夕刊

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夕刊(ゆうかん)は、夕方午後)に各家庭や新聞スタンドに配布・販売される新聞。

イギリスの夕刊紙[編集]

イギリスの代表的な夕刊紙としてイブニング・スタンダードがある[1]。イブニング・スタンダードは1827年に有料紙として発刊したが、2009年10月12日に無料紙に移行した[1]

日本の夕刊紙[編集]

日本では一部地域(山間部、あるいは離島など)を除き一般には毎週日曜日祝日、及び年末年始の12月29日から翌年1月3日までの間を除いて毎日刊行されている。なお新聞休刊日には、当日の夕刊と翌日の朝刊が刊行されない(なお、夕刊専売の一部新聞では年末年始特大号(日付は1月1日付けとして)を毎年12月28日から発売している)。

歴史[編集]

日本国内における夕刊は1877年11月12日に夕刊紙『東京毎夕』が創刊されたのが最初であり、1885年1月1日には『東京日日新聞』などが現在の夕刊とほぼ同じ形の「午後版」[2]を出した。しかし長続きはしなかった。これは交通通信網が不十分であったからであるとされる。

その後、1897年1月1日に東京朝日新聞(現:朝日新聞東京本社)が発行した「2回版」と呼ばれる物が発行されている。当時は未明に「1回版」を発行した後、10時ごろに「2回版」を発行・配達していたため、厳密な意味での夕刊ではなかったが、当時は新聞の印刷技術の問題から無理もあり、わずか7か月で「2回版」は廃止されてしまう。

その後迅速な報道が要求されていることや、1915年大正天皇即位の礼が開催されることから、大阪朝日新聞社大阪毎日新聞社が提携し「御大典記念」として同年10月10日10月11日付けとして夕刊を発行している[3]

20世紀に入ってから主要全国紙などが発行翌日付(よって新聞の欄外に掲載される日付欄には「○○年○月○日(○日発行)」と掲載されている)の形でこぞって発行していた。朝・夕刊セット新聞の夕刊が発行日と同じ日付になるのは1943年10月11日付けの新聞からである[2]

また、1937年ごろには日中戦争を伝える目的で「正午版」と呼ばれる「第2朝刊」とほぼ同じもの、さらに戦後のごく一時期に通常の朝・夕刊以後に発生したニュースを収録した「第2朝・夕刊」と呼ばれるものも発行されており、日によって1日に3-4回配達された新聞も存在するが[2]太平洋戦争第二次世界大戦)の影響による新聞の統制令により1941年ごろから夕刊の発行が規制され、東京の『東京新聞』(現在は中日新聞東京本社が発行)、大阪の『大阪新聞』(産経新聞系)のような専業紙を除いて殆どの新聞が朝刊のみとなった。特に1944年3月6日からは朝・夕刊セットの新聞の夕刊は完全に廃止となった[2]

戦後に入って夕刊は復活したが当時は製紙事情が充分ではなかったことなどから政府当局からの指導で全国紙の増ページが認められなかったことを逆手に取り、その分夕刊専売の新聞を続々と創刊させた。特に大阪府の地方新聞は全国紙をバックにした夕刊地方新聞が乱立し産経新聞系の『大阪時事新報』や毎日新聞系の『新関西』(のちにスポーツニッポン大阪本社版夕刊)、『新大阪』、『新九州』、朝日新聞系の『大阪タイムズ』、中日新聞系の『名古屋タイムズ』、西日本新聞系の『夕刊フクニチ』、独立系の『大阪日日新聞』、『関西新聞』などが相次いで発行された。

その後1951年10月1日から、朝刊紙の夕刊とのセット発行が再解禁され[2]、全国紙そのものの夕刊(発行当日付。但し一部地域[4]では夕刊がないため朝刊のみの統合版で発行。読売新聞中部支社東海3県向け)は元々朝刊単独で夕刊は出していない)が再開されるようになり毎日系夕刊紙は毎日、あるいはスポニチの夕刊と経営・紙面を統合するようになっていった。また北海道新聞系の『北海タイムス』、西日本新聞系の『フクニチ新聞』、神戸新聞系の『神港新聞』などがそれぞれ独立し元来の親新聞と競合関係になる。その他の地方都市などでも夕刊専売の地方新聞(発行翌日付。十勝毎日新聞など)が相次いで創刊するようになる。

1960年代に入ると娯楽性を重視した夕刊専売紙(『東京スポーツ』、『夕刊フジ』、『リアルスポーツ』=東京都地方紙、『日刊ゲンダイ』等)が創刊するようになった。こういった都市部で発行される夕刊専売の新聞の多くは、主に空港フェリーターミナルコンビニエンスストアにある新聞即売スタンドでの販売が主であり、産経系直営の『大阪新聞』『夕刊フジ』、ブロック紙系の『名古屋タイムズ』『夕刊フクニチ』などを除けば、他の全国紙やブロック紙に委託宅配をするが、宅配用の部数は極々限られている。そのため1頁や最終頁の題字が掲載されている箇所などに1部売り定価を強調して表示する新聞も多い[5]

またこの頃から、新聞週間[6]の一環で、この期間中の日曜日に行われている「新聞少年の日」には、「新聞少年の日頃の労いに感謝し、新聞販売店の休日を確保する」という意味合いで、一般紙(全国紙・一部の地方紙)ではこの日に限り日曜夕刊を休刊日としていた[7]が、1965年から、一般労働者の雇用情勢の悪化により、就労環境の確保の観点から、まず1月から3月までの3か月間は、第1・3日曜日[8]を休刊日とすることにし、同4月からはこれを毎週の日曜・祝日に拡大するようになった[9][10]

日曜日の夕刊が休刊となった経緯について、それを詳しく描いた小説「日曜夕刊がなくなった日」(田沢新吉講談社)によれば、それまで新聞休刊日とされるこどもの日秋分の日元日を含む年末年始を除き、毎日夕刊が発行されていたが、東京新聞販売同業組合の第22代組合長となった販売店経営者が全逓信労働組合の中央執行委員長だった宝樹文雄に「次の世代のために、週休制を導入すべきだ」とする提案をした。それがきっかけで、経営者と労組の連携により日曜夕刊の廃止運動がおこったのがきっかけだとされる。ただ、読売新聞は「日曜夕刊は絶対廃止しない。理由はいろいろあるが、夕刊を休むと新聞の使命遂行に影響する」として反対したといわれる。その後、1965年1月からまず第1・3日曜に限り夕刊を廃止することで読売以外の全国紙、および多くの地方紙が同意。信濃毎日新聞など一部は同年1月から毎週日曜の休刊に踏み切った。その後読売も側が折れ、2月から毎週日曜の夕刊を休刊、4月以後は全新聞社が日曜夕刊を毎週完全に休刊することを表明したとされている[11]これ以後、全国紙や一部の地方紙では日曜夕刊の代替として、日曜版と呼ばれる別刷り(二部紙)形式の新聞を発行する傾向が強くなっていく。

1989年1月8日岐阜新聞が朝刊配達時に、前日(土曜日)の夕刊を、夕刊を購読していない世帯にも特別に配達した。これは前日の昭和天皇崩御に伴うと考えられる。

1990年代前半には東京都でも夕刊専売の地方紙が乱立し『東京レディコング』や『日刊アスカ』など既存夕刊紙とは違った切り口や紙面工法を取り入れたことで「夕刊紙戦争」とまでいわれていたが、インターネットの普及や夕刊紙の売り上げそのものも伸び悩んだことから休・廃刊に追い込まれたり朝刊紙に移行する新聞社が続出する。

夕刊紙の宝庫といわれた大阪府では1991年4月17日イトマン事件による経営不振から『関西新聞』が廃刊・破綻になったのをはじめ、1995年4月28日に『新大阪』も同年1月17日に発生した阪神・淡路大震災の影響による経営難で休刊。現在唯一の大阪府の地方新聞である『大阪日日新聞』も2000年10月1日に『日本海新聞』の発行元である新日本海新聞社鳥取市)の傘下に入って朝刊専売紙に移行した。またこの夕刊紙の廃(休)止は全国紙にまで飛び火し、『産経新聞』の東京本社版夕刊が2002年3月30日で廃止。大阪本社版夕刊は継続するもののそれと引き換えられる形で大阪新聞も同時期に産経大阪版の夕刊に紙面統合する形で休刊となり、大阪府の夕刊地方紙は全滅となった。

全国紙では『産経新聞』に続き、『毎日新聞』でも北海道支社版夕刊が2008年8月30日を以って廃止になった。『朝日新聞』でも西部本社管内の大分県佐賀県向け(主に都市部向け)の夕刊を2010年3月末で発行終了したのに続き、福岡県筑豊筑後地方飯塚市久留米市など)と山口県中部(山口市宇部市など)向けの夕刊も2012年3月末で発行終了し(「3版」廃止)、福岡都市圏北九州都市圏(山口県下関市含む。「4版」のみ)に発行範囲・製作態勢を縮小された。また『読売新聞』でも西部本社管内の大分県向け(主に都市部向け)の夕刊を2014年4月末で発行終了した。2016年3月31日には『朝日新聞』と『毎日新聞』が山梨県内の夕刊を廃止した[12]

ブロック紙では『中国新聞』が部数の低迷や広告収入の減少等を理由に2015年4月末を以って夕刊を休刊した[13]。ブロック紙としては『中国新聞』が初めての例となった(この代替として、本編のダイジェストや注目記事解説に特化した『中国新聞SELECT』を2015年5月から創刊している)。

地方新聞社(県紙)では過去に『秋田魁新報』・『福島民報』(毎日新聞系)・『福島民友』(読売新聞系)・『福井新聞』・『四国新聞』・『愛媛新聞』・『長崎新聞』が朝夕刊セットで発行されていたがいずれも部数の低迷や会社の合理化などで夕刊は廃止され朝刊のみの発行となっている。近年では『南日本新聞』・『琉球新報』・『沖縄タイムス』の3紙が2009年2月28日付で、『北日本新聞』も同年12月28日付を以て夕刊を廃止した。また、『岩手日報』が2010年6月30日に、『山形新聞』が2011年7月30日に、『岐阜新聞』が2017年9月30日にそれぞれ夕刊を廃止するなど、地方紙の朝刊単独紙への移行が相次いでいる。

現在でも夕刊を発行する地方紙が幾つか在るが、大分合同新聞山形新聞(過去)のように、夕刊が発行できない(夕方に直接配達できない)地域(主に山間部)に於いて翌日の朝刊と一緒にまとめて配達する社も有る(大分合同では1頁題字の箇所に「大分合同新聞は朝夕刊完全連続紙。朝刊・夕刊の単独発売は有りません」との説明がある)。

また、週休2日制により土・日曜日の休日が定着したことを受けて、2011年には『静岡新聞』が3月末、『東奥日報』が5月末を以って、それぞれ土曜日付の夕刊を廃止した。全国紙でも『朝日新聞』が名古屋本社管内で2012年10月上旬を以って土曜日付の夕刊を廃止した(全国紙で初)。土曜も日曜・祝日と同じ発行形態に移行したものとされる[14]

全国紙・ブロック3紙の夕刊配達地域[編集]

全国紙・ブロック3紙の夕刊発行地域
紙名 夕刊発行地域 ※【事業所名】は担当事業所、太字は紙面製作を行う
読売新聞 関東地方山梨県静岡県東京本社】、
北海道石狩振興局上川総合振興局空知総合振興局後志総合振興局胆振総合振興局日高振興局)【北海道支社】、
富山県石川県【北陸支社】、
近畿地方大阪本社】、
山口県福岡県沖縄県西部本社
朝日新聞 関東地方、静岡県【東京本社】、
北海道(石狩振興局、上川総合振興局、空知総合振興局、後志総合振興局、胆振総合振興局)【北海道支社】、
東海地方【名古屋本社。土曜休刊】、
近畿地方【大阪本社】、
山口県、福岡県、沖縄県【西部本社
毎日新聞 関東地方、静岡県【東京本社】、
東海地方【中部本社】、
近畿地方【大阪本社】、
山口県、福岡県、沖縄県【西部本社】
日本経済新聞 関東地方、山梨県、静岡県【東京本社】、
近畿地方【大阪本社】、
東海地方【名古屋支社】、
山口県、福岡県、佐賀県【西部支社】
産経新聞 近畿地方【大阪本社
北海道新聞 北海道(原則全道)【札幌本社、函館支社、旭川支社、釧路支社】
中日新聞 岐阜県愛知県三重県名古屋本社】、
静岡県遠州)【東海本社】
東京新聞 埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県
北陸中日新聞 石川県
西日本新聞 福岡県

一般に、朝夕刊のセット刷りで発行する地域においては、1日に最も早く午前中に印刷する物が夕刊であり、版数では概ね3・4・5版[15]と、一けたの若い数字が版数として掲載されている。ちなみに当日の夜間~深夜にかけて印刷される翌日の朝刊は、12・13・14版(新聞により10・15版あり)と二けたになっている。またスポーツ紙や一部の夕刊専売の新聞は「A・B版」となっているものもある。

夕刊非発行地域の購読者に対し、後日郵送で購入できるサービスを持つ新聞社もある[16]

夕刊も並売しているその他の主な日刊新聞[編集]

※2018年11月時点。こちらもそれぞれ一部地域を除く。

日本の主な夕刊専売新聞[編集]

全国紙[編集]

地方紙[編集]

以前に発行されていた主な夕刊専売新聞[編集]

朝刊に転向したもの含む。

夕刊(前夜早刷り)を発行していたスポーツ新聞[編集]

「夕刊デイリー」として、駅・コンビニなどのスタンド売りのみで販売。なお「夕刊デイリー」と同一紙面が一部地域では翌日に朝刊(当日版)として販売されていたが、輸送コストが高くかかることを理由に2009年11月30日付(11月29日発行)で廃止した。1990年代前半までは神戸本社でも、京阪神の主要ターミナルの売店に於いて「速報版」と称し、事実上の夕刊として販売していた。
宮崎県に現存する夕刊デイリーとは関連は一切ない。
元は「スポニチ夕刊・新関西」だった。1979年11月1日発行(11月2日付け)以後、翌日の第6版(地方都市向け)を大阪市京都市神戸市とその周辺地域の主要ターミナルの売店に於いて「スポニチ前夜速報版(後に早刷り号)」と称し、事実上の夕刊として販売していたが、2009年11月30日付(11月29日発行)でデイリースポーツと同じ理由で廃止になった。

この他、サンケイスポーツ日刊スポーツの各大阪本社が、それぞれ早版(夕刊)を発行していたが、いずれも2000年代前半までに早版を廃止している。

休日の夕刊発行[編集]

皇室の慶弔行事が行われる場合、その開催日については当該年のみ限定の休日として扱われるが、その日についても夕刊の発行がなされる。その場合は、「きょう夕刊発行します」「きょう(あす)○○日は、○○の礼の休日ですが、夕刊は平常どおり発行いたします。ご了承下さい」と掲載している。

また、皇室関係ではないが1996年7月20日(この年から海の日の法定祝日が定められた[17])にもアトランタオリンピック(現地7月19日夜に開幕)の開会式を報道するための処置として夕刊が発行されている。

この他、2011年3月13日は日曜日であったが、2日前の3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震東日本大震災)の被害状況を報道するために「特別夕刊」が発行されている。

番組表の扱い[編集]

  • 番組表はセット版であれば当日夕方〜翌朝(ラジオの場合は放送日付上の最終番組まで)の約半日のもの、地方紙などの夕刊統合版であれば当日夕方〜翌日の放送日付上の最終番組までの約1日半のものを載せることが多い。
  • 但し例外として夕刊フジ大阪版は一般新聞のセット版と同じ当日夕方から放送日付上の最終番組のものだけ、東京スポーツ大阪スポーツはそれぞれ当日と翌日の夕方〜放送日付上の最終番組の分だけを載せている。また新聞によってはラジオ欄を省略する場合もある。

韓国の夕刊紙[編集]

韓国の全国紙は長い間朝刊紙(朝鮮日報韓国日報ソウル新聞)と夕刊紙(東亜日報中央日報京郷新聞)に分かれて共存関係が図られていた[18]

しかし、生活パターンの変化もあり、1990年代に夕刊紙だった新聞社も配送配達に有利な朝刊を選択するようになった[18]。1991年には京郷新聞が夕刊紙から朝刊紙に変更し、さらに1993年に東亜日報、1995年に中央日報が朝刊紙に移行した[18]

脚注[編集]

  1. ^ a b 英夕刊紙イブニング・スタンダード、12日から無料に”. AFP (2009年10月3日). 2017年4月29日閲覧。
  2. ^ a b c d e 毎日新聞紙面検索・ヘルプ
  3. ^ 夕刊(朝日新聞社広告局)
  4. ^ 多くの全国紙では東北地方北信越地方中四国地方山口県除く)、長崎県熊本県宮崎県鹿児島県のほぼ全域と北海道のうち道央(上川空知石狩後志胆振)以外の地域と京都府丹後地方宮津市以北)と兵庫県但馬地方西播磨地方相生市以西)および淡路島奈良県南部(五條市など)。また夕刊がある地域でも離島・山間部では配送の関係で夕刊が配達できない場合がある
  5. ^ 夕刊紙ではない東京タイムズ(廃刊)や、大阪日日新聞(本文記述のとおり過去は夕刊紙だった)などでも、同様に1頁題字のところに1部売りの定価が表記されている
  6. ^ 日本新聞協会・新聞週間記念行事
  7. ^ 朝日新聞毎日新聞縮刷版・それぞれ1964年11月号より
  8. ^ 朝日・毎日縮刷版・それぞれ1964年12月号より
  9. ^ 朝日・毎日縮刷版・それぞれ1965年3月号より
  10. ^ これに付随し、本来の新聞休刊日となる祝日が土曜日と重なった場合、以前であれば土曜夕刊と日曜朝刊を休刊にしていたところを、直近の日曜日か祝日の夕刊とその翌日の朝刊に延期する仕組みに変更された(例外として元日は現在も土曜日と重なった場合であっても日曜付けは休刊となっている)
  11. ^ 日曜夕刊廃止運動の歴史「小休符があるからいい音楽ができる」(しんぶん販売考 2005年12月8日 2015年12月3日閲覧)
  12. ^ 相次ぐ新聞の夕刊撤退 ネット時代の夕刊のあり方とは? THE PAGE
  13. ^ “ブロック紙”で初 中国新聞が夕刊休刊へ - 日テレニュース24 2015年2月12日
  14. ^ 前述の琉球新報・沖縄タイムスもそれ以前にも1993年から第2土曜日のみ夕刊を休刊していた
  15. ^ 新聞の「13版」「14版」とかいう数字の意味は?(日刊SPA! 朝日新聞社への取材より)
  16. ^ popstyle 夕刊購入方法 YOMIURI ONLINE(読売新聞)
  17. ^ 2003年から7月第3月曜日のハッピーマンデーに固定
  18. ^ a b c 橋本秀一 『アジア太平洋情報論』 酒井書店、1998年、66-67頁。

関連項目[編集]