2020年東京パラリンピック

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主競技場の新国立競技場(仮称) (2019年10月24日撮影)
主競技場の新国立競技場(仮称)
(2019年10月24日撮影)
2020年東京パラリンピック
Tokyo 2020 Paralympic Games
開催都市 日本の旗 日本 東京
競技種目数 22競技537種目
開会式 2020年8月25日
閉会式 2020年9月6日
開会宣言 天皇
主競技場 新国立競技場
夏季
2016年リオデジャネイロ 2024年パリ >
冬季
2018年平昌 2022年北京 >
オリンピックの旗 Portal:オリンピック
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2020年東京パラリンピック(2020ねんとうきょうパラリンピック)は、2020年8月25日から9月6日まで日本東京で開催される第16回夏季パラリンピック2013年9月7日アルゼンチンブエノスアイレスで行われた第125次IOC総会[1]で、開催都市が東京に決定した。東京での開催は1964年の第2回大会以来で、同一都市で複数開催としては夏の大会では初となった。大会組織委員会は東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(TOCOG)。

実施競技[編集]

本大会では22競技537種目が開催される。2015年1月31日にアラブ首長国連邦の首都アブダビで行われたIPC理事会で新競技にバドミントンとテコンドーが採用された。

大会マスコット[編集]

大会マスコットは2017年12月に3案からの中から小学生の投票で2018年2月28日に谷口亮がデザインしたア案の作品に決定。2018年7月22日にマスコットの名称が「ソメイティ」に決まった。

大会スポンサー[編集]

※ 公式サイトの表示順[2]

「一業種1社」が原則だが、IOCと協議の上、特例で複数社が共存したスポンサー[3][4][5]もある[6][7]

「ワールドワイドパラリンピックパートナー」

企業 契約カテゴリー 契約締結日
@東京2020パラリンピックゴールドパートナー
G 阿里巴巴集団 クラウドサービス/Eコマースプラットフォームサービス
G 日本コカ・コーラ ノンアルコール飲料、コーヒー豆、インスタントコーヒー/粉・顆粒 2018年12月25日[11][12]
G オメガ 時計、計時、得点記録及び会場結果
G プロクター・アンド・ギャンブル パーソナルケア及びハウスホールドケア製品 2018年08月24日[13]
G アサヒビール ビール&ワイン 2015年01月27日[14]
G アシックス スポーツ用品 2015年04月06日[15]
G キヤノン スチルカメラ/デスクトップ・プリンター 2015年02月18日[16]
G JXTGエネルギー 石油、ガス、電気供給 2015年03月18日[17]
G 東京海上日動 損害保険 2015年03月20日[18]
G 日本生命 生命保険 2015年03月20日[19]
G NEC パブリックセーフティ先進製品/ネットワーク製品 2015年02月19日[20]
G NTT 通信サービス 2015年01月26日[21]
G 野村ホールディングス 証券 2015年03月25日[22]
G 富士通 データセンターパートナー 2015年02月19日[23]
G みずほフィナンシャルグループ 銀行 2015年04月14日[24]
G 三井住友フィナンシャルグループ 銀行 2015年04月14日[24]
G 三井不動産 不動産開発 2015年04月20日[25][26]
G 明治 乳製品・菓子 2015年@10月15日[27]
G LIXIL 住宅設備部材&水回り備品 2015年@11月26日[28]
@東京2020パラリンピックオフィシャルパートナー
O 味の素 調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品、コーヒー豆、インスタントコーヒー/粉・顆粒 2016年03月28日[29][12]
O アース製薬 家庭用殺虫剤、虫よけ、肥料、培養土及び除草剤 2017年@10月27日[30]
O EF Education First 語学トレーニング 2016年07月05日[31]
O エアウィーヴ 寝具 2016年04月27日[32]
O キッコーマン ソース(しょうゆ含む)、酢、みりん、料理酒 2016年04月15日[33]
O KNT-CTホールディングス 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス 2016年03月31日[5]
O JTB 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス 2016年03月31日[5]
O シスコシステムズ ネットワーク製品 2016年06月09日[34]
O セコム セキュリティサービス&プランニング 2015年@10月20日[35]
O 全日本空輸 旅客航空輸送サービス 2015年06月15日[36]
O 綜合警備保障 セキュリティサービス&プランニング 2015年@10月20日[35]
O 大日本印刷 印刷サービス 2016年@10月31日[37]
O 大和ハウス工業 施設建設&住宅開発 2016年07月29日[38]
O 東京ガス ガス・ガス公共サービス 2015年07月27日[39]
O 東京地下鉄 旅客鉄道輸送サービス 2016年06月07日[40]
O TOTO 水回り備品 2016年02月24日[41]
O 東武トップツアーズ 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス 2016年03月31日[5]
O 凸版印刷 印刷サービス 2016年@10月31日[37]
O 成田空港 空港サービス 2019年02月22日[42]
O 日清食品ホールディングス カップ麺、袋麺、チルド麺、冷凍麺 2016年06月23日[43]
O 日本郵政 郵便 2015年08月20日[44]
O 日本空港ビルデング 空港サービス 2019年02月22日[42]
O 日本航空 旅客航空輸送サービス 2015年06月15日[36]
O 東日本旅客鉄道 旅客鉄道輸送サービス 2016年06月07日[40]
O 久光製薬 外用鎮痛消炎剤 2018年02月06日[45]
O 三菱電機 エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク 2016年02月29日[46]
O ヤマトホールディングス 荷物輸送サービス 2015年08月10日[47]
O リクルート 人材サービス&オンライン学習及び教育サービス 2017年05月30日[48][49]
O 読売新聞 新聞 2016年01月22日[4]
O 朝日新聞 新聞 2016年01月22日[4]
O 日本経済新聞 新聞 2016年01月22日[4]
O 毎日新聞 新聞 2016年01月22日[4]
@東京2020パラリンピックオフィシャルサポーター
O AOKIホールディングス ビジネス&フォーマルウェア 2018年10月11日[50]
O アグレコ 仮設電源サービス 2018年12月14日[51]
O ECC オフライン語学トレーニングサービス 2018年10月03日[52]
O EY プロフェッショナルサービス(監査、財務、税務、プロジェクトマネジメント、企画・運営管理コンサルティング) 2019年10月28日[53]
O オットーボック 治療用医療器具、リハビリ及びモビリティーヘルスケア製品(義肢、装具、車いす含む)外骨格装置 2018年12月03日[54]
O KADOKAWA 書籍及び雑誌の出版サービス 2019年04月10日[55]
O Google インターネットにおける情報及びナビゲーションサービス 2019年06月27日[56]
O コクヨ オフィス家具&文具 2018年08月30日[57]
O 清水建設 施設建設・土木 2018年10月17日[58]
O TANAKAホールディングス 貴金属・宝飾品 2019年02月21日[59]
O 乃村工藝社 内部空間・展示空間のデザイン、設計、施工 2018年06月04日[60]
O パーク24 駐車場サービス 2018年08月03日[61]
O パソナ 人材サービス 2018年01月17日[62]
O 丸大食品 ハム、ソーセージ、ウインナー、ベーコン、魚肉ソーセージ、かまぼこ、ローストポーク、スペアリブ 2018年04月13日[63]
O モリサワ フォントデザイン&開発サービス 2018年12月06日[64]
O Yahoo! JAPAN インターネットにおける情報及びナビゲーションサービス 2019年05月31日[65]
O 産経新聞 新聞 2018年01月04日[66]
O 北海道新聞 新聞 2018年01月04日[66]

大学連携[編集]

2014年6月23日に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と全国の大学・短期大学が連携協定を締結し、2020年の大会に向けて、オリンピック・パラリンピック教育の推進やグローバル人材の育成、各大学の特色を活かした取り組みを進めていくこととなった。[67] 課外活動の促進や特別講義の他、正課の授業としてオリンピック・パラリンピックに関する講座を開設している例[68][69]もある。

サマータイムについて[編集]

2018年9月27日、開催期の暑さ対策として五輪と共に検討されていた夏時間(サマータイム)導入について、「2020年の導入は難しい」として見送られる方向になった[70]

脚注[編集]

  1. ^ Six Applicant Cities for the 2020 Olympic Games - IOC PressRelease
  2. ^ スポンサー一覧 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
  3. ^ 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存 ニュースイッチ(日刊工業新聞 2015年6月16日)
  4. ^ a b c d e [1]
  5. ^ a b c d [2]
  6. ^ スポンサー関連 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
  7. ^ 第10回理事会資料 25頁 - Tokyo 2020
  8. ^ [3]
  9. ^ [4]
  10. ^ [5]
  11. ^ [6]
  12. ^ a b [7]
  13. ^ [8]
  14. ^ [9]
  15. ^ [10]
  16. ^ [11]
  17. ^ [12]
  18. ^ [13]
  19. ^ [14]
  20. ^ [15]
  21. ^ [16]
  22. ^ [17]
  23. ^ [18]
  24. ^ a b [19]
  25. ^ [20]
  26. ^ [21]
  27. ^ [22]
  28. ^ [23]
  29. ^ [24]
  30. ^ [25]
  31. ^ [26]
  32. ^ [27]
  33. ^ [28]
  34. ^ [29]
  35. ^ a b [30]
  36. ^ a b [31]
  37. ^ a b [32]
  38. ^ [33]
  39. ^ [34]
  40. ^ a b [35]
  41. ^ [36]
  42. ^ a b [37]
  43. ^ [38]
  44. ^ [39]
  45. ^ [40]
  46. ^ [41]
  47. ^ [42]
  48. ^ [43]
  49. ^ 【東京五輪】リクルートが協賛、国内スポンサー43社に - 産経ニュース、2017年5月30日
  50. ^ [44]
  51. ^ [45]
  52. ^ [46]
  53. ^ [47]
  54. ^ [48]
  55. ^ [49]
  56. ^ [50]
  57. ^ [51]
  58. ^ [52]
  59. ^ [53]
  60. ^ [54]
  61. ^ [55]
  62. ^ [56]
  63. ^ [57]
  64. ^ [58]
  65. ^ [59]
  66. ^ a b [60]
  67. ^ 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会における大学との連携協定について 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
  68. ^ オリンピック文化論首都大学東京
  69. ^ 「オリンピック文化論」の授業が始まりました武蔵野大学
  70. ^ “東京五輪のサマータイム、導入断念へ 自民党が見通し”. 朝日新聞DIGITAL. (2918年9月27日). https://www.asahi.com/articles/ASL9W5DZDL9WUTFK04N.html?iref=comtop_8_02 2018年9月27日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]