カプコン

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株式会社カプコン
CAPCOM CO., LTD.
CAPCOM本社
カプコン本社
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社
市場情報
東証1部 9697
2000年10月18日上場
大証1部（廃止） 9697
1993年10月8日 - 2013年7月15日
略称 CAPCOM
本社所在地 日本の旗 日本
〒540-0037
大阪府大阪市中央区内平野町3丁目1番3号
北緯34度41分15.1秒 東経135度30分40.9秒 / 北緯34.687528度 東経135.511361度 / 34.687528; 135.511361座標: 北緯34度41分15.1秒 東経135度30分40.9秒 / 北緯34.687528度 東経135.511361度 / 34.687528; 135.511361
設立 1979年5月30日
（アイ・アール・エム株式会社）
（創業：1983年6月11日）
業種 情報・通信業
法人番号 3120001077023 ウィキデータを編集
事業内容 コンシューマ用機器販売事業
アミューズメント施設運営事業
業務用機器販売事業
コンテンツエキスパンション事業
代表者 辻本憲三（代表取締役会長CEO）
辻本春弘（代表取締役社長兼社長執行役員COO）
資本金 332億3900万円
（2020年3月31日現在）[1]
発行済株式総数 1億3544万6488株
（2020年3月31日現在）[1]
売上高 連結: 815億9100万円
単独: 682億600万円
（2020年3月期）[1]
営業利益 連結: 228億2700万円
単独: 191億500万円
（2020年3月期）[1]
経常利益 連結: 229億5700万円
単独: 188億2000万円
（2020年3月期）[1]
純利益 連結: 159億4900万円
単独: 169億4700万円
（2020年3月期）[1]
純資産 連結: 997億3500万円
単独: 943億2600万円
（2020年3月31日現在）[1]
総資産 連結: 1434億6600万円
単独: 1495億3300万円
（2020年3月31日現在）[1]
従業員数 連結: 2,988人 単独: 2,688人
（2020年3月31日現在）[1]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人[1]
主要株主 株式会社クロスロード 10.01%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 6.21%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 5.47%
辻本美之 3.78%
辻本憲三 3.77%
辻本春弘 2.90%
辻本良三 2.90%
ジエーピーモルガンチエースオツペンハイマー ジヤスデツク アカウント（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） 2.68%
ビーエヌワイエム アズ エージーテイ クライアンツ 10パーセント（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） 1.86%
日本トラスティ・サービス信託銀行（株）（信託口7） 1.77%
（自己所有株式を除く）
（2020年3月31日現在）[1]
主要子会社 株式会社ケーツー 100%
株式会社エンターライズ 100%[1]
関係する人物 辻本良三
岡本吉起（元・取締役）
外部リンク https://www.capcom.co.jp/
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株式会社カプコン（英: CAPCOM CO., LTD.）は、主にアーケードゲームやコンシューマーゲームの開発・販売を行う日本のゲームメーカーである。本社を大阪府大阪市中央区に置く。東京証券取引所第一部に上場している。

概要

1979年、アイ・アール・エム（IRM）株式会社として設立した。設立者はIRMの辻本憲三で、IRMはスペースインベーダーブームの際に社運をかけ、社名を冠した『IRMインベーダー』を発表するもののインベーダーの筐体の市場は1年ほどで飽和状態に陥いる。その状態で下請けから製造の継続を求められ断れなかった。結果10億円分の在庫を多く抱えてしまった[2]。その直後、IRMはアイレムと社名変更して仕切り直しを図ろうとするが、辻本は同事業に続き、オリジナルゲームの製作に乗り出そうとする。しかし、当時まだコピーゲームがメインだったアイレムで辻本の意見は社内の理解が得られず、結果的に辻本を含む3人が退社した。この際インベーダー関連の在庫で被った負債を支払っている。

10億円の借金により自宅さえも売り払い燻っていた辻本は、タイトーの社長ミハエル・コーガンより「お金を出すからビジネスをやってみないか」と言われ、コーガンより1億5千万円を借り、それを元手に新規に会社を立ち上げることになった[3]。なお、カプコンという社名は1981年にIRMの子会社として設立した「日本カプセルコンピュータ」に由来する。

オリジナルゲームを作ることを目的に設立されたが、当初は開発者こそ多く抱えたものの開発ラインが整わず、比較的安易に製作が可能だったエレメカ（メダルゲーム）で、1983年に業界に参入する。ビデオゲームとしてはその翌年の1984年発売の業務用縦スクロールシューティングゲーム『バルガス』が第一弾となるが、その後コナミからの転職組藤原得郎、岡本吉起により、名作と謳われるゲームが次々と開発され、徐々にゲーム会社としての知名度を上げていく。ただし、後の『ストリートファイターII』ブームが訪れるまで、経営的には火の車だったという[要出典]。なお、ゲームの完成度の高さから当時「カプコンのゲームはナムコ（後のバンダイナムコエンターテインメント）から移籍した人間が作っている」という噂がまことしやかに囁かれていたが、デマであった。岡本はこの噂に触れ、自分の作った作品がそう評価されるのは嬉しいと発言している。

その後、数度の経営危機を乗り越えながら[要出典]数多くのヒット作を生み出している。他の同業メーカーよりも社内の世代交代のサイクルが早いのが特徴でもあり、2000年代以前にヒット作を手がけたゲームデザイナーなど主要な人物の大半は既に退社、独立している。

2018年4月の時点で現在社員3000人、顧客の20％が日本、80％が海外となっている[4]。

事業所

実績

アクションゲーム、対戦型格闘ゲームの雄として『ストリートファイター』、『魔界村』、『ロックマンシリーズ』、『ファイナルファイト』、『機動戦士ガンダム vs.シリーズ』、『デビルメイクライシリーズ』、『鬼武者』、『モンスターハンターシリーズ』、『大神』、『ビューティフルジョー』、『ヴァンパイア』などの傑作を多数製作している。

中でも1991年にアーケード用ゲームとしてリリースした対戦型格闘ゲーム『ストリートファイターII』では、アーケードゲーム業界において「スペースインベーダー以来」とも呼ばれる大ブームを巻き起こし、『ブロックくずし』より後に創業したアーケードビデオゲーム会社としては、唯一かつ最大の大手メーカーとなった。

また『エリア88』、『エイリアンVSプレデター』、『天地を喰らうII 赤壁の戦い』などのキャラクターゲーム、『ブレス オブ ファイア』、『ロックマンX コマンドミッション』などのロールプレイングゲーム、『スウィートホーム』、『バイオハザードシリーズ』などのホラーゲーム、『逆転裁判』などのアドベンチャーゲームにおいても傑作を残している。

開発されたゲームは日本に留まらず海外においても高い評価を得ているものが多く、『ストリートファイター』や『バイオハザード』など海外主体で映画化された作品も存在している。

アーケードゲームでは自社開発のシステム基板『CPシステム』（CAPCOM PLAY SYSTEM）シリーズで多くの名作を残す。『CPシステムIII』以降は他社開発の基板（『NAOMI』、『Nu』など）へと転換していった。『ストリートファイターII』の大ブーム以降は対戦型格闘ゲームを多数制作・発売していたが、後にプライズゲームからは撤退し、2018年月現在はラインナップを縮小しながらも業務用ビデオゲームやメダルゲーム機の開発・販売を行っている。なお、カプコンは2018年以降のジャパンアミューズメントエキスポには出展しないことになった[5]。2019年現在では、グループにおける業務用機器事業におけるアーケードゲーム事業の割合は10%となっており、残りの90%は子会社のエンターライズが手掛けているパチスロ事業となっている。アーケードゲームのアフターサービス業務も、2019年3月29日をもって上野事業所内にあるカプコンサービスセンターでの全業務を終了し、同年4月1日付でセガホールディングスの子会社であるセガ・ロジスティクスサービスへ移管された。同年4月以降におけるカプコンのアーケードゲームのアフターサービスは、セガ・ロジスティクスサービスの契約が適用される[6][7]。

海外のゲームソフトの日本語版のパブリッシャーでもあり、かつてはグランド・セフト・オートシリーズ（ロックスター・ゲームス）、『ディアブロ』、『WarCraftIII』、『Dark age of Camelot』、『ゴッド・オブ・ウォー』などについても日本でのパブリッシャー権限を有していた。

E3ショーの変容に伴い、海外向けタイトルのプレゼンス向上策として、プライベートショー「Gamers' Day」を強化し、欧米にて開催している（米国4月・英国10月）。2008年のアメリカ「Gamers' Day」は4月12日に開催[8]。

国内におけるサポート業務はコンシューマゲームとアーケードゲームで分化しており、コンシューマゲームは本社で、アーケードゲームはユーザーサポートが東京支店、オペレーターサポートがセガ・ロジスティクスサービスがそれぞれ担当している。

他会社との関係

分野を問わず他社とのコラボレーションが多いのもカプコンの特徴であり、マーベルヒーローとカプコンのキャラクターの競演を実現した『マーヴル VS. カプコン』シリーズ、格闘ゲームの分野でカプコンと双璧をなしたSNKのキャラクターと自社キャラクターを競演させる『CAPCOM VS. SNK』シリーズ、ナムコ（後のバンダイナムコエンターテインメント）の各種ゲームのキャラクターと自社キャラクターが競演する『NAMCO x CAPCOM』（共同開発、ナムコより発売）など多数存在する。任天堂のゲームにもセガグループ（セガ）、バンダイナムコエンターテインメントなどと共にゲストキャラクターが出演するなどしている。

一方で、コーエーテクモグループ（コーエーテクモゲームス）とは、カプコンが保有していたプレイ機能の特許をめぐり、2019年現在もカプコンとコーエーテクモゲームスとの間で係争中である（後述）[9][10][11][12]。

かつてはサッカー・Jリーグのセレッソ大阪のユニフォームスポンサーも務めていた（1997年まで）。また、1990年代前半には、カプコンレーシングチームとして、F3000（後のスーパーフォーミュラ）にも出場していた。

1996年、特撮番組『七星闘神ガイファード』を東宝と共同で製作。番組スポンサーとしても名を連ね、2年後の1998年にはゲームソフトも発売した。

2006年、テレビ特撮『魔弾戦記リュウケンドー』のスポンサーとなり、絵本を出版した。

2019年、GungHoと共同でスマートフォン向け対戦型カードゲーム『TEPPEN』をリリースした[13]。同年、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンとのコラボによる『バイオハザード』のアトラクションが期間限定で行われた。

沿革

  • 1979年5月30日、電子応用ゲーム機器の開発・販売を目的として、大阪府松原市にアイ・アール・エム（IRM）株式会社として設立。
  • 1981年
    • 5月、子会社である日本カプセルコンピュータ株式会社を設立。
    • 9月、アイ・アール・エム株式会社が社名をサンビ株式会社に変更。さらに羽曳野市に本社を移転。
  • 1983年
    • 6月11日 販売部門を担当する会社として、大阪市平野区に株式会社カプコン（旧）を設立。7月には開発第1号機としてメダルゲームの『リトルリーグ』を発売した。
    • 10月、東京都新宿区に東京支店を設置した。メダルゲーム『フィーバーチャンス』を発売。
    • 12月、直営ゲームセンター「アクティ24」をオープン。
  • 1984年
    • 5月、第一作目として業務用ビデオゲーム『バルガス』を発売した。
    • 12月、業務用ビデオゲーム『1942』を発売。
  • 1985年
  • 1986年
    • 6月 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『魔界村』を発売。
    • 9月、ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『戦場の狼』を発売。
  • 1987年
  • 1989年
  • 12月、業務用ゲーム『ファイナルファイト』を発売。
  • 1990年
    • 10月 - 株式を社団法人日本証券業会へ店頭銘柄として登録。
    • 12月、スーパーファミコン用ソフト『ファイナルファイト』を発売。
  • 1991年
    • 2月、株式会社ユニカを買収し、完全子会社となり、12月には株式会社カプトロンに社名変更した。
    • 3月、業務用ゲーム『ストリートファイターII』を稼働。大ブームを巻き起こした。
    • 12月、株式会社ユニカを株式会社カプトロンに商号変更。
  • 1992年6月、『ストリートファイターII』を家庭用ゲーム機としてスーパーファミコンに移植し、大ヒットとなる。
  • 1993年
  • 1994年
    • 7月、本社を大阪市中央区内平野町の自社ビルに移転した。
    • 同年、日米で裁判になっていたデータイーストと和解が成立。
  • 1996年3月、家庭用ゲームとしてPlayStation用ゲームソフト『バイオハザード』を発売。記録的なロングセラーを達成して、サバイバルホラーゲームとして大きなムーブメントを起こした。
  • 2000年10月、株式を東京証券取引所市場第一部に上場。
  • 2002年3月、ハリウッド映画『バイオハザード』が公開。全世界で1億200万米ドルの興行収入を達成。
  • 2004年
  • 2006年
  • 2008年
    • 5月、簡易株式交換により株式会社ケーツーを完全子会社化。
    • 11月、遊技機の開発、設計、製造および販売を目的として、株式会社エンターライズの株式を90%取得。
  • 2014年
  • 2015年
    • 3月、山梨県甲府市と『戦国BASARA』のキャラクター活用を通じて「地域活性化に関する包括協定」を締結。
    • 4月、『モンスターハンター4G』がシリーズ初の海外100万本を出荷し、累計300万本を突破。
    • 7月、埼玉県立歴史と民俗の博物館にて『戦国BASARA』と県立博物館との史上初のコラボレーションによる特別展を開催。
    • 11月、初の直営キャラクターカフェ「カプコンカフェ」がオープン。
  • 2016年
  • + 10月、大阪府警察の車上ねらい被害者防犯啓発キャンペーンに初めて「モンスターハンター」シリーズのキャラクターが採用される。
  • 2017年
    • 9月1日、完全子会社であった株式会社カプコン・モバイルを吸収合併[15]。
    • 12月14日、大阪地裁においてコーエーテクモゲームスに対する訴訟の第一審判決が下され、『零シリーズ』の特許侵害に関してはカプコン勝訴、『戦国無双シリーズ』の特許侵害に関してはカプコンの訴訟を棄却する判決がそれぞれ下された[10][11]。カプコンは『戦国無双シリーズ』の特許侵害に関する判決を不服として12月27日に知的財産高等裁判所へ控訴[12]。
  • 2018年
    • 3月29日、知的財産高等裁判所において、コーエーテクモゲームスが提訴していた審決取消訴訟を退ける判決が下される[16]。
    • 4月1日、完全子会社であった株式会社カプトロンを吸収合併[17]。
  • 8月、『モンスターハンター：ワールド』が全世界で1,000万本を突破。
  • 10月、大阪府警察のサイバー犯罪防止啓発施策に初めて「ロックマン」シリーズのキャラクターが採用される。
  • 11月、カプコン・メディア・ベンチャーズ,INC.を設立。
  • 2019年
    • 2月、カプコン主催で初となるeスポーツリーグ「ストリートファイターリーグ」を開催。
    • 4月1日、業務用ゲームのアフターサービス業務をセガ・ロジスティクスサービスへ移管[6][7]。
    • 7月、大阪府警のサイバー犯罪捜査官募集広告に初めて「ストリートファイター」シリーズのキャラクターが利用される。
    • 9月11日、知的財産高等裁判所において、コーエーテクモゲームスに対する訴訟の控訴審判決が下され、コーエーテクモゲームスに対して約1億4400万円の支払いを命ずる判決が下される[18]。
  • 2020年
    • 11月9日、「RAGNAR LOCKER」を名乗るグループによって機密情報が盗み取られ、盗み取ったデータと引き換えに身代金を要求される[19]。2020年11月16日時点で、およそ35万件の個人情報が流失した可能性があると発表した[20]。この時、履歴書など採用応募者情報（氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、顔写真など）書類は破棄した後も、「再応募いただける方もいらっしゃり、確認をスムーズにするため」電子化して一定期間（期間は非公表）保管しているにも拘らず、同社は公式サイトに「採用選考の結果、採用に至らなかった方、及び、採用を辞退された方の応募書類等は、選考後、当社において責任をもって破棄致します」と明記していたことが明らかになっており、判明後サイトの記載の修正に取りかかっているとした[21]。

作品一覧

「アーケードゲームのタイトル一覧 (カプコン)」および「Category:カプコンのゲームソフト」も参照

あ行

か行

さ行

た行

な行

は行

ま行

や行

ら行

わ行

輸入ゲーム

日本での所有販売権

主なグループ会社

  • 株式会社エンターライズ
  • CAPCOM USA,INC.（米国内のグループ統括会社で版権管理も兼ねる。カプコンプロツアー、カプコンカップを管理）
  • 株式会社K2（『天誅』などのソフトを開発してきたメーカーを子会社化）
  • ビーライン・インタラクティブ,INC.（欧米向けのオンライン・モバイル端末向け開発を目的として米国に設立された子会社、旧社名はカプコン・インタラクティブ）
  • ビーライン・インタラクティブ・カナダ,INC.（加コズミック・インフィニティー社をM&Aにより子会社化、2回の商号変更を行いカプコン・インタラクティブ・カナダ社を経て、ビーライン・インタラクティブ・カナダ社となる）
  • 株式会社ビーライン・インタラクティブ・ジャパン（上記ビーライン社開発作品の日本国内向けローカライズ、配信を行っている）

過去

出身者

詳細は「Category:カプコンの人物」を参照

広報番組

  • ハギーのとこトンやってみよう！（通称ハギとこ！） - パブリシティ企画推進室室長の萩原良輔（ハギー）をMCに2010年7月8日からUstreamで配信しているカプコンの情報を提供するウェブ番組。放送後はYouTubeなどでダイジェスト版が見られる[24][25][26][27]。

提供番組

参考文献

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j k l 株式会社カプコン (18 June 2020). 第41期（2019年4月1日 - 2020年3月31日）有価証券報告書 (Report). {{cite report}}: 不明な引数|coauthors=が空白で指定されています。 (説明)
  2. ^ 朝日新聞2016年8月12日夕刊3面「人生の贈り物-私の半生-」より。
  3. ^ ゲームメーカー・カプコン創業者が「世界最高のワイン造り」に励む理由
  4. ^ カプコン創業者・辻本憲三氏の生き方に迫る番組「ザ・リーダー」が4月15日に放送
  5. ^ 「JAEPO18」、出展規模567小間に拡大予定。 - ゲームマシン 2017年12月1日
  6. ^ a b カプコン業務用のメンテナンスは、セガロジが引き受ける。 - ゲームマシン 2019年4月1日号
  7. ^ a b 業務用アミューズメント機器のサービス業務移管スケジュールに関するお知らせ - カプコン 2019年3月4日
  8. ^ 2008年3月期 中間決算説明会 - 事業戦略資料 (PDF, 1.22MB)
  9. ^ a b カプコン、「戦国無双」販売元を提訴　特許権侵害と主張, (2014年8月26日), オリジナルの2015年6月8日時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20150608020745/http://www.asahi.com/articles/ASG8V4K7YG8VPTIL01G.html 
  10. ^ a b カプコン特許訴訟、主目的の侵害は認められず。 - ゲームマシン 2018年1月1日
  11. ^ a b 特許侵害訴訟の一部勝訴判決に関するお知らせ コーエーテクモゲームス 2017年12月14日
  12. ^ a b 株式会社カプコンとの間の訴訟に関するお知らせ - コーエーテクモゲームス 2018年4月2日
  13. ^ カプコン、ガンホーとの協業タイトル『TEPPEN』を配信開始！～ 当社の有力シリーズ多数を活用したモバイルコンテンツをグローバルに向け投入 ～
  14. ^ 〔株主総会〕カプコン、買収防衛策を総会で否決 [リンク切れ]
  15. ^ 2018年3月期有価証券報告書 - カプコン
  16. ^ 当社特許第3350773号審決取消訴訟における当社特許維持判決（勝訴）のお知らせ カプコン 3月29日
  17. ^ "株式会社カプコン | 連結子会社の吸収合併（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ" (Press release). 株式会社カプコン秘書・広報IR部広報IR室. 31 January 2018.
  18. ^ カプコンの特許を侵害　コーエーに1.4億円賠償命令 - 朝日新聞デジタル 2019年9月11日
  19. ^ カプコンに「身代金ウイルス」攻撃　約11億円要求か - 朝日新聞デジタル、2020年11月9日
  20. ^ カプコン、顧客ら情報35万件流出か　サイバー攻撃公表 - 朝日新聞デジタル、2020年11月16日
  21. ^ 「カプコン」採用応募者情報めぐり「矛盾」指摘　不正アクセス被害で余波、広報「説明が不足していた」 - J-CASTニュース、2020年11月19日
  22. ^ ［JAEPO2015］Rayarkのスマホ音ゲー「Cytus」がアーケード化。カプコンブースにて「Cytus OMEGA」がサプライズ発表 - 4Gamer.net - 2015年2月14日閲覧
  23. ^ “株式会社カプコン | プレスリリース 2003年度 連結子会社の解散に関するお知らせ”. www.capcom.co.jp. 2019年7月12日閲覧。
  24. ^ ゲームを売るために必要なのは認知と宣伝――カプコンのパブリシティ業務を牽引する萩原良輔氏に，Ustream番組や雑誌の自社出版など，異彩を放つ戦略の真意を聞いてきた
  25. ^ 「ゲームを新しい層に広めたい」カプコン広報ハギーこと萩原良輔さんロングインタビュー
  26. ^ ダ・ヴィンチ
  27. ^ ハギとこ

関連項目

ウィキメディア・コモンズには、カプコンに関連するカテゴリがあります。

外部リンク

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