2020年夏季オリンピック

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東京オリンピック
第三十二回オリンピック競技大会
Games of the XXXII Olympiad
2020 Summer Olympics Logo.png
開催都市 日本の旗 日本東京都
開会式 2020年7月24日
閉会式 2020年8月9日
主競技場 新国立競技場
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2020年夏季オリンピック(2020ねん かきオリンピック)は、2020年7月24日から8月9日まで日本東京都で開催される予定の第32回夏季オリンピック

2013年9月7日(現地時間)にブエノスアイレスアルゼンチン)で行われた第125次IOC総会[1]で、イスタンブールトルコ)、マドリードスペイン)を抑えて選出された。

東京での開催は前回の「東京オリンピック」(1964年)以来56年ぶり2回目(ただし、1940年に予定されていた「東京オリンピック」が日中戦争により開催返上(→その後ヘルシンキに変更されるも、第二次世界大戦激化によりやはり返上され、この年は開催がなかった)になったものの、夏季オリンピック大会では開催されなかった場合でも開催回次をそのまま残すため、公式記録上では「3回目」である)で、アジア初の同一都市による複数回開催となる[注 1]アジアで開催される夏季オリンピックは北京オリンピック2008年)以来12年(3大会)ぶり4回目、なお、日本でのオリンピック開催は夏季・冬季通じると、冬季開催となった長野オリンピック1998年)以来、22年ぶり4回目にあたる。

立候補都市[編集]

トルコの旗 トルコ - イスタンブール
2011年8月13日に立候補を表明。2000年夏季オリンピック2008年夏季オリンピックは正式立候補都市に選定されたものの、開催地決定投票でそれぞれシドニー北京に敗れた。また、2004年夏季オリンピック2012年夏季オリンピックにも立候補したが、書類選考で落選した。同国およびイスラム圏での初開催を目指した。一方、トルコは UEFA EURO 2020 の開催国としても立候補しており、イスタンブールが2020年五輪の開催都市に決まった場合、EURO の開催は認めないとIOCのジャック・ロゲ会長が述べていた[2]。またUEFAのミシェル・プラティニ会長も同様の発言をした[3]。候補有力となったきっかけは、2001年にウクライナが売却した空母ヴァリャーグボスポラス海峡ダーダネルス海峡の通過を認め、中華人民共和国から後押しを約束された背景があるが、2013年6月には2013年トルコ反政府運動が発生し、デモ隊と治安部隊による衝突が続いていた。
日本の旗 日本 - 東京都
2011年7月16日に立候補を表明。東京は過去に1940年夏季オリンピックの開催地に選ばれたが開催権を返上した後、1964年夏季オリンピックの開催経験がある。なお2016年夏季オリンピックにも立候補していたが、2回目の投票で敗れた。日本国内では、札幌市1940年冬季オリンピックの開催地に選ばれたが開催権を返上した後、1972年冬季オリンピックを開催した。その後も長野市1998年冬季オリンピックを開催。2002年には大韓民国との共催でFIFAワールドカップを開催した。2019年にはIRBワールドカップを開催する。56年ぶりの夏季五輪開催を目指した一方で、東京都知事猪瀬直樹によるイスラム諸国への批判や福島第一原発事故による放射性物質の拡散に関する懸念が表面化していた[4]
スペインの旗 スペイン - マドリード
2011年7月12日に立候補を表明。首都マドリードで初の開催を目指し1972年夏季オリンピック2012年夏季オリンピック2016年夏季オリンピックに立候補したものの、開催地決定投票でそれぞれミュンヘンロンドンリオデジャネイロに敗れた。1982年FIFAワールドカップの決勝戦や、1986年世界水泳選手権を開催。スペイン国内ではバルセロナ1992年夏季オリンピックを開催した。一方、国内では深刻な経済危機によって高い失業率や緊縮財政が続いていた上、2013年7月にはサンティアゴ・デ・コンポステーラ列車脱線事故が発生、死者79名、負傷者100名以上を出す大惨事となり、観客輸送に対する懸念が生じていた。

開催地決定までの流れ[編集]

  • 2011年
  • 2012年
    • 2月14日 - 財政難からの脱却を目指しているイタリアマリオ・モンティ首相がローマの招致計画を承認しなかったため、ローマは立候補を取りやめた。
    • 2月15日 - IOCへの申請ファイル提出期限日。申請ファイルは、各項目ごとにIOCからの質問に答える形の概要計画書である。
    • 4月14日 - モスクワで開かれた各国オリンピック委員会連合 (ANOC) の総会で、申請都市の5都市による初のプレゼンテーションが行われた。
    • 5月23日 - ケベックシティで開催されるIOC理事会において1次選考が行われ、申請ファイルの審査の結果、大会の開催能力があると認められたイスタンブール、東京、マドリードの3都市が正式立候補都市に選出され、1次選考を通過した。
    • 7月19日 - 国際スローガン「”Discover Tomorrow” ~未来(あした)をつかもう ~」を発表[5]。JOCは他に「アスリートファースト」との言葉も使い続けてきた[6]
    • 7月27日-8月12日 - ロンドンオリンピック開催期間中、立候補都市による視察プログラムが行われた。
    • 11月 - アントニオ猪木参議院議員が訪朝、その際に北朝鮮IOC委員、張雄(チャンウン)より、東京への1票とアフリカの友好関係国10票ほどの取り纏めを約束された[7]
  • 2013年
    • 1月7日 - 詳細な開催計画をまとめた立候補ファイルの提出期限日を迎え、イスタンブール、東京、マドリードの3都市がIOCへファイルを提出した。
    • 3月 - IOCの評価委員会が各立候補都市を視察した。
    • 6月25日 - IOCの評価委員会が、現地視察による各立候補都市の長所と短所を記した報告書を公表した。報告書はIOC委員が開催都市を決定する際の参考資料となる。公平性を保つため、得点など3都市の優劣を直接表す文言は記載されず、財政や会場計画など各項目ごとに各都市の長所やリスクを記載した形となった。
    • 7月3日-7月4日 - スイスローザンヌにおいて、IOC委員に対して各立候補都市のプレゼンテーションが行われる。
    • 9月7日 - ブエノスアイレスで開かれた第125次IOC総会において、まず各立候補都市による最終プレゼンテーションが行われたあと、IOCのジャック・ロゲ会長や立候補都市を抱える国の委員を除いた約100人のIOC委員による投票が行われた。1回目の投票で42票を集めた東京が決選投票に進んだが、2位のイスタンブールとマドリードが26票で同数となったため2都市の間で投票が行われ、49票を得たイスタンブールが東京との決選に進んだ。決選投票では60票を獲得した東京が36票のイスタンブールを制し、ロゲ会長によって午後5時20分(同午前5時20分)頃、開催都市が東京と発表された。

東京は、第125次IOC総会に日本政府関係者や招致委員会関係者、JOCや各競技団体の関係者らを大量動員し、精力的なロビー活動を行った。政府からは岸田文雄外務大臣下村博文文部科学大臣森喜朗元首相らが現地入りし、現地時間6日にはサンクトペテルブルクロシア)でのG20を途中で切り上げた安倍晋三内閣総理大臣も現地入りした。また、最終プレゼンテーションでは招致委関係者や安倍首相に加えて、皇室から皇族高円宮妃久子が参加してスピーチを行った。日本の皇族がIOC総会に出席したのは今回が初めてである。また、フリーアナウンサーの滝川クリステルの発した「お・も・て・な・し」という言葉は同年の新語・流行語大賞を受賞した。

開催地選定投票[編集]

2020年夏季オリンピック開催地投票
都市 1回目 2回目 3回目
東京 日本の旗 日本 42 - 60
イスタンブール トルコの旗 トルコ 26 49 36
マドリード スペインの旗 スペイン 26 45 -
94 94 96

開催決定後の動き[編集]

  • 2013年
    • 9月10日 - 文部科学省が省内に「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会準備本部」を設置し、下村博文文部科学大臣が本部長に就任した。
    • 9月13日 - 政府が「東京オリンピック・パラリンピック担当大臣」の新設を決定し、下村博文文部科学大臣が就任。また、日本障害者スポーツ協会が「2020年東京パラリンピック準備委員会」を設置した。
    • 9月17日 - 日本オリンピック委員会が理事会を開き、東京都や政府との連携を図るため「開催準備対策プロジェクト」の設置を決定し、竹田恒和会長が座長に就任。
    • 10月1日 - 東京都がスポーツ振興局内に「オリンピック・パラリンピック大会準備部」を設置。
    • 10月4日 - 政府が内閣官房に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室」を設置。文部科学省厚生労働省の職員などで構成され、関係省庁との調整作業を行う部署となる。室長には平田竹男内閣官房参与が就任。また同日、与党自由民主党は党内に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部」を設置し、本部長には招致推進本部長を務めた馳浩衆議院議員が就任した。
    • 10月15日 - 衆議院参議院で「二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議」が議決された[8][9]
    • 11月14日 - IOCのジルベール・フェリ統括部長や東京大会の調整委員長に就任したIOCのジョン・コーツ副会長らが来日し、東京都やJOC、政府と合同でオリエンテーションセミナーを開催した。
  • 2014年
  • 2015年
    • 7月17日 - メイン会場となる予定の新国立競技場建設計画の白紙化が発表される。
    • 7月24日
    • 7月31日 - 当エンブレムはベルギーのリエージュ劇場のロゴと酷似していたため、IOCと大会組織委員会に使用停止要求が提出された[16]
    • 8月13日 - 王立リエージュ劇場およびロゴのデザイナーは、IOCを相手取り、当エンブレムの使用差し止めの訴えを地元裁判所に起こし、受理された。初回裁判期日は2015年9月22日[17]
    • 9月1日 - 2020年東京オリンピックのエンブレムについて、大会の組織委員会は、佐野研二郎のデザインしたエンブレムの使用を中止する方針を固めた[18][19]
  • 2016年
    • 1月25日 - 2016リオ五輪閉会式フラッグハンドオーバーセレモニー(旗の引き継ぎ式)の「検討メンバー」8人を、大会組織委が発表[20][21]
    • 4月25日 - 新エンブレムが決定した[22]

実施競技[編集]

2020年夏季オリンピックは下記の28競技が実施される[23]。他に追加種目がある。


実施競技の見直し[編集]

2020年夏季五輪においては実施競技について見直しが行われた。

2013年2月12日、IOC は、2012年のロンドンで実施された26競技のうち、レスリングを除く25競技を「中核競技」として位置付けた。その上で、2020年夏季五輪においては、「中核競技」25競技と2016年リオ・デ・ジャネイロ五輪で追加される2競技を併せた27競技を実施するものとし、レスリングを実施競技から除外する勧告を行った[24]が、再度レスリングが行われることとなった[25]

「中核競技」とは IOC が実施競技選定に導入した新方式で、25競技を(特別な事情がない限り)固定化するというもの。実施競技の上限は28競技とし、中核競技以外に五輪活性化のための実施競技入れ替えが大会ごとの追加枠で採用される「その他の競技」がある。

その後、2013年9月8日のIOC総会において、2020年夏季五輪では、レスリングを追加することが決定された。以下、これまでの経緯である。

2012年
  • 5月22日 - カナダケベックシティで行われたIOC理事会において、フィリップ・ボビIOCスポーツ局長が2020年大会での実施競技の選考過程を発表した。
2013年
2015年
  • 6月22日 - 開催都市が提案できる追加種目の1次選考結果が発表され、下記8種目が決定した[26]
(1) 野球ソフトボール (2) ボウリング (3) 空手 (4) ローラースポーツ (5) スポーツクライミング (6) スカッシュ (7) サーフィン (8) 武術
  • 9月28日 - スカッシュ、ボウリング、武術以外の、5競技18種目のIOCへの提案が決定される。それぞれ、野球・ソフトボールは野球(男子)、ソフトボール(女子)。空手は組手(男女)、3階級(男女)。スケートボードはストリート(男女)、パーク (男女)。スポーツクライミングはボルダリング・リード・スピード複合 (男女)、サーフィンショートボード (男女)[27]

開催日程[編集]

競技会場[編集]

大会招致時のコンセプトとして「都市の中心で開催するコンパクトな大会」を掲げ、大都市の都心で開催することによるダイナミックな祭典、かつ選手村を会場配置計画の中心に設置して約9割の競技会場が8km圏内に配置されるなど、移動時間の短縮が可能なコンパクトな配置計画となっている。

メインスタジアムは、1964年東京オリンピックでメインスタジアムとなった国立霞ヶ丘陸上競技場を建て直して建設される新国立競技場(別名:オリンピックスタジアム)。その他、主に内陸部の「ヘリテッジゾーン」と臨海部の「東京ベイゾーン」に分けられる各会場群にて、競技が行われる。

また、東京都以外ではサッカーの会場として札幌ドーム北海道札幌市)、宮城スタジアム宮城県宮城郡利府町)、埼玉スタジアム2002埼玉県さいたま市)、横浜国際総合競技場神奈川県横浜市)が使用されるほか[注 2]、ゴルフの会場として霞ヶ関カンツリー倶楽部(埼玉県川越市)が、射撃の会場として陸上自衛隊朝霞駐屯地(埼玉県朝霞市)が使用される予定となっている。東京五輪・パラリンピック期間は、被災3県を含む東北地方各地で夏祭りが実施される時期(参照)であり、例年交通機関や宿泊施設が混雑するが、東北地方太平洋沖地震東日本大震災)から9年となる2020年に「復興の舞台」として被災地の人々を勇気づけ、世界に復興をアピールするため、宮城スタジアムが会場として選ばれた。また、札幌ドームのある札幌市は1972年札幌オリンピックが開催されたため、馬術競技(1964年東京オリンピック)とカーリング長野オリンピック)が開催された軽井沢町に続き、世界で2例目の夏季・冬季両五輪の会場が置かれた都市となる見込み。競技会場として愛知県豊田市の豊田スタジアムなども補完的に利用可能な大規模施設として候補に挙がっている。

真夏の開催のため、マラソンなど暑さ対策も検討されている[28]

メディア[編集]

スポンサー[編集]

「一業種1社」を原則とするが、国際オリンピック委員会と協議して、特例で2社共存したスポンサー[29]や、複数で共存したスポンサー[30][31]もある。

2020年夏季オリンピックのスポンサー
ワールドワイドオリンピックパートナー
ゴールドパートナー
オフィシャルパートナー

放送事業者[編集]

アメリカ国内ではNBCがソチオリンピックから今大会までの4大会分の放映権を43億3000万ドルで獲得した。[57]

ヨーロッパではディスカバリー・コミュニケーションズ平昌オリンピックから2024年夏季オリンピックまで、本大会を含む4大会分の欧州向け放映権を13億ユーロで獲得した。[58][59]

以下は、現在までに確定した放送事業者。

^1 – 22カ国の放送事業者に販売する権利。
^2 – フランスとロシアを除く。
^3クック諸島フィジーキリバスマーシャル諸島ミクロネシアナウルニウエパラオサモアソロモン諸島トンガツバルバヌアツにおける権利。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 欧米諸国においては夏季五輪ではロンドン1908年1948年2012年)、パリ1900年1924年)、ロサンゼルス1932年1984年)、アテネ1896年2004年)、冬季五輪ではサンモリッツ1928年1948年)、インスブルック1964年1976年)、レークプラシッド1932年1980年)の例があり、東京は夏季では5都市目、冬季も合わせると8都市目となる。
  2. ^ 決勝戦以外に関しては同じ国内の別の都市での開催が認められている。

出典[編集]

  1. ^ Six Applicant Cities for the 2020 Olympic Games IOC PressRelease
  2. ^ Doyle, Mark (2012年4月17日). “Turkish Football Federation confirms Euro 2020 bid”. http://www.goal.com/en-gb/news/2931/go-global/2012/04/17/3043128/turkish-football-federation-confirms-euro-2020-bid 
  3. ^ “UEFAプラティニ会長、EURO2020の「多国間開催」を構想”. スカパー!. (2012年7月1日). http://soccer.skyperfectv.co.jp/international/1628 
  4. ^ “五輪招致 汚染水問題の質問相次ぐ”. (2013年9月5日). http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130905/k10014298371000.html 
  5. ^ 国際スローガン “Discover Tomorrow” 並びにルックプログラムを発表 JOC 2012年7月19日
  6. ^ 竹田恆和会長インタビュー (3/3) JOC 取材日:2013年10月17日
  7. ^ アントニオ猪木が独白「誰も知らない訪朝の理由」 PRESIDENT Online[リンク切れ]
  8. ^ 二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議 publisher=衆議院”. 2016年3月28日閲覧。
  9. ^ 二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議(平成25年10月15日)”. 参議院. 2016年3月28日閲覧。
  10. ^ 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会がマーケティング専任代理店として電通を指名 電通 2014年4月17日
  11. ^ “東京五輪で野球・ソフト復帰有力 開催都市に競技提案権”. 朝日新聞. (2014年12月9日). http://www.asahi.com/articles/ASGD862CYGD8UTQP029.html 2014年12月15日閲覧。 [リンク切れ]
  12. ^ “野球・ソフト復活に道=20年東京五輪で追加可能に-IOC臨時総会”. 時事通信. (2014年12月8日). http://www.jiji.com/jc/zc?k=201412/2014120800845&g=spo 2014年12月15日閲覧。 [リンク切れ]
  13. ^ 平成27年7月24日 東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部 首相官邸ホームページ 総理の一日 2015年7月24日
  14. ^ “2020年東京オリンピック・パラリンピックの大会エンブレムデザインを募集”. マイナビニュース. (2014年9月19日). http://news.mynavi.jp/news/2014/09/19/544/ 2015年7月28日閲覧。 
  15. ^ 東京五輪エンブレム、佐野研二郎氏デザインが採用に ブレーン 2015年7月24日
  16. ^ エンブレムの使用停止要求 ベルギーのデザイナー側 日本経済新聞 2015年7月31日配信 2016年3月27日閲覧
  17. ^ 五輪エンブレム差し止めを提訴 ベルギー劇場側 日本経済新聞 2015年8月14日配信 2016年3月27日閲覧
  18. ^ “東京五輪エンブレム 使用中止の方針固める”. nhk. (2015年9月1日). http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150901/k10010212001000.html 2015年9月1日閲覧。 [リンク切れ]
  19. ^ “東京五輪エンブレム、使用中止の方針 大会組織委”. 日本経済新聞. (2015年9月1日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG01H36_R00C15A9000000/ 2015年9月1日閲覧。 
  20. ^ “椎名林檎らリオ五輪閉会式で東京引き継ぎ式メンバー”. 日刊スポーツ. (2016年1月26日). オリジナル2016年1月25日時点によるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20160125162515/http://www.nikkansports.com/general/news/1596701.html 
  21. ^ 佐々木宏氏、菅野薫氏、リオ五輪閉会式での東京引継ぎ式メンバーに #ブレーン | AdverTimes 2016年1月27日
  22. ^ “作品A「組市松紋」に”. 毎日新聞. (2016年4月25日). http://mainichi.jp/articles/20160425/k00/00e/040/211000c 2016年4月25日閲覧。 
  23. ^ “ゴルフ、7人制ラグビーも 20年東京五輪は全28競技”. 朝日新聞. (2013年9月9日). http://www.asahi.com/sports/update/0909/TKY201309090057.html 2013年9月9日閲覧。 
  24. ^ “IOC理事会、レスリング除外を勧告 2020年五輪から”. CNN.co.jp (タイムワーナー). (2013年2月13日). http://www.cnn.co.jp/showbiz/35028152.html 2014年8月7日閲覧。 
  25. ^ a b レスリングがオリンピック競技存続へ、2020・24年大会で実施…IOC総会”. 日本レスリング協会 (2013年9月9日). 2014年8月7日閲覧。
  26. ^ 毎日新聞. “東京五輪:応募26競技から18連盟落選落胆「なぜ…」”. 2015年6月23日閲覧。
  27. ^ https://tokyo2020.jp/jp/news/index.php?mode=page&id=1472
  28. ^ 五輪招致決定から1年 “真夏の暑さ”対策は - MIRAIMAGINE(ミライマジン) NHK 2014年9月10日
  29. ^ 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存 ニュースイッチ(日刊工業新聞 2015年6月16日)
  30. ^ a b c d e [1]
  31. ^ a b c d [2]
  32. ^ [3]
  33. ^ [4]
  34. ^ [5]
  35. ^ [6]
  36. ^ [7]
  37. ^ [8]
  38. ^ [9]
  39. ^ [10]
  40. ^ [11]
  41. ^ a b [12]
  42. ^ [13]
  43. ^ [14]
  44. ^ [15]
  45. ^ [16]
  46. ^ [17]
  47. ^ [18]
  48. ^ [19]
  49. ^ a b [20]
  50. ^ a b [21]
  51. ^ [22]
  52. ^ [23]
  53. ^ [24]
  54. ^ [25]
  55. ^ [26]
  56. ^ [27]
  57. ^ McCarthy, Michael (2011年6月7日). “NBC wins U.S. TV rights to four Olympic Games through 2020”. USA Today. http://content.usatoday.com/communities/gameon/post/2011/06/olympic-tv-decision-between-nbc-espn-and-fox-could-come-down-today/1 
  58. ^ Discovery Lands European Olympic Rights Through ’24”. 2015年7月1日閲覧。
  59. ^ BBC dealt another blow after losing control of TV rights for Olympics”. 2015年6月30日閲覧。
  60. ^ “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in Asia”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2015年7月29日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-asia/246644 2015年7月29日閲覧。 
  61. ^ “Seven Network reclaims rights to broadcast Summer Olympics in Rio de Janeiro in 2016 and Tokyo in 2020”. News.com.au. (2014年7月9日). http://www.news.com.au/national/seven-network-reclaims-rights-to-broadcast-summer-olympics-in-rio-de-janeiro-in-2016-and-tokyo-in-2020/story-e6frfkp9-1226982287383 2014年7月9日閲覧。 
  62. ^ “IOC reaches agreement for broadcast rights in Brazil with Grupo Globo through to 2032”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2015年12月10日). http://www.olympic.org/news/ioc-reaches-agreement-for-broadcast-rights-in-brazil-with-grupo-globo-through-to-2032/247620 2015年12月10日閲覧。 
  63. ^ “IOC awards 2018-2020 broadcast rights in Canada”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2014年10月28日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2020-broadcast-rights-in-canada/240130 2014年10月29日閲覧。 
  64. ^ “CBC Joins with Bell, Rogers to Deliver 2018, 2020 Olympics”. sportscastermagazine. (2014年10月28日). http://www.sportscastermagazine.ca/on-air/cbc-joins-with-bell-rogers-to-deliver-2018-2020-olympics/1003321703/ 2014年10月28日閲覧。 
  65. ^ “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in China”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2014年12月4日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-china/241891 2014年12月4日閲覧。 
  66. ^ “IOC awards all TV and multiplatform broadcast rights in Europe to Discovery and Eurosport for 2018-2024 Olympic Games”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2015年6月29日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-all-tv-and-multiplatform-broadcast-rights-in-europe-to-discovery-and-eurosport-for-2018-2024-olympic-games/246462 2015年6月29日閲覧。 
  67. ^ Lloyd, Tom (2016年4月21日). “Finnish broadcaster in Discovery Olympics deal”. SportsPro. http://www.sportspromedia.com/news/finnish_broadcaster_in_discovery_olympics_deal 2016年4月22日閲覧。 
  68. ^ “IOC awards TV rights in Germany, Korea, France”. USA Today. (2011年7月5日). http://www.usatoday.com/sports/olympics/2011-07-04-216502944_x.htm 2012年3月27日閲覧。 
  69. ^ Kennedy, Mike (2015年6月16日). “France Télévisions in Canal Plus sub-licensing deal”. SportsPro. http://www.sportspromedia.com/news/france_televisions_in_canal_plus_sub_licensing_deal 2015年6月17日閲覧。 
  70. ^ “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in Japan”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2014年6月19日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-japan/234015 2014年6月19日閲覧。 
  71. ^ “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in Middle East and North Africa”. International Olympic Committee (Olympic.org). (2015年7月27日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-middle-east-and-north-africa/246608 2015年7月27日閲覧。 
  72. ^ Emmett, James (2016年3月21日). “Dutch broadcaster follows BBC with Discovery Olympic deal”. SportsPro. http://www.sportspromedia.com/news/dutch_broadcaster_follows_bbc_with_discovery_olympic_deal 2016年3月21日閲覧。 
  73. ^ a b “IOC awards 2018-2024 broadcast rights in New Zealand and Pacific Island Territories”. Olympic.org. (2016年3月23日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-2018-2024-broadcast-rights-in-new-zealand-and-pacific-island-territories/248914 2016年3月23日閲覧。 
  74. ^ a b “IOC awards SBS broadcast rights for 2018, 2020, 2022 and 2024 Olympic Games”. Olympic.org. (2011年7月4日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-sbs-broadcast-rights-for-2018-2020-2022-and-2024-olympic-games/133017 2011年8月18日閲覧。 
  75. ^ “IOC awards broadcast rights in United Kingdom for 2014, 2016, 2018 and 2020 Olympic Games to the BBC”. Olympic.org. (2012年7月18日). http://www.olympic.org/news/ioc-awards-broadcast-rights-in-united-kingdom-for-2014-2016-2018-and-2020-olympic-games-to-the-bbc/168427 2012年7月18日閲覧。 
  76. ^ “BBC & Discovery Communications Sign Long-Term Olympic Games Partnership”. Discovery Communications (corporate.discovery.com). (2016年2月3日). https://corporate.discovery.com/discovery-newsroom/bbc-discovery-communications-sign-long-term-olympic-games-partnership/ 2016年2月3日閲覧。 
  77. ^ “IOC awards US broadcast rights for 2014, 2016, 2018 and 2020 Olympic Games to NBCUniversal”. Olympic.org. (2011年6月7日). http://www.olympic.org/media?articleid=130827&articlenewsgroup=-1 2011年6月8日閲覧。 

関連文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]