覚醒剤
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覚醒剤（かくせいざい）とは、広義には脳内を刺激させる中枢神経刺激薬である。中枢神経刺激薬は、脳神経系に作用して心身の働きを一時的に活性化する働きを持つ広義の向精神薬の一種で、ドーパミン作動性に作用するため、中毒症状は統合失調症に酷似しており、嗜癖・依存に誘発された精神病は、重篤になりやすい。日本において狭義には覚せい剤取締法で規制されている薬物であり、規制対象としての覚醒剤は「覚せい剤」と記載される（『醒』は現在常用漢字外）。
目次 |
[編集] 概要
覚醒剤という名称は、元々は『除倦覚醒剤』などの名称で販売されていたものが略されたものである。この『除倦覚醒剤』という言葉は戦前戦中のヒロポンなどの雑誌広告などに見受けられる。後述するが、現在の覚せい剤として指定されている成分を含んだ薬品が、健康面への問題が認識され社会問題化する以前は、疲労倦怠の状態から回復させ、眠気を覚ますための薬品として販売されていた。
覚せい剤取締法で規制されている薬物として、フェニルアミノプロパン（アンフェタミン）、フェニルメチルアミノプロパン（メタンフェタミン）、及びその塩類やそれらを含有するものがある。後述の法規制に詳しい。これらは、一般に、数度の使用によって強い嗜好性が生じ、習慣性の依存状態となりやすい。日本では他の麻薬と区別され、所持、製造、摂取が厳しく規制されている。本項では便宜的に、同法による規制の対象となる薬物を「覚せい剤」、広義の中枢神経刺激薬を「覚醒剤」と表記して区別する。
覚せい剤取締法の規制には含まれない中枢神経刺激薬としてはメチルフェニデート、コカイン、メチレンジオキシメタンフェタミン（MDMA）などがある。これらは麻薬及び向精神薬取締法により規制対象となっている。特にコカインとMDMAは麻薬として、強い規制を受ける。メチルフェニデートは向精神薬に分類される。
カフェインは作用も副作用も穏やかで普遍的に存在する事もあり、食品としての摂取や所持に関しては規制はされていない（例：コーヒー）。しかし、カフェイン単体では低致死量であるなどの理由により、その抽出物（精製されたもの）は薬事法で劇薬に指定されている。これを調剤したものは医薬品に該当する。中毒性の存在も知られており、カフェインも含めて禁忌する人も見られる。
[編集] 俗称
一般に「覚せい剤」といった場合メタンフェタミンを指すことが多く、商品名ヒロポン（大日本住友製薬の商標。俗に“ポン”とも）、スピード、スピードの頭文字から“エス”、シャブ、冷たいものなどとも呼ばれる。「シャブ」の由来は、「アンプルの水溶液を振るとシャブシャブという音がしたから」という説や、英語で「削る、薄くそぐ」を意味するshaveから来たという説、「骨までシャブる」から来たという説もある。
また、エフェドリンに類似した血管収縮作用があるために、静脈内に投与されると、冷感を覚えることから「寒い、しゃぶい」からシャブという説もある。 自嘲的、もしくは密売者が使用者を蔑視してつけた表現と考えられる。又、関西の末端の密売現場では「シナモン」（「品物」の関西訛り。香辛料のシナモンではない）、警察など捜査機関では、ビニールの小袋に小分けされていることからパケットの略で「パケ」と呼ばれている。中毒者は「ポン中」「シャブ中」などと呼称される。
[編集] 薬理作用
アンフェタミン、メタンフェタミン、コカイン、メチルフェニデートなどは、脳内報酬系としても知られる、腹側被蓋野から大脳皮質と辺縁系に投射するドパミン作動性神経のシナプス前終末からのドパミン放出を促進しながら再取り込みをブロックすることで、特に側座核内のA10神経付近にドパミンの過剰な充溢を起こし、覚醒作用や快の気分を生じさせる。それに対してカフェインは脳幹への刺激効果が強いとされる。
MDMAはこれらの作用に加え、セロトニンの放出を起こす。
メチルフェニデートの塩酸塩である塩酸メチルフェニデートは注意欠陥多動性障害（ADHD）やナルコレプシーに対して処方される。しかし作用機序がメタンフェタミンと類似しているものの、他の覚せい剤や麻薬と比較して規制が緩いため乱用目的で入手・使用する者もいる。
カフェインは眠気覚ましとして広く利用されている。コカインは局所麻酔薬として使用されることもある。
MDMA、MDEA等は経口的に摂取される。
覚せい剤の主な摂取方法は以下のとおりである。
- 注射器を使用する。経静脈的に摂取する方法が広く行われているが、臀部などへの皮下注射も行われる。
- これにより、“真夏でも長袖を、腕捲りもせずに着ている者は常用者の疑いあり”（注射痕を隠すため）として職務質問がされる事があった。
- 結晶をアルミホイルなどに載せて下からライターなどで焙り、昇華したものを経鼻的に鼻粘膜から摂取。もしくは喫煙同様経口的に肺から摂取。炙り。
- 粉末にしたものや水溶液を用いて直腸、膣などの粘膜から摂取する。
- 飲み物などに混ぜて経口的に服用する。
- 微粒状にした結晶を鼻から吸引し鼻粘膜から摂取する。スニッフィング。
ほとんどの常用者において、摂取方法はほぼ固定されているのが普通である。注射で摂取する者はほぼ毎回注射するのであり、一方では、長年の使用者でも注射器は使用したことが無いという者も少なくない。
連用すると耐性を生じ、摂取量が漸増することもあるが、その逆に、生体が記憶するのか、少量で効果が得られるようになることもあり、これを逆耐性という。覚せい剤の耐性は一定期間使用しないでいると解消する。長期連用者のなかには少量を摂取して楽しむ方法に落ち着くものもいる[要出典]。
カフェインは比較的依存性が低いとされているが、長期連用することによりカフェイン禁断性頭痛などの離脱症状を起こすことが知られている。
[編集] 副作用
血圧上昇、散瞳など交感神経刺激症状が出現する。発汗が活発になり、喉が異常に渇く。内臓の働きは不活発になり多くは便秘状態となる。性的気分は容易に増幅されるが、反面、男性の場合は薬効が強く作用している間は勃起不全となる。常同行為が見られ、不自然な筋肉の緊張、キョロキョロと落ち着きの無い動作を示すことが多い。更に、主に過剰摂取によってであるが、死亡することもある。食欲は低下し、過覚醒により不眠となるが、これらは往々にして使用目的でもある。
中脳辺縁系のドパミン過活動は、統合失調症において推定されている幻聴の発生機序とほぼ同じであるため、覚醒剤使用により幻聴などの症状が生じることがある。ごくまれであるが、長期連用の結果、覚醒剤後遺症として統合失調症と区別がつかないような、慢性の幻覚妄想状態や、意欲低下や引きこもりといった、統合失調症の陰性症状の様な症状を呈し、精神科病院への入院が必要となる場合もある。
まれに、覚醒剤の使用を中断しているにも関わらず使用しているときのような感覚が生じることがあり、フラッシュバックと呼ぶ。フラッシュバックは使用直後に生じる場合から、使用を中断して数年を経て経験する場合まである。
静脈内注射に伴う合併症として、注射針の共用によるC型肝炎、HIVの感染、注射時の不潔な操作による皮膚・血管の感染・炎症、敗血症などがあげられる。
過熱吸引の場合には、角膜潰瘍や鼻腔内の炎症や鼻出血、肺水腫がみられる。
MDMAはメタンフェタミンなどとは異なる毒性を有している。急性中毒により悪性高熱症、興奮、錯乱などを呈することがある。長期使用によりうつ病、長期記憶機能の障害、注意障害などを生じる。これは、脳内において気分の調節、記憶などに関与しているセロトニン系神経をMDMAが破壊するためであると考えられている。
[編集] 歴史
1887年にドイツでアンフェタミンが合成され、1893年、長井長義と三浦謹之助によってエフェドリンからメタンフェタミンが合成された。
覚せい剤として使われ始めたのは、アメリカで薬理学者ゴードン・アレスが、1933年、アンフェタミンから吸入式喘息薬を開発して、ベンゼドリン(Benzedrine®)として市販されたことがきっかけである。咳止めより疲労回復に効果抜群だと長距離トラック運転手が乱用したり、また食欲減退効果があることからダイエット薬として販売する業者も現れたが、乱用の報告を受けてアメリカ食品医薬品局（FDA)が1959年に処方制限に踏み切った。
アンフェタミンより数倍の強力な効果があるメタンフェタミンはドイツでペルビチン錠として1938年に市販されたが、早くも弊害に気づいて1941年に危険薬物に指定された。
日本では1941年に武田薬品工業からアンフェタミン製剤をゼドリン、大日本製薬（現在の大日本住友製薬）からメタンフェタミン製剤をヒロポンとして市販されたが、効果も売上げもヒロポンの方が上だった。そのため軍は生産性を上げるべく、軍需工場の作業員に配布したり、夜間の監視任務を負った戦闘員や夜間戦闘機の搭乗員に視力向上用として配布していた。いわゆる吶喊錠・突撃錠・猫目錠である。夜間戦闘機月光搭乗員として6機ものB-29を撃墜したエース、黒鳥四朗海軍少尉・倉本十三飛行兵曹長のペアが、戦後その副作用に苦しめられたのが有名な例である[1]。 また特攻隊出陣の前には、錠剤ではなくアンプルが支給されていた。いずれの錠剤もヒロポンにお茶の粉末を混ぜたもので、アンプルは何も混ぜていない。アメリカやドイツやイギリスなども、兵士たちにペルビチン錠などを配布していた。
やがて日本が敗戦すると同時に軍部が所蔵していた注射用アンプルがどっと流れ出て、戦後間もない闇市ではカストリ焼酎一杯より安い値段で1回分のアンプルが入手できたので、芸人や作家やバンドマンといった寸暇を惜しんで働く者たちから、興味半分で始めた若者まで瞬く間に広がって乱用者が増加していった[2]。また1943年から1950年まで、薬局では印章さえ持っていけば誰でもヒロポンのアンプルや錠剤を購入可能で、タクシーの運転手や夜間勤務の工場作業員など、長時間労働が要求される職種の人々に好んで利用され、その疲労回復力から大変重宝された。だが実際は即効性の高いアンプルは常に闇に流れて常に品不足状態であり、薬局では錠剤しか入手できなかったことが、1949年の新聞で報道されている。この結果、日本ではメタンフェタミンが社会に蔓延し多数の依存症患者を生み出す事となった。
製薬会社と一部の研究者や官僚が結託し、非加熱血液製剤の販売を続けさせたことによりエイズが蔓延した事件が過去にあったが（薬害エイズ事件）、覚せい剤に関しても同様の構図が読み取れると指摘する者もいる。戦時中に大量生産し在庫の処分に困っていた製薬会社を助けるために危険性を承知しながら販売を黙認していたとの説である[要出典]。ただし、戦後の混乱のために法規制が後手に回ってしまっただけであるとの考え方が一般的である。社会問題化するようになり、簡単に服用可能な錠剤から、比較的抵抗感のある注射するタイプのアンプルに切り替えられたが、皮下注射によりかえって効力を増強しただけであった。
ヒロポンは現在でも、法律で許可された特定の医療機関に対して販売されている。
覚せい剤蔓延が社会問題化し、1951年に覚せい剤取締法が制定されると覚せい剤の取引は地下に潜り、暴力団等の主要な資金源となっていった。
覚せい剤自体は非常に安価に製造できるが、取引が非合法化されているため闇ルートでの流通となり、末端価格（小売価格）は数百倍にも跳ね上がる。このため、密輸や密売があとを絶たない。近年では、北朝鮮からの密輸も相当量あるといわれ、同国の外貨獲得手段となっていると指摘されている。
中学生・高校生が栄養剤感覚や痩せ薬感覚で手を出したり、主婦がセックスドラッグと騙されて服用するケースも増加し、社会問題になっている。2005年には小林憲司（当時民主党衆議院議員）が覚せい剤所持で逮捕され、衆議院議員在職中にも覚せい剤を使用していたことが判明し国民に大きな衝撃を与えた。
近年、デザイナーアンフェタミンなどと呼ばれるMDMA、MDEAなどが若年者を中心に新たな蔓延を起こしているが、これらの薬剤にも濫用により大きな副作用があり、しばしば死亡例もある。取り締まり強化とともに、副作用についての教育が重要視されている。
[編集] 日本における法規制
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この項目は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。また最新の法令改正を反映していない場合があります。ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。 |
覚せい剤取締法にいう覚せい剤（かくせいざい）とは、フェニルアミノプロパン（アンフェタミン）、フェニルメチルアミノプロパン（メタンフェタミン）及びその各塩類、これらの物と同種の覚せい作用を有する物であって政令で指定するもの並びにこれらの物のいずれかを含有する物をいう（同法2条1項各号）。
日本における薬物犯罪の相当部分がこの覚せい剤の濫用事犯であることなどに鑑み、覚せい剤取締法が麻薬及び向精神薬取締法とは別個の単行法として制定され、覚せい剤の濫用事犯を、麻薬及び向精神薬の濫用事犯よりも重い刑罰をもって規制している（麻薬及び向精神薬取締法66条1項、覚せい剤取締法41条の2参照 所持だけでも最高刑は懲役10年）。
よく刑事ドラマで、捜査員が結晶の入った小袋に穴を開けて内容物を少量指に取って舐め、「…覚せい剤だ!」「シャブだ!」などと叫ぶシーンが時々あるが、種類や純度の分からない薬物を口に入れる行為は極めて危険である上、そもそも捜査員であっても覚醒剤の摂取は違法であるため口に入れることはない。実際には判別用試薬と小型試験管やトレーなどがセットになった携帯用検査キットが捜査車輌や警察署に常備されているため、職務質問時や警察署に任意同行した際に検査・簡易鑑定を行なう。
売買や大量所持が目的でない、覚せい剤の所持もしくは使用で逮捕された初犯者は、大抵、懲役が1年6ヶ月から2年、執行猶予3年程度の判決を下され（猶予の適用は3年までの懲役または禁固に対して情状により為される。当該項参照）、再犯者には執行猶予が付かず実刑になることが多い[要出典]。覚せい剤事犯の再犯率は41.6%（平成19年版犯罪白書[3]）で、 窃盗罪(44.7%)に次いで刑法犯で2番目に多く、同じ罪名の犯罪を繰り返す傾向が認められる。また、同じ罪名の再犯の期間が、身柄釈放から1年以内に28.1%、2年以内に49.8%が再び検挙されるなど短い傾向が見られる。再犯率が高く、その期間が短い理由は、覚せい剤の依存作用が高いことに加え、依存に対する明確な治療が存在しないこと、入手が極めて容易であることなどが挙げられる。
フェニル酢酸から合成する手法が一般的であるが、アミノ酸のフェニルアラニンを出発物質として合成させることもできる。理論的には車のタイヤからでも合成できる。
[編集] 日本国内の流通
日本の場合、海外の工場で風邪薬などを材料に作られ密輸されることが多い。
北朝鮮が在日朝鮮人の犯罪者を使って外貨を稼ぐ目的のために国家ぐるみで密輸したものが多かったが、北朝鮮船籍の入港規制や不審船取り締まりにより北朝鮮からの密輸入は年々減少しており、2008年は主に中国からの密輸入が多い[4]。2008年2月発表の米国国務省の国際麻薬取引に関する年次報告書によると、北朝鮮は危険で重罪が適用される麻薬取引よりも、取締り圧力や刑罰が軽い偽タバコの製造にシフトしていると報告している。国内に入った覚せい剤は暴力団を元締めとする密売人たちによって、主に繁華街など流通する。しかし近年イラン人の薬物密売グループが住宅街を拠点にしているのを摘発されたこともあり、流通ルートの郊外への拡散や、インターネット取引の増加、密売組織の国際化による言葉の壁など、取締りは困難さを増している。
2006年5月、北朝鮮の不審船と連絡を取り、一度に数百キロの覚醒剤を密輸していた、指定暴力団極東会系組長と韓国籍の男と漁船船長ら3人が逮捕された。この極東会系組長は指定暴力団松葉会系幹部にも覚醒剤を卸していたことが判明している。
他には中華民国から漁船を用いて密輸出される例、トルコから密輸入される例がある。
[編集] 撲滅運動
日本民間放送連盟は1983年から数年にわたり 覚醒剤撲滅のCMキャンペーンとして「覚せい剤やめますか？それとも 人間やめますか？」というキャッチフレーズを放送した。
[編集] 日本国外における法規制
覚せい剤については、海外では、厳しい刑罰が科される例が多い。
アジアでは、極刑になる国もいくつかあり、シンガポール、タイ、マレーシア、フィリピンでは、最高刑が死刑である[要出典]。中国、韓国では、営利目的のケースでは最高刑が死刑である。欧米は、それほど厳しくないものの、イギリス、フランスが最高で無期懲役、アメリカが最高で終身刑になっている[要出典]。
一方でメキシコでは2009年8月に少量の大麻・コカイン・覚せい剤の所持を合法化する法律が施行された。以前は覚醒剤所持が見つかっても少量なら逮捕の判断は現場の警察官が判断していたため賄賂の温床になっていた。[5]
[編集] 日本国外の状況
2007年3月、メキシコのメキシコシティで、覚せい剤密輸組織を捜査していたメキシコシティ警察は、市内の高級住宅街の邸宅を捜索、現金約2億600万ドル(約237億円)を押収、7人を逮捕したと発表した。 麻薬絡みの現金押収としてはメキシコ史上最高額とみられる。摘発された一味は、製薬会社の業務を偽って活動。インドから原料を輸入し、覚せい剤に用いられるメタンフェタミンを製造していた。
近年、麻薬取引の世界では、メキシコの犯罪組織が急速に台頭していて、米国麻薬取締局もメキシコの犯罪組織に対し、重大な懸念を表明している。世界中に10万人以上のメンバーがいると見られている、中南米系の犯罪組織であるMS-13も米国内で急速に勢力を拡大している。
[編集] 参考文献
- 中村希明『薬物依存 ドラッグでつづる文化風俗史』（講談社、1993年） ISBN 4-06-132972-3
- 松本広樹『ドラッグ ＦＯＲ ＢＥＧＩＮＮＥＲＳ』（現代書館、1995年） ISBN 4-7684-0070-1
[編集] 関連項目
- 麻薬
- 薬物中毒
- 大麻
- 向精神薬
- さよならが言えなくて（薬物乱用をテーマにした社会派ドラマ）
[編集] 脚注
- ^ 渡辺洋二『重い飛行機雲 太平洋戦争日本空軍秘話』（文春文庫、1999年） ISBN 4-16-724908-1 四十五年目の真実 p9~p35 〔初出：文林堂『航空ファン』1996年1月号〕
- ^ 坂口安吾『反スタイルの記』などから当時の流行作家におけるヒロポン濫用の様子が伺える。
- ^ 平成19年版犯罪白書 －再犯者の実態と対策－
- ^ 平成20年中の薬物・銃器情勢 警察庁
- ^ 読売新聞2009年11月5日
