カジノ
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カジノ（イタリア語:Casino）は、ギャンブルを行う施設の一つ。ルーレットやスロットマシンなどの機器を使って、金銭を賭けてゲームをする場所（賭博場）。語源は離宮あるいは屋敷を指す「Casa」に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。
日本とイスラム教国、建設中のシンガポールを除く世界各地に存在する。各国政府公認のものについては免許の条件の問題等もあり、概ね治安は良い。ただし、カジノの権益を巡る争いは、近年マカオなどにおいて抗争の種となっている。
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[編集] 公認カジノのある国・地域
[編集] ヨーロッパ
その他数多くの国でカジノは公認されている。オランダではアムステルダム国際空港内にカジノがある。
[編集] アメリカ
- ラスベガス（アメリカ合衆国ネバダ州）
- アトランティックシティ（アメリカ合衆国ニュージャージー州）
- リノ（アメリカ合衆国ネバダ州）
- テューニカ（アメリカ合衆国ミシシッピ州）
- ビロクシ（アメリカ合衆国ミシシッピ州）
上記がカジノによる税収が顕著なカジノ都市。1990年代以降各州政府がカジノ合法化法案をあいついで可決し、このほかミシシッピ川流域やコネティカット州、ミシガン州等にもカジノが設立されている。また、ミネソタ州などアメリカ先住民にのみ居留地内でのカジノ経営を認めている州もある。
[編集] アジア
- マカオ（中国マカオ）
- ソウル（韓国ソウル特別市）
- プサン（韓国釜山広域市）
- チェジュ（韓国済州道）
- チョンソン（韓国江原道）
- ゲンティンハイランド（マレーシア連邦クアラルンプール郊外）
- フィリピン国内数ヶ所にもフィリピン政府運営のカジノが点在する。
- カンボジアにも外貨獲得のため政府によって造られたカジノがタイ王国との国境付近に存在する。また、日本やシンガポールなどにおいて、現在カジノ合法化への取り組みがなされている。
- ※韓国のソウル、プサン、チェジュのカジノは外国人専用。
[編集] その他
長期航海を行う大型クルーズ客船にカジノが設置されている場合が多い。日本籍の客船でもカジノと称する施設は設けられているが、たとえ日本の領海外であっても日本法が適用されることから、カジノ本来の行為はできず、カジノの「真似事」に終始している。
[編集] カジノで行われるゲーム
カジノでおこなわれるゲームはカジノゲームともよばれ、カジノゲームの数は全世界で100以上にまで上るといわれている。詳しくは、世界のカジノゲーム一覧を。
[編集] コンプ
一般的にカジノでは、多額の賭け金を使ってくれる上客（「ハイローラー」と呼ばれる）を囲い込む目的から、カジノでの飲食代や併設のホテルの宿泊費等を無料にする（もしくは割り引く）、ホテルの部屋のランクを無料でアップグレードするといったサービスを行っているところが多く、これを通称「コンプ」（complimentaryの略と言われる）と呼ぶ。中にはカジノの所在地までの渡航費を全てカジノ側が負担するといったケースもある。また、本来何年も予約待ちとなっているホテル内のショーを予約なしでも見られる、VIP客専用の窓口により並ばずにチェックイン・チェックアウトや換金などの各種手続きができるといったサービスもコンプに含まれる。
かつてはコンプは一部のハイローラー向けにのみ行われるサービスとして扱われ、その実態は不透明なものであった（実際は、ハイローラーが多額のプール（カジノホテルへの預け金）を積んだ特典か、スロットマシンで100万ドル超のプログレッシブ・ジャックポットを射止めた客への副賞として提供されていた）が、近年はラスベガスなどにおいてコンプの透明化を目指してポイントサービスによるコンプを提供するカジノが増えている。この場合1回当たりの賭け金とカジノでのプレイ時間を元にポイントを算出し（ギャンブルでの勝ち負けは関係なく、あくまで概算でいくら賭け金を使ったかのみが評価される）、客側はそのポイントの範囲内でコンプの内容を自分で選ぶことができる。
但し、コンプは本来あくまでカジノの善意で行っていることであり、システム化することで裁量の介在する余地はなくなり、戦略的に運用することが出来なくなることで本来の意味がなくなりつつもある。
[編集] 最も巨大なカジノ
面積が広いカジノは世界的に見てアメリカに多く、世界一の面積を誇るカジノもアメリカにある。下記を参照。いずれもアメリカ。
- 世界1位のカジノ - テキサスステーションカジノ（約25,000m²）
- 世界2位のカジノ - フォックスウッズ（約18,000m²）
- 世界3位のカジノ - MGMグランド（約16,000m²）
[編集] 日本におけるカジノ
日本では刑法185条および186条、賭博及び富くじに関する罪において賭博行為が禁止されているため、カジノの設置は認められていないが、カジノの設備にある遊技自体は、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第二条八（通称：8号営業）によって「スロットマシン、テレビゲーム機その他の遊技設備で本来の用途以外の用途として射幸心をそそるおそれのある遊技に用いることができるもの」と区分されるものに該当する。
その為、景品や金銭に引換の出来ないチップ、メダル等を用い、カジノ的な雰囲気を楽しむカジノバー、メダルゲームなどを設置したゲームセンターなどは認められているが、これを隠れ蓑にして賭博を行うものも存在し、たびたび摘発されている。[1] しかし、一方でパチンコが類似した営業形態として営業されており、カジノが禁止されていることとの法的整合性の面で問題が生じている。
また、インターネットを使って海外のオンラインカジノを国内から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例もなくグレーゾーンであると言えるが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェは賭博罪の容疑で摘発[2]されており、今後オンラインカジノの法整備が行われ、海外のオンラインカジノをプレイして摘発される可能性もあると言える。
近年、一部の地方自治体の中にはカジノによる税収や経済効果を求めて、カジノの許可権限を持つ構造改革特区を目指す動きがあり、石原慎太郎東京都知事や自民党の一部の議員も合法化を求めている。石原知事は特にパチンコと同様の営業形式で参入することを検討したが、現行法上、賭博が禁止されていることからパチンコと同様の営業形式でも法に触れるとして参入を諦めた経緯があり、パチンコ営業の放置との整合性からも、パチンコ規制も含めた法的整備が問題になっている。しかし、青少年への悪影響、治安悪化、暴力団などの犯罪組織の資金源になるなど恐れや、パチンコ産業からの献金を受けている議員が多い国会による法改正を必要とする為法的整備はすすんでおらず、また、共産党や社民党などがカジノ自体に反対しており、実現には至っていない。
[編集] 脚注
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
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