マカオ

マカオ
各種表記
繁体字:	澳門
簡体字:	澳门
拼音:	Àomén
ラテン字:	Macau
広東語:	Ou3 Mun4-2
発音:	マカオ（ポルトガル語）; アオメン（北京語）; オウムン（広東語）
	表・話・編・歴

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中華人民共和国澳門(マカオ)特別行政区

中華人民共和國澳門特別行政區 Região Administrativa Especial de Macau da República Popular da China


（旗）

地域の標語 : 無し

地域の歌 : 中華人民共和国の国歌（地域の歌は無し）

公用語中国語、ポルトガル語

主都無し

最大の都市無し（コタイ地域が該当）

政府

中華人民共和国	中央人民政府
行政長官	何厚鏵

面積

総計	28.6 km²（N/A）
水面積率	0

人口

総計（2007年）	52万0400人（167位）
人口密度	1万7310人/km²

GDP（自国通貨表示）

合計（2006年）	1143億6000万^[1]マカオ・パタカ

GDP（PPP）

合計（2006年）	209億8700万^[2]ドル（107 UNIQ10c54c035ec37279-nowiki-0000000A-QINU2UNIQ10c54c035ec37279-nowiki-0000000B-QINU位）
1人当り	4万3949ドル

ポルトガルから中華人民共和国へ返還

特別行政区	1999年 12月20日

通貨マカオ・パタカ（MOP）

時間帯 UTC +8（DST: なし）

ccTLD

.mo

国際電話番号 853

マカオ (Macau)、澳門（おうもん、北京語拼音: Àomén アオメン、広東語注音：Ou3mun4-2 オウムン）は、中華人民共和国の特別行政区の一つ。正式名称は、中華人民共和国澳門特別行政区（北京語（ヘルプ・ファイル）広東語（ヘルプ・ファイル）, ポルトガル語：Região Administrativa Especial de Macau da República Popular da China 音声（ヘルプ・ファイル））。中国大陸南岸の珠江河口（珠江デルタ）に位置する旧ポルトガル植民地で、現在はカジノと世界文化遺産を中心とした世界的な観光地としても知られる。

[編集] 概要

マカオは中華人民共和国の珠江の最下流域に位置し、広州からは南西に145km、香港からは南西に70km離れている。珠海市に接し、中国大陸本土南海岸に突き出たマカオ半島と、沖合いの島から構成される。この島は、もともとタイパ島とコロアネ島という二つの島であったが、島の間は埋め立てられてコタイと呼ぶ地域となり、全体がひとつの島のようになっている。現在、半島部と旧タイパ島の間は3つの橋でつながれ、コタイから西に珠海と結ぶ橋もできている。

セナド広場

1999年までポルトガルの植民地であったマカオは、中国大陸のヨーロッパ諸国の植民地の中ではもっとも古く、域内に植民地時代の遺構が数多く点在する。このため、2005年 7月15日に、マカオの8つの広場と22の歴史的建造物がマカオ歴史地区という名前で世界文化遺産に登録された。

域内には多くのカジノが運営されていることから、『東洋のラスベガス』とも言われており、歴史的建造物とカジノが、香港や中華人民共和国本土をはじめとする東南アジア域内から多くの観光客をひきつけている事から、カジノやそれに隣接しているホテルを含む観光産業が盛んである。また、毎年11月に市街地を使って行われるマカオグランプリは世界的に著名で、同じく多くの観光客をひきつけている。

なお、マカオと香港の間を約1時間で結んでいる高速船が毎日24時間運航されている他、ヘリコプターによる定期便も頻繁に運航されていることから、香港の旅行客が日帰りでマカオを訪れることも多い。

[編集] 名称

マカオという名称はポルトガル語特有の名称で、この地にある道教の廟、媽閣廟（広東語：Ma1gak3miu6-2）に由来すると考えられている。この媽閣廟は、1448年に媽祖に捧げるために建設されたもので、現存している。

中国語の澳門（北京語：アオメン、広東語：オウムン）は、「澳」が「水が奥深く入り込んだ湾や入り江」のことで、「湾の入り口」という意味である。この「門」というのは、門のようにそびえ立つ南台山と北台山を指している。また、文語的な表現でマカオは「濠江」（北京語：ハオヂャン、広東語：Hou4gong1 ホウゴーン）とも表記され、歴史的には濠鏡澳、香山澳あるいは蓮島という名称もあった。

Macau というのがポルトガル語での正式な綴りであり、英語では Macao という綴りが用いられることもある。なお、「Macau」の広東語音訳として馬交（広東語：Ma5gaau1 マーガーウ）と言う表記が用いられることもある。また、ポルトガル領時代の正式名称は Cidade do Nome de Deus de Makau Não ha Outra Mais Leal（シダデ・ド・ノメ・デ・デウス・デ・マカオ・ナン・ハ・オウトラ・マイス・レアル；「最も忠貞なる主の名の街・マカオ」の意味）であった。

[編集] 歴史

詳細は「マカオの歴史」を参照

[編集] 明朝以前

フランシスコ・ザビエル

1840年代のマカオ

珠江と南シナ海の境目に位置するマカオは、もともと、漁民や蛋民と呼ばれた水上居民を中心とする漁業の村であった。その後、東南アジアなどとの通商が始まると、貿易の町として栄えてきた。

[編集] ポルトガル人の居留開始

1513年に、当時世界有数の海洋大国として世界各地にその覇権を誇っていたポルトガル人がマカオに初渡来し、明王朝との交易を開始した。

その後、1557年にポルトガルが明から居留権を得、中国大陸における唯一のヨーロッパ人居留地となった。ただこの時期のマカオの領有権はポルトガルではなく明にあり、明がマカオに税関を設置するなど主権を有していた。

なお、この前後にカトリック教会の宣教師でイエズス会の創設メンバーの1人であるフランシスコ・ザビエルが、マカオを拠点に東南アジア各地でキリスト教の布教活動を行っていた。

この頃のマカオは、日本が鎖国するまでは長崎との貿易で繁栄を極めた。しかし、その後は明清交替期の動乱や広東（広州）の対外開放により、アジアにおける一大貿易港としてのマカオは次第に衰えていった。

[編集] ポルトガルの植民地に

イギリスがアヘン戦争に勝利して、1842年に香港島を獲得すると、ポルトガルも1845年に「マカオ自由港」の成立を宣言して清の税関官吏を追い出し、タイパ島とコロアネ島を占領し、最終的に1887年にはポルトガルが統治権を獲得し正式に同国の植民地とした。

しかし、当時ポルトガルの国力は凋落しており、それに対して世界各国に植民地を保有し隆盛を誇っていた大英帝国の植民地である香港の繁栄により、マカオの貿易港としての地位は全く凋落してしまった。

[編集] 第二次世界大戦

その後、清に代わって中国大陸を支配した中華民国と日本との間に1937年より起きた日中戦争においては、両国と国交を持ち中立的立場にあるポルトガル領であることから戦火とは遠い存在であった。

また、その後1941年に起きた第二次世界大戦においてポルトガルは中立国となり、当時東南アジア全体を占領した日本とは交戦状態に入らなかったため、日本軍はマカオを占領せずに駐在武官を置くに止め中立港として機能した。このため、戦火を逃れようとした大量の難民が中国大陸から流れ込んだ。

[編集] 戦後

1945年8月に第二次世界大戦が終結した後に、中華民国総統である蒋介石率いる中国国民党と、毛沢東率いる中国共産党の間に国共内戦が勃発した。その後1949年にソ連の支援を受け勝利した中国共産党が、中国大陸に中華人民共和国を設立し中華民国に代わって中国大陸を統治するようになったものの、マカオは依然としてポルトガルの統治が続いた。

しかし、文化大革命さなかの1966年に起きた、中国共産党系小学校増築のいざこざをめぐって起きた中国共産党系住民による暴動鎮圧の際、ポルトガル軍警察が発砲し多数の住民を射殺したため、これに怒った中華人民共和国政府が人民解放軍による軍事侵攻をほのめかしながらポルトガル政府に対して事件の謝罪と以後の中国系住民による統治参加を要求した。これに対して、当時国力が低下し、軍事対立が起きた場合全てを失うと判断したポルトガル政府はそれらの要求をほぼ全面的に呑み、以後中華人民共和国の影響力が増すことになる。

その後、強烈な反共産主義者であったアントニオ・サラザール首相による独裁政権下にあったポルトガル政府が中国国民党率いる中華民国と国交があったのにも関わらず、その植民地であるマカオが単独で中華民国と断交するなど、事実上中華人民共和国政府の間接的統制下に入る。

[編集] 返還

オテロ・デ・カルバーリョ大尉率いる国軍左派による1974年 4月25日のカーネーション革命の後に、ポルトガル政府は民主化され当時所有していた全ての海外領土を放棄する方針を採ることになった。1976年にポルトガル政府は、マカオを「特別領」として再編成し行政上及び経済上の自治を多くの点で認めた。

マカオ返還共同声明調印式

1979年にポルトガル政府は中華人民共和国政府との国交樹立（と中華民国との断交）を行った。第二次世界大戦後に国力が低下しており、しかも地元民による自治が進んだマカオを植民地として統治することに興味を持たなくなったポルトガル政府は、即時移譲（返還）を望んだ。しかし、同じく植民地下にある香港市民の動揺を恐れた中華人民共和国政府はマカオの主権を主張しつつ、当分の間のポルトガルによる統治を希望したと言われており、主権と統治権（行政管理権）を分離した形を取ることを希望した形となった。

その後、1984年に行われたイギリスと中華人民共和国の香港返還交渉に続いて、1987年 4月13日にポルトガルと中華人民共和国がマカオ返還の共同声明に調印し、マカオの行政管理権は1999年 12月20日に中華人民共和国へ返還され、マカオを特別行政区にすることになった。

[編集] 現在

現在のマカオ中心部

返還後のマカオの行政長官は、選挙委員会が選んだ者を中華人民共和国の中央政府が任命する形となっているなど、政治的には中華人民共和国の下に入ることとなったが、返還後50年間は現状の保全が取り決められているため、現在もポルトガル統治時の法律の多くがそのまま適用されている。

また、これに伴いポルトガル語は中国語と並ぶ公用語とされ、道路表示や看板など、全ての表示にはポルトガル語と中国語の表記が義務付けられているものの、少数のポルトガル系住人を除くほとんどのマカオ住民の使用する言語は広東語である。

2002年には、カジノ経営権の国際入札を実施し、その結果これまでスタンレー・ホー経営の「Sociedade de Turismo e Diversões de Macau,S.A.（STDM/澳門旅遊娯楽股份有限公司）」が独占してきたギャンブルを含むカジノ産業を、香港系の「ギャラクシー・カジノ（銀河娯楽場）」社とアメリカの「ウィン・リゾーツ（永利渡暇村）」社にも開放し、その結果多くの外国からの投資を呼び込むことに成功した。

[編集] 地理

1990年代のマカオの地図

現在のマカオの地図

南シナ海に面するマカオは、中心地となる半島部と、タイパ島とコロアネ島の間を埋め立ててつなげた島からなる。半島部は、東には珠江（パールリバー）があり、西には西江があり、中華人民共和国の本土の珠海経済特区と隣接している。

1970年代以降に大規模な埋立が行われたため、マカオの地形は概ね平坦であるが、多数ある険しい丘が、元の地形の名残をとどめている。マカオ半島は元々島だったが、徐々に砂州が伸びてゆき、狭い地峡になった。

マカオは高度に密集した都市であり、耕地、牧場、森や林はなく、実質的に農業は殆ど行われていない。このために、マカオの人々は伝統的に海に目を向けて生計を立ててきた。

[編集] 行政地域

マカオには2つの行政上の下部地域がある。

北区：澳門半島（マカオ半島）
離島区：タイパ島（氹仔島）、コロアネ島（路環島）、両島をつなぐ埋立地コタイ（路氹）

[編集] 政治

セナド広場にある民政総署

詳細は「マカオの政治」を参照

マカオの行政長官は、各業界団体から選出された委員からなる選挙委員会が選んだ者を、中華人民共和国の中央政府が任命する。行政長官は7〜11人からなる行政会と呼ばれる内閣を組織する（誤訳の可能性）。マカオの中国系住民の名望家であり、銀行家でもあったエドモンド・ホー（何厚鏵）が1999年 12月20日にポルトガル統治下で任命されたロシャ・ヴィエラ(Rocha Viera)総督に代わって中華人民共和国からマカオ特別行政区の初代行政長官に任命された。

マカオの立法機関は立法会であり、直接選挙で選ばれた8人の議員と職能集団を代表する8人の任命議員と行政長官が指名する7人の議員で成り立っている。立法会はあらゆる分野での法規定立の責任を負っている。マカオ市、タイパ島及びコロアネ島はそれぞれ地方議会を有する。

[編集] 司法

法制度は中華人民共和国に返還された後も、概ねポルトガル法に基づいている。マカオには独自の司法制度があり終審法院（CFA）と呼ばれる上級裁判所も有している。裁判官を選出する委員会が置かれており、行政長官が裁判官を指名する。なおマカオには死刑制度は存在しない。

[編集] 経済

[編集] 通貨

域内の法定通貨はマカオ・パタカであるが、流通通貨の相当部分は香港ドルである。1香港ドル=1.0326パタカ（2006年現在）と、パタカがわずかに価値が低いが、ほとんどの店では等価に扱われる（一部の店ではパタカで支払おうとするとこのレート以上に値上げされることがある）。

また、カジノのスロットマシーンは香港ドルの硬貨しか使用できない場合が多い。なお、香港ではパタカは使用できないので、マカオから香港に行く場合は注意が必要である。

[編集] 産業

マカオの経済はギャンブルを含む観光産業と織物や衣類、花火の生産に大きく依存しているが、多角化に努めた結果、小規模ながら玩具や造花、電子機器の製造も始まった。

織物や衣類は輸出金額のおよそ4分の3を占めているが、実際はGDPの40%程度、政府歳入の70%程度はギャンブルに依拠すると推測されている。なお、2005年度のGDPは116億アメリカドルに上る。マカオは北朝鮮によるマネーロンダリングおよび偽札、偽タバコ輸出の中継地点ともなっている。

[編集] 観光とギャンブル

カジノ「グランド・リスボア」、「リズボア」、「ウィン・マカオ」

カジノ「サンズ」

2000年には800万人を越える観光客がマカオを訪れた。近年では、中華人民共和国本土からの訪問客がギャンブルと観光の成長を押し上げる主な要因になっているが、香港からの観光客が現在でも最も多い他、中華民国をはじめとしたアジア各国からの観光客がそれに続く。

なお、返還直前の1998年頃には経済の暗黒面である暴力団（黑社會）（マフィア、ギャング）の抗争により治安の悪化が伝えられたが、観光産業はそれほど影響を受けなかった。

2002年には、カジノ経営権の国際入札を実施し、その結果これまでスタンレー・ホー経営の「Sociedade de Turismo e Diversões de Macau,S.A.（STDM/澳門旅遊娯楽股份有限公司）」が独占してきたギャンブルを含むカジノ産業を、香港系の「ギャラクシー・カジノ（銀河娯楽場）」社とアメリカの「ウィン・リゾーツ（永利渡暇村）」社にも開放した。

このことが功を奏し外国からの投資が急増し、2009年5月現在、「リズボア（Lisboa、葡京娯楽場）」、「グランド・リスボア（Grand Lisboa、新葡京）」、「サンズ（Sands、金沙娯楽場）」、「ウィン・マカオ（Wynn、永利澳門）」、「ザ・ベネチアン・マカオ（Venetian Macao-Resort-Hotel、澳門威尼斯人度假村酒店）」など20を超える大規模なカジノが運営されている。

これに伴い観光客も1999年の750万人から2005年の1900万人と倍増したように、観光産業の隆盛で経済は活況を呈しており、中華人民共和国本土の一部直轄市や省もマカオ入境を解禁した。2006年のカジノ売り上げが69億5000万アメリカドル（約8400億円）に達し、これまで世界最大であったアメリカのラスベガスの推計65億ドルを超え、世界最大のカジノ都市となった。カジノ市場の対外開放からわずか4年でカジノ都市として世界首位に躍り出た背景には、膨張する中華人民共和国の経済からあふれ出る「チャイナ・マネー」と、新たな市場であるマカオの国際カジノ産業に流れ込む外資があると分析されている。

なお、マカオで合法とされているギャンブルは数多いが、人気があるのは駆け引きの要素の無い大小やバカラである。

[編集] 交通

TurboJET社の高速双胴船

マカオ国際空港

[編集] 海運

マカオ港の客船ターミナルと香港のセントラルにあるフェリーターミナルまで、TurboJET社とファーストフェリー社が運航するジェットフォイル（ボーイング929など）と高速双胴船が24時間、5分-15分間隔で運航されている他、香港の九龍のフェリーターミナルの間にも30分-1時間間隔でファーストフェリー社が運航しており、両方を約60分で結んでいる。

他にも、マカオ国際空港横のコタイ臨時フェリーターミナルと香港のセントラルにあるフェリーターミナルまでの間を、高速双胴船が30分-1時間間隔で結んでいる。また、香港国際空港や中華人民共和国本土にも高速双胴船の定期船が頻繁に運航されている。

[編集] 航空

24時間運用のマカオ国際空港があり、マカオ航空（NX）やビバマカオなどが中華人民共和国内の主要都市のほか、台北や大阪、シンガポールやバンコク、クアラルンプールや平壌などのアジア諸国の主要都市との間に定期便を運航している。

他にもエバー航空やチャイナエアライン、エアアジアなど多数の航空会社が乗り入れている。なお、同空港の開港当時は、宗主国のポルトガルの首都のリスボンとの間にTAPポルトガル航空が直行便を運航していた。

近年は日本からの観光客の増加に対応し、2007年7月26日から関西国際空港とマカオ国際空港間にマカオ航空による定期便が就航を開始し、2008年7月16日より毎日就航している。また、成田国際空港からもビバマカオが、週2便定期チャーター便を就航させている。

また、フェリーターミナル屋上のヘリポートより、香港のセントラルへのヘリコプターによる定期便が15分-30分間隔で運航されており、約15分で結んでいる。

[編集] 域内

TRANSMACのミニバス

Transportes Urbanos de Macau SARL（Transmac、澳門新福利公共汽車有限公司）とTransportas Companhia de Macau（TCM、澳門公共汽車有限公司）の2社の路線バスやミニバスの路線が域内を網羅している。なお、これらの路線バスのルートマップなどは全てポルトガル語と広東語の両方で表記されている。

他にも、サンズ・マカオやウィン・マカオ、ザ・ベネチアン・マカオなどの主なカジノやホテルが、5分から10分に1本程度の頻度でフェリーターミナルと各カジノの間の無料バスを運行している。

また、タクシーが安価な交通手段として市民だけでなく観光客の足として利用されている。また、市民の足としてスクーターが重宝されている。現在のところ地下鉄やモノレールなどの鉄道は無い。交通渋滞を緩和するため澳門軽軌鉄路という新交通システムが計画されている。

ちなみにマカオでは香港同様自動車左側通行となっている。これはかつてポルトガルが左側通行だった頃の名残とされている（ポルトガル本国では1928年に右側通行へ変更）。

[編集] 放送

　局名:Teledifusao De Macau,SARL
　住所:Avenida Dr. Rodrigo Rodrigues, No. 223-225, Edif. "Nam Kwong"7 Andar, Macau.

周波数(MHz)	出力(KW)	放送言語	放送時間
98.0	2.5	ポルトガル	24h
100.7	2.5	広東	24h

　局名:Radio Vilaverde LDA
　住所:Hipodromo da Taipa, Macau.

周波数(KHz)	出力(KW)	放送言語	放送時間
738	10	ポルトガル&広東	24h

[編集] 人口

詳細は「マカオの人口統計」を参照

人口はおよそ52万人（2007年3月）。マカオを1つの「地域」とみれば、マカオは世界でもっとも人口密度が高い国・地域である。1平方キロメートル当たり実に約1万8000人が住んでいる。

ポルトガル語と中国語併記の道路表示

[編集] 人種構成

マカオの人口は95%が華人であり、最も多いのが広東人で、客家人もおり、いずれも近隣の広東省から来ている。残りはポルトガル人や、マカイエンサと呼ばれる華人とポルトガル人の混血である。

[編集] 公用語

書き言葉としての公用語は、ポルトガル植民地時代からポルトガル語と中国語の2言語と定められ、官報を始めとする各種公布や注意表示、道路標示などの公的表示にはほぼ全て2言語併記が義務付けられている。また市中の看板における表記なども、その多くで2言語併記がなされている。

しかし口語では、中国語南方方言のひとつである広東語が広く使われ、ポルトガル語はポルトガル人とマカイエンサなどを除けば殆ど使用されていない。また主な観光地では英語、北京語も通用する。

[編集] 文化

[編集] 食文化

レッドマーケット

中国系住民は広東料理系の中華料理を、ポルトガル系住民はポルトガル料理を基本とした食生活をしているが、これらの料理だけでなく、ポルトガルの植民地があったインドやアフリカ、ブラジルの料理の要素をも取り入れて融合した、マカオ料理が生まれている。

マカオ料理は一見ポルトガル料理風であるが、中華料理の様に皆で取り分けて食べることも当たり前で、中国大陸近辺でとれる食材もうまく活かしている。食事の際にはポルトワインもよく飲まれる。ただし、マカオ現地では「ポルトガル料理」（「葡国菜」）と区別されずに、呼称されることも多い。

また、香港同様に茶餐廳や麺類、粥、パン、菓子などの専門店も発達している。マカオ式のエッグタルトは、日本にもチェーン店を出している例がある。

[編集] 芸能

基本的に香港の芸能の影響が強く、香港や中華民国などの中華圏の芸能人、そしてヨーロッパの芸能人に人気が集まっている。ポルトガル音楽のファドを歌うグループや粤劇の劇団がいくつかある。また、ローカル放送局も存在し、テレビとラジオで放送している。香港の地上波放送も受信可能である。

[編集] 教育

「マカオの教育」を参照

[編集] スポーツ

詳細は「マカオのスポーツ」を参照

[編集] モータースポーツ

マカオグランプリ（2008年）

1954年より行われているモータースポーツの祭典であるマカオグランプリが世界的に有名で、1983年より国際格式のフォーミュラ3のマシンによって行われるようになって以来、アイルトン・セナやミハエル・シューマッハ、佐藤琢磨など多くのレーシングドライバーがここで勝利を挙げた後にフォーミュラ1へとステップアップしている。

[編集] マラソン

毎年12月初旬に、旧3地域を一巡するマカオマラソンが行われる。

[編集] トライアスロン

毎年9月初旬に、国際規格ITU公認のコンチネンタルカップ兼アジアカップのトライアスロン大会が開催される。

[編集] 国際大会

マカオには中華人民共和国の中国オリンピック委員会とは独立したマカオオリンピック委員会が存在する。国内のオリンピック委員会が大陸から独立しているのは香港と同じである。

一方マカオオリンピック委員会の場合はアジアオリンピック評議会からは承認済みであるが、国際オリンピック委員会からの承認は得ていない。このためアジア大会や東アジア大会には選手団を送り込めるが、オリンピックには出場できない。なお2005年10月に第4回東アジア競技大会が行われた他、2007年にはアジア室内競技大会が開催された。