バブル経済
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
バブル経済（バブルけいざい、bubble economy）とは不動産や株式をはじめとした資産の価格が、投機によって説明可能な価格以上に上昇し、その上昇が魅力となってさらなる投機を呼ぶという循環が起こっている状態の経済のこと。語源は18世紀イギリスでの南海泡沫事件から。
目次 |
[編集] 概要
[編集] バブルについて
バブル経済は、実体経済の経済成長以上に資産価格が上昇した状態であり、本来は維持できるものではない。呼び込まれた投機によって支えられた経済活動であると言える。
通常、バブル経済においては、資産価格の上昇を背景にして、活発な投資･消費が行われ実体経済も活性化する。しかし、この活性化は資産価格上昇を合理化するほどの水準にはならない。
実体経済の成長で維持できない資産価格であるので、中身のない資産上昇分はいずれ実体経済との食い違いを解消しなければならない。多くの場合、それまで投機を支えていた何らかの期待・神話の崩壊、政策対応（金利引き上げ）による合理的資産価格の低下などを引き金にして、投機集中が終息し資産価格が下落することで解消される。
もともと価格上昇を前提に形成された資産価格であるため、価格下落が始まると急速にバブル経済は収縮する。これがバブルの崩壊である。バブルの崩壊は、不良債権問題の発生を伴う。これは、もともとバブル期の資産価格の上昇が、返済可能な水準を越えて膨張した負債を内包していたためである。バブル崩壊で資産価格が下落すると、残された負債の返済による貸借対照表の調整は投資の停滞をもたらす。こうしてバブル経済が実体経済へ好影響を与えていたのと同じく、バブル崩壊は実体経済に大きな打撃を与えることになる。米国発の世界恐慌や、1990年代の日本の失われた10年、2008年の世界金融危機などはその典型である。
[編集] 投資家の行動とバブルの相関性
投資行動とは、利益を得る事が本来の目的である。その利益を大別すれば配当益（インカムゲイン）と転売益（キャピタル・ゲイン）だが、総合して利益を得られれば目的を果たした事になる。バブル資産の投資は、この転売益に偏重した投資行動といえる。実態として、これらの投資金のほとんどが機関投資家のもので、その原資は預託されたもの（実態としては、公的年金を通じて個人から預託され、再委託されたものがほとんど）であるため、利益を得る義務が生じているので、その義務を果たすためにバブルに乗る行動を取るのである。マネーゲームと卑下される事も多いが、機関投資家による義務的行為であること、原資のほとんどが公的年金であることを考えれば、その行動は単純に個人行動といえず批判が単純に当てはまらないことが多い。
[編集] 年表
日本では1980年代後半からのバブル景気が代表的であるが、世界的には金融資産が増えた近代から頻繁に見られている現象である。
- 1637年 対象資産：球根 オランダでのチューリップ・バブル。
- 1719年 対象資産：株式 フランスでのミシシッピ計画。
- 1720年 対象資産：株式 イギリスでの南海会社バブル事件（南海泡沫事件）。「バブル」の語源となった。
- 1840年代 対象資産：株式 イギリスで鉄道会社の株に投資が殺到した（鉄道狂時代）。
- 1920年代後半 対象資産：株式 アメリカで、第一次世界大戦のためヨーロッパから流入した資金により株投資ブームとなる。暗黒の木曜日の株価大暴落でバブルは崩壊し、世界恐慌の引き金となった。
- 1980年代後半 対象資産：株式・土地 日本の株と土地の異常な上昇（バブル景気を参照）。
- 1994年まで メキシコをはじめとする中南米バブル
- 1997年まで 東南アジアバブル。アジア通貨危機で崩壊。
- 1999年 - 2000年 対象資産：株式 アメリカのインターネット・バブル
- 2003年 - 2006年 対象資産：不動産 アメリカをはじめ世界中の住宅・不動産バブル。サブプライムローン問題の形で崩壊。
- 2004年 - 2008年 対象資産：原油・石油バブル（原油先物取引市場に大量に流れ込んだ投機が主な原因）
- 2007年 - 2008年 - 対象資産：株式・不動産 中国におけるバブル崩壊
20世紀のバブル崩壊は、主に中央銀行による金利引き上げがきっかけとなっている。
また、1971年のニクソンショック以後に発生したユーロダラーと呼ばれる過剰流動性（マネー）が世界各地を移動してバブルを引き起こしており、発生と崩壊の頻度が高まっている。
日本では、1973年以降の安定成長を経て、1980年代、プラザ合意がバブル景気の直接の引き金となった。日本経済は空前の好景気を迎え、株式市場も日経平均株価30,000円の大台を超えた。その後の失われた10年は、日本経済への打撃をそのまま示すものであった。94年の中南米におけるバブル、アジア通貨危機と、各地でバブルと不況という語がセットになったものが発生した。その後は、ドットコムバブル（2000年）、アメリカの住宅・不動産バブル（2003年）、Web 2.0バブル（2005年）等が発生した。バブル景気は、実体経済の経済成長以上にキャピタルゲイン資産市場が過熱した場合に起きる。
また、北京五輪と上海万博を控えた中国では、個人投資家による株式の売買が盛んに行われている。現在でも株式売買のうち9割近くは個人投資家で、彼等が株式市場に資金を投じて生じたバブルの状況であり、インフレーションと物価上昇に拍車がかかっている。中国人民銀行は景気の過熱を抑えるべく利上げを幾度か行っている。2008年6月に上海総合指数は昨年度の最高値の半分以下にまで落ち込んだ。不動産もシンセン等都市部で値下がりが始まっている。
2007年から2008年には、米国の住宅バブル崩壊により、世界金融危機が発生し現在も危機が継続中である。
[編集] 関連用語
- 株主資本利益率（自己資本利益率、ROE）
- 仕手
- バブルへGO!! タイムマシンはドラム式
- タイムマシンを使ってバブル崩壊を阻止するストーリーの日本映画
