カジノ

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カジノでスロットマシンに興じる人々

カジノ (casino) は、賭博を行う施設の一つ。ルーレットブラックジャックなどのゲームで金銭を賭ける場所。日本で言う賭場[1]

語源は家を指すイタリア語の「Casa[2]に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。言語により「カジノ」あるいは「カシノ」と発音される。語源のイタリア語では基本「カジノ」、フランス語ポルトガル語なども「カジノ」。スペイン語英語では通常「カシノ」と発音される。ドイツ語のように地域によってsの発音が異なる場合など、どちらもあるいはその中間もありえる。(同一表記を採用していても表記された文字と発音の関係が言語によって異なるためで、表記優先の例。日本語「カジノ」は音を表記。)

歴史[編集]

1800年代を舞台としたカジノ内の絵
カジノは、客を誘い込むような派手な建物が多い

カジノはヨーロッパ起源とされる。ルイ15世の時代にフランスにおいて、カジノの元となる上流階級向けや庶民向けの賭博場が広まった。フランス革命によって王政が倒れると、賭博に対する制限が無くなり更に流行したが、総裁政府の時代には賭博場を公認としてコントロールしつつ、課税するようになった。ナポレオンは賭博規制を行った。第三共和政の1907年に合法化された。

イタリアでは1638年に世界最古と言われるカジノ・ディ・ヴェネツィアが作られた[3]

ドイツでは保養地のバーデン=バーデンに最古のカジノができた。後発のヴィースバーデンのカジノは1771年設立という記録が残っている。イギリスには継続営業中のカジノとしては世界最古の「クロックフォード」が現存する。モナコでも19世紀にカジノが広まった[4]

アメリカでは1931年にネバダ州で合法化され、1940年代にはラスベガスがカジノの町として急速に発展した。1960年後半から1970年代になるとスペインオランダオーストラリア南アフリカ共和国ケニアセネガル、アメリカのニュージャージー州などで合法化され新しいカジノが作られた[5]

1960年代以降、ラスベガスでは装飾や建築物を1つのテーマに合わせたテーマカジノが建設され、家族連れや地元客をターゲットにした新しいカジノが発展した。ショーやリゾート施設といったエンターテイメントとの融合施設が主流となっている。カジノゲーム自体では他社と差別化が図れないのがカジノビジネスの欠点であった。しかし、エンターテイメントショーで自社に顧客を集め、たとえエンターテイメントショー自体が赤字でも、ギャンブルから収益を得るビジネスモデルが一般化している。

その後、カジノは120ヶ国以上で合法化されており、国によって制限内容は大きく異なる。世界で2000軒以上のカジノが存在し、観光資源の1つとして競争が行われている[6]。1950年代のラスベガスに代表されるように非合法組織の関与は大きな問題とされ、それに対抗する規制強化が行われてきた。1990年代後半にはマカオにおいて、カジノを巡る抗争が激化した[7]が、現在は沈静化している[8]

各国の状況[編集]

ヨーロッパ[編集]

ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。18歳以上限定の会員制で、会員になるためには申請後24時間待たなければならない等の規制がある。ドイツバーデン=バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。それ以外に第二次世界大戦後に新設されたカジノも存在する。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある[4]

その他、モナコモンテカルロには1863年開業のグラン・カジノをはじめとして4つカジノが集中している。イタリアヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。ポルトガルは8つのカジノがあり、かつては上流階級が集う社交場だったが、カジノを禁止していたスペインが1977年に合法化すると客足を奪われた。スペインには25軒のカジノがあるが大都市では禁止されている。オランダにあるスキポール空港のカジノは世界初の空港カジノとして注目された。ベルギーオーストリアマルタスウェーデンにも小規模なカジノが存在する。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった[4]

アメリカ[編集]

アメリカ合衆国[編集]

カジノの扱いは州によって異なり、10の州では合法とされているが3つの州(アーカンソー州ハワイ州ユタ州)ではカジノに限らず一切のギャンブルが禁止されている[9][10]

ラスベガスは、1931年ネバダ州がギャンブルを合法化してから、カジノの町として急速に発展した。当初は銀行融資を避けた為、複数の犯罪組織が資金提供や乗っ取りを行って経営に関与し、組織間の抗争まで行われた。

1959年にカジノのライセンスを管理するゲーミング・コミッション(Gaming Commission)とゲーミング管理委員会(GCB・Gaming Controle Board)が設立され、「犯罪に関わりのある人物の排除」や「マネーロンダリングに対する厳しい取締り」を行うことで、犯罪組織の影響を払拭した[11][12]。2000年の統計では、ネバダ州のカジノ全体の収益は96億ドル、国内で1位である[9]

ニュージャージー州では、1976年に保養地のアトランティックシティ限定でカジノを合法化した。ラスベガス以上に厳しい規制があることから、カジノは12軒(2000年時点)と小規模だが、ニューヨークなどの大都市が近いため、年間3800万人が訪れ、1軒あたりの収益率は高い[9][13]

1980年代前半まで、アメリカ国内でカジノが合法化されていたのはネバダ州とニュージャージー州だけだったが、1980年代後半から他の州でも合法化され、ミシシッピ州のチュニカ(Tunica)のように経済発展する地域が生まれた。インディアナ州アイオワ州などでは船上にカジノが作られ、クルーズしながら或いは桟橋に繋いだままゲームが行われている[14]

上記以外に、インディアン自治区におけるカジノ(インディアン・カジノ)が存在する。いくつかの自治区が、チャリティ等の目的限定で合法化しているビンゴについて制限を守らなかった事で州に訴えられたが、自治区では州の禁止には従うが、「規制」には従う必要が無いと主張し、認められた。 自治区における賭博のルール作りのため、1988年にインディアン賭博規定法令(Indian Gaming Regulation Act)が定められた。この法により、州と自治区の間で事前に協議が必要になったが、禁止されていないゲームについてカジノを開くことが認められた[15]

1992年に開業したコネチカット州フォックスウッズ・リゾート・カジノが成功すると、他の州の自治区でもカジノが建設され、2000年時点でインディアン・カジノは24以上の州に存在し、全体の利益は、ネバダ州を上回る約100億ドルと推測されている[16]

ラテンアメリカ[編集]

アルゼンチンには南米最大のカジノ、セントラル・カジノをはじめとして23のカジノが存在する。その他にコスタリカホンジュラスパナマチリコロンビアエクアドルパラグアイスリナムウルグアイにもカジノが存在する。ブラジルペルーボリビアでは非合法とされている[17]

カリブ海諸国では観光資源の1つとして新しいカジノが建てられている。さらに税法上などの点から、インターネットを使用したカジノの企業が拠点としている。ただしアメリカ合衆国等、法律でインターネット上のギャンブルを禁止している国から利用した場合は違法になる[18]

アジア[編集]

ポルトガルから中国に返還されたマカオには元々カジノが存在したが、2001年から外国資本を導入したことでカジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。

その他にマレーシアフィリピンネパール韓国は比較的早い段階からカジノを認め、利益を上げている。特にマレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは1978年開業で人気が高い。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で、日本に一番近いカジノ合法国であったことから、客の9割が日本人であった[19]。しかし、近年は中国人観光客の急増により、客の大半が中国人である[20]

上記の国に追従する形で、インドスリランカカンボジアでも合法化され新たにカジノが建設されている。シンガポールも2005年にカジノが合法化され、2010年2月にセントーサ島に複合レジャー施設と共にオープンした。

日本[編集]

2014年12月現在、刑法185条および186条(賭博及び富くじに関する罪)において賭博行為が禁止されているため、国内でのカジノの設置は認められていないものの、海外のカジノで一般的に行われている遊技自体が禁じられているわけではない。 風俗営業法の第2条第8号に定義される営業(通称:第8号営業)として、景品や金銭と交換出来ないチップやメダルなどの遊技媒体を用い、客がカジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメダルゲーム場などの営業を行うことは妨げていない。しかし、これを隠れ蓑として賭博を行う者も存在し、たびたび摘発されている[21]。またそれら違法営業の中には、パチンコパチスロ機を用いた業態も現れている。外交特権を隠れ蓑とし、外交官宅などに違法カジノが設置される事例もあるが、2010年に元駐日コートジボワールの外交官の関連施設が、2014年には駐日ガーナ大使の自宅が摘発を受けている[22]

また、インターネットを使って国外のオンラインカジノを国内から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、グレーゾーンとされているが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェ賭博罪の容疑で摘発[23]されており、今後オンラインカジノの法整備が行われ、国外のオンラインカジノをプレイして摘発される可能性もある。

21世紀初頭時点では、一部の地方自治体の中には、カジノの許可権限やカジノによる税収や経済効果を求め、構造改革特区を目指す動きがある。 石原慎太郎(当時東京都知事)や猪瀬直樹(石原の後任)、自民党の一部の議員は、「国際観光産業振興議員連盟」(カジノ議連)を結成して合法化を求めているが、国会による法改正を必要とすることなどの事情があるため、実現には至っていない。

2013年12月、自民・維新生活の3党と無所属議員の一部は「特定複合観光施設区域整備推進法案」を提出した[24]

日本共産党社会民主党など一部の政党は、ギャンブル依存症の拡大、青少年への悪影響、治安悪化、暴力団などの犯罪組織の資金源になるなどの恐れを理由として、カジノ自体に反対している。そんな中、2012年7月25日からハウステンボスの子会社「HTBクルーズ」が、長崎~上海間で運航する国際旅客船「オーシャンローズ」にて、公海上限定でカジノの営業を行なっている。

カジノを誘致している都道府県[編集]

この他に市町村レベルで「統合リゾート誘致協議会」「カジノ誘致協議会」「ベガスを創る協議会」が11箇所に、またこれらの連絡団体として「全国カジノ誘致団体協議会」が存在する。

その他[編集]

長期航海を行う大型クルーズ客船にカジノが設置されている場合が多い。日本籍の船にもカジノと称する施設は設けられているが、船籍に基づき日本法が適用されることから、カジノ本来の行為はできず、換金できないチップなどを賭けたカジノの「真似事」に終始している。外国籍の場合は、領海外に出てから賭博を開始する。

カジノで行われるゲーム[編集]

カジノでおこなわれるゲームはカジノゲームともよばれている。

コンプ[編集]

一般的にカジノでは、多額の賭け金を使ってくれる上客(high-roller)を囲い込む目的から、カジノでの飲食代や併設のホテルの宿泊費等を無料にする(もしくは割り引く)、ホテルの部屋のランクを無料でアップグレードするといったサービスを行っているところが多く、これを通称「コンプ」(complimentaryの略と言われる)と呼ぶ。中にはカジノの所在地までの渡航費を全てカジノ側が負担するといったケースもある。また、本来何年も予約待ちとなっているホテル内のショーを予約なしで見られたり、VIP客専用の窓口により並ばずにチェックイン・チェックアウトや換金などの各種手続きができる、といったサービスもコンプに含まれる。

かつて、コンプは一部のハイローラー向けにのみ行われるサービスとして扱われ、その実態は不透明なものであった(実際は、ハイローラーが多額のプール(カジノホテルへの預け金)を積んだ特典か、スロットマシンで100万ドル超のプログレッシブ・ジャックポットを射止めた客への副賞として提供されていた)が、近年はラスベガスなどにおいてコンプの透明化を目指してポイントサービスによるコンプを提供するカジノが増えている。この場合1回当たりの賭け金とカジノでのプレイ時間を元にポイントを算出し(ギャンブルでの勝ち負けは関係なく、あくまで概算でいくら賭け金を使ったかのみが評価されるものが多いが、一部にはスロットマシン等の投入金額ではなく、払出し金額に対してポイントが付くカジノもある)、客側はそのポイントの範囲内でコンプの内容を自分で選ぶことができる。

但し、コンプは本来あくまでカジノの善意で行っていることであり、システム化することで裁量の介在する余地が少なくなり[25]、戦略的に運用することが出来なくなることで本来の意味がなくなりつつもある。

また、同様のサービスはオンラインカジノでも行われており、さまざまな形で「ボーナス」と呼ばれるチップを提供していることも多い。しかし、これらのボーナスチップは受け取り後、有効(使用可能な状態)にするため一定期間内に一定額の賭けを行わなくてはならなかったり、ボーナスチップを賭けには使用できるが引き出すことができない(プールに必ずボーナスチップが残るように引き出さなければならない)などの制約が多く、このような不自由を嫌うため、あえてボーナスを受け取らない客もいる。

カジノの記録[編集]

面積[編集]

面積が広いカジノは世界的に見てアメリカに多く、世界一の面積を誇るカジノもアメリカにあったが、近年、マカオにその座を取られた(資本はアメリカの大手リゾート会社)。現に2006年のカジノ収益は、マカオがラスベガスを抜き、第一位になった。下記を参照。2~4位はアメリカで、フィリピンなど新規にカジノを作る際は、資本だけでなく運営ノウハウも提供している。

脚注[編集]

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  1. ^ 「賭場」は厳密には丁半を行なう場なので完全に同一かは微妙でもある。
  2. ^ (谷岡 2002) 52頁
  3. ^ Venice Casino - History (html)”. 2010年6月12日閲覧。
  4. ^ a b c (黒野 2004) 24-32頁
  5. ^ (黒野 2004) 34-45頁
  6. ^ (中條 2007) 143頁
  7. ^ 香港に続くマカオの中国返還|日本総研 (html)”. 2010年6月13日閲覧。
  8. ^ 海外安全ホームページ (html)”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2010年6月13日閲覧。
  9. ^ a b c (谷岡 2002) 28-36頁
  10. ^ (谷岡 2002) 70-71頁
  11. ^ (黒野 2004) 56-59頁
  12. ^ (中條 2007) 87-91頁、106-114頁
  13. ^ (黒野 2004) 67-76頁
  14. ^ (谷岡 2002) 81-91頁
  15. ^ (谷岡 2002) 46-47頁
  16. ^ (谷岡 2002) 76-79頁
  17. ^ (黒野 2004) 40-43頁
  18. ^ (谷岡 2002) 97-102頁
  19. ^ (黒野 2004) 43-45頁
  20. ^ 韓国の免税店、中国人観光客向けに瀋陽マンションを景品に
  21. ^ 六本木のバカラ賭博店摘発、13人逮捕
  22. ^ “「ガーナ大使公邸」は違法カジノだった!! 「外交特権で捕まらない」が誘い文句 大使は逃げるように帰国”. 産経新聞. (2014年4月12日). http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/140411/crm14041121170017-n2.htm 2014年4月13日閲覧。 
  23. ^ 賭博ネットカフェ摘発 海外とオンライン 客ら9人逮捕 栄
  24. ^ 自民、維新、生活の3党がカジノ法案提出 産経新聞 2013年12月6日
  25. ^ スロットマシンなどでは機械的にポイントが付与されてしまうため。ただしテーブルゲームなどでは、コンプの付与は現在も最終的にはフロアマネージャーの判断によるため、裁量による部分は依然少なくない。

参考文献[編集]

  • 谷岡一郎 『カジノが日本にできるとき』 PHP研究所、2002年ISBN 4-569-62364-6
  • 黒野十一 『ザ・カジノ完全ガイドブック』 新潮社、2004年ISBN 4-10-418802-6
  • 中條辰哉 『日本カジノ戦略』 新潮社、2007年ISBN 978-4-10-610226-4

関連項目[編集]

カジノが出てくる作品[編集]

映画・ドラマ[編集]

ゲーム・アニメ[編集]

外部リンク[編集]

カジノ情報誌