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朝日新聞名古屋本社

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朝日新聞社 > 朝日新聞名古屋本社
朝日新聞(名古屋)
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判

事業者 株式会社朝日新聞社名古屋本社
本社 〒460-8488愛知県名古屋市中区栄1-3-3
代表者 渡辺雅隆
創刊 1935年昭和10年)11月25日
前身 大阪朝日新聞附録東海朝日
言語 日本語
価格 1部 (朝刊)150円
(夕刊)50円
月極 (朝夕刊)4,037円
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朝日新聞名古屋本社ビル

朝日新聞名古屋本社(あさひしんぶんなごやほんしゃ)は、東海地方愛知県岐阜県三重県伊賀東紀州除く〕・静岡県浜松市の一部及び湖西市〕)の一部地域向けに朝日新聞を印刷・発行する朝日新聞社の地域本社である。

概要

大阪朝日新聞1924年から付録紙として発行していた『東海朝日』(とうかいあさひ)を前身とする[注 1]。主に東海3県を対象エリアとしており、通常の総局ではなく「報道センター」が置かれている。

名古屋本社版の紙面制作は、かつては名古屋独自で行われていたが、現在は朝日新聞東京本社東京都中央区築地)で一括して行われている。なお、題字の地紋及び創刊からの号数を示す紙齢は朝日新聞大阪本社版と共用する。名古屋本社版は全域ともセット版(朝刊・夕刊とも発行)の対象地区となっている。(大阪管轄の三重県伊賀東紀州については朝刊のみの発行となる)

2012年10月13日付をもって、名古屋本社版では土曜日付の夕刊が廃止された。それに代わる形で、同年10月14日付朝刊から毎月第2・第4日曜日に別刷りの「asahi+C」を発刊する。朝日新聞社によると、読者のライフスタイルの変化と新聞販売店の労働環境改善に対応したと説明した。土曜日の夕刊廃止は地方紙では静岡新聞静岡県)、東奥日報青森県)の例があるが、全国紙としては朝日新聞名古屋本社が初の例となる[注 2]

夕刊は1面題字横に「東海 Evening」と表記されている。

また本来は名古屋本社の管轄ではない富山県向けの新聞については、1989年9月2011年3月までの間、東京志向が強いことを受けて東京本社発行の新聞を配達していたが、その印刷は名古屋本社が担当していた。2011年4月から元の大阪本社管轄に変更されているが、印刷は北陸中日新聞金沢市の工場に委託されている。

沿革

組織

本社所在地

対象エリア

社員数

  • 男: 344人
  • 女: 42人
  • 合計: 386人

総局

支局

なお三重県の伊賀名張は大阪本社所管となる。

印刷工場

2008年4月1日現在)

地域版

愛知県
  • 名古屋市内
  • 名古屋近郊
  • 尾張
  • 知多
  • 三河
三重県
  • 三重
  • 北勢
岐阜県
  • 岐阜
静岡県
  • 遠州

番組表

最終面・テレビ面

愛知県・岐阜県・三重県版

テレビ愛知は2009年3月29日まで朝刊ではフルサイズで載せていたが、BSデジタルの番組表を中面から最終面に移した紙面スペースの都合で同年3月30日付けからハーフサイズとなった。夕刊はフルサイズでの掲載を継続している。
2010年3月29日の紙面刷新に合わせ、テレビ愛知は再びフルサイズに戻り、フルサイズ面にあったぎふチャンを三重テレビの横に配した。広告欄のスペースは従来通りであるが、番組解説欄の写真をカットした他、各番組表枠をギリギリまで詰めて紙面構成した。

遠州版

中面・第2テレビ・ラジオ面

愛知県・岐阜県・三重県版

遠州版

  • BSデジタル・CS放送は東海3県版と同じ。
  • AM・短波ラジオ…NHK第1、NHK第2、SBSラジオ、CBCラジオ、東海ラジオ、ラジオNIKKEI
  • FMラジオ…NHK・FM、K-mix、@FM、ZIP-FM、FM三重
なお東海3県向けの新聞は東京本社で製作されたものを現地印刷する形にしているので、番組表のレイアウトは東京版に準じている。その為ラジオの周波数は2009年3-4月の一時期不掲載となり、読者からの不評を買っていた。現在は「ラジオ・テレビ」のコーナーカットの下にまとめて掲載している。

備考

朝日新聞の名古屋本社版には、1面を含めた各面の「第3種郵便物認可」のクレジット表記の末尾に「●」のマークを付けている。これは、名古屋本社版であることを表すための表記である。

関連人物

関連項目

脚注

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注釈

  1. ^ ただし、『東海朝日』は1年間で廃止となった。[1]
  2. ^ 沖縄県にある琉球新報沖縄タイムス1993年から第2土曜に限り夕刊を休刊していたが、こちらは2009年2月に夕刊そのものを休刊している。また平日を含めた全曜日で夕刊を出していない全国紙には読売新聞中部支社日本経済新聞北海道支社産経新聞西部本部(九州・山口特別版)(いずれも創刊以来夕刊は未発行)、産経新聞東京本社(2002年3月で夕刊休刊)、毎日新聞北海道支社(2008年8月で夕刊休刊)などの例がある。

出典

  1. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 大正・昭和戦前編』 朝日新聞社、1991年、436-437頁。 
  2. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 大正・昭和戦前編』 朝日新聞社、1991年、436頁。 
  3. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 大正・昭和戦前編』 朝日新聞社、1991年、437頁。 
  4. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 大正・昭和戦前編』 朝日新聞社、1991年、542頁。 
  5. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 資料編』 朝日新聞社、1995年、525頁。 
  6. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 資料編』 朝日新聞社、1995年、539頁。 
  7. ^ 朝日新聞百年史編修委員会 『朝日新聞社史 昭和戦後編』 朝日新聞社、1994年、213頁。 
  8. ^ 朝日新聞名古屋本社五十年史編修委員会 編 『朝日新聞名古屋本社五十年史』 朝日新聞名古屋本社、1985年、419頁。 
  9. ^ 朝日新聞名古屋本社五十年史編修委員会 編 『朝日新聞名古屋本社五十年史』 朝日新聞名古屋本社、1985年、461頁。 
  10. ^ 朝日新聞名古屋本社五十年史編修委員会 編 『朝日新聞名古屋本社五十年史』 朝日新聞名古屋本社、1985年、462頁。 

外部リンク