国道174号

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一般国道

国道174号標識

国道174号
総延長 0.1871 km
実延長 0.1871 km
現道 0.1871 km
制定年 1953年指定
起点 神戸港
終点 兵庫県神戸市中央区
接続する
主な道路
記法
Japanese National Route Sign 0002.svg国道2号
テンプレート(ノート 使い方) ウィキプロジェクト 道路
国道174号標識(起点側)。左が神戸税関旧館にあたる。
国道174号「全景」(終点の税関前交叉点にある歩道橋上から、南方向の起点側を臨む。道路のカーブした少し先が起点。)

国道174号(こくどう174ごう)は、兵庫県神戸市中央区神戸港から国道2号に至る一般国道である。

概要[編集]

いわゆる港国道で、日本一距離の短い国道である。

路線データ[編集]

一般国道の路線を指定する政令[1][注釈 1]に基づく起終点および経過地は次のとおり。

短距離国道[編集]

総延長の順位(短距離として)

  1. 国道174号:187.1 m(日本一短距離の国道)
  2. 国道130号:482 m
  3. 国道198号:約600 m[4]

実延長の順位(短距離として)[5]

  1. 国道174号:187.1 m(日本一短距離の国道)
  2. 国道189号:372 m
  3. 国道130号:482 m

歴史[編集]

1885年(明治18年)の内務省告示第6号「國道表」で国道3号「東京ヨリ神戸港ニ達スル路線」として表れる。これは京都まで国道2号(東京から大阪港。現1号)と重複する路線で、終点の神戸から国道4号(東京から長崎)が伸びていた。法令上は「東京より神戸港に達する路線」となっているが、実質的には京都から神戸に至る路線であり、長崎へ至る路線の一部であった。(国道2号も参照のこと)

1920年(大正9年)施行の旧道路法に基づく路線認定では、国道38号「東京市ヨリ神戸港ニ達スル路線」となった。路線名はほぼ同じであるが、この路線は神戸まで国道2号「東京市ヨリ鹿兒島縣廳所在地ニ達スル路線(甲)」と重複し、神戸で分岐して神戸港へ至る路線であり、今日の国道174号の性格に近いものである。ただし、ルートは中突堤(メリケンパーク)前を通過して神戸税関に至るもので、今日のルートとは異なる。また、路線名に示されているように神戸港が終点であった。

1953年5月18日、新道路法に基づく路線指定で、神戸港を起点とし国道2号との交点(神戸市生田区(現・中央区))を終点とする二級国道174号神戸港線となった。

現在の国道2号は、東から来るとJR三ノ宮駅の手前の三宮東交叉点で直角に折れてポートライナーの高架下を南下していくが、当時は三ノ宮駅前を直進していた。そこで、神戸港から三ノ宮駅前の三宮交叉点までを真っ直に結ぶ約940mの道路が国道174号に指定された。1962年に、国道2号が現在のコースに切り替えられたため、国道2号との交点が神戸港側に移動することになり、海側の187.1mだけが国道174号となった。残りの750mあまりは、現在「フラワーロード」という愛称の兵庫県道30号新神戸停車場線になっている。

1965年4月1日に、道路法改正によって一級・二級の別がなくなり一般国道174号として指定施行[6]

1980年に神戸市生田区葺合区が合併して中央区になったため1982年4月1日に終点を「神戸市中央区」に変更した[7]

路線状況[編集]

通称[編集]

  • 神戸港国道

地理[編集]

通過する自治体[編集]

交差する路線[編集]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 一般国道の路線を指定する政令の最終改正日である2004年3月19日の政令(平成16年3月19日政令第50号)に基づく表記。

出典[編集]

  1. ^ 一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年11月8日閲覧。
  2. ^ よくあるご質問”. 国土交通省近畿地方整備局兵庫国道事務所. 2012年11月8日閲覧。
  3. ^ 一般国道の指定区間を指定する政令(昭和33年6月2日政令第164号)”. 法令データ提供システム. 総務省行政管理局. 2012年11月8日閲覧。
  4. ^ 表26 一般国道の路線別、都道府県別道路現況 (PDF)”. 道路統計年報2012. 国土交通省道路局. p. 11. 2013年2月19日閲覧。
  5. ^ 日本の国道と浜通りの国道の比較”. 国土交通省東北地方整備局磐城国道事務所. 2012年11月8日閲覧。
  6. ^ 一般国道の路線を指定する政令(昭和40年3月29日政令第58号)
  7. ^ 一般国道の路線を指定する政令の一部を改正する政令(昭和56年4月30日政令第153号)”. 法庫. 2014年10月29日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]