ヒンドゥー・ナショナリズム

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ヒンドゥー・ナショナリズム: Hindu nationalism)とは、主にインドにおいて有力なヒンドゥー教に基づく政治思想で、インドの歴史における精神的、文化伝統に基礎を置くナショナリズム的な考え方である。 なお注意すべき点は、日本のマスコミ報道では、後述するヒンドゥトヴァहिन्दुत्व)と一体となって「ヒンドゥー至上主義(supremacy of Hindu beliefs)」と呼ばれることが多いが 日本以外の国では「ヒンドゥー民族主義(Hindu nationalism)」が一般的である。 特にヨーロッパ諸国がインドを植民地化し英領インド帝国に至るなかで、これへの疑問として形成[1]されていった経緯をもち、その活動にはイギリス当局への武装闘争[2]から非暴力市民的不服従まで[3]を広く含んできた。現在もマハトマ・ガンディーとは別系統の社会思想として無視できない数の支持者・支持団体を有している。


語源[編集]

「ヒンドゥー」 Hindu の語源は、サンスクリットインダス川を意味する sindhu が古代ペルシアで転訛したもの。「(ペルシアから見て)インダス川対岸に住む人々」の意味で用いられていたものが、インドに逆輸入され、定着した。インド植民地時代に大英帝国側がインド土着の民族宗教を包括的に示す名称として採用したことから、この呼称が広まった。

歴史[編集]

バクティ運動[編集]

シヴァージーの像

ヒンドゥー教では、解脱へ三つの道を説いており、それは知識(ジャニャーナ)の道、宗教的義務を遂行する行為(カルマ)の道、そして信愛(バクティ)である。

バクティとは、もともと夫と妻のような、契約や約束によらない人間同士の信愛を示した言葉であり、これを神との関係にまで拡大し、最高神に帰依すれば最高神の恩寵によって救われるとしたのがバクティ運動である。 7世紀頃に南インドから始まり、インド全土にひろまったバクティ運動は、伝統的な宗教儀式を無視し、カースト制度にも無関心なためにバラモン階級を悩ませ、そのため長い間バラモンに反対されていたことは疑いない。 後代にはバクティ運動自体がより正統的なものになり、ヒンドゥー教の主流となった。

デリー・スルターン朝によって北インドイスラーム化が進むにつれ、南インドヴィジャヤナガル王国は隣接するイスラーム王朝ビジャープル王国とも闘いながら、ヒンドゥー教意識を強めていった。

ムガル帝国の下ではアクバル宗教に対して寛容な政策を採ったこともあったが、アウラングゼーブのヒンドゥー教はじめ他宗教への厳しい弾圧政策がかえって反発を呼び、シヴァージーによるヒンドゥー教徒のマラーター王国建国やラージプートの抵抗などを招き、のちに彼らは衰退していくムガル帝国よりも新たな征服者であるイギリスに対抗するようになっていく。

19世紀のヒンドゥー教改革[編集]

ラーム・
モーハン・ローイ
スワーミー・
ダーヤーナンダ

19世紀に入ると、そうした武力抵抗ばかりでなく、ヒンドゥー教を通じた精神的・文化的な社会改革の運動が起きるようになる。その初期のものがブラフモ・サマージであった。

ベンガル人ラーム・モーハン・ローイ英語版によって開始されたこの運動は、古代ウパニシャッドを時代に応じた合理主義[要曖昧さ回避]的なものに再構成することに努め、偶像崇拝や宗教的習慣を欠いた一神教を信じ、カースト差別女性差別を批判[4]

続いてアーリヤ・サマージスワーミー・ダーヤーナンダ英語版によって設立され、キリスト教イスラーム教、さらにはヒンドゥー教内部の幼児婚の習慣やバラモン批判に踏み込み、団体そのものは社会改革を目的としていたがインド独立運動英語版革命家政治的リーダーを輩出した。

ヴィヴェーカーナンダ(中央のターバンの人物。1893年の世界宗教会議にて)

そしてラーマクリシュナの主要な弟子であるヴィヴェーカーナンダ普遍宗教を説いて物質主義を批判、ヒンドゥー教の新境地を開いた。

この思想はマハトマ・ガンディー社会思想であるガンディー主義英語版サルヴパッリー・ラーダークリシュナン(後の第2代インド大統領)の思想の基礎となったが、いっぽう今日におけるヒンドゥー・ナショナリズムの源泉ともなった[1]。ある民族義勇団(RSS)の活動家は「ヴィヴェーカーナンダはRSSのバガヴァッド・ギーターだ」と言ったという。

20世紀初頭のヒンドゥー・ナショナリズムの創始[編集]

インディア・ハウスが活動した建物(ロンドン)

具体的にヒンドゥー・ナショナリズムが始まるのは1905年ロンドンの活動家グループインディア・ハウス英語版においてであり、ここはヒンドゥー・ナショナリズムとインドの共産主義との接点となった[5]。ここを基盤にヴィナヤック・ダモダル・サーヴァルカル英語版ラーマヤーナを引き合いに暴力武力を含んだ独立闘争を説き、いっぽうガンディーは非暴力社会改革運動を主張した。

サーヴァルカルは自らの概念をヒンドゥトヴァहिन्दुत्व)として提唱し(パンフレットを刊行したのは1923年)、また政治団体政党ヒンドゥー・マハーサバー英語版हिन्दू महासभाヒンドゥー大会議 といった意味)を創始している(1915年)。

Lal-Bal-Palと呼ばれた3人、左からラーイ、ティラク、パール

またインド国民会議派においてもLal-Bal-Pal英語版と呼ばれた三人、アーリヤ・サマージの影響を受けたパンジャーブ人ラーラー・ラージパト・ラーイ英語版、インド中部のバール・ガンガーダル・ティラク(それまでにガネーシュ・フェスティバルシヴァージー祭典の組織化に成功していた)、ベンガル人ビーピーン・チャンドラ・パール英語版らの急進派が台頭してスワデーシー(国産品愛用)運動や、1905年ベンガル分割令[6]などに激しい抗議運動を展開した。オーロビンド・ゴーシュが政治活動をしたのもこの時期である。

ガンディー(左)がヒンドゥー・ナショナリストと名乗ったことはない。いっぽうチャンドラ・ボース(右)は社会主義の源泉をヴィヴェーカーナンダに求めた。

サーヴァルカルや「Lal-Bal-Pal」と呼ばれた三人は激しい反イギリス的な姿勢をみせたと同時に、インドの土着性としてヒンドゥーの側面を強調したのが大きな特徴であった。しかしこうした急進派の態度は1906年に結成されたムスリム連盟などと軋轢を生じさせる。さらに第一次世界大戦の後に独立運動の主導権を握り、独自の指導で国民会議派の統一を回復したマハトマ・ガンディーが自らをヒンドゥー・ナショナリストと位置づけたことはなく、ダルマ[要曖昧さ回避]Dharma, धर्म, 法 (仏教)の記述も参照)と「ラーマ・ラージヤ」(Rama Rajya, राम राज्य, 「ラーマの支配」の意味)を自身の社会的・政治的哲学として信じたうえでアヒンサー不殺生)に基づく非暴力かつ平和主義的な市民的不服従路線を採り、また広げていた[7]。こうしたガンディーの姿勢に飽き足らないひとりにスバス・チャンドラ・ボースがいたが、彼はインドの社会主義の源泉をヴィヴェーカーナンダに求めていた[8]

インド独立から現況まで[編集]

民族義勇団と印パ分離独立[編集]

RSSの創設者、
K.B.ヘードゲーワール

インド独立後のソムナート寺院の再建

荒廃したソムナート寺院(1869年)
パテール副首相は1948年にソームナート寺院の再建を命じた。

そうしたなかでサーヴァルカルの思想を発展させ 民族義勇団Rashtriya Swayamsevak Sangh(RSS)राष्ट्रीय स्वयंसेवक संघ, 民族奉仕団 とも訳される)を設立したのがナグプール医師ケーシャヴ・バリラーム・ヘードゲーワール英語版であった。一時期、国民会議派に所属した彼だったが1925年に離脱しRSSを創設。

しかし以後しばらくは親イギリス的なムスリム連盟に対し、国民会議派主導の反イギリス闘争に足並みをそろえて参加することが多かった。とはいえRSSがカーストを克服しヒンドゥー教徒の統合をめざすには共通の敵を必要とした。それがムスリムであった[9]

こうして先のムスリム連盟との軋轢もあり、RSSそしてヒンドゥー・ナショナリスト全般に反ムスリムの色彩がさらに強くなっていき、政教分離世俗主義でムスリムとの融和を方針とする国民会議派との溝も次第に深まっていく。

ガンディー暗殺で訴追された人々。中央が実行犯のN.ゴードセー、その左の帽子をかぶった人物がV.D.サーヴァルカル。

このようななかでヒンドゥー・ナショナリストを大きく動揺させ、また彼らの不安が的中する形となったのが第二次世界大戦後1947年インド・パキスタン分離独立であった。サーヴァルカルやヒンドゥー・マハーサバーらはガンディーをジンナームスリム連盟に妥協し、インドの分裂を招くと激しく批判した[10][11]。また、サーヴァルカルは当時イスラエルを建国してイスラム教諸国の反感を買っていたシオニズムを支持してムスリムへの対決姿勢を強めた[12][13]

しかしガンディーが翌48年暗殺されると、実行犯のナートゥーラーム・ゴードセー英語版がヒンドゥー・マハーサバーの党員だったため、今度はヒンドゥー・ナショナリストが轟々たる非難にさらされることとなり、RSSも結社禁止となった。しかしRSSとしては暗殺計画に加わっていなかったことが証明され[14]、同団体への禁止措置は撤回されている。またゴードセーは死刑となり、サーヴァルカールは釈放されたものの、その活動は事実上制限された。

こうしてヒンドゥー・ナショナリストはインド政界において陽の当たらない位置に追いやられたが、いっぽうで国民会議派政権は一定の配慮も示し、シヴァ聖地でありながら荒廃していたソームナート英語版(現・グジャラート州)の寺院をジュナーガド併合の際にヴァッラバーイ・パテール副首相の主導で再建するなどもしている。

サン・パリヴァール[編集]

インドの首相となった
A.B.ヴァージペーイー
(パジパイ)
RSS団員の正装

その後、RSSは代々のインド国民会議派政権の影で野党的勢力として拡大し、またヒンドゥトヴァの理念を深めていった。そして活動を社会運動宗教政治に広げ、政党としては1951年インド大衆連盟英語版を結成(のちジャナタ党への参加を経て現在のインド人民党となる)、宗教としては世界ヒンドゥー協会英語版、その他労働運動学生運動スワデーシー運動や農民協同組合団体、シンクタンクなどを有し、総合的な陣容をそろえている。これをサン・パリヴァール英語版संघ परिवार, 英訳は Family of Associations で「諸団体の一家」といった意味)という。

ヒンドゥー・ナショナリストは国民会議派が紡いできたガンディーからジャワハルラール・ネルーインディラ・ガンディーの線に沿った独立インドの歴史に対し、これに右派タカ派的な立ち位置から異議を唱えてきたグループである。そして、むしろ近年になって1992年アヨーディヤーバーブリー・マスジド破壊事件および連なる暴動や、1996年(ただし13日間のみ)と1998年から2004年にかけてアタル・ビハーリー・ヴァージペーイー(パジパイ)がインド人民党から首相となったように、その動向に世界から注目が集まるようになっている。

備考・出典[編集]

  1. ^ a b Peter van der Veer, Hartmut Lehmann, Nation and religion: perspectives on Europe and Asia, Princeton University Press, 1999
  2. ^ Li Narangoa, R. B. Cribb Imperial Japan and National Identities in Asia, 1895-1945, Published by Routledge, 2003
  3. ^ Mahajan, Vidya Dhar and Savitri Mahajan (1971). Constitutional history of India, including the nationalist movement (6th edition). Delhi: S. Chand. 
  4. ^ Thomas R. Metcalf, A Concise History of India, Cambridge University Press, 2002
  5. ^ Radhan 1997, p. 35。のちにインド共産党の設立に加わるM.P.T.アチャルヤも参加していた。
  6. ^ 分割令は1911年に撤回されるものの東ベンガルで多数派となれるムスリムには有利であり、さらに国民会議派を分裂させたため、ここにヒンドゥー・ナショナリズムとムスリムのあいだにくさびを打ち込むイギリスの狙いは一定の成功を見せたともいえる。
  7. ^ もっとも、こうしたガンディーの路線はムスリムからは「あまりにヒンドゥー的である」として警戒されて後の印パ分断の要因となり、またアンベードカル不可触民からも「ヒンドゥーの欠陥を脱しきれていない」と批判され、新仏教運動につながる。
  8. ^ P. R. Bhuyan, Swami Vivekananda, Published by Atlantic Publishers & Distributors, 2003
  9. ^ 「カースト制度を克服し全ヒンドゥー教徒の統合を目指すが、組織は上位カーストの文化に拠ると言う矛盾があり、これを克服する為に共通の敵が必要だった。それがイスラム教徒であり、それを敵と叫ぶことでヒンドゥー社会の統合を推し進めようとした。」原理主義に関する考察 5.ヒンドゥー・ナショナリズム
  10. ^ http://www.boloji.com/opinion/0022.htm
  11. ^ http://www.kamat.com/kalranga/itihas/partition.htm
  12. ^ Savarkar, Vinayak. “GLAD TO NOTE THAT INDEPENDENT JEWISH STATE IS ESTABLISHED”. Historic statements - Veer Savarkar. www.docstoc.com. 2014年11月12日閲覧。
  13. ^ Hindu-Zion
  14. ^ Report of Commission of Inquiry into Conspiracy to Murder Mahatma Gandhi, By India (Republic). Commission of Inquiry into Conspiracy to Murder Mahatma Gandhi, Jeevan Lal Kapur, Published by Ministry of Home affairs, 1970,page 165

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]