日本航空

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  1. 国際線JAL SKY SUITE仕様の座席(4クラス何れでも、特にビジネスクラス・エコノミークラス)[1]
  2. 国内線JAL SKY NEXT仕様の座席(3クラス何れでも)[2]
画像提供をお願いします。2015年11月
日本航空株式会社
Japan Airlines Co., Ltd.
Japanairlines logo vertical(2011-).png
日本航空本社が入居する野村不動産天王洲ビル
日本航空本社が入居する野村不動産天王洲ビル
種類 株式会社
機関設計 監査役設置会社
市場情報
東証1部 9201
2012年9月19日上場
略称 JAL、日航
本社所在地 日本の旗 日本
140-0002
東京都品川区東品川二丁目4番11号
野村不動産天王洲ビル
設立 1953年10月1日
業種 空運業
法人番号 7010701007666 ウィキデータを編集
事業内容 航空運送事業
代表者 植木義晴取締役会長
赤坂祐二(代表取締役社長執行役員
藤田直志(代表取締役副社長執行役員)
資本金 3,558億4,500万円
(2021年3月31日現在)[1]
発行済株式総数 3億3,714万3,500株
(2021年3月31日現在)[2]
売上高 連結:4,812億2,500万円
(2021年3月期)[3]
営業利益 連結:△3,904億1,400万円
(2021年3月期)[3]
経常利益 連結:△4,040億7,800万円
(2021年3月期)[3]
純利益 連結:△2,866億9,300万円
(2021年3月期)[3]
純資産 連結:9,815億3,500万円
(2021年3月期)[3]
総資産 連結:2兆1,072億7,900万円
(2021年3月期)[3]
従業員数 連結:3万5,653人
(2020年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 7.7%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 4.2%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口9) 2.08%
京セラ 2.26%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口5)2.06%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) 1.18%
大和証券グループ本社 1.48%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口1)1.05%
(2020年3月31日現在)
主要子会社 ジェイエア 100.0%
日本エアコミューター 60.0%
北海道エアシステム 57.3%
日本トランスオーシャン航空 72.8%
琉球エアーコミューター 74.5%(間接)
ZIPAIR Tokyo 100%
春秋航空日本 66.7%
外部リンク www.jal.com/ja/
特記事項:会社基礎情報、決算情報は EDINET から。
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日本航空
Japan Airlines
IATA
JL
ICAO
JAL
コールサイン
JAPAN AIR
法人番号 7010701007666 ウィキデータを編集
設立 1953年10月1日
ハブ空港 東京国際空港[4]
成田国際空港[4]
大阪国際空港[4]
関西国際空港[4]
焦点空港 中部国際空港
新千歳空港
福岡空港
那覇空港
マイレージサービス JAL MILEAGE BANK
会員ラウンジ JALラウンジ
(計4種・世界28カ所)[5]
航空連合 ワンワールド
スローガン 明日の空へ、日本の翼
本拠地 日本の旗 日本 東京都品川区
代表者 赤坂祐二
外部リンク www.jal.co.jp
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JAL SKY SUITE仕様のビジネスクラスシート

日本航空株式会社(にほんこうくう、英語: Japan Airlines Co., Ltd.略称: JAL)は、東京都品川区に本社を置く日本航空会社である。日本でもっとも長い航空会社としての歴史を持つ。2020年度は国内線第1位、国際線第2位[6]。コーポレートスローガンは「明日の空へ、日本の翼」[7]。イギリスのスカイトラックスによる航空会社の格付けで、実質最高評価の「ザ・ワールド・ファイブ・スター・エアラインズ(The World's 5-Star Airlines)」の認定を得ている。

概要[編集]

日本政府による「日本航空株式会社法」が、1953年昭和28年)に施行されてから、1987年に廃止されるまで日本のフラッグ・キャリアであった[8][9][10][11][12][13][14][15][16]

長年の歴史と伝統を持つ国際線は欧米アジア諸国、ハワイオセアニアなど世界各国をバランスよくカバーしており、国内線も地方に拠点を置くグループ航空各社(ジェイエア日本エアコミューター北海道エアシステム日本トランスオーシャン航空琉球エアーコミューター)と併せて北海道から沖縄県までの日本全国に国内主幹路線から国内ローカル線まで多彩なネットワークを誇る。前述の通り、日本のフラッグ・キャリアであることから高いサービス力を誇るのも同社の特徴である。世界的な航空連合である「ワンワールド」に加盟している[17]

日本では全日本空輸と並ぶ主要航空会社であり、両社併せて「航空大手2社」などと呼称される場合もある[18][19]

JALグループ再編の一環として2004年に日本航空株式会社から「日本航空インターナショナル」に社名変更し、国際線と一部の国内線を担当する会社として発足したが、のちに国内線の多くを担当する日本航空ジャパンを吸収合併したことにより、JAL便の運航を受け持つ単一の事業会社となった。2010年1月に会社更生法の適用を申請、更生手続の過程で持株会社「株式会社日本航空」や金融事業会社「ジャルキャピタル」などを吸収合併した[20]。グループを代表する中核事業会社として、一般には旧持株会社同様、日本航空日航JAL(ジャル)と通称される。識別信号は『Japan Air』を使用している。

日本航空電子工業日本航空学園新日本航空などとは別組織であり、資本上の関係はない。

沿革[編集]

  • 2002年10月2日 - 日本エアシステム(かつての東亜国内航空で、のちの日本航空ジャパン)と経営統合し、同社との株式移転により持株会社株式会社日本航空システム(2004年6月に株式会社日本航空へ商号変更)を設立、日本エアシステムとともにその完全子会社となる。
  • 2004年4月1日 - 日本航空、日本エアシステムを、それぞれ日本航空インターナショナル日本航空ジャパンと商号変更。同時に旧日本エアシステムの貨物事業が日本航空インターナショナルに全面移管される。
  • 2005年10月25日 - JALグループとして国際的な航空連合である「ワンワールド」への加盟方針を決定した。
  • 2006年4月1日 - 日本航空インターナショナルを存続会社として、ジャルセールスと合併。
  • 2006年10月1日 - 日本航空インターナショナルを存続会社として、日本航空ジャパンを吸収合併。
  • 2007年4月1日 - 日本航空インターナショナル、日本アジア航空、JALウェイズJALエクスプレスジェイエア日本トランスオーシャン航空が「ワンワールド」に正式加盟・サービス開始。「ワンワールド」塗装の航空機を運航。
  • 2008年4月1日 - 日本アジア航空を吸収合併。これにより日本アジア航空が運航していた中華民国路線は日本航空インターナショナルに承継された。
  • 2009年9月11日 - 経営再建の一環として、グループ会社の北海道エアシステムの経営からの撤退と株式の売却を発表。
  • 2010年1月19日 - 親会社である株式会社日本航空および、株式会社日本航空の子会社であるジャルキャピタルとともに、東京地方裁判所会社更生法の適用を申請し倒産。西松遥社長以下取締役は即日辞任した[21]。新経営陣は2月1日付で就任し、新たな会社としてスタートする。
  • 2010年2月1日 - 日本エアコミューター代表取締役社長大西賢が代表取締役社長兼グループCOOに、京セラ株式会社代表取締役名誉会長稲盛和夫が代表取締役会長兼グループCEOにそれぞれ就任。同日付で大西・稲盛体制および新経営陣発足。引き続き企業再生支援機構が支援する。
  • 2010年2月20日 - 東京証券取引所大阪証券取引所(現在は市場統合)・名古屋証券取引所において、日本航空の株式が上場廃止
  • 2010年5月17日 - 環境省により、航空業界としては全日本空輸に続きエコファースト企業に認定される。環境省とは2020年度までに二酸化炭素排出量を2005年度比で23%削減すること、バイオ燃料の研究開発と実用化に協力すること、ボーイング737-800などの省燃費・低騒音機材へ更新することなどが約束された[22]
  • 2010年6月25日 - 債権の一本化および債権カット交渉の円滑化を目的として、元子会社のジャルキャピタルとともに親会社である日本航空に吸収・統合されることが発表された[23]
  • 2010年8月31日 - 更生計画案を東京地裁に提出[24]
  • 2010年9月16日 - 2022年FIFAワールドカップ日本招致委員会とオフィシャル招致パートナー契約を締結し、渡航時の輸送協力や機内誌、機内映像での広報協力などを行う[25]
  • 2010年11月30日 - 東京地裁が更生計画案を認可。
  • 2010年12月1日 - 以下の施策を実施。
    • 日本航空インターナショナルを存続会社として、日本航空とジャルキャピタルを吸収合併(同年6月の報道時から変更)。
    • 合併により旧日本航空株主に交付された日本航空インターナショナル株式をただちに無償取得、無償取得分を含む全自己株式を消却し100%減資。
    • 企業再生支援機構から資本金・資本準備金各1,750億円(計3,500億円)の出資を受け、同機構傘下に入る。
    • 金融機関による5,215億円の債権放棄(債権放棄割合87.5%)。
    • JALウェイズおよびジャルリーブルを吸収合併。
  • 2010年12月31日 - 整理解雇を実施。
  • 2011年3月 - 北海道エアシステムの株式所有率を連結会計から除外される14.5%まで引き下げ、同社の経営から撤退。
  • 2011年3月15日 - 京セラ(250万株)、大和証券グループ(250万株)、東京海上日動火災保険(75万株)、損害保険ジャパン(25万株)、ジェイティービー(15万株)、阪急交通社(10万株)、あいおいニッセイ同和損害保険(5万株)、三井住友海上火災保険(5万株)を引受人とする127億円(635万株、1株あたり2,000円)の第三者割当増資(未公開株割当)を行う[26][27]
  • 2011年3月28日 - 会社更生終了。民間企業に復帰する。
  • 2011年4月1日 - 日本航空株式会社に商号変更。
  • 2011年8月16日 - カンタス航空グループ、三菱商事との合同出資でジェットスター・ジャパンを設立し、格安航空会社事業に参入することを発表。
  • 2011年9月5日 - ジェットスター・ジャパン株式会社を設立。日本航空の持株比率は33.3%。
  • 2012年8月10日 - 国土交通省によって「日本航空への企業再生への対応について」が策定され、2016年度まで企業再生が適切かつ確実に行われ、公的支援によって競争環境が歪められていないか、航空局による監視が行われるとした(8.10ペーパー)羽田空港発着枠において、競合他社に比べて不利な発着枠配分を受ける[28]
  • 2012年9月19日 - 東京証券取引所に再上場。企業再生支援機構が保有する全株式は約6,500億円で売却された[29]
  • 2013年10月7日 - 株式再上場後初の大規模な機材更新計画となる A350型機31機の導入を決定。初めて欧州エアバス社の大型機を次期主力国際線機材に選定。
  • 2014年10月1日 - JALエクスプレスを吸収合併[30][31]
  • 2014年10月23日-北海道エアシステムを再子会社化。
  • 2015年6月10日 - ボーイング787-9型機の初号機を受領した。国際線新仕様機「スカイスイート787」と同じシートを採用し、無線LANによる機内インターネット接続サービス「JAL Sky Wi-Fi」にも対応する。
  • 2016年4月26日 - 国土交通省は、羽田空港国際線発着枠のうち配分済みの深夜早朝時間帯4便(うち、日本航空は2便)はすべて昼間時間帯に移行することを決定した。これにより、日本航空は羽田からの国際線を昼間時間帯で2便増便できることとなった[32]
  • 2017年4月1日 - 39年ぶりに羽田発着のニューヨーク便が復活した[33]。国内線のハブ空港である羽田空港からの昼間時間帯での国際線就航は、出国・帰国時の同日乗り継ぎが可能となり利便性が高まる[34]
  • 2017年6月20日 - 国内線において機内Wi-Fi接続サービスを恒久的に無料とする旨を発表した。同社によれば、機内Wi-Fi接続サービスの無料サービスを期限限定なしで提供するのは、国内線では同社のみである[35]
  • 2017年11月16日 - 旅客サービスシステムアマデウス社の「アマデウスアルテア」に移行する[36]
  • 2018年7月31日 - 国際線中長距離格安航空会社として、ZIPAIR Tokyoを設立[37]
  • 2019年9月1日 - エアバスA350-900型機が国内線にて運航開始(初便は羽田福岡行きJAL317便)[38]
  • 2019年10月27日 - 国内線仕様ボーイング787-8型機が運航開始(初便は羽田伊丹行きJAL117便)[39]
  • 2020年4月1日 - 新制服の着用開始[40]

歴代経営陣一覧[編集]

日本航空発足以来の、歴代経営陣
就任年月 代表取締役社長(前職) 代表取締役会長(前職)
1951年8月 柳田誠二郎日本銀行副総裁) 藤山愛一郎日本商工会議所)会頭
1953年10月 原邦造(旧三井財閥幹部)
1961年1月 松尾静磨(航空庁長官)
1963年5月 植村甲午郎日本経済団体連合会副会長)
1969年5月 伍堂輝雄(日本経済団体連合会専務理事)
1971年5月 朝田静夫運輸次官 松尾静磨(代表取締役社長)
1973年5月 小林中アラビア石油代表取締役社長)
1977年6月 植村甲午郎(日本経済団体連合会名誉会長)
1979年6月 堀田庄三住友銀行代表取締役会長)
1981年6月 高木養根(代表取締役副社長)
1983年6月 花村仁八郎(日本経済団体連合会副会長)
1985年12月 山地進総務次官)
1986年6月 伊藤淳二鐘紡代表取締役会長)
1988年6月 渡辺文夫(東京海上火災保険代表取締役会長)
1990年6月 利光松男(代表取締役副社長)
1991年6月 山地進(代表取締役副会長)
1995年6月 近藤晃(代表取締役専務)
1998年6月 兼子勲(代表取締役専務)
2004年6月 新町敏行(代表取締役副社長) 兼子勲(代表取締役社長)
2006年6月 西松遥(代表取締役専務) 新町敏行(代表取締役社長)
2008年3月
2010年2月 大西賢(日本エアコミューター代表取締役社長) 稲盛和夫京セラ代表取締役名誉会長)
2012年2月 植木義晴(専務執行役員) 大西賢(代表取締役社長)
2018年4月 赤坂祐二(常務執行役員整備本部長・JALエンジニアリング代表取締役社長) 植木義晴(代表取締役社長)
  • 2002年10月の日本航空、日本エアシステムの経営統合から2004年6月の商号変更までは、日本航空システムの経営陣。2010年12月の合併から2011年4月の商号変更までは日本航空インターナショナルの経営陣。
  • 会長職は空白期間がある。

株主[編集]

航空法は、日本国の航空運送事業者およびその持株会社等における、外国人等が占める議決権の割合を「3分の1以下」に制限している(同法第4条および第120条、外資規制)。

日本航空は、地方不採算路線の廃止(破綻前後に50路線を運休、8地点から撤退)や企業再生時の大規模な人員整理(退職勧奨による自主退職、パイロット81名・客室乗務員84名の整理解雇、子会社の売却などによりグループ全体で1万5,000人以上を削減)、賃金・諸手当・福利厚生の見直しなどにより、高収益体質へ転換していることに加え、欠損金の繰越控除制度により法人税が減免されており、当社の高い自己資本利益率・高配当利回りを評価した世界の機関投資家が、日本航空の株式を買っているものと見られている[41]

航空法第120条の2に基づき、3分の1(33.33%)を超える外国人保有分については名義書換を拒否しており、外国人等が占める議決権の割合を「3分の1以下」に維持している。2013年6月に改訂された定款の規定により、名義変更を拒否した外国人株主にも配当は支払われている。

ロゴマーク[編集]

「鶴丸」 (1959年 - 2002年、2011年 - 現在)[編集]

1959年に登場してから旧日本航空(株)の尾翼マークとして長年用いられ、同社のシンボルとしても知られたものの、2002年10月に事業子会社となった(株)日本航空がロゴマークを「The Arc of the Sun」に切り替えたため、名目上廃止された。鶴丸が尾翼に描かれた1989年からの旧塗装機は、機材の塗装更新や売却等により2008年までに消滅している[42]。しかし、2010年1月の経営破綻後、原点回帰の意を込めて2011年4月1日に改めて採用されることになった。新たな鶴丸は初代に似ているが、翼の切れ込みを深くし、「JAL」の文字を太い斜体にしている[43]。同時に、日本航空やジャルパックJALカードJALマイレージバンクなど、グループ会社の社名ロゴタイプも一新された。

新塗装初号機(ボーイング767-300ERの新造機JA654J)は、同年2月28日に羽田 - 釧路間のチャーターフライトでお披露目され[44]、同年3月2日より羽田 - 北京線で定期路線への就航を開始している。

社章が鶴丸になった経緯は、当時の社長がフランス人のデザイナーに依頼した際に、「日本にはこんなに優れたモチーフがありながら、何故外国人の私に依頼するのですか」と日本の「紋帳」を示したことによる。社長は自家の家紋を思い出し、鶴丸に決定した[45]

「The Arc of the Sun」(太陽のアーク)(2002年 - 2011年)[編集]

1989年から2002年にかけて使用されていたロゴ
The Arc of the Sun。2002年から2011年にかけて使用されていたロゴ

日本航空と日本エアシステムの経営統合(日本航空システムの発足)時に「The Arc of the Sun(太陽のアーク)」と呼ばれるロゴマークと塗装が制定された。JALの「A」の上に、「ノ」の字状の立体形の円弧が描かれたデザインである。デザイン担当はアメリカ合衆国の大手デザイン会社ランドーアソシエイツで、旧日本航空の民営化後の1989年初から導入されたAとLの下にグレーと赤の長方形を形取った先代のロゴマークも同社の手によるものである。

新デザインは、2003年4月の新・JALマイレージバンクの発足とそれにともなうJALカードの券面が一新されたことや、JALパック・JALストーリーの再編にともなうロゴ変更で多くの目に触れるようになった。2004年4月以降は、日本航空インターナショナルと日本航空ジャパンの機体塗装や機内搭載品などを含めたすべてのビジュアルイメージが順次統一され、日本アジア航空などの系列運航会社も日本航空と同時期に社名ロゴタイプが変更となり、機体デザインを更新していった。独自ロゴの使用を継続していた琉球エアーコミューターも新機種導入を契機として2007年4月にJALグループのビジュアルイメージを採用した。

なお、「Dream Skyward」というスローガンもこのロゴと同時に制定され、CMのアイキャッチやラジオの提供読みで使用されていた。このスローガンは2011年4月に鶴丸マークの採用によって消滅したが、機内誌である『SKYWARD』にその名を残している[46]

塗装[編集]

垂直尾翼に鶴丸が復活した6代目塗装(ボーイング787-8)

6代目塗装「鶴丸」(2011年 - 現在)[編集]

  • 2011年4月1日に採用された3代目「鶴丸」塗装。ホワイトボディに「JAPAN AIRLINES」の斜体字が表記され、尾翼には新しい「鶴丸」が入る[43]。機種名表示は5代目塗装をそのまま踏襲する。
  • 特別塗装機として、「大気観測プロジェクト CONTRAIL」[47]、「ロンドンオリンピック「がんばれ!ニッポン!」」[48]、「スタジオジブリ「空を飛ぶ。」特別デカール機」[49]、「ピンクリボンJET」[50]Suicaのペンギンジェット」[51] などがある。2015年には日本航空が、2013年に日本での開催が決定した2020年夏季オリンピックパラリンピック(2020年東京オリンピック)のオフィシャルパートナーに決定したことで、2020年東京オリンピック大会応援のための特別塗装機が運航されることとなった。第一弾として2015年6月27日より特別塗装機「JAL FLY to 2020 特別塗装機」を運航している。特別塗装と同時に日本オリンピック協会のオリンピックシンボルなどが特別塗装の対象となったB777-300型機(JA751J)に描かれている。
  • B737-800・B767-300ER一部機材・E170・E190のようにウイングレットが装備されている機材は銀色で塗装されている。2019年9月から導入されたA350-900ではウイングレットが赤色と銀色のグラデーションに変更された。

5代目塗装「太陽のアーク」(2002年 - 2011年)[編集]

5代目塗装機
  • 2002年の日本航空と日本エアシステムとの経営統合を機に採用された「太陽のアーク」は、先代と同じくランドーアソシエイツによるデザイン[52]。社名表記は「JAPAN AIRLINES」。機種名表示は、薄いグレーで非常に見えにくい4代目とは違いはっきりと判読できる黒で表示される。ボーイング機とエアバス機は最後部ドア前の客室窓下に表示され(特別塗装機除く)、DC-10/MD-11は機体最後部ドアの後ろに(サイズが少し大きくなった。「McDONNELL DOUGLAS」の表示あり)、MD-81/87/90はエンジン前の客室窓下に表示されている(「McDONNELL DOUGLAS」の表示はなし)。従来、日本航空では「BOEING747-400」の「-400」のような派生型の表示をせずに「BOEING 747」のように機種名単独で表示してきたが、ボーイング737-800は唯一派生型を含む表示をしている。
  • 複数種類の塗装が施されていた旧日本エアシステムの機材は、塗装が変更されるまでの間は暫定的に日本航空の「JAL」ロゴのステッカーが貼られて運航された。2006年4月にエアバスA300-B2/B4型機が退役し、同年夏に売却先のアメリカへ移送されたと同時に旧日本エアシステムの塗装はその歴史を閉じた。
  • 特別塗装機として、「たまごっち」や「ワンワールド」加盟記念、FIFAワールドカップ日本代表チーム「Samurai Blue」[53]、「先得ジェット」、「成田国際空港開港30周年記念」[54]、「JAL×コブクロ・ジェット」、「ドラえもんジェット[55]」などがある。

運航機材[編集]

日本航空が発注したボーイング社製航空機の顧客番号(カスタマーコード)は46[56]、航空機の型式名は767-346ER、777-346ER、737-846 などとなる。統合前の日本エアシステムが発注した機体のカスタマーコードは89であり、日本航空が保有していたボーイング777-200型機の一部の機体の型式名は777-289となっている。

2006年度からボーイング737-800を50機導入しており、近距離国際線にも随時投入しているほか、2012年からは燃費効率の優れた最新鋭のボーイング787の導入・運航を開始している。

エアバス社の航空機は、統合前の旧・日本エアシステムが発注したエアバスA300のみであったが、2013年10月7日、ボーイング777の後継機として、同社として初めてとなるエアバスA350 XWB型機を確定31機、オプション25機発注を発表[57]。主にボーイング777の置き換えを視野に入れての導入であり、今後は大型機はA350 XWBに統一する予定である[58]。なお、A350 XWBの導入は2013年当時の社長であった機長出身の植木義晴が主導的な役割を担った[59]。同機は日本の航空会社としても初発注となったが、すでに世界で多くの航空会社が運航実績を残している。JALは2019年6月よりボーイング777-200/-300の後継機としてエアバスA350-900の導入を順次進めており、同年9月から国内線にて運航開始した。2023年からはボーイング777-300ERの後継機として国際線向けにエアバスA350-1000の導入も予定されている。

2017年12月5日、JALは超音速輸送機開発を行う米国の「ブーム・テクノロジー社」と資本業務提携で合意し、将来の優先発注権を20機確保したと発表した[60]

国内線機材[編集]

2021年9月現在、国内線機材では、もっとも需要が高い幹線(羽田 - 伊丹新千歳福岡那覇線など)には主にエアバスA350-900型機やボーイング787-8型機、準幹線には主にボーイング767-300ER型機、地方路線には主にボーイング737-800型機を充当している[注釈 1][61]

2009年2月からは、既存路線の機材小型化・運航コストの効率化を目的に系列会社のジェイエアが運航する小型機エンブラエル170を導入した[62]。2014年に同型機を追加発注すると同時にストレッチ型のエンブラエル190も新規発注し、2016年から導入運用されている。

2017年9月に787-8を退役する767-300型機や777型機の国内線代替機材として追加発注。2019年9月に受領し、2019年10月27日より羽田-伊丹線を皮切りに運航を開始した[63][64]

2019年6月からは前述のとおりボーイング777-200型機/-300型機の後継機としてエアバスA350-900の導入を進めており、2019年9月1日より羽田-福岡線を皮切りに運航を開始した[65]

2020年以降はCOVID-19に伴い、国際線需要減退の影響もあり、国際線で運用されていたボーイング777-200ER(GEエンジン採用機)を国内線転用し2022年度まで運用する予定だが、客室仕様を国際線仕様のまま転用されるが普通席にプラス1,000円で乗れるクラスJとしてビジネスクラスを販売するため、人気が高く競争率が激しくなっている。また、国際線仕様のボーイング767-300ERやボーイング737-800を国内線に充当するケースもある。2021年4月からはエアバスA350-900を伊丹ー那覇路線に投入し、後述のエンジントラブルに伴う飛行停止措置により同年3月末で退役扱いとなったPWエンジン採用のボーイング777-200型機/-300型機の計13機と入れ替え運用された。また2021年7月初旬からボーイング787-8型機を新千歳 - 羽田線に投入し、主に午前の路線で運行されている。

国際線機材[編集]

国際線機材では、欧米などの長距離路線は主にボーイング777-300ER型機やボーイング787-9型機、東南アジアやハワイなどの中距離路線には主にボーイング787-8型機やボーイング767-300ER型機、台湾などの近距離向けに主にボーイング737-800型機を充当している。最新鋭のボーイング787型機は2012年から導入を開始しており、ボストンサンディエゴダラスヘルシンキモスクワなど、従来の大型機では採算の厳しい長距離路線の運航を実現させている[66]2023年以降はボーイング777‐300ER型機の後継機としてエアバスA350-1000型機を導入予定である。

運航機材一覧[編集]

日本航空保有機材(2021年11月15日現在)[67]
機材 機材数 確定発注 オプション コンフィグ 備考
F J W Y 合計 JALコード
エアバスA350-1000 13[68] 25 TBA JA01WJ~JA30WJ
2023年以降順次受領予定
エアバスA350-900 13 5[68] 12 94 263 369 X01 国内線仕様(主に国内幹線)
JA01XJ~JA30XJ
2021年度末までに計14機導入見込み
JA01XJ:導入記念塗装(挑戦のレッド)
JA02XJ:導入記念塗装(革新のシルバー)
JA03XJ:導入記念塗装(エコのグリーン)
JA06XJ:みんなのJAL2020ジェット塗装
12 56 323 391 X02
ボーイング777-300ER 13 8 49 40 147 244 W84 "Sky Suite 777"「SS7」
ボーイング777-200ER 5 26 286 312 W63/W64 "Sky Suite 777"「SS2」
国際線仕様のまま国内線にて運航中(2022年度末退役予定)
ボーイング787-9 22 44 35 116 195 E71 "Sky Suite 787"「SS9」
52 35 116 203 E91 "Sky Suite 787"「SS9Ⅱ」
28 21 190 239 E92 "Sky Suite 787"「SS9Ⅱ」
ボーイング787-8 26 20 6 58 227 291 E21 国内線仕様(主に国内幹線)
JA846J~JA849J
30 176 206 E03 "SELL FLAT NEO"
JA821J~JA835J
JA822JとJA824J、JA825JはZIPAIRに転用
30 156 186 E12 "Sky Suite 787"「SS8」
JA836J~JA845J
ボーイング767-300ER 29 5 42 205 252 A25 "SKY NEXT"
国内線仕様
42 219 261 A27/A28
30 197 227 A43 "SKYRECLINER"
国際線仕様のまま国内線にて運航中
24 175 199 A44 "Sky Suite 767"「SS6」
ウイングレット付き
ボーイング737-800 48 20 145 165 V32/V35 "SKY NEXT"
国内線仕様
12 132 144 V40 "スカイラックス"
合計 156 19 45

ギャラリー[編集]

発注機材[編集]

当初は米国ダグラス社製を多く導入していたが、1965年のボーイング727導入以降は同じ米国ボーイング社製を主力としていた。2013年に欧州エアバス社製A350を次期主力機材として発注し、2019年から導入運用している。

ボーイング787を2008年度より国内線に随時導入する予定であったが、ボーイング社の開発遅延により2011年第一四半期以降に遅れることとなった。その後、方針の変更によりボーイング787は当面国内線には導入せず、国際線機材の間合い運用もいっさい行わないこととしていた[69] が、2017年9月に787-8を4機、退役する767-300型機や777型機の国内線代替機材として追加発注。2019年以降受領し、エンジン騒音の影響が大きい大阪伊丹空港発着便を中心に運用している[63]

超音速輸送機については、かつてコンコルドの導入を計画し仮発注まで進んだもののキャンセルした。2017年には超音速旅客機を研究を行うブーム・テクノロジーと資本提携し、20機の優先発注権を確保する予定があると発表している[70]

国産機はYS-11を日本初の国際線に投入し、2014年に三菱航空機Mitsubishi SpaceJetシリーズを2021年からジェイエア用としてMitsubishi SpaceJetの導入を予定していたが、再三メーカーの安全審査遅延により計画通りの受領が難しくなっていた。さらに2020年のCOVID-19の影響での旅客機需要減退により、メーカーの事実上開発凍結が発表され代替機材の必要性が出てきているが、三菱発注同時期にエンブラエル社製リージョナルジェット機追加発注し、受領運用しているため、同じ三菱旅客機を発注し、代替機のないANAよりは状況は切迫していない。

現状、後継機選定問題は経年化した767や737の後継機になるがボーイングのNMA(New Midsize Airplane)計画白紙化、MAXシリーズ運航停止からコロナによるメーカー打撃などにより実質エアバス単独候補になる可能性がある。

2019年からはボーイング777-200/-300の後継機として、エアバスA350-900の導入を順次進めており、2019年9月1日より国内線にて運航開始した[71]。国内線機材から入れ替え代替運用されている。2023年以降はボーイング777-300ERの後継機として国際線にエアバスA350-1000を導入予定。

退役機材[編集]

世界の航空会社として最大機数を発注したボーイング747シリーズは、1970年代から現在に至るまで日本航空を代表する機材であるとともに、大量輸送を実現する高度経済成長のシンボルとまで言われた[72]。しかし、ボーイング747クラシックシリーズは航空機関士が必要であり、また原油価格の高騰も相まって運航効率が次第に悪化し、ボーイング747-300が2009年7月に、ボーイング747-400は2011年3月1日にラストフライトを行って退役し、保有するボーイング747ならびに四発機は完全に姿を消した。また、経年化が進んだボーイング767-200についても2010年3月に退役した[73]。旧日本エアシステムで導入され、合併後も含めて17年間運航したマクドネル・ダグラスMD-902013年3月30日に退役した。

2020年以降はCOVID-19にともなう世界的な航空需要喪失により事業構造の見直し、2021年度末までに9機ある国際線用777-200ERのうち5機を国内線に転用し残り4機を全機退役、2022年度末までに国内線用の777全13機を退役させ、2022年度前半までに737-800のリース機5機を返却し経年機の退役を進め、機材や整備費などを削減する方針[74]だった。しかし、2021年2月に国内線777で採用していたPW4000エンジントラブルにより、国交省が運航停止指示を出したため該当13機が飛行禁止状態になり、運航停止時適用外の国際線777-200ERやA350-900、国内線787-8、国際線767-300ERによる代替運航のめどをつけ、21年3月期に数十億円規模の特別損失処理をして退役の前倒しをしている[75][76]

ギャラリー[編集]

訓練専用機材[編集]

1960年代より訓練専用機材を導入し、日本で初めてパイロットの自社養成を開始した[77]。その後、初のジェット訓練専用機材であるダッソー・ファルコン20を導入するなど[78] 機材ラインナップの拡充を行った。自社養成訓練は羽田空港整備地区の日本航空テクニカルセンターで行われている。

自社養成訓練は、基礎訓練である初期を日本航空テクニカルセンターで行ったあと、アリゾナ州のファルコン・フィールド空港(単発プロペラ機の課程)およびフェニックス・メサ・ゲートウェイ空港(双発ジェット機の課程)にて飛行訓練を実施する。アメリカでの飛行訓練はアメリカン航空やイベリア航空とともにCAEに委託しており、CAE Oxford Aviation AcademyのPhoenix校で実施している。その後の訓練は再び日本航空テクニカルセンターの訓練施設で実施する。一部、実機を用いて行う離着陸に特化した訓練は、グアム国際空港[79] で行われている。

以前は下地島空港仙台空港ナパやモーゼスレイク、アデレードで行われており、完全に自社保有の訓練施設も多数存在した[80]。それらのほとんどは経営再建時に売却されている。

初等訓練はDiamond DA40、多発タービンの資格取得はセスナ・サイテーションで行う。東京での訓練はボーイング737 ネクストジェネレーションまたはボーイング767フライトシミュレーターと実機訓練(有償飛行)で行い、所定の審査を経て副操縦士昇格となる。

ボーディング・ミュージック[編集]

I Will Be There with You」(David Foster作曲)と「明日の翼」(久石譲作曲)が起用されており、前者は搭乗時、後者は降機時にそれぞれ流れる。

国内線[編集]

改装後
東京国際空港第1ターミナル

設立当初より国内線の運航は東京発着便を中心とした幹線を中心に行っていたが、1972年に日本航空と全日本空輸東亜国内航空(のちの日本エアシステム)の大手3社に対して運輸省より事業路線割り当て(いわゆる45/47体制)が行われ、日本航空は国内幹線の運航が割り当てられることになった。しかし、1985年にこの事業路線割り当てが廃止されたあとは、準幹線や地方発着のローカル線にも路線網を拡大した。

2002年の日本エアシステムとの経営統合により、国内線の多くを日本航空ジャパン(旧:日本エアシステム)に譲渡するとともに日本エアシステムの国際線を引き継いだが、2006年10月1日に同社と合併したため、最終的に旧両社の国内線を一手に引き継いで運航することになった。その後の路線の統廃合を経て2020年現在はグループ全体で60空港、約140路線(季節運航便ならびにコードシェア便[81]含む)に就航している。

東京国際空港においては2004年12月1日の第2旅客ターミナル開業に伴い、全日本空輸などが第2旅客ターミナルに移転したことから、同年12月21日から第1旅客ターミナルの南北両ウイングから搭乗できるようになった。これにより東京国際空港発着の国内線は北海道東北北陸東海近畿方面への便の搭乗は北ウイング、中国四国九州沖縄方面への便の搭乗は南ウイングと方面別に分かれた。

定期便就航地[編集]

グループ全体(季節運航便及びコードシェア便[82]含む)

太字がハブ(拠点)空港

2019年12月1日現在

過去の定期便就航空港[編集]

運賃体系[編集]

新規参入航空会社が格安運賃で対抗してきているにもかかわらず、日本航空と全日本空輸、日本エアシステムの大手3社は「片方が動けばもう一方が追随」の結果、日本の航空業界を支配する両社の運賃に大差はなく、その差額が数百円程度に収まっていたうえ、なぜか運賃改定が両社とも数日以内に行われていたことから「事実上のカルテル」だと揶揄されることも多かった。

しかし一時期、国内線における全日本空輸との差別化は運賃にもおよび「片方が動けばもう一方が追随」というそれまでとは異なる状況になっていた。顕著な例としては、全日本空輸がバースデー割引を廃止して28日前までの予約で実質同運賃並みの運賃設定となる「旅割」を展開するのに対し、日本航空はバースデー割引を維持したまま、前述の「旅割」と同系の28日前までの予約で大幅割引の「先得割引」を新設するなど、運賃面でこれまで個人客向け運賃に弱かったと評されていた日本航空が全日本空輸より優位に立つなど、さまざまな戦略の変化が見られていた。

しかし、その後の価格競争の激化によって、2014年現在では大きな差はなくなっている。

なお、2008年4月にはJALカード会員限定で「ビジネスきっぷ」を発売した。マイルが100%積算され、最大で41%の割引となる。搭乗当日まで購入できることが特徴である。なお、繁忙期では往復運賃(ただし、往復運賃対象期間外は普通運賃)と同額になっており、文字通り当日購入するビジネス顧客をターゲットとした運賃である。なお、予約と同時にクラスJやファーストクラスの予約もできる。

国内線機内クラス[編集]

国内幹線(羽田 ‐ 伊丹線、新千歳線、福岡線、那覇線)では普通席とクラスJ、ファーストクラスの3クラス体制を取っているが、そのほかの路線では普通席とクラスJの2クラス体制となっている[注釈 2]2014年5月28日からは羽田-福岡線にWelcome! New Skyプロジェクトの一環として、機内インテリアを刷新し、国内航空会社としては初めて国内線に機内インターネットサービスを利用できる新機材「JAL SKY NEXT」をボーイング777-200に導入。JAL SKY NEXTはボーイング777-300など77機に導入された[83](機内インターネットサービスは2014年7月導入)。

ファーストクラス[編集]

ファーストクラス機内食
羽田空港のファーストクラス専用チェックインカウンター
国内線ファーストクラスシート

ビジネスマンや裕福な個人旅客などの、利用頻度が多く比較的単価が高い路線を利用する客層を獲得するため、国内線における最上級クラスとして2007年12月1日から導入した。

当初は羽田 - 伊丹線に就航しているボーイング777-200(旧JAS機除く)に導入。その後、段階的に計15機に各14席の設置を進め、2008年4月1日には羽田 - 福岡線に、同年6月1日には羽田 - 新千歳線に、2012年8月1日には羽田 - 那覇線へ導入した。料金は通常の運賃に8,000円の追加となり、空席がある場合は、当日空港カウンターで追加料金を払うことでアップグレードが可能である。現在はエアバスA350-900ボーイング787-8、一部のボーイング767-300ERにそれぞれ12席、6席、5席設定している。ボーイング777-200は前述の搭載エンジントラブルに伴う運航停止措置により、運航再開時期が未定であることから2020年度内に旧JAS機も含めて全機退役している[84][85]

なお、すべての「ファーストクラス」導入機材に「クラスJ」も併設されているものの、「ファーストクラス」はその質の高いサービスが高い評価を受けて、「クラスJ」同様に導入以降高い搭乗率を獲得している[86]

詳しいサービスについては JALホームページ を参照。

機内サービス[編集]

機内食やデザートは、国内の高級レストラン料亭と提携したものを、朝食、昼食、夕食時のそれぞれの時間帯ごとのメニューから、好みのものを選択できる。夕食時には、「ミシュランガイド東京2008年版」で星を獲得した「分とく山」、「なだ万」、「アロマフレスカ」、「ラリアンス」、「エプバンタイユ」の5つの料亭やレストランとの提携メニューを提供する。また、すべてのメニューは10日ごとに変更する。

飲み物は、焼酎「森伊蔵」などをグラスや陶器で無償提供するほか、各種ビールやソフトドリンク、茶類も無償で提供される。また、全国紙やスポーツ紙、機内における上着の預かりサービスも提供する。

地上サービス[編集]

出発時には専用チェックインカウンターや「ダイヤモンド・プレミア ラウンジ」(羽田空港・新千歳空港・伊丹空港)、「サクララウンジ」(それ以外の空港)を用意するほか、専用のセキュリティーゲートの利用や優先搭乗、手荷物の無償上限の40キロへの引き上げや到着時の手荷物の優先手渡しサービス、区間マイルの50%割増加算を提供する。

シート[編集]

機内最前部に、日本の航空会社の国内線専用シートとしては最大の占有スペースを持つ、前後ピッチ130センチ、座面幅53センチ、ひじ掛け幅33センチ、最大42度のリクライニング角の、レッグレストとフットレストが装備された本皮シートを設置する。また、この専用シートは大型パーティションを持つほか、ノイズキャンセリング機能つきヘッドホンや専用のスリッパ、ブランケット、クッションも提供する。

クラスJ[編集]

クラスJシート(B767-300)
B767-300 JAL SKY NEXT仕様 クラスJシート

日本エアシステムとの経営統合後、「スーパーシート」「レインボーシート(日本エアシステム)」を元に、日本航空としては初めての国内線へのミドルクラスの導入として、通常運賃にプラス一律1,000円で利用できる「クラスJ」を設置した。現在は、ジェイエアが運航するエンブラエル170並びに日本エアコミューター北海道エアシステム琉球エアーコミューターの各機種を除くすべての機材に設定している。2016年5月にはジェイエアのエンブラエル190にもクラスJが設置された。これによりリージョナルジェットで初めてクラスJが設定されることになった[87]

追加料金が1,000円という廉価にもかかわらず、より広いシートと高いサービスで空の旅を楽しむことができること、空席がある場合は当日空港でアップグレードできることなどが利用客に受け入れられ、高い座席使用率を維持していることから[88][89]、2010年8月、設定座席数を増やすことを発表した[90]

なお、1980年代中盤には、国際線のファーストクラスとエグゼクティブクラスの間に、「クラスJ」と似た名称の上級中間クラス「スーパーエグゼクティブ・Jクラス」が設定されていた。

修学旅行などの団体客が重なった場合には、クラスJ装備機での運航であってもクラスJの座席を一般客に対し普通席扱いで開放する場合がある。

座席や詳しいサービスについては、JALホームページ を参照。

機内サービス[編集]

普通席と同様の無償でのソフトドリンクや茶類、スープおよびクラスJ専用のコーヒーや緑茶、野菜ジュースの提供に加えて、厚手の毛布の提供などを行っている。

シート[編集]

グッドデザイン賞を受賞した、平均47センチと普通席に比べて幅の広い座面とひじかけ、フットレストと引き出し型テーブルを持つ、平均97センチの広いピッチを持つシートを用意している。なお、国際線機材により運航される場合は、ビジネスクラスのシートが提供されるほか、シート切り替えが終わっていない機材については旧レインボーシートおよびスーパーシートをそのまま流用していたが、現在はJAL SKY NEXT仕様に更新されている。

普通席[編集]

機内サービス[編集]
普通席(B767-300)

国際線のエコノミークラスに相当する席で、すべての機材、路線に提供している。

ソフトドリンクやコーヒー紅茶緑茶スープなどの飲料やキャンディを無償で提供する。また、毛布や機内誌機内販売も提供している。また、ニュースや「ミシュラン・グリーンガイド・ジャパンの旅」などのビデオを客室内のモニターや個人用画面で放映するほか、個人用画面がある機材ではイヤホンも無償で提供する[注釈 3]

機内オーディオサービスは2021年4月からサービスを終了した。

シート[編集]

ドイツのレカロ製のシートを中心に、機種や導入時期により数種類のシートが提供されている。なお、元日本エアシステムのボーイング777-200には個人用テレビが装備されており時刻表でも「7J2」の表示で区別されていたが、順次ファーストクラス設定機材に改修され、その際にシートも交換されて他のボーイング777-200と同じく個人用テレビのない内装になった。その後、A350および787に導入されたシートには個人用モニターが設置された。

国際線[編集]

成田国際空港第2ターミナル

多数のワイドボディ航空機を保有する日本航空(JAL)は、1990年代以降本格的に国際線業務に参入した全日本空輸(ANA)とともに日本発着による営業運航を行っており、毎日欧米諸国をはじめとした国際都市と日本を結ぶ長距離国際線を多く運航している。2015年現在でも日本企業の海外出張など国際的経済活動を支える主要航空会社であり、2014年には現行の国際線主力機材B777シリーズに替わる次期主力機材として、日本航空としては史上初となるエアバス社の大型旅客機A350型機を確定31機、オプション25機を発注しており、高い航続距離と快適性を併せ持つこの新機材は、2019年より国内線から順次導入を進めており国際線は2023年以降に導入開始予定である。現在では羽田空港の再国際化にともない、大幅に国際線就航都市を増やしたANAと日本国民のニーズに協力して応える体制が確立され、かつて20世紀に双発機に課されていた渡洋飛行規制ETOPSが大幅緩和されたこともあり、連続飛行による航続距離が大幅に向上した中型機材B787ドリームライナー)の保有機数増加も大きな要素として働き、2015年末時点でのJALおよびANA両社を合計した日本発着による直行国際便就航地は、西側としての国策的な関係もあり、国際線の運航が日本エアシステム(JAS)合併以前の日本航空による事実上の寡占状態であった冷戦時代よりも大幅に増えている。2013年ごろから日本にも本格的に進出した国外格安航空会社による東アジアおよび東南アジア各地への独自路線開設が相次ぎ、首都圏を経由せず海外に渡航することが容易となり、一般国民による個人旅行としての海外旅行は、バブル経済期以前と比べさらに気軽に楽しめるようになった。日本航空の自社運航便としても、東京/羽田空港発着英国/ロンドンヒースロー空港線が高搭乗率を維持しており、2015年11月からは、2001年以来の約14年ぶりの復活となる成田国際空港発着テキサス州ダラスフォートワース線を開設した。北米大陸路線については、大型機材で運航するアメリカ合衆国/ニューヨークジョン・F・ケネディ国際空港マサチューセッツ州ボストンへの直行便に次ぐ主力路線として、最新鋭機材B787-8型機の新仕様機材である「JAL SKY SUITE 787」で運航するアメリカ合衆国南部への主力路線として運航している。同空港からの国際線運航便数は、13路線・1日20便(2015冬ダイヤから中国路線増便のため)となっている。

世界的な航空連合のひとつである「ワンワールド」に加盟しており、コードシェア便によるネットワーク拡充、共通運賃の導入、マイル加算の多様化など利便性を高めている。ブリティッシュ・エアウェイズアメリカン航空キャセイパシフィック航空カンタス航空イベリア航空フィンエアーなどのワンワールド各社や、エミレーツ航空大韓航空などのワンワールド以外の航空会社とのコードシェアによる他社運航便を含めると、2015年4月現在、世界51か国・地域の305空港へ運航している(太平洋路線でのグアムは米国領、パペーテフランス領ポリネシアとしてフランス扱いとして算定)[91]。更にアメリカン航空やブリティッシュ・エアウェイズ、フィンエアー、イベリア航空、マレーシア航空とは共同事業を展開している。

就航都市(貨物便除く)[編集]

就航路線[編集]

2021年9月1日現在。ただしコードシェア便による就航路線は含まない。
自社国際線路線を開設している日本の空港は東京国際空港東京都大田区)、成田国際空港千葉県成田市)、関西国際空港大阪府泉南市)、中部国際空港愛知県常滑市)の4空港である。COVID-19の影響で国際線に多数の運休や減便、計画変更などが発生している[92]

マドリードベルリンデュッセルドルフなどワンワールド加盟航空会社が拠点とする都市[94]ヤンゴン中国の地方都市など経済成長の著しい都市[95] への新規路線開設や、デンパサールサンパウロミラノなど経営再建時期に撤退した路線を念頭として、2013年ごろからの本格化した外国人訪日ブームが追い風となり、JALの業績は急速に回復した。長く続いた次期長距離機材(A350)の選定完了と黒字体質回復にともない、以前の自社運航路線の復活や新路線開設が検討中である。2015年3月には、関西国際空港よりアメリカ合衆国カリフォルニア州ロサンゼルス国際空港に、11月には、成田国際空港よりアメリカ合衆国テキサス州ダラス・フォートワース国際空港への長距離路線が定期就航を再開した[96]

過去の定期就航地[編集]

1970年代中ごろまでは航空機の航続距離が短かったこともあり、給油のために最終目的地までに数か所経由することが多く、協定により有償乗客の乗降が不可能な空港に純粋な給油目的で寄航(テクニカルランディング)することも多かった。また、特に南回りヨーロッパ線は、シベリア経由北回りヨーロッパ線の就航便数が限られていたことや、中東の産油国に乗入れることによる関係構築という国策もあり、南アジアや中東の都市に多数寄港していた。

[77][97]

不定期便[編集]

東京成田大阪関西名古屋中部札幌新千歳福岡北九州など日本国内各地の空港からモントリオールアンカレッジコロールデンパザールザグレブブダペストトロントウランバートルフェアバンクスマジュロなどへ不定期便またはチャーター便、プログラムチャーター便として就航している[98][99]

運賃体系[編集]

1994年4月から実施された新しい日本発国際航空運賃制度にもとづき、エコノミークラスを対象とした正規国際線割引運賃「JAL悟空」を運輸省(当時)に認可申請し、同月1日から実施した。その後、事前購入割引による複数の割引運賃を導入したほか、正規国際線割引運賃をビジネスクラスにも拡大した[100]

機内サービス[編集]

国際線機内サービスの特徴として、かつては和服でおしぼりやうちわを手渡すサービス[101]や、和食機内食の提供を行い好評を得たほか、和室風の空港ラウンジや、ダグラスDC-8やボーイング747などの最新鋭機の導入[77]、機内ラウンジ[102]寝台[103]などの豪華な機内仕様、清潔さを保った機内などに代表される日本的なサービスや新サービスの積極的導入を行い、高い評価を得た。1980年9月には日本の航空会社として初のビジネスクラスの導入を行った。

2000年代後半以降、ファーストクラスやビジネスクラスにおいては、市場では入手困難な日本酒焼酎炊飯器による炊き立てご飯、法被やナイトガウンを提供するなど日本的なサービスを再び強化している。これらのサービスは、ファーストクラスやビジネスクラスの主な顧客層である日本人ビジネスマンのみならず、日本国外の旅行専門誌[104] や富裕層向け雑誌[105]、日本を訪れる外国人ビジネスマンにも好評を得ている[104]

2008年6月10日、ファーストクラスやエグゼクティブクラス(現在のビジネスクラス)、エコノミークラスへ快適性を増した新型シートと機内エンターテイメントの導入を発表した[106]。新しいデザインの「シェルフラットシート」がグッドデザイン賞を受賞した[107]

ボーイング777-300ER型機

2012年9月13日には、Welcome! New Skyプロジェクトを発表し、国際線ボーイング777-300ER型機の全クラスの座席と機内食を一新することを明らかにした[108]。ビジネスクラスへのフルフラット座席導入をはじめとして、「1クラス上の最高品質」を全クラスのテーマとして掲げており、2013年1月の成田 - ロンドン線からサービスを開始した。2013年5月30日にはボーイング767-300ER型機の全クラスの座席を一新することを発表し[109]、2013年12月から成田 - バンクーバー線に就航した。また、ボーイング787型機(-8型機では改修や発表以降の新規導入分から、-9型機は就航当初から導入)、ボーイング777-200ER型機にも順次スカイスイート仕様機材の導入が進められており、中長距離国際線のビジネスクラス座席のフルフラット化、エコノミークラスのシートピッチ拡大化を進めている。

経営破綻以降機内サービスも強化しており、JAL SKY Wi-Fiと呼ばれる機内インターネットサービス[110] など装備を充実させたボーイング777-300ER、767のスカイスイート機材を導入をしている。

機材更新も進めており、2012年からは燃費効率のいい最新鋭のボーイング787を、ボストンサンディエゴダラスバンコクモスクワヘルシンキなどに就航させている[111]

これらのサービスが高い評価を受けて、1980年にはエアー・トランスポート・ワールド(ATW)誌上でエアライン・オブザ・イヤーに日本の航空会社として初めて選ばれた。2002年にも日本の航空会社として2度目の選出を受けている[112]。2008年10月に発表された旅行専門誌「コンデナスト・トラベラー(アメリカ版)」によるサービス格付け「Top 25 Airlines」の国際線部門においては、日本を含む北東アジアの航空会社としては最上位の5位にランクされた[104] ほか、2010年3月にオーストラリアで発表された国際線の満足度調査でも2位にランクされた[113]

国際線機内クラス[編集]

2015年現在はファーストクラスとビジネスクラス、2007年12月にビジネス旅客の多い長距離路線を中心に導入されたプレミアムエコノミー[114]とエコノミークラスの4クラスがある。多くの地方発着路線や短・中距離路線、ハワイやグアム線などのリゾート路線、一部の長距離路線ではビジネスクラスとエコノミークラスの2クラス制になっている。クラスごとにイメージカラーが設定されており、ファーストクラスは赤、ビジネスクラスは紺、エコノミークラスは緑となっている。このイメージカラーは空港カウンターや搭乗券、荷物タグなどにあしらわれている。

現行の運航機材の多くは2008年6月10日に発表された座席[115] をベースとしている。2012年9月13日には、2013年1月から導入する全クラスの最新の座席と機内食を発表している[108]

シートスペック[編集]

ファーストクラス・ビジネスクラス・プレミアムエコノミー「シートスペック」
機能/タイプ JAL Suite JAL Skysleeper SOLO Shell flat seat neo Shell flat seat Skyrecliner スカイラックスシート ミレニアムエディション スカイシェルシート
シートピッチ 211 cm 200 cm 153 cm 157 cm 129.5 cm 119–127 cm 112–127 cm 97 cm
リクライニング角度 180° 180° 171°(ライフラット) 170°(ライフラット) 132° 152° 139° -
ヘッドレスト
フット・レッグレスト
ランバーサポート ×
シェル × × ×
電動アシスト × × × ×
ハイポジションテーブル × × × ×
バーテーション × × ×
PC電源(コンセント) × △(738のみ)
AVOD
肘掛下収納 × × × ×
LAN接続 × × × × × × × ×
USB・RCA端子 × × △(787-8のみ) × × × ×
読書灯
装備機種 777-300ER - 787-8 777 767-300ER 767 777/767/738 777
  • 機種略称は、787…787-8、787-9、777…777-300 (ER) /-200 (ER)、767…767-300 (ER)、738…737-800
  • サービスの詳細は以下を詳細されたい。

ファーストクラス[編集]

ファーストクラス「JALスイート」(777-300ER)

最上級クラスとして、東京 - パリ線やロンドン線、ニューヨーク線やロサンゼルス線をはじめとする主要欧米路線では、ビジネス客や富裕層向けにファーストクラスが設定されている。1990年代以降のビジネスクラスのサービスの充実などを受けて、以前よりは設定されている路線が減っている。詳しいサービスや機内食に関しては、JALホームページ で確認ができる。

サービス[編集]

ファーストクラス向けの訓練を受けた客室乗務員のみがサービスを担当する。機内食は、日本料理が「京都料理芽生会」、フランス料理は「日本エスコフィエ協会」が監修したメニューが提供され、内容は他のクラスに比べグレードアップした内容となり、機内食の事前予約も受け付けているほか、10種類以上のアラカルトメニューも用意されている。アルコール類も、芋焼酎森伊蔵」や日本酒「磯自慢」や「飛露喜」、「シャンパーニュ・テタンジェ」や「ポル・ロジェ」、「ヴーヴ・クリコ」、「シャンパーニュ サロン」などの最高級銘柄が提供される。

ポーチに入った資生堂特製の男性、女性別の専用アメニティセットや羽根布団が用意されるほか、オーディオもボーズ製のノイズキャンセリングヘッドホン「クワイアットコンフォート2」が採用されている。

主要空港では、ファーストクラス専用チェックインカウンターや専用空港ラウンジの提供がされるほか、ヨーロッパ線とアメリカ大陸線(ハワイ線と他社運航のコードシェア便は対象外)の対象料金での利用者は、成田国際空港から東京都区部へのヘリコプター森ビルシティエアサービスユーロコプター EC 135)による無料移動サービスも提供されていた[注釈 4][116]

シート[編集]

2008年8月から、東京 - ニューヨーク線に19インチの個人モニターやPC電源などが装備された半個室型シート「JAL SUITE」が導入された。なお、2008年9月から東京 - サンフランシスコ線にも導入されたほか、2009年度以降もロサンゼルス線やシカゴ線、ジャカルタ線にも導入された。同シートには、テンピュールとのコラボレーションによる専用マットレスと枕が提供される。

ヨーロッパ線は、1980年代に導入されていた寝台サービス「スカイスリーパー」のイメージを取り入れた「JAL SKYSLEEPER SOLO」が導入されていた[117]。イギリス人デザイナーのロス・ラブグローブがデザインし、イタリアポルトローナ・フラウ製の皮革を採用したフルフラットやマッサージ機能、靴入れや小物入れ、オンデマンド対応の個人テレビやPC電源などが利用できる。2013年1月から、東京 - ロンドン線にも23インチの個人モニターなどを備えた「NEW JAL SUITE」が導入された[108]

ビジネスクラス[編集]

主にハワイ、近距離国際線で使用される「SHELL FLAT SEAT」(国際線運用時)
歴史[編集]

1974年10月に、長距離路線を中心に運航されていたボーイング747のエコノミークラスの一部の客室を普通運賃個人旅客専用エリアとする「タチバナ・エグゼクティブ・キャビン・サービス」を導入した。この「タチバナ・エグゼクティブ・キャビン・サービス」は、あくまで一部の客室を普通運賃個人旅客専用エリアとするもので、シートはエコノミークラスと同じものを使用していた[77]。その後、より広いシートや内容の充実したサービスを要求する声が高まったことを受けて、1980年9月1日に日本の航空会社としては初めてのビジネスクラスとして「エグゼクティブクラス」の導入を行った。当時は日本航空のみが国際線定期便に就航していた時代である。その後も数回に渡ってシートやサービス内容の更新を行っている[115][118]。2013年1月に777-300ERの新座席に合わせ、JALエグゼクティブクラスからJALビジネスクラスに改名した。

なお、1980年代中盤にはファーストクラスとエグゼクティブクラスの間に、シートピッチを広げ、幅の広い専用シートを採用した中間クラス「スーパーエグゼクティブJクラス」が設定されていた[119]。が、その後のエグゼクティブクラスのサービス内容の向上などを受けて短期間で廃止された。

サービス[編集]
成田国際空港の「SAKURA LOUNGE」
短距離国際線の和食前菜

選択肢の多い機内食や、スリッパ、アイマスクなどのアメニティの配布をはじめとする機内サービスの充実、個人テレビやPC電源などが装備されたシートピッチの広いシートの提供、エグゼクティブクラス専用チェックインカウンターや空港ラウンジの使用、マイレージサービスの加算マイル数の割増(125%)、機内への優先搭乗案内や手荷物の優先引き渡しなど、幅広いサービスが提供される[120]

日本発の主要長距離路線の機内食は、日本料理は「京都料理芽生会」が、フランス料理は「日本エスコフィエ協会」が監修したメニューが提供されるほか、炊き立てのご飯(一部欧米線)やオリジナルのカップ麺JALですかいシリーズ「うどんですかい」などが提供される。一部路線の2回目の機内食には、和風、洋風10種類ほど取り揃えたメニューの中から、好きなものを好きな時に食べられるサービスが提供される。

シート[編集]

東京 - ロサンゼルス線やロンドン線などの欧米線、ジャカルタ線やシドニー線などのアジア、オセアニア路線では、クラス最大級23インチの個人用モニターを持つフルフラットシート「JAL SKY SUITE」が装備されている。さらに、2015年の夏ダイヤからはフルフラットシートの「JAL SKY SUITE II」を装備したボーイング767-300ERをホノルル線や近距離の羽田-上海、広州線にも就航させるなど、サービスがかなり向上している。SKY SUITEシリーズは種類が増えて命名ルールが独特なものになっている。

SKY SUITE シリーズ
名称 略称 機材 配列 個人用モニタ
SKY SUITE SS7 B777-300ER 2-3-2 横7席 23インチ
SKY SUITE SS8 B787-8 2-2-2 横6席 23インチ
SKY SUITE SS9 B787-9 2-2-2 横6席 23インチ
SKY SUITE II SS6 B767-300ER 1-2-1 横4席 15.4インチ
SKY SUITE III SS2 B777-200ER 1-2-1 横4席 (斜め配置) 17インチ
SKY SUITE III SS9 II B787-9 1-2-1 横4席 (斜め配置) 17インチ

また、シンガポール線やバンコク線などの中距離アジア線に就航するボーイング777-200ERにも、最大157センチのシートピッチを持つライフラットシートに、10.4インチの個人用モニターやPC電源などが装備された「JAL SHELL FLAT SEAT」が導入されている。また、最新のシートを搭載したB777-246er (SS2)に更新されつつある。中国線などの短中距離国際線に就航する一部のボーイング767-300ER、737-800型機には、シートピッチが小さくリクライニング角度が浅い「スカイラックスシート」が装備されている。2010年10月から、新造機の767-300ERに10.6インチの個人用モニターやPC電源、USB端子などが装備された新座席「JAL SKYRECLINER」が、羽田発の韓国、台湾線に投入されている。詳しい座席仕様や機内食などのサービスの詳細は、JALホームページ で確認ができる。

プレミアムエコノミークラス[編集]

中・長距離路線で使用されている「シェルスカイシート」(B777-200ER)

「プレミアムエコノミークラス」は2007年12月から主に欧米の長距離路線向けに導入された[114]。2015年現在は、デリー線やジャカルタ線などのアジア路線や、シドニー線にも導入されている。

プレミアムエコノミークラス」専用のコンパートメントに、97センチのシートピッチを持ち、同クラスとしては世界初の座席の背もたれを完全に倒しても後席のスペースが犠牲にならないシェル型シート「シェルスカイシート」を導入した[121]。同シートにはオーディオ・ビデオ・オンデマンド対応の個人テレビやPC電源、A4サイズのノート型PCに対応した大型サイズのテーブルなどが用意されている。

機内食の内容はエコノミークラスと同様であるものの、パイパー・エイドシック社のシャンパンや、「ディーン・アンド・デルーカ」のアイスクリームや、JALですかいシリーズ「うどんですかい」が提供されるほか、専用のブランケットやスリッパ、アイマスク、歯磨きセットなども提供される。詳しい座席仕様や就航路線、機内サービスは JALホームページ から確認できる。

エコノミークラス[編集]

エコノミークラス(B777-200ER)

すべてのクラスの中でもっとも安価な価格で提供されており、「エコノミーセイバー」や「JAL悟空」と呼ばれる正規割引運賃のほか、旅行代理店経由での団体割引運賃も提供されている。

すべてのボーイング777、ボーイング767-300ERと同737-800型機にはシートテレビを備えたシートが設置され、MAGICと呼ばれるオンデマンド型のエンターテインメント設備が導入されている。2008年8月以降にボーイング777-300ERなどの長距離用機材に導入された新シートでは、個人用モニターを9インチに拡大(新造機の767-300ERと777-300ER(ロンドン線)、787-8は10.6インチ)し、ハンモック式のヘッドレストを導入する[122]。シートピッチに変わりはないが、快適性を犠牲にせずにクッションを薄くしたり、リクライニングと同時に座面自体をスライドさせるスライド式を導入することによって、結果的にシート足元の空間を広くすることに成功した。また、一部のB777-200ER、300ER、B767-300ER、787-8型機には電源設備(Aプラグ型コンセント)がついている。国際線では座席間隔を広げた便を増やしており、スカイトラックスが発表する2017年の「ベスト・エコノミークラス・エアラインシート」で1位を獲得、2度目の表彰となった[123]

機内食は、日本橋の老舗洋食店「たいめいけん」や「スープストックトーキョー」とのコラボレーションメニュー、スナックコーナーの設定(欧米長距離線のみ)を行うほか、梅酒日本酒、赤白ワインチョイスなど幅広いメニューを揃えたアルコール類の提供を行っている。詳しい座席仕様や就航路線、機内サービスは JALホームページ から確認できる。

地上サービス[編集]

無料バスサービス[編集]

エコノミークラスの正規割引運賃(一部運賃を除く)以上のクラスおよびマイレージ特典を利用し搭乗した場合、下記のバスサービスが無償で利用できる。

JALファミリーサービス[編集]

日本人ビジネスマンおよびその家族の日本国外への赴任や帰任時、赴任中の家族訪問時の出発地ならびに到着地の空港における各種支援サービスや機内サービスの提供を行っている。

なお、成田空港、関西空港に設置されていたJALファミリーサービス専用ラウンジは2014年1月31日をもって閉鎖された[124]

デジタル証明書アプリ[編集]

COVD-19ウィルス流行により、海外渡航におけるウイルス感染症の検査結果やワクチン接種証明書など渡航に必要な書類など情報を利用者のスマートフォンなどの電子機器で管理し検疫などで提示確認可能なように21年4月にスイスの非営利組織であるコモンズ・プロジェクト(The Commons Project)が世界経済フォーラムの連携で推進している。医療機関から発行される検査結果が受入国の入国基準を満たしているかをコモンパスが検証し、検査結果をデジタル証明「コモンパス」とIATA(国際航空運送協会)が推進し世界23社の航空会社が実用化に向けた取り組みに参加している「IATAトラベルパス」、米Daon社が提供し既に米国一部路線で運用されている「VeriFLY」の3種を実証試験を営業便で実施し[125]、同年10月から「VeriFLY」を北米本土路線から運用開始し、順次運用可能路線を増やすとしている[126]

サービス[編集]

機内サービス[編集]

客室乗務員[編集]

国内線には日本採用の客室乗務員しか乗務しないものの、多くの国際線の路線においては日本採用の客室乗務員のほかに、香港採用、上海採用、シンガポール採用、バンコク採用(旧JALウェイズから転籍)、台北採用(旧日本アジア航空から転籍)、ヨーロッパ採用(フランクフルトロンドン)の客室乗務員が在籍し、各採用地を拠点に乗務している。また、サービスなどは行わない機内通訳として、ソウル採用のスタッフも韓国線の一部に乗務している。これらの客室乗務員は日本語英語の訓練も受けており、現地語以外にも日本語や英語で基本的な会話が可能である。日本ならではの丁寧できめ細かいサービスは国際的に高い評価を受けている。

過去には一部の国際線で、女性客室乗務員による特注のツーピース着物着用のサービスが行われていた[127]。しかし、機内で着用の手間がかかるうえ、緊急時の対応に支障が出ることなどから1980年代後半に廃止された。

機内食[編集]

エグゼクティブクラス機内食(一例)
国内線クラスJの飲み物と機内誌SKYWARD

2011年から「JALの新しい機内食」と題し、日本の厳選された食材をふんだんに取り入れた機内食メニューを展開するほか、スープストックトーキョー、たいめいけん、モスバーガー吉野家日清食品といった日本企業とのコラボレーション企画を行うなど、日本品質のサービスに力を入れている[128]

一部区間を除く国際線と国内線ファーストクラスで提供されており、メニューは路線や機内クラスによって異なる。国際線では通常の機内食のほかに、糖尿病食や低カロリー食、低たんぱく食などの特別食や、ヒンドゥー教イスラム教ユダヤ教徒やベジタリアンなどのための機内食、12歳以下の子供用や幼児用の機内食も用意されている。これらの特別機内食を希望する場合は事前の予約が必要である[129]

なお、最新の機内食については、ホームページで随時更新されている。日本航空公式ホームページ ビジネスクラス機内食紹介

飲み物[編集]

国内線全クラスで、ジュースやコーラ、温かいお茶と冷たいお茶、コーヒーやコンソメスープ、ミネラルウォーターなどの複数の飲み物が無償で提供されている。

国際線の飲み物サービスは、すべてのクラスで国内線と同じくソフトドリンクやお茶、コーヒーなどのノンアルコール飲料の無償提供に加え、ワインやビール、ウイスキーなどのアルコール類も無償で提供している[129]

個人用テレビ[編集]

2015年現在、国際線の全機材の全クラスで個人用液晶テレビが設置されており、オンデマンド形式によるビデオ・オーディオおよびビデオゲームプログラム、映画(jal mooove!)を提供している。国際線の個人用エンターテイメントシステムはMAGICと名付けられており、2018年現在運用されている機材においては、導入時期によって「MAGIC Ⅲ」から「MAGIC Ⅵ」まで4タイプが存在している。国内線においては2019年から導入されたエアバスA350-900型機並びにボーイング787-8型機の全席に個人用モニターが設置されている。過去には日本エアシステムから引き継いだボーイング777-200型機にも個人用液晶テレビが設置されていたが、順次日本航空仕様の座席に改装され、2013年までに消滅した[130]

機内誌[編集]

機内誌として『SKYWARD(スカイワード)』があり、日本語記事のみの国内線版と、日本語・英語記事併記(一部案内については韓国語北京語広東語表記もある)の国際線版が用意されている。同誌は一部の書店でも販売されているほか、定期購読も可能である[131]

国際線の場合、あわせてファーストクラスJALグローバルクラブ会員向け配布用の『AGORA(アゴラ)』も搭載されるほか、ファーストクラスとビジネスクラス乗客に無料配布される地図とレストランリスト、観光やエンターテインメイント情報が掲載された主な就航都市のガイドブック『JAL GUIDE』、一部路線ではJALホテルズの情報誌である『ファウンテンズ』も搭載されている。これらの機内誌は無料で持ち帰りが可能である[131]

雑誌・新聞[編集]

国際線の場合、すべてのクラスに『週刊文春』や『週刊新潮』などの週刊誌のほか、『婦人画報』や『an・an』、『BRUTUS』や『MEN'S EX』などのファッション雑誌、『週刊東洋経済』などの経済誌、『SEVEN SEAS』などのクラスマガジンなど数十種類の雑誌、子供向けの絵本や子供向けの漫画単行本も搭載されている。また、『TIME』や『Newsweek』、『The New Yorker』や『VOGUE』などの英語誌、出発地の地元有力誌も搭載されている(路線によって掲載されている雑誌は異なる)。新聞は、ファーストクラスとビジネスクラス、プレミアムエコノミークラスには国主要紙のほか、The Wall Street JournalFinancial Timesなどの国際経済紙、出発地の地元言語の有力紙や出発国の日本語紙などが搭載されている[132]

国内線の場合、普通席と「クラスJ」には機内誌以外の雑誌、新聞の搭載はないが、子供向けの絵本や子供向けの漫画単行本は用意されている。ファーストクラスには日本経済新聞読売新聞朝日新聞毎日新聞産経新聞と、The Japan Timesなどの英字紙スポーツニッポン日刊スポーツなどのスポーツ紙、中日新聞西日本新聞など出発地の有力地方紙も搭載されている[132]

定時到着率世界第1位[編集]

アメリカの調査会社「Conducive Technology」社が発表する定時到着率において、世界第1位の認定を受けている。

2012年1月から12月までの実績では、国内線・国際線の定時到着率が90.35%となり世界の大手航空会社29社の中で第1位の認定(Major International Airlines部門)を受けたほか、合計3部門で世界第1位に認定された[133]。2011年1月から12月までの実績では、コードシェア運航を含むキャリア別ネットワーク部門において世界第1位に認定された[134]。2009年1月から12月までの実績では、世界の主要航空会社46社の定時到着率調査において、日本航空が90.95%で世界第1位となった[135][136]

プライオリティ・ゲスト対応[編集]

障害者やけが人、病人などのために、用途や体格差に合わせて用意された空港用車椅子や機内用車椅子、車椅子対応の機内トイレ点字案内、簡易筆談ボードやJALスマイルサポートカウンター(成田国際空港第2ターミナル国際線のみ)、ストレッチャーや医療用酸素ボンベなどが用意されている。なお、一部のサービスは事前予約が必要である[137]

子供向け玩具[編集]

幼児から小学生程度の年齢の子供を対象とした子供向け玩具が年齢や性別に合わせて複数種類用意されており、対象年齢の希望者には無償で提供されている。

JAL DOCTOR登録制度[編集]

公益社団法人日本医師会と連携し、機内で具合の悪くなった乗客の応急処置に協力する医師の事前登録制度である。医師がJALマイレージバンク会員で、JAL公式ウェブサイトでの事前登録が必要であるが、医師がどこに座っているかを客室乗務員が事前に把握することで、急病の患者に早く対応できるようになる。同様の制度は、日本の航空会社では日本航空が初めてである[138]

医薬品・医療用具[編集]

国内線、国際線のすべての機材(ジェイエアや琉球エアーコミューターを除く)には、風邪薬や胃腸薬、絆創膏などのほか、機内で急病になった乗客に対し、機内に乗り合わせた医療関係者が処置を行えるように、点滴セットと生理食塩水ブドウ糖液、聴診器血圧計、日本語と英語の2か国語対応の自動体外式除細動器が搭載されている。また、国際線用機材には胃管チューブやネラトンカテーテル血糖測定器なども搭載されている[137]

機内Wi-Fi接続サービス[編集]

国内線において、Gogo提供の機内Wi-Fi接続サービスが無料で利用できる[139]。これにより国内線の機内で音楽や落語などの音声サービスを2021年3月末を最後に廃止(国際線では継続)と伝えられた[140]

地上サービス[編集]

JALファーストクラス、JALグローバルクラブ会員が国内線利用時の手荷物優先返却用途に付されるタグ

チェックイン[編集]

通常の有人チェックインカウンターのほか、自動チェックイン・発券機が用意されている。また、多くの空港において搭乗クラスや航空券運賃カテゴリー、JALカードCLUB-A会員、JALグローバルクラブ、JMB FLY ONサービスステイタス、ワンワールドエリートステイタスによって、使用できる優先チェックインカウンターが用意されている[141]

航空券の座席予約システム(CRS)はAXESSを利用していたが、2017年11月からアマデウスアルテアを使用している[142]

空港ラウンジ[編集]

多くの空港において、飲料軽食新聞雑誌のほか、ビジネスセンターやシャワールームマッサージサービスなどを無償で提供する空港ラウンジを用意している。特に国際線が多く発着する成田国際空港第2ターミナルのラウンジは、日本最大の広さを誇るラウンジである[143]

対象となる乗客は、ファーストクラスエグゼクティブクラス搭乗者と、プレミアムエコノミークラス対象運賃利用者、エコノミークラス対象運賃利用者であるが[144]、JMBダイヤモンド、JGCプレミア、JMBサファイア、ならびにJALグローバルクラブの各会員は、航空券の搭乗クラスに関わらずラウンジを利用できる。これらのステイタスを持たない(またはステイタスを持った同伴者のいない)乗客でも、羽田空港のサクララウンジに限り有償での利用が可能である(1人3,000円、要事前予約[145])。

なお、成田空港、関西空港に設置されていたJALファミリーサービス専用ラウンジは2014年1月31日をもって閉鎖された[124]

国内線ラウンジ

  • ダイヤモンド・プレミアラウンジ(羽田空港第1ターミナル、伊丹空港、新千歳空港、福岡空港、那覇空港に設置)
  • サクララウンジ

国際線ラウンジ

  • JALファーストクラスラウンジ
  • サクララウンジ

搭乗手続き[編集]

搭乗にサポートが必要な乗客、妊娠中ならびに乳幼児連れの乗客を最優先に、続いてファーストクラス、ビジネスクラス、上級会員、すべての乗客と、あらかじめ定められた順番に沿って搭乗が行われる[146]。経営再建中のために2010年2月より、一部の国内線と国際線で、グランドホステスでなく客室乗務員が搭乗ゲートの受付業務を兼務しており、これにより年間約2億4,000万円のコスト削減効果が見込まれている[147]

マイレージ[編集]

マイレージカードの例(JMB WAONカード、発行は日本航空)

JALマイレージバンク(JMB)」は日本の航空会社として最も早く始まったマイレージサービスであり、その会員数は約2,500万人(2012年10月現在)と国内最大[148] であるほか、ポイント会員組織としても最大の会員数とされる[149]。会費は無料であり、JALグループならびにワンワールド加盟航空各社への搭乗や買物利用でマイルが加算され、無料航空券やクーポンなどに交換ができる[150]

他社との連携も行っており、イオングループと提携の電子マネーWAON」、ビックカメラと提携のビックカメラショッピングマイル[151] などがある。

JALカード[編集]

JALカードは、JMBカードにクレジット機能がついたクレジットカードである。DCカードマスターカードVisaJCBアメリカン・エキスプレスダイナースクラブなどから選べ、カード会社に付帯する保険や会員誌のサービスを受けられる[152]ほか、機内販売や空港免税店で10%の会員割引などが受けられる[153]

ホテル[編集]

日本航空グループの国際線を利用した場合、ニッコー・ホテルズ・インターナショナルをはじめとする国内外の180軒以上のホテルに特別料金で宿泊できるほか、日本航空グループの便に搭乗していなくてもウェブサイトを通じて格安な料金で宿泊できる。

JAL IC/QuiCサービス[編集]

国内線搭乗に際して、事前にJAL公式サイト上で座席指定を済ませることで、チェックインカウンターやチェックイン機に立ち寄らずに、保安検査場入り口に設置されている機器に対応したJAL ICカードや二次元バーコードをかざして保安検査場を通過することができ、搭乗口でも同じものをかざすことによって搭乗できる「JALタッチ&ゴー」サービスがある[154]

スカイメイトなどの一部運賃を除き、パッケージツアーなども含めほとんどの運賃種別で利用可能となっている。

貨物・郵便[編集]

関連会社[編集]

過去の関連会社[編集]

JALグループ航空事業者[編集]

JALグループの航空事業者(クリックで拡大)。ジェットスター・ジャパンは、日本航空と豪カンタス航空の共同出資による関連会社である[155]

JALグループは国際航空連合(アライアンス)ワンワールド」に加盟している。ただし、※のある航空会社は経営施策上ワンワールドには加盟していない。なお、★のある航空会社は格安航空会社(LCC)。

ジェイエアは運送共同引受により、全便JAL便として運航されている。かつてJALエクスプレスも共同引受により、JAL便名にて運航していたが、2014年10月1日に同社は日本航空と合併した。また北海道エアシステムはJALの経営破綻にともない2011年3月から2014年10月まで北海道が筆頭株主となり、JALグループでなかった時期があったため、同社については2016年10月29日までは運送共同引受でなくJALグループ外の提携航空会社との間で用いられているコードシェア便扱いになっていたが[157][158]、2016年10月30日からは北海道エアシステムも運送共同引受の対象に追加され、全便がJAL便名での運航に切り替わった[159][160]。2020年10月25日からは日本エアコミューターも運送の共同引受開始により、全便JAL便として運航開始した[161][162]。そして、2021年3月28日からは日本トランスオーシャン航空も一部の便にて運送の共同引受を開始したことに伴い、当該便はJAL便に統一された[163][164]

外部提携航空会社[編集]

国内線[編集]

国際線[編集]

※ ◎はワンワールド加盟、△はスカイチーム加盟、☆はスターアライアンス加盟会社。()は加盟予定。

※ ワンワールド加盟会社および*の会社とはマイレージ提携も行っている。

貨物便[編集]

◎はWOW加盟、△はスカイチーム・カーゴ加盟。

時刻表[編集]

日本航空では国内線は1951年から、国際線は1954年から紙の時刻表を発行してきた[170]。しかし、パソコンやスマートフォンによるインターネット検索の増加や費用削減のため、2021年3月発行予定の4・5月号を最終号として紙の時刻表を廃止した[170]。なお、ウェブサイト上でのPDF時刻表の掲載は継続している[171][172]

特別機と政府専用機[編集]

特別機[編集]

1989年竹下登内閣総理大臣の訪米時に特別機として使用されたマクドネル・ダグラスDC-10

1950年代より、皇族内閣総理大臣閣僚の海外公式訪問の際には、日本航空の特別機が使用されていた。1990年代以降は日本国政府専用機の導入や経費削減のため、以前に比べると頻度が減少しているが、政府専用機を天皇が使用している際や閣僚級の海外公式訪問には、日本航空の特別機を使用することがある。このため、特別機専用機材が常に複数機割り振られてあり、必要になった際には、これらの機材が政府によりチャーターされ、特別機として運航されている。

また、ハイジャックや邦人救出、日本の団体スポーツ選手団の定期便が就航していない就航地への輸送などに際しては、過去の運航実績などから特別機やチャーター機を運航することも多い。1990年湾岸戦争のきっかけとなったイラク軍のクウェート侵攻の際、クウェートに在留していた邦人を救出したり、湾岸戦争中、イラクで働いていてエジプトに避難していたベトナム人を輸送したりしたのは、日本政府がチャーターした日本航空の特別機だった。2010年アイスランドの火山噴火では、日本からニューヨーク経由でイタリアローマへ救援便を回航し、日本人救出第一便として日本へ運航するなど日本航空の体制でしかできない運航もしている[173]

1985年昭和60年)のイラン・イラク戦争の際には、乗務員の安全が確保されていないとして、日本国政府の要請によるイラン在留邦人の救出を目的としたチャーター便の運航を拒絶しているとマスコミが伝えた。実際に、日本航空が戦争発生1980年の時点で定期便乗り入れを休止していたため現地駐在員がおらず、そのため、現地当局との調整時間が足りずに紛争当事国による安全保障が取れる状況ではなかった。3月17日にサッダーム・フセイン大統領が「イラン戦争区域宣言」を出して各国航空会社に対してイラン上空を航行禁止区域と設定したうえで、現地時間19日20時(日本時間20日午前2時、時差6時間)以降、イラン上空を航行するすべての航空機はイラク空軍の攻撃対象となる発表を行った。駐イラン大使から救援機の要請があり、外務省が日本航空へチャーター便の要請をしたのが日本時間で18日であった[174]。さらに、現地時間18日にはイラク軍から「19日夜から空も戦争区域とする」との警告があったことや、定期便であるテヘラン発欧州便が軒並み欠航する状況であったことから、外務省は18日夕「チャーター機を出すとしても、テヘランまで乗り入れるのは難しい」と述べている。これを受け日本航空は18日夜までに「帰る便の安全が保障されない」として、乗り入れは断念する方針を固めた。その後、現地18日夕方になって駐イラン大使はトルコ大使から「明日(19日)、トルコ航空機が2機来る。空席があるから日本人の搭乗希望者数を教えてほしい」と申し出があり、在イラン邦人出国希望者約250人中215人がトルコ航空機によって出国したが、その他の航空会社で出国した人もおり、全員がトルコ航空で救出されたという話はマスコミが恣意的に伝えていることである[175]

政府専用機[編集]

1992年にボーイング747-400型機2機が政府専用機として導入されて以降は、同型機の国際線運航経験や整備技術力、[要出典]当時の日本の航空会社として最大級の国際線ネットワークであったことが認められ、整備作業や機内改装などを受託しているほか、政府専用機のうちの1機が整備などで使用できない場合は、日本航空の機材を予備機として提供している。

これに併せて、航空自衛隊千歳基地所属の特別航空輸送隊第701飛行隊の空中輸送員による政府専用機の客室内での各種サービスの訓練の一部も委託されており、羽田空港内の客室乗務員訓練センターにおいて空中輸送員に対する訓練も行われている。また、政府専用機の機内食は、かつて日本航空の関連会社であったティエフケーが担当しており、他国の専用機の機内食も受注・納品している。

2019年からはボーイング747-400に代わる次期政府専用機としてボーイング777-300ERを導入し、また機体整備などの委託先に全日本空輸を選定したことから同社による機体整備は終了した。

オフィシャル・エアライン[編集]

かつてはフラッグ・キャリアであったうえに、長年の間日本の航空会社では独占的な国際線運航会社であったことから、オリンピック国際博覧会FIFAワールドカップなど、日本の歴史の節目となるような数々のイベントのオフィシャル・エアラインとなっていた。

またこれ以外にも、1964年に開催された東京オリンピック聖火ギリシャから日本国内まで運送した[77]。また、ダグラスDC-8やコンベア880など、ほぼ全ての運航機材にオリンピックのロゴを入れた。

1999年以降、2015年現在に至るまでサッカー日本代表チームの「オフィシャルサポーティングカンパニー」としてサッカー日本代表チームを支援していた[177]。2002年と2006年のFIFAワールドカップで特別塗装機材を運航したほか、2010年の南アフリカ大会の際にはキャンプ地までの特別機の運航も行った[178]

広告・宣伝活動[編集]

設立後しばらくの間は外国における広告宣伝活動と、国内線の広告が主であった。現在は夏季およびお盆休暇には、他の日本航空グループ企業と合同で、これらの繁忙期を狙った沖縄キャンペーン[179]北海道キャンペーンなどの大々的なキャンペーンが行われる。

ディズニーとの関係[編集]

東京ディズニーリゾートオフィシャルエアライン[編集]

1983年から、東京ディズニーランド(TDL)と東京ディズニーシー(TDS)の参加企業で「オフィシャルエアライン」である(2004年10月に日本エアシステムとの経営統合時には、日本航空ジャパンに名義が一時移ったが、再編により再びオフィシャルエアラインとなった)。

東京ディズニーリゾートの参加企業として、東京ディズニーランドの「ミッキーのフィルハーマジック」と、東京ディズニーシーの「ブロードウェイ・ミュージックシアター」の2つの施設を提供している。また2017年春にはパレードの『うさたま大脱走!』の協賛となった。

「JALドリームエクスプレス」[編集]

JALドリームエクスプレス『Tokyo DisneySEA号』

1990年代から2000年代にかけては、機体全面にディズニーキャラクターが描かれた特別塗装機である「JALドリームエクスプレス」を運航していたほか、同機のミニチュア模型も販売されていた。2013年には東京ディズニーランド開業30周年を記念した特別塗装機「JALハピネスエクスプレス」が運行されている。

なお、「JALドリームエクスプレス」の導入当初には、客室乗務員がミッキーマウスの耳をつけて乗務したほか、その後もキャラクターが描かれたエプロンを着用していた。また、「JALドリームエクスプレス」のバリエーションである「Tokyo DisneySEA号」は、「東京ディズニーシー」の日本国外での告知効果を狙って、国際線での運航も行われていた。

広告などにおける展開[編集]

また、日本航空(ジャルツアーズ)のパッケージツアー「JALSTAGE」で設定されている「JALで行く東京ディズニーリゾート」では、羽田空港とパーク間の無料送迎バスをはじめ、ショー鑑賞券やディズニーキャラクターが使われている景品などの特典が用意されている。

日本航空がディズニーのキャラクターを使用した広告は原則的に日本国内での使用に限られる。機内サービスとして子供向けに配布されている景品でも、ディズニーキャラクターが使われたものが用意されている。

「JAL DREAM EXPRESS 90」

2018年11月12日からミッキーマウスのスクリーンデビュー90周年を記念した特別塗装機が運航を開始した。23機目のウォルト・ディズニー・ジャパンとのコラボ機で、左右両舷に合わせて9種類のさまざまな表情のミッキーマウスが描かれている。機内もミッキーマウスに彩られており、ヘッドレストカバーや機内サービスのドリンクに使われる紙コップがミッキーマウスデザインとなっている。希望する乗客は搭乗証明書も配布される。

JAL DREAM EXPRESS 90

機体は国内線仕様のボーイング767-300ER型機で登録番号は「JA602J」。ファーストクラス5席、クラスJ42席、普通席205席の計252席の座席仕様で羽田発着のファーストクラスの設定のある新千歳(札幌)/伊丹(大阪)/福岡/那覇(沖縄)の国内基幹路線で運航される。

ユニバーサル・スタジオとの関係[編集]

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン オフィシャルエアライン[編集]

2015年5月11日よりユニバーサル・スタジオ・ジャパンの「オフィシャルエアライン」として『バック・トゥ・ザ・フューチャー・ザ・ライド』のスポンサーに[180] なった。同アトラクション閉鎖後の2016年6月1日からは『アメージング・アドベンチャー・オブ・スパイダーマン・ザ・ライド 4K3D』のスポンサーになっている(2017年4月20日まで)。2017年4月21日からは、新しく登場したミニオン・エリアの『ミニオン・ハチャメチャ・ライド』のスポンサーになった[181]。JALパック商品利用者およびJALマイレージバンク上級会員「JMBダイヤモンド」「JGCプレミア」向けラウンジ『JALラウンジ』がアトラクション建物内に用意されている。

「JALミニオンジェット」[編集]

2017年7月27日より、大量に発生するミニオンたちの様子が描かれた特別塗装機「JAL ミニオンジェット」を国内線に就航させている[182]。さらに2017年12月26日からは、機内でにミニオンのヘッドレストカバー、紙コップ、ぬいぐるみを提供している[183]

スポーツ事業へのスポンサー活動[編集]

  • サッカー日本代表 - 1999年8月より各種・各年代別代表の「サポーティングカンパニー」となっている[71][184]。また、2015年3月にはJALチャレンジカップも開催された[185]
  • 広島東洋カープ
  • 北海道日本ハムファイターズ 2014年シーズンから。
  • 福岡ソフトバンクホークス
    2009年シーズンより積極的なキャンペーンを展開している。同業他社にはない選手肖像の利用によるPRを行い、公式ホームページには常にリンクバナーが配置。選手移動も日本航空を利用している。このうちソフトバンクは2010年6月から1か月間、スペシャルマーキングを施した「JALホークスジェット」を(ソフトバンク側が費用を負担する形で)登場させている。
  • 四国アイランドリーグplus(2011年を最後にスポンサーより撤退)
  • 北海道コンサドーレ札幌
    札幌営業所内での独自予算で行われており、後述の清水へのスポンサードとは別に北海道内でのキャンペーンなどにも使われている。
  • 清水エスパルス
    清水エスパルスでの胸ロゴは、日本でのユニフォーム広告の先駆けであった。当時日本航空社員の伊沢が欧州サッカークラブの胸スポンサーを見て、市民球団で特定の企業イメージがなかったエスパルスのユニフォーム胸部分に日本航空のロゴを入れるよう働きかけたのがはじまりであり、その後、他クラブも導入するようになった。
    なお、2010年1月19日の経営破綻によりエスパルスへのスポンサーは打ち切ったが、エスパルス創設以来継続して支援を行っていた日本航空に敬意を表し、2010年以降も無償で袖部にロゴが提供されている。
  • 愛媛FC
    松山都市圏の交通ICカードICい〜カードにJMB機能と愛媛FCのファンクラブ機能をつけたカードが発行されている。
  • 徳島ヴォルティス
    徳島空港発着便においてのキャンペーンでチケット・グッズなどの提携がされている。
  • 公益財団法人日本ゴルフ協会 (JGA)
    2018年からJGAオフィシャルエアライン
  • ホノルルマラソン
    冠スポンサーとしての参加のみならず、社員の自主参加によるボランティア活動や、多数の日本人参加者を運ぶチャーター便の運航を行うなど、多岐に渡る運営協力を行っている。

その他のスポンサー[編集]

テレビ番組[編集]

現在放送中の番組

以前放送の番組

ラジオ番組[編集]

映画[編集]

CMタレント[編集]

HSST[編集]

HSST(岡崎南公園

1970年代前半に、1970年代後半に開港する予定であった成田国際空港へのアクセスの切り札として、日本航空と名古屋鉄道が中心となってHSST(磁気浮上式鉄道)の開発が進められた[77]。その後、1985年に行われた国際科学技術博覧会(つくば科学万博)にも出展され、実際に一般客も搭乗することができた。

その後も開発が進められていたものの、1978年の新東京国際空港(現・成田国際空港)完成時に京成電鉄の「スカイライナー」による空港乗り入れ(空港敷地内ではあるが、空港ターミナルビルへの乗り入れではなかった)が実現したことや、次いで1987年に当時の石原慎太郎運輸大臣の命令を受け、1991年東日本旅客鉄道(JR東日本)成田線空港支線の開業と特急「成田エクスプレス」および横須賀総武快速線直通快速「エアポート成田」の運行開始、あわせて「スカイライナー」および京成本線特急の空港ターミナル乗り入れが実現し、都内からの空港までのアクセスが飛躍的に向上したこと、さらに日本航空の完全民営化を受けて、本業に直接関連していないうえに、採算が取れるかわからない事業に投資することを取りやめたことなどから、開発計画からの撤退を表明し2000年に正式に撤退した[77]

その後、HSSTの開発は名古屋鉄道グループ会社の「中部エイチ・エス・エス・ティ開発」に受け継がれ、2005年には愛知高速交通東部丘陵線(愛称:リニモ)として開業するに至っている。

受賞・表彰歴[編集]

2003年度グッドデザイン賞受賞作品「JAL SHELL FLAT SEAT」
  • グッドデザイン賞
    • 2002年 - 国際線ファーストクラスシート「JAL NEW SKYSLEEPER SOLO」[187]
    • 2003年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SHELL FLAT SEAT」[188]、JALグループ専用発券コーナー[189]
    • 2004年 - 国内線クラスJシート[190]
    • 2007年 - 地図閲覧ウェブコンテンツ「JAL MAP 2.0」[191]
    • 2008年 - 国際線プレミアムエコノミークラスシート「JALスカイシェルシート」[192]
    • 2009年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SHELL FLAT NEO」[193]、国際線機内食「JALの空弁」(グアム線エコノミークラス向け)[194]
    • 2011年 - 国際線エグゼクティブクラスシート「JAL SKYRECLINER」[195]、国際線機内食(パリ線プレミアムエコノミークラス、エコノミークラス向け)[196]、竹製車椅子[197]
    • 2013年 - 国際線エコノミークラスシート「JAL SKY WIDER」[198]ボーイング777-300ER「JAL SKY SUITE 777」[199]
    • 2014年 - 国内線機内サービス「JAL SKY NEXT」[200]、国内線普通席(JAL SKY NEXT)[201]、国際線ラウンジ「サクララウンジ」(東京国際空港内)[202]
    • 2015年 - 国際線エコノミークラスシート「JAL SKY WIDER II」[203]
  • ワールド・エアライン・アワードスカイトラックス
    • 2013年 - ベスト・ビジネスクラス・エアラインシート賞[204]
    • 2015年 - ベスト・エコノミークラス・エアラインシート賞[205]
  • オンタイム・パフォーマンス・アワード(フライトスタッツ、定時到着率の世界ランキング)
    • 2009年 - 90.95%・主要航空会社部門 第1位[206]
    • 2010年 - 89.90%・主要航空会社部門 第1位[207]
    • 2011年 - 90.14%・主要航空会社部門 第2位[208]
    • 2012年 - 90.35%・主要航空会社部門 第1位[209]
    • 2013年 - 88.94%・主要航空会社部門 第1位[210]
    • 2014年 - 87.78%・主要航空会社部門 第4位、アジア・パシフィック同部門 第1位[211][212]
    • 2015年 - 89.44%・主要航空会社部門 第1位、アジア・パシフィック同部門 第1位
    • 2016年 - 87.80%・主要航空会社部門 第3位、アジア・パシフィック同部門 第1位
    • 2017年 - 85.60%・主要航空会社部門 第2位、アジア・パシフィック同部門 第1位
  • その他

社員[編集]

パイロット養成[編集]

自社のパイロットを養成するため、定期的にパイロット候補生を採用している[215]

日本の航空会社で、パイロットの養成を初等訓練から行っているのは、日本航空のほかに全日本空輸がある。

クラブ活動[編集]

社員によるハンドベルチーム「ベルスター」があり、さまざまなイベントで演奏を行っている。

かつてはバスケットボールチームの「JALラビッツ」があった。

また、ダンスチームの「JALジェッツ」(JAL JETS)がある。

歴代制服[編集]

  • 初代:1951年〜 - 門田稔[216]
  • 2代:1954年〜 - 伊東茂平
  • 3代:1960年〜 - 伊東茂平
  • 4代:1967年〜 - 森英恵
  • 5代:1970年〜 - 森英恵
  • 6代:1977年〜 - 森英恵
  • 7代:1988年〜 - 本井重信 (7,830点の中からグランプリを獲得した一般からの応募)
  • 8代:1996年〜 - 稲葉賀恵
  • 9代:2004年〜 - 稲葉賀恵(契約解除に伴う制服設計図流出問題で日本航空を提訴[217]
  • 10代:2013年〜 - 丸山啓太

著名な出身者[編集]

エピソード[編集]

  • JAL広報部が、飛行機や航空業界に関する用語辞典を発行しており、その一部を『航空実用事典』としてインターネットウェブページに公開している[219]
  • 1962年に北回りヨーロッパ線を開設した際に、万が一北極圏で不時着した際にに襲われたときのことを考え、機内に拳銃が搭載されており、パイロットが実際に射撃の訓練を受けた[220]
  • ビートルズ1966年に来日し日本航空機のタラップを降りてくるときに、4人のメンバー全員が「日本航空」のロゴの入った法被を着用していた。これは広報室が企画したもので、これを承けた客室乗務員があらかじめ乗務しており、羽田空港に着陸直後、メンバーに「日本の伝統衣装を着用するとファンが喜ぶ」といって着用させたものだった[221]。この際にこの法被の存在があまりに有名になったこともあり、現在も国際線のファーストクラスでは、このときのものとほぼ同じデザインの法被が乗客に提供されている。
  • 1969年に日本国内航空から日本航空機製造YS-11型機1機をウエットリースし、福岡 - 釜山線に投入し約1年間運航した。なおこの際にリースされたJA8717機は、その後日本国内航空へ戻されたあともしばらくの間日本航空塗装で使用され、1971年に行われた日本国内航空と東亜航空との経営統合による東亜国内航空への移籍を経て、系列会社の日本エアコミューターに移籍され、さらにその後日本航空と親会社の日本エアシステムとの経営統合を受けて、再び日本航空のロゴをつけて2006年9月30日の同型機の退役日まで飛ぶこととなる。
  • 1972年11月に発生したシェレメーチエヴォ墜落事故で亡くなった乗客の遺族の提案により、「この事故の悲劇を忘れないで安全運航を行ってほしい」との願いから、緑十字をかたどった「安全バッジ」がこの事故以降、すべての日本航空の社員の制服に着けられることになった[77]。しかしこのバッジは、2002年に行われた日本航空による日本エアシステムに対する経営統合と、その後、合併にともなう制服改変の前後に廃止され、社員の身分証明章の一角にその記号が記されることとなった。日本航空モスクワ支店では、毎年事故日である11月28日になると社員が慰霊碑に向かい犠牲者の慰霊を行っている。
  • 1973年に発生した、ドバイ日航機ハイジャック事件で爆破されたボーイング747型機の焼け残った尾翼の一部部品は、その後売却されてKLMオランダ航空の同型機に装着された。しかしその後、同機は1977年スペインカナリア諸島テネリフェ島にあるロス・ロデオス空港の滑走路上で、2機のボーイング747型機同士が衝突した「テネリフェ空港ジャンボ機衝突事故」に遭うこととなった。
  • 1978年8月に、太平洋路線に就航するボーイング747型機の2階客室ラウンジ部分を改修して、寝台を5 - 7席設置した「スカイスリーパーサービス」を開始した[103]。寝台のサイズは長さ185.4センチ、幅68.5センチであり、機内に寝台を設置したのはジェット機として初の試みであった[77]
  • かつて「目標利益142億円」を達成するために、全部署に漬物石(142と“いしに”の語呂合わせ)を配布したことがある。
  • 1980年代にかけての日本航空の社訓は「お客様への感謝、仲間への共感、時代への挑戦」であったが、親方日の丸の社風から、社内では『仲間への感謝、時代への共感、お客様への挑戦』と酷評されていた。
  • 1980年代には、映画評論家の淀川長治が機内上映映画の選択のアドバイスを行っていた[222]
  • 1983年から1984年にかけて放映されたテレビドラマスチュワーデス物語』の放送当時、ドラマの中でスチュワーデス訓練生が実際に着用していたものと同じTシャツ帽子が、機内誌『WINDS』(現『SKYWARD』)内の通販コーナーで「スチュワーデス物語公式グッズ」として個数限定で販売されていた[223]
  • 日清食品と共同でオリジナルのカップ麺JALですかいシリーズ「うどんですかい(Udon de Sky)」を開発し、1992年6月1日より長距離路線のエグゼクティブクラスで提供を開始した。気圧が低い機内で調理、提供されることから、普通のカップ麺より低い沸点でも麺が戻るように工夫が凝らされている。
  • 篠山紀信立木義浩桐島ローランドなどの著名写真家が撮影を担当し、実際に乗務している日本航空グループの客室乗務員が登場する「キャビンアテンダントカレンダー」を毎年作成していた。なお、このカレンダーへ登場する女性客室乗務員の多くが自薦(他薦も可能)で、客室乗務員という職種のみ、特に女性客室乗務員のみが登場することに対する批判も多い(1998年9月には男性客室乗務員が登場したことがあるが、過去これ1回のみである)。なお、経費削減施策の一環および販売数低下を受けて、2009年版をもって発行中止された[224] が、2013年に客室乗務員の制服がリニューアルされたことを記念して2014年版が発行(卓上判のみ)され、5年ぶりに復活した[225]
  • 同社が作成するカレンダーでは、他にも1954年に国際線創設を記念して創刊し、国宝重要文化財などの日本の古美術を紹介する「アートカレンダー」、1967年に世界一周路線の就航を記念して創刊し、世界の風景と女性を掲載する「A WORLD OF BEAUTY CALENDAR」も毎年発行している。「世界名作文学カレンダー」は2009年版をもって発行中止となった。
  • なお、その後国際線と国内線の機内販売のカタログにも、同じく実際に乗務する女性客室乗務員(と男性客室乗務員)が毎号数名ずつ登場していたが、こちらはすべて他薦であった。
  • 日本航空社内や、1985年に発生した日本航空123便墜落事故を小説のベースにした、山崎豊子の小説『沈まぬ太陽』を掲載した『週刊新潮』への連載・映画化に、日本航空は不快感を示し、『沈まぬ太陽』連載中は、日本航空機内での『週刊新潮』の取り扱いを止めていた[226]
  • 2007年11月26日、同年8月29日カナダ・バンクス島沖上空で、観測史上最小の海氷面積を記録した北極海を、機長の小林宏之(現・航空評論家)が写真撮影していたことが明らかになった。急速に進行した海氷の「大崩壊」を鮮明にとらえており、航空機からの同種の写真はきわめて珍しいといわれる。この写真は、海氷の現実を世界に向け発信したもので、世界にも衝撃を与えた[227][228]
  • 2014年2月20日に閉鎖された非常救難訓練センターは当初、アメリカ進駐軍が建てた格納庫で1979年3月に改修し、以降JALの歴代の運航機材に対応したボーイング747型機(クラシック型)などの実物大模型(モックアップ)や、広さ20メートル×20メートルのプールなどを備えて、大規模な訓練施設で開所当時、プールは社員が福利厚生施設として使用していたりした。また、同施設には日本初のジェット旅客機「DC-8」1号機の機首部分が同訓練センター内に保存されていた。同センターは2014年2月18日に東京消防庁富士山の噴火を想定し、航空機が東京湾に緊急着水を想定した初めての合同救難訓練を実施した。

これまでの事故・事件[編集]

日本航空の航空事故およびインシデント(全件記載)[編集]

会社設立以来、訓練飛行中のものも含めて13件の死亡事故(うち11件は墜落)を起こしており、死亡者は累計854人を出している。この死亡者数は国内の航空会社1位の記録である。しかし、2010年以降では負傷者を15人に抑えている。

その他[編集]

主な不祥事[編集]

  • 2018年5月22日 - ハワイダニエル・K・イノウエ国際空港を出発した関西空港行きの機内で、乗務中だった男性客室乗務員(20代)が機内サービス用の缶ビール1本を飲んでいた。トイレに缶を持ち込むのを目撃した乗客が同社に連絡して発覚。乗務員は社内調査に「休憩中によく眠れるように飲んだ」と説明しており、同社の運航規程に違反しており、男性客室乗務員を厳正に処分する。また国土交通省は6月6日、同社に厳重注意した[229]
  • 2018年9月15日 - オペレーションコントロール部の男性部長(57歳)が、2018年9月15日、東京都台東区のホテルで、18歳未満だと知りながら、当時中学生だった少女に3万円を渡し、みだらな行為をしたとして、警視庁高島平警察署2019年4月17日、男性部長を児童買春・ポルノ禁止法違反(買春)の疑いで逮捕した[230]
  • 2018年10月 - 44便に乗務予定だった男性副操縦士が、出発国のイギリスの法令に定められた基準値の9倍超という血中アルコール濃度であったにもかかわらず、JALが社内で規定するアルコール濃度検査を不正にすり抜けて、一時は機内に乗り込んだ。男性副機長らを送迎したバスの運転手が、副機長のアルコール臭に気付き、ロンドン・ヒースロー空港のセキュリティに通報し発覚した。その後、副機長は現地警察に逮捕された。この影響で当該便は1時間9分の遅延ののち、羽田に向けて飛び立った[231]。英アイルワース刑事法院は11月29日、男性副操縦士に対し、禁錮10か月の実刑判決を言い渡した。またこの判決を受けて30日、男性副操縦士は懲戒解雇処分となった[232]
  • 2018年12月17日 - 成田ホノルル行き786便で女性客室乗務員が機内食のサービス後に疲れを感じたことから、シャンパンの小ビン(約170ミリリットル)を1本あけ、プラスチック製コップに半分ほどついで飲んだ。同僚の客室乗務員3人がアルコール臭を感じ、別の1人を加えた4人が普段と様子が異なると感じたことから、機内でアルコール検査を実施。客室の責任者である先任客室乗務員が手持ちのアルコール感知機を使って検査したところ、呼気から社内基準の1リットルあたり0.1ミリグラムに対し、0.15ミリグラムのアルコール値が2回検出された。30分ほどあけた3回目の検査でも、基準値を超えた。客室乗務員は最初にアルコールを検出されたあと、すべての業務から外された。女性客室乗務員は当初、帰国後に行われた社内調査で飲酒を否定。マウスウォッシュを使用したなどと説明していた。しかし、2017年11月にも乗務中に飲酒の疑いがあったことや、この客室乗務員の証言に基づく実証実験では、マウスウォッシュや食べた食事がアルコール検査の結果に影響を及ぼす可能性がなかったことなどから、会社は客室乗務員が機内で飲酒したと判断した。12月26日に客室乗務員は上司に対し、786便乗務中の飲酒を認める電話を入れ、28日と年明け1月3日に行われた面談で、飲酒の事実を認めた。2017年11月17日のホノルル発成田行き781便の乗務中にも、同乗した別の客室乗務員から飲酒を疑われていた。今回の面談翌日の2019年1月4日に781便でも乗務中に飲酒していたと上司へ電話で説明し、1月8日に改めて面談した結果、飲酒を認めた[233]
  • 2019年8月10日 - 鹿児島羽田行きの便に乗務予定だった副操縦士から、基準を超えるアルコールを検出し、出発前に交代させた。
  • 2019年9月12日 - 12日の成田発中部行き3087便に乗務予定だった男性機長(58歳)から、乗務前のアルコール検査で基準値を超える数値が検出された。同便には別の操縦士が乗務し、中部には定刻より11分遅れの午後8時1分に到着した。男性機長は諭旨解雇処分[234][235]
  • 2021年3月5日、SITA社システムへの不正アクセスにより、JALマイレージバンクの約92万件の個人情報が流出していたことを発表した[236][237]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ なお、旧JALが乗り入れていなかった空港には、トーイングカーなどの地上機材が対応していないためボーイング747と777は乗り入れできない。2003年4月に旧JALの乗り入れが中止された空港も、両機種用の地上機材が撤収されたため同様である。
  2. ^ ジェイエアエンブラエル170並びに日本エアコミューター北海道エアシステム琉球エアーコミューターの各機材が充当される便はモノクラスで運航している。
  3. ^ ジェイエアや日本エアコミューター、北海道エアシステム、琉球エアーコミューター、日本トランスオーシャン航空運航便の一部、飛行時間が30分程度の短距離路線では提供されない。
  4. ^ ヘリポートのあるアークヒルズから23区内への移動はハイヤーとなる。
  5. ^ 2006年にフジテレビでリメイクするのに伴い、TBSが制作した1970年版がフジテレビ721(現・フジテレビTWO)で2006年版本放送開始直前に再放送された。
  6. ^ 放送開始から1975年3月30日放送分まではNET(現・テレビ朝日)系列で放送されていたが、毎日放送 - 朝日放送(現:朝日放送テレビ)間のネットチェンジに伴い、1975年4月6日放送分から最終回まではTBS系列で放送された。

出典[編集]

  1. ^ a b 会社概要 | JALについて | JAL企業サイト
  2. ^ 株式の概要・株主構成 | 投資家情報 | JAL企業サイト
  3. ^ a b c d e f 2021年3月期 決算短信”. 日本航空株式会社 (2021年5月7日). 2021年5月8日閲覧。
  4. ^ a b c d 日本航空は、oneworldアライアンス参画へ向けた覚書を締結しました。 - 日本航空インターナショナル プレスリリース 2006年02月08日
  5. ^ JALマイレージバンク - ラウンジご利用方法
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  12. ^ 佐藤朝泰『第4の成長産業・航空三社』60頁
  13. ^ 中田重光『日本航空のグループ戦略』24頁
  14. ^ 小島郁夫『3年後の航空業界』45頁
  15. ^ 渡辺国温『日本航空の挑戦』56頁
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  19. ^ 第7回 航空機ファイナンス - 一橋大学三井住友銀行寄附講義
  20. ^ 国税庁「更生計画に基づく合併及び合併対価株式の無償消却により消滅する更生会社の株式についての特定管理株式等が価値を失った場合の損失の金額の特例の適用について」
  21. ^ 経営体制について”. 日本航空 (2010年1月19日). 2010年1月20日閲覧。
  22. ^ 環境省 エコ・ファースト制度”. エコ・ファースト推進協議会 (2010年5月17日). 2013年8月14日閲覧。
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  27. ^ 日航未公開株250万株取得 稲盛名誉会長が創業の京セラ 上場で 約45億円の“利益”も しんぶん赤旗、2012年8月15日
  28. ^ 日本航空への企業再生への対応について (PDF)
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  30. ^ JAL、JALエクスプレスを吸収合併 10月1日付けで Traicy 2014年3月26日付
  31. ^ JAL、10月1日付でジャルエクスプレスを吸収合併 JEXは解散 FlyTeam 2014年3月26日付
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]