国道120号

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一般国道

国道120号標識

国道120号
総距離 99.7 km(総延長・実延長・現道)
制定年 1953年指定
起点 栃木県日光市
終点 群馬県沼田市
接続する
主な道路
記法
Japanese National Route Sign 0119.svg国道119号
Japanese National Route Sign 0122.svg国道122号
Japanese National Route Sign 0401.svg国道401号
Japanese National Route Sign 0291.svg国道291号
Japanese National Route Sign 0017.svg国道17号
Japanese National Route Sign 0145.svg国道145号
Template(ノート 使い方) ウィキプロジェクト 道路
起点の「神橋交差点」(日光市、2005年4月)写真中央下に0キロポスト、国立公園サイン下に日光町道路元標がある
栃木県日光市、二荒橋付近
栃木県日光市、中禅寺湖付近
群馬県片品村、丸沼高原付近(2010年8月)

国道120号(こくどう120ごう)は、栃木県日光市から群馬県沼田市に至る一般国道である。

概要[編集]

栃木、群馬を直結する道路としてはもっとも北に位置する[注釈 1]。ただし、後述で触れる金精峠は冬期間通行止めになるため、当該期間は日光方面と片品村、沼田方面間の通行はできない[注釈 2]

途中、標高差約500メートルのいろは坂や、関東最高標高の金精峠を通る。日本ロマンチック街道の一部に指定されている。

路線データ[編集]

一般国道の路線を指定する政令[1][注釈 3]に基づく起終点および経過地は次のとおり。

歴史[編集]

  • 1953年昭和28年)5月18日
    二級国道120号日光沼田線(栃木県上都賀郡日光町[注釈 5] - 群馬県利根郡利南村[注釈 6])として指定施行[4]
  • 1965年(昭和40年)4月1日
    道路法改正により一級・二級区分が廃止されて一般国道120号として指定施行[5]
  • 2013年11月22日
    群馬県沼田市の椎坂バイパスの椎坂トンネルが先行開業。

路線状況[編集]

バイパス[編集]

重複区間[編集]

  • 国道122号(日光市・神橋交差点 - 日光市・細尾大谷橋交差点)
  • 国道401号(利根郡片品村・鎌田交差点 - 沼田市・戸鹿野町交差点)

地理[編集]

通過する自治体[編集]

交差する道路[編集]

栃木県
群馬県

主な峠[編集]

  • 金精峠(標高2024m):栃木県日光市 - 群馬県片品村
この峠の下を金精トンネルで通過する。かつてこのトンネルは有料であったが、現在は無料開放されている。冬季(概ね12月~4月末頃)は積雪のため通行止になる。なお、開通直後、閉鎖直前時期は急勾配部分や急カーブ部分も積雪が残っていたり、凍結していることが多いのでスタッドレスタイヤを含むスノータイヤの装着、もしくはタイヤチェーン(ゴム製も含む)の携行が望ましい。
  • 椎坂峠(標高740m):群馬県沼田市
冬期は、積雪や凍結のため難所とされていた。現在は椎坂バイパスがメインで利用されている。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 一般車両が通行制限(冬季通行止めを除く)を受けることなく通れる道路としては当国道が該当する。林道も含むと奥鬼怒スーパー林道が該当するが、この道路は県境付近で一般車両の通行ができない。
  2. ^ 国道122号を南下し大きく迂回せざるを得ない。
  3. ^ 一般国道の路線を指定する政令の最終改正日である2004年3月19日の政令(平成16年3月19日政令第50号)に基づく表記。
  4. ^ 2012年4月1日現在
  5. ^ 1954年2月11日に日光町と小来川村が合併して日光市発足。
  6. ^ 1954年4月1日に沼田町ほか4村が合併して沼田市発足。

出典[編集]

  1. ^ 一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年9月21日閲覧。
  2. ^ 表26 一般国道の路線別、都道府県別道路現況 (PDF)”. 道路統計年報2013. 国土交通省道路局. p. 6. 2014年1月14日閲覧。
  3. ^ 一般国道の指定区間を指定する政令(昭和33年6月2日政令第164号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年9月21日閲覧。
  4. ^ ウィキソースには、二級国道の路線を指定する政令(昭和28年5月18日政令第96号)の原文があります。
  5. ^ 一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]