自殺を予防する自殺事例報道のあり方

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自殺予防を啓発するアメリカ陸軍のポスター
自殺多発地点に設置されている自殺予防のための電話

自殺を予防する自殺事例報道のあり方（じさつをよぼうするじさつじれいほうどうのありかた）は、2000年に『自殺予防に向けた学校の教職員のための資料』（Preventing Suicide, A resource for teachers and other school staff）と同時に発表された自殺防止を目的にした世界保健機関(WHO)の勧告である。

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根拠 [編集]

1984年から1987年にかけて、オーストリアのウィーンでは、ジャーナリストが報道方法を変えたことで、地下鉄での自殺や類似の自殺が80%以上減少した。また、自殺率を減らす効果があった[1]。さらに教員やスクールカウンセラーのために作成された『自殺予防に向けた学校の教職員のための資料』では世界的に15歳から19歳までの年齢層の死因に自殺が多いことを指摘している。[2]

すべきこと [編集]

  • 健康に関する事実を提供する際の責任者は、注意深く行動する
  • 自殺か自殺未遂かということだけを報道する
  • 関連する情報だけを、同じページで提供する
  • 自殺に代わる方法を示す
  • ヘルプラインや各地域の支援機関を紹介する
  • 危険な兆候や、警告サインを知らせる
  • セルフ・エスチームの向上　（積極的な自己評価は精神的苦悩から成少年を保護し、生活上の困難とストレスに対処することができる）
  • 学校でのいじめと校内暴力の防止　（不寛容から解放された安全な環境の構築）

すべきではないこと [編集]

  • 写真や遺書を公表しない
  • 自殺の詳しい内容や、方法を報道しない
  • 自殺の理由を単純化して報道しない
  • 自殺の美化やセンセーショナルな報道を避ける
  • 自殺の名所などの表現を避ける
  • 宗教的、文化的な固定観念で報道しない
  • 断罪しない
  • 精神病に汚名を着せない

脚注 [編集]

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  1. ^ AFSP: For the Media: Recommendations AFSP（American Foundation for Suicide Prevention）
  2. ^ Preventing Suicide, A resouce for teachers and other school staff, World Health Organization, Geneva, 2000

関連項目 [編集]

外部リンク [編集]

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