バブル経済

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曖昧さ回避 この項目では経済現象一般について記述しています。日本における好景気（1980年代後半-）についてはバブル景気をご覧ください。

バブル経済（バブルけいざい、bubble economy）とは不動産や株式をはじめとした資産の価格が、投機によって説明可能な価格以上に上昇し、その上昇が魅力となってさらなる投機を呼ぶという循環が起こっている状態の経済のこと。語源は18世紀イギリスでの南海泡沫事件から。

目次

[編集] 概要

[編集] バブルについて

バブル経済は、実体経済の経済成長以上に資産価格が上昇した状態であり、本来は維持できるものではない。呼び込まれた投機によって支えられた経済活動であると言える。

通常、バブル経済においては、資産価格の上昇を背景にして、活発な投資･消費が行われ実体経済も活性化する。しかし、この活性化は資産価格上昇を合理化するほどの水準にはならない。

実体経済の成長で維持できない資産価格であるからして、「中身がない」資産上昇分はいずれ実体経済との齟齬を解消しなければならない。多くの場合、それまで投機を支えていた何らかの期待・神話の崩壊、政策対応（金利引き上げ）による合理的資産価格の低下などを引き金にして、投機集中が終息し資産価格が下落することで解消される。

もともと価格上昇を前提に形成された資産価格であるため、価格下落が始まると急速にバブル経済は収縮する。これが、バブルの崩壊である。バブルの崩壊は、不良債権問題の発生を伴う。これは、もともとバブル期の資産価格の上昇が、返済可能な水準を越えて膨張した負債を内包していたためである。バブル崩壊で資産価格が下落すると、残された負債の返済によるバランスシートの調整は投資の停滞をもたらす。こうしてバブル経済が実体経済へ好影響を与えていたのと同じく、バブル崩壊は実体経済に大きな打撃を与えることになる。米国発の世界恐慌や、1990年代の日本の失われた10年などはその典型である。

[編集] 投資家の行動とバブルの相関性

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投資家の過剰投機的なリスク行動は、社会を混乱に陥れて正常な経済発展を阻害し、投資家に期待する個人の社会的行動に不安定要素を１つ追加することに、重大な問題があると言える。現代経済における進行では、公共経済において自分がどうあるべきなのかという問題と世代間にわたるリスク行動がなおも消滅しないということである。バブル経済とサン・スポット均衡との関連性を指摘することもできる。

[編集] 年表

日本では1980年代後半からのバブル景気が代表的であるが、世界的には金融資産が増えた近代から頻繁に見られている現象である。

20世紀のバブル崩壊は、主に中央銀行による金利引き上げがきっかけとなっている。

また、1971年のニクソンショック以後に発生したユーロダラーと呼ばれる過剰流動性（マネー）が世界各地を移動してバブルを引き起こしており、発生と崩壊の頻度が高まっている。

日本では、1973年以降の安定成長を経て、1980年代、プラザ合意がバブル景気の直接の引き金となった。日本経済は空前の好景気を迎え、株式市場も日経平均株価30,000円の大台を超えた。その後の失われた10年は、日本経済への打撃をそのまま示すものであった。94年の中南米におけるバブル、アジア通貨危機と、各地でバブルと不況という語がセットになったものが発生した。その後は、インターネット・バブルとして現出する。ドットコムバブル（2000年）、アメリカの住宅・不動産バブル（2003年）、Web 2.0バブル（2005年）と連続した事実によって、経済現象としてある種の定着化を見た。

また、北京五輪と上海万博を控えた中国では、個人投資家による株式の売買が盛んに行われている。現在でも株式売買のうち9割近くは個人投資家で、彼等が株式市場に資金を投じて生じたバブルの状況であり、インフレーションと物価上昇に拍車がかかっている。中国人民銀行は景気の過熱を抑えるべく利上げを幾度か行っている。

[編集] 関連用語

[編集] 外部リンク

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