修行者などがある。宗教儀式における幻覚性植物の使用は、コミュニティ内の連帯を高める役割もはたしている。2006年、アメリカ合衆国最高裁判所は、規制薬物の宗教上の使用を認める判決を出している。[12]

シャーマニズム[編集]

人類と向精神性作用のある植物との関係は遥か昔まで遡ることができる。世界各地にみられるシャーマニズムの儀式では、夜間に少人数で集まり、明かりを消した小屋の中や野外でたき火を囲み、幻覚性植物を摂取する。シャーマンは歌を歌い、祈りを捧げたりドラムを叩いたりしながら、病気の治療をしたり、精霊と交信し重要な決定をしたり予言をしたりする。メキシコ、マサテク族のマジックマッシュルームネイティブアメリカンペヨーテ(幻覚性サボテン)、アンデス地方のサンペドロ・サボテン、アマゾンのアヤワスカや西アフリカのイボガ(イボガイン)、シベリアのベニテングタケなどがある。中世ヨーロッパや古代インドでは、せん妄性の植物ベラドンナダチュラが儀式的に使用されていた。

少数民族[編集]

コロンビアペルーボリビアに住む先住民インディオや労働者は、コカインの原料であるコカの葉を興奮剤として日常的に噛んだり、お茶にして飲んでいる。東南アジア、東アフリカ中東においても、興奮作用のある植物を嗜好品として摂取する習慣がある。ケシ(芥子)栽培をするタイ北部やラオスに住む少数民族の中には、アヘン中毒に陥っている者も少なくない。

ヒッピームーブメント[編集]

定義2、3に該当する麻薬 LSD は、1960年代後半に欧米を中心に爆発的に広まり、ヒッピームーブメントを生みだした。音楽、文学、映像、絵画、ファッションなどに大きな影響を与え、ベトナム戦争反戦運動精神世界東洋哲学エコロジーなどへの関心を集めた。中心人物として、元ハーバード大学教授のティモシー・リアリーや、『カッコーの巣の上で』を書いたケン・キージーなどがあげられる。

その他[編集]

黄金の三角地帯[編集]

黄金の三角地帯

黄金の三角地帯(ゴールデントライアングル)とは、アヘン(阿片)の原料であるケシ(芥子)が、タイ・ラオス・ミャンマーの山岳地帯で多く栽培されていることによる呼称である。ただし、現在は麻薬の生産はほぼミャンマーに限られている。ミャンマーでは、麻薬王クン・サが仕切っていたことで有名なように、様々な政治勢力がドラッグビジネスと関わり合いを持っている。

黄金の三日月地帯[編集]

黄金の三日月地帯は、黄金の三角地帯と並ぶ、世界最大の麻薬及び覚せい剤密造地帯。アフガニスタンニームルーズ州)・パキスタンバローチスターン州)、イランの国境が交錯している。この呼称の由縁は、アフガニスタン東部のジャラーラーバードから南部のカンダハールを経由し、南西部のザランジ地方に至る国境地帯が三日月形をしているため。

アヘン戦争[編集]

アヘン戦争林則徐イギリスによるアヘンの輸入を禁じ、アヘンを没収し、廃棄処分したことを口実に起こされた戦争。1840年より二年間。

戦時中の麻薬[編集]

アメリカベトナム戦争当時、アメリカ軍兵士に対して士気を高めるためにコカイン摂取を極秘に認めていた。当時ベトナムに駐留していたアメリカ軍兵士の40%がコカイン摂取をしていたとされる。現在でも航空機パイロットにアンフェタミン錠剤などを配布していると言われる。

麻薬ではないが、ヒロポン覚醒剤は戦時中の日本軍ドイツ軍で、恐怖心を麻痺させ戦闘意欲を高めるため前線の兵士や特攻機の乗組員へ配布される場合があった。「吶喊錠」「猫目錠」として知られる。また疲労耐性を高め生産効率を上げるため軍事工場の従業員等にも配布された。

国家産業やマフィアの資金獲得[編集]

コロンビア1970年代後半から、アメリカ向けに密輸するコカイン栽培が急増した。アメリカで1960年代後半からコカイン摂取がブームになったことがきっかけだった。コロンビアでコカイン生産を行ったのは、アンデス山中の大都市で動いていた犯罪組織メデジン・カルテルだった。その後犯罪組織はコロンビア国家の政治・経済も支配するようになり、コカイン栽培が国家産業の一つにまで発展した。

ミャンマーにおいては、主としてシャン州周辺で古くから栽培されており、同州にはミャンマーからの分離独立を志向する少数民族が多く存在する事、1960年代以降のいわゆる「ビルマ式社会主義」によってミャンマー経済が慢性的な停滞に陥り多くの人材が麻薬産業に流入した事、シャン州から主要な「市場」であるタイや中国に比較的近距離である事、60年代以降のミャンマー政府が国際的に孤立主義の傾向を取り続けた事などから、ケシ栽培を中心とする麻薬産業が急速に発達した。

少量の生産販売で多額の利益が得られる事、多くの麻薬植物は容易に栽培が可能である事から、多くの国の反政府ゲリラ民兵組織が資金源として麻薬産業を保有する事が多い。また、同様の理由で、かつ、中央政府の支配力が及ばない事から貧しい農家が「究極の換金作物」として麻薬植物を栽培するケースも多く、アフガニスタン内戦当時のレバノンベッカー高原などでは盛んに麻薬植物が栽培されている。

摂取方法[編集]

麻薬の人体への摂取方法は、血液を経由して脳内へ薬物成分を送り込む方法がほとんどである。その手段として、そのまま飲む経口摂取のほか、舌下する、粉末状の麻薬を歯茎に塗布する、粉末状の麻薬を鼻孔へ吸引し鼻腔粘膜から吸収する、直腸粘膜から吸収する、性器粘膜から吸収する、喫煙する、蒸気を吸引する、注射器による静脈注射・筋肉注射、などがある。

経口摂取の場合、主に小腸から吸収され、肝臓で一旦解毒された後血液に混じるため、肝臓で分解される物質で直接脳内で作用させたい場合は、経口摂取以外の方法を採られる。

日本の法律における麻薬の一覧[編集]

ほか[編集]

題材とした作品[編集]

古くから存在する社会問題として、隣接する覚醒剤や有機溶剤、幻覚剤などと共に、様々なジャンルで取り上げられる事が多い。また、政治問題国際関係、あるいは貧困や家庭問題、青少年問題といった他のトラブルとも容易に結びつきやすい問題であるため、これらと付随して取り扱われる事がほとんどである。

なお、アメリカでは、違法薬物を使用する描写がある映画作品は、レーティングによってR-18指定となる。例えば、『地獄の黙示録』は、作品中に登場人物が大麻を吸飲するシーンがある事から、R-18指定となっている。

映画

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e 世界保健機関 (1994) (pdf). Lexicon of alchol and drug term. World Health Organization. pp. 25-26、47. ISBN 92-4-154468-6. http://whqlibdoc.who.int/publications/9241544686.pdf.  (HTML版 introductionが省略されている
  2. ^ 松下正明(総編集) 1999-06, pp. 112、120-121.
  3. ^ a b 松下正明(総編集) 1999-06, p. 109.
  4. ^ 松下正明(総編集) 1999-06, pp. 110-111.
  5. ^ a b c 松下正明(総編集) 1999-06, pp. 120-121.
  6. ^ 松下正明(総編集) 1999-06, p. 112.
  7. ^ Kathalijne Maria Buitenweg (2003年10月6日). “Working document on the UN conventions on drugs”. 2006年4月15日閲覧。
  8. ^ Holland, Julie. Ecstacy: The Complete Guide, Park Street Press, 2001
  9. ^ 麻薬、麻薬原料植物、向精神薬及び麻薬向精神薬原料を指定する政令
  10. ^ 2007年10月、中国から日本に密輸出しようとした日本人3人に死刑が言い渡され確定した。
  11. ^ 島根県 : 薬物乱用の状況 各国の罰則
  12. ^ UDV Wins Supreme Court Decision on Preliminary Injunction, 2006

参考文献[編集]

  • 松下正明(総編集) 「IV 国際向精神薬条約」『薬物・アルコール関連障害』 編集:牛島定信、小山司、三好功峰、浅井昌弘、倉知正佳、中根允文、中山書店〈臨床精神医学講座8〉、1999年6月、109-123頁。ISBN 978-4521492018

関連項目[編集]

外部リンク[編集]