TikTok

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曖昧さ回避 同名の楽曲については「ティック・トック (曲)」をご覧ください。
TikTok
抖音短视频（Douyin）

Cib-tiktok (CoreUI Icons v1.0.0).svg

Tiktok logo text.svg
開発元 ByteDance
初版 2017年9月13日（3年前） （2017-09-13）（国際版）
2016年9月（中国本土版）
最新版
17.2.1 / 2020年8月8日（5か月前） （2020-08-08）（国際版）
12.2.0 / 2020年8月5日（5か月前） （2020-08-05）（中国本土版）
対応OS iOS、Android
サイズ 188.8MB（国際版）
87.72MB（中国本土版）
対応言語 スマートフォンの言語に依存（75の言語で利用が可能）
サポート状況 運営中
種別 ソーシャル・ネットワーキング・サービス
ライセンス フリーウェア
公式サイト www.tiktok.com（国際版）
www.douyin.com（中国版）
テンプレートを表示
Douyin
各種表記
繁体字： 抖音短視頻
簡体字： 抖音短视频
拼音： Dǒuyīn duǎnshìpín
注音符号： ㄉㄡˇㄧㄣ¯ㄉㄨㄢˇㄕˋㄆㄧㄣˊ
ラテン字： Douyin
発音： ドウインドゥアンシーピン
日本語読み： とういんたんしひん
英文： Douyin
テンプレートを表示

TikTok（ティックトック）は、中華人民共和国のByteDance社が開発運営しているケータイ向け短いビデオ映像プラットフォーム。音符状のロゴは「抖音（Douyin）」の拼音表記「Dǒuyīn」の頭文字「D」に由来する。また中国本土版の「抖音短视频」のうち「抖音」はビブラート、「短视频」は短編映像という訳である。

中国本土版（中: 抖音短视频、抖音）と国際版（ティックトック）の2種類があり、互いに動画は混じることはなく、そして、フィルターの種類などアプリの機能も差がある。

特徴[編集]

使用方法[編集]

アプリでは音楽クリップの視聴のみならず、短い動画クリップの撮影および編集、さらに動画クリップへの特殊効果の追加が可能となっている。BGMをリストから選択し（BGMリストにはヒップホップやテクノなど多種多様なジャンルの楽曲が収録）、撮影した動画にBGMを組み合わせて編集することで、オリジナルの動画が作成できる（撮影時間は最大60秒）。作成した動画はTikTok上に公開することができ、また動画を端末内に保存することも可能である（簡単な動画編集アプリとしても使える仕様になっている）。また、アプリがインストールされていない環境や、アプリがリリースされていないWindows・Macなどのパソコン環境でも、各動画に付与されるURLにアクセスすることでブラウザから投稿された動画を視聴・ダウンロードする事が可能な仕様となっているが、2020年6月現在、ブラウザからは投稿された動画の視聴・ダウンロードや動画投稿、コメントなどの一部の機能のみ利用可能であり、アプリと同等の動画編集機能やプロモート機能などはない。

技術[編集]

人工知能を使用してユーザーの興味や好みを分析し、各ユーザーにパーソナライズされたコンテンツフィードを表示している。

広告[編集]

広告主が作成したショートムービーが表示される。広告の種類には以下の3つがある。

  • 起動画面広告
    • アプリの起動時に全画面表示される。
  • インフィード広告
    • ユーザーに表示される「おすすめ」チャンネルに組み込まれて表示される。
  • ハッシュタグ (#) チャレンジ
    • 企業はハッシュタグを設定し、そのハッシュタグに関連する動画投稿をユーザーに促すユーザー参加型のコンテンツ。

歴史[編集]

抖音短视频（Douyin）の年表[編集]

  • 2016年9月には、TikTokの運営会社であるByteDanceが中国本土に抖音（Douyin）を設立した。抖音のサービス開始。
  • 2017年1月、Toutiaoグループから数百万元の投資を受ける。

TikTokの年表[編集]

2017年9月13日、ByteDanceは、米国の10代をターゲットにした人気のソーシャルメディアプラットフォームを所有するmusical.lyを買収と合併。買収額は最大で10億ドルを費やした。だが、その際に米国政府の承認を得ていなかったと、2019年11月2日に報道された[1]。同日、インドネシア市場に参入。国際版（TikTok）のサービス開始[2]。

2018年1月23日、TikTokはタイのApp Storeで無料のモバイルアプリのうちNo.1ダウンロードを獲得する[3]。同年2月、音楽を収益化するためにModern Skyと提携する[3]。

2018年6月、TikTokは世界中で5億人のアクティブユーザに到達。

2018年8月2日、TikTokがmusical.lyと正式に合併。既存のアカウントとデータを1つのアプリに統合し、大規模なビデオコミュニティとなった。統合に伴い、アプリ名も「TikTok」で統一された、両方のアプリユーザーは1つのプラットフォームで動画投稿を続けることができるようになっている[4]。また、musical.ly、TikTokでそれぞれ人気の高かった機能が盛り込まれ、新機能も追加された[5]。musical.lyの共同創業者で現在はTikTokのシニアバイスプレジデントであるAlex Zhuは「musical.ly とTikTokは、誰もがクリエイターになれるようにする共通のビジョンを持っており、統合されることは自然な流れです」とコメントしている[5]。TikTokと華納音楽グループ、環球音楽グループ、日本の音楽版権管理団体JASRACと提携・協力関係を結んだ[6]。

2018年10月1日には、ソフトバンク、米投資ファンドKKR、同じく米国のジェネラル・アトランティックなどの企業が、Bytedanceへの出資を表明[7]。

2018年10月19日にAvexは、TikTokの運営会社Bytedanceと提携すると発表した[8]。

2018年現在、150か国以上・75の言語で利用が可能。2018年には、ダウンロード数が推定1億400万ダウンロードを記録し、世界的に人気が高いPUBG Mobile、YouTube、WhatsApp、Instagramの同時ダウンロード数を一時上回った[9]。

日本の状況[編集]

日本では2018年、10, 20代の若年層を中心に大きな流行を見せ[10]、2018年の新語・流行語大賞で「TikTok」がノミネートされたり[11]、JC・JK流行語大賞2018で「TikTok」がアプリ部門1位、配信者を指す「TikToker」がコトバ部門4位に選ばれたりした[12]。また、日本のApp Storeで配信されている無料アプリの2018年のダウンロード数ランキングでLINEやGoogle マップなどの代表的なアプリを抑え、TikTokが1位となった[13]。

若年層以外へ訴求するため、2018年夏以降CMも積極的に展開している[14]。有名人を起用し、露出を増加させることに成功した[14]。ドラマ『獣になれない私たち』ではスポンサーになり、劇中の登場人物がTikTokを利用するテレビCMを放送した[15]。『第69回NHK紅白歌合戦』ではいきものがかりが「じょいふる」を歌唱するステージで、コラボキャンペーンに参加した一般ユーザーが投稿した動画の一部をステージ演出に取り入れる試みが行われた[16]。

2019年夏にはダンス動画に限らず様々な動画が投稿されていることをアピールするためのCMを打ち出し、ユーザー層を広げた[14]。

2019年10月 - 日本市場でのサービス提供を開始[17]。

2019年11月9日 - Bytedanceが、同じく中国製の短編動画共有コミュニティサイトのMusical.lyを買収する[1]。

安全性への懸念[編集]

ユーザーはアカウントを個人アカウントに設定すると、ユーザーが許可した相手にしかその内容を閲覧できないようになる。不適切な内容の動画を投稿した場合、運営によって動画が削除される。また、その他にも規約違反を行った場合はアカウントが凍結される[18]。

国家安全保障やプライバシーの懸念[編集]

中国では、国家の要請があれば企業や個人は企業情報を含めたあらゆる情報を提供しなければならないとする国家情報法が制定されており[19]、国家安全保障やプライバシーの懸念から、国家レベルで使用を制限している例もある。アメリカ合衆国のポンペオ国務長官は「利用すれば、個人情報が中国共産党の手に渡りかねない」と発言している[20]。

「TikTok#制限」も参照

青少年保護措置[編集]

不適切な内容の通報、承認したユーザーのみの閲覧または特定のユーザーをブロック、アカウントの非公開設定ができる。

危険性がある動画や、適切でない可能性がある動画を機械的検出ならびに人的確認の上、危険性があると判断された場合に「動画を視聴する上での注意喚起文」が表示される。

検閲[編集]

中国本土版（抖音）は中国政府が不適切と考える動画は投稿できない。国際版（TikTok）も同様に中国政府が不適切と考える動画を拒否しているのかどうかの議論と疑惑が存在する。

2019年9月、チベット独立や天安門事件、法輪功に関する投稿についてはアプリのモデレータが常に検閲していることを、ガーディアンが報じた[21]。

2019年11月、アフガニスタン系アメリカ人の少女がまつげをカーリングする動画の途中に、中国共産党によるウイグル人弾圧を批判したため、アカウントが削除された。その後米国TikTokの安全問題責任者は「人為的ミスだった」と釈明・謝罪し、アカウントも復活した[22]。

制限[編集]

アメリカ合衆国[編集]

2019年12月、アメリカ政府はTikTokによる国家安全保障上のリスクを強く懸念し、アメリカ陸軍、アメリカ海軍、アメリカ空軍、アメリカ海兵隊と沿岸警備隊に対して、政府支給の端末でのTikTokの使用を禁止。2020年2月23日には運輸保安庁（TSA）の職員に対してもTikTokの使用を禁止した[23]。2020年7月31日、ニューヨーク・タイムズはマイクロソフトがTikTok買収に向けて交渉していると報じた[24]。しかし、同日トランプ大統領は「大統領がバイトダンスに対しTikTokの所有権売却を命じる決定の発表をする計画」との報道を否定し、TikTokの米国事業を禁止する方針を明らかにした[25]。8月1日、ウォール・ストリート・ジャーナルはマイクロソフトがTikTokの米国事業の買収交渉を中断していると報じた[26]。

アルメニア[編集]

アルメニアでは2020年ナゴルノ・カラバフ紛争によりTikTokが2020年11月2日現在規制されている[27]。

インド[編集]

インド政府は2020年までに、国家安全保障とプライバシーに関わる懸念から使用を禁止した[28]。

インドネシア[編集]

2018年7月3日、インドネシア政府はTikTokがポルノや宗教を冒涜するようなものといった不適切な内容を拡散させているとしてTikTokの使用を一時的に禁止した[29][30][31][32][33][34]。その後TikTokは直ちに20名の従業員を利用して不適切な内容を規制することを約束したため[30]、インドネシアにおけるTikTokの使用規制は2018年7月11日に解除された[29]。

日本[編集]

日本でも、2020年7月、自民党の「ルール形成戦略議員連盟」（会長・甘利明税調会長）が安全保障などの懸念からTikTokを念頭に中国発のアプリ利用を制限するよう、政府に提言する方針を固めた[20]。

パキスタン[編集]

パキスタン電気通信庁（英語版） (PTA)は2020年10月8日に「社会各界からTikTokの不道徳および下品な内容に関する大量の苦情が寄せられた」としてTikTokの使用を禁止した[35][36]。PTAはTikTokが当局の納得いく管理体制を構築できれば、禁止令の見直しを行うことを検討していると発表し[36]、その約束通り2020年10月19日、TikTokの最高幹部が違法な内容をアプリにアップロードするユーザーのアカウントを凍結すると宣言したため、PTAはTikTokの使用禁止令を解除した[37]。

バングラデシュ[編集]

2018年11月、バングラデシュ政府はポルノとギャンブルの取り締まりという名目でTikTokアプリへのアクセスを遮断したが[38]数ヶ月後に解除され、TikTokが規制されていた数ヶ月の間シンガポール企業のBIGOテクノロジー (-Technology)が開発したLikee（英語版）というTikTokのコピー版アプリがバングラデシュで人気を博した[39]。

社会問題[編集]

注目を集めるために公共の場で動画を撮影する、撮影目的で大音量の音楽を鳴らす、店の許可なしに勝手に動画を撮影して迷惑をかけるなどのケースが存在する。

また、個人情報となる素顔や自宅付近の映像などから住所や個人が特定されてストーカーに発展したり、自身の顔が映った動画がYouTubeなどの動画配信サイトに無断転載されるなど、様々な社会問題の発生が危惧されている。実際に、海外ではTikTokの使用に起因するトラブルが多発している。

中華人民共和国[編集]

2016年9月、ByteDance（バイトダンス、北京字節跳動科技）は、まず中国本土市場向けに抖音（ドウイン、Douyin）をリリースした。その後2017年に中国本土以外の国と地域に向けて国際版のTikTokをリリースしたが、中国本土では外国のSNSは基本的に利用不可の方針を中国政府がとっているため、国際版は中国本土で利用ができないように設計されている[40]。

2018年5月6日、中国の重慶市で、列車の屋根に乗り動画を撮影していた男性が、高圧線に触れ感電死する事故が発生した。男性が電車の屋根に乗っていた理由について、「TikTokに投稿する動画を撮るため」と報道され物議を醸したが、その後男性の恋人がTikTokへの投稿目的での動画撮影を否定した。しかし、中国のネット上では女性の供述を疑問視する声や、アクセス数目的の過激な行為への批判的な意見が相次いでいる[41]。

香港[編集]

2020年7月7日、中国が香港で国家安全維持法を施行したことなどから、数日以内に香港市場から撤退することを明らかにした[40]。中国政府の検閲に従っている中国本土版（抖音）を香港市場に導入するかは未定であるが、本土の中国人が香港に旅行したり滞在するため、中国本土版（抖音）は既に香港で多数の利用者がいる[40][42]。

インドネシア[編集]

2018年7月3日から、インドネシア政府は一般市民へのポルノや冒涜などの違法コンテンツの蔓延を懸念し、一時的にアプリをブロックした。その後、Bytedanceが不適切なコンテンツの削除、政府との連絡窓口の開設、年齢制限とセキュリティーメカニズムの導入などの対策を実施したため、1週間後にはブロックが解除された[43]。

日本[編集]

日本では、一部ユーザーの迷惑行為が問題視されるようになっている。公共の場であるにもかかわらず、大音量で音楽を流したり大騒ぎする様子を撮影しているユーザーに対して苦言を呈する意見が出ているほか、人気アーティストのコンサートにおいて、ステージの様子を撮影し投稿する盗撮行為について問題視する意見が挙がっている[44]。また、いじめ、スーパーやコンビニなどで購入する前の飲料水を飲む[45]、公共の場の物を破壊する、線路の上や道路の中心などに降りてダンスをするなどの犯罪に当たる行為が撮影された動画が投稿され、問題視されている。職務質問の際にダンス等で警察官を挑発する動画が投稿されており、公務執行妨害や威力業務妨害に当たるのではないか、という意見が上がっている[46]。

2019年7月17日、TikTokに投稿されていた児童ポルノを拡散した高校生と大学生9人が書類送検された[47][48]。

2020年7月28日 - 自民党がTikTok制限提言へ、米国は使用禁止を検討中[49]。

インド[編集]

2019年4月6日、インド南部タミル・ナードゥ州都チェンナイの高等裁判所は、インド中央政府に対しTikTokのダウンロードを禁止するよう命じた。裁判所は、アプリがポルノを助長し、青少年の精神の健全性を損なうと裁定した。裁判所の暫定命令は、チェンナイを拠点とする弁護士Muthu Kumarの申し立てによるもので、他にも同命令では、TikTok経由で共有されたビデオを放送しないよう現地メディアに要請している。

2019年2月にもタミル・ナードゥ州政府の情報技術代表が、中央政府宛ての書簡にて、TikTokが「文化的な劣化」を促し、ネット上のいじめ、児童ポルノの温床となっていると主張し、アプリの禁止を求めていた。

報道を受けて、Bytedanceは「裁判所からの正式な命令を待って、内部調査の後に対応する」とのコメントを発表した。また、アプリの運用方針について「現地の法的規則を順守する」と述べている[50]。

2020年6月29日、インド電子・技術省はTikTokの使用を禁止した。理由として、主体や一様性の問題があると述べられている。また、インド国内からは、 利用者のデータをインド国外のサーバーへ転送したり悪用したりしているとの多くの苦情が寄せられていたという。声明で中国の名前は出していないものの、今回のアプリの使用禁止は、インドと中国の間で軍事的緊張が高まっているのが原因だとみられる。[51]

アメリカ合衆国[編集]

13歳未満のユーザーの割合が高いことを把握しながらも、ユーザーの個人情報を収集するだけでなく、プロフィールを公開状態にしており、さらに2016年10月までユーザーの居所までわかる状態となっていた。この状況をFTC（連邦取引委員会）が問題視し、COPPA（Children's Online Privacy Protection Act：児童オンラインプライバシー保護法）に違反すると指摘した。FTCによれば数千件の苦情が寄せられていたにもかかわらず、Bytedanceは必要な対応を講じていなかったとされる。

その後、ユーザーの年齢制限が導入され、13歳未満の子供は他のユーザーのフォローのみを可能とし、自分から動画の投稿やシェアを行うことは不可能となった。また、ユーザーに安全な使用方法を指導する動画も公開した。

2019年2月、FTCとBytedanceとの間で和解が成立し、和解条件として同社に罰金570万ドル（約6億3000万円）の支払いが命じられた[52]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

出典[編集]

  1. ^ a b “欧米のティーンに人気の音楽＆ビデオアプリ「Musical.ly」、中国のニュースアプリ「Toutiao（今日頭条）」が8億〜10億米ドルで買収”. BRIDGE. (2017年11月11日). https://thebridge.jp/2017/11/musically-acquired-by-bytedance-toutiao 2020年6月6日閲覧。 
  2. ^ Tik Tok, a Global Music Video Platform and Social Network, Launches in Indonesia-PR Newswire APAC
  3. ^ a b “Tiktokで展開する新時代の音楽プロモーション”. 株式会社ボンビ (2018年12月28日). 2020年6月6日閲覧。
  4. ^ “「Tik Tok」と「musical.ly」が1つのアプリに”. ケータイWatch. (2018年8月2日). https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1136313.html 2020年6月6日閲覧。 
  5. ^ a b “「TikTok」と「musical.ly」が統合、世界No.1のショートビデオプラットフォームを目指す”. 2018年8月5日閲覧。
  6. ^ “Douyin joins Apple Music partnership program”. Shanghai Daily. 2018年8月31日閲覧。
  7. ^ “ソフトバンクが中国Tik Tokに出資、企業価値は「ウーバー以上」か”. Forbes JAPAN (2018年10月1日). 2018年12月14日閲覧。
  8. ^ “エイベックスがTikTokと国内レーベルでは初の包括契約 その狙いとは？”. BuzzFeed. 2018年10月19日閲覧。
  9. ^ 去年、日本で最もDLされたアプリは「Tik Tok」。2018年アプリランキング52社を発表ECのミカタ 2019年12月18日閲覧
  10. ^ 佐野正弘 (2019年7月29日). “「TikTok」は若者向けのイメージから脱却できるか？”. 日経 xTECH. 日経BP. 2019年12月18日閲覧。
  11. ^ “流行語大賞候補に「eスポーツ」「仮想通貨」「TikTok」”. ITmedia. アイティメディア (2018年11月7日). 2019年12月18日閲覧。
  12. ^ “JC・JK流行語大賞2018＆2019トレンド予測を発表「タピる」「TikToker」「ASMR」がランクイン！”. AMF (2018年11月30日). 2019年12月18日閲覧。
  13. ^ 田沢梓門 (2018年12月6日). “Appleが選ぶ今年のアプリや曲「Best of 2018」発表。年間ランキングはTikTokが首位に”. Engadget 日本版. Oath Japan. 2019年12月18日閲覧。
  14. ^ a b c “若者の“TikTok離れ”加速？　変革期を迎えた『TikTok』、全世代を取り込むことができるのか”. ORICON NEWS. oricon ME (2019年9月6日). 2019年12月18日閲覧。
  15. ^ ““TikTok俳優”犬飼貴丈が登場！　伊藤沙莉も出演する『けもなれ』×TikTokコラボCMが話題に”. リアルサウンド テック. blueprint (2018年10月24日). 2019年12月18日閲覧。
  16. ^ 倉又俊夫「2018年のテレビとインターネットの動き」『インターネット白書2019』インターネット白書編集委員会、インプレスR&D、2019年。ISBN 978-4-8443-9686-4。
  17. ^ 「TikTok Ads」2019年の振り返りと2020年の展望 (1/2) - ITmedia マーケティング
  18. ^ “An anxious parent's guide to the weird, dark teenage world of TikTok”. Telegraph.co.uk. 2019年2月11日閲覧。
  19. ^ “TikTokに5兆円で買収提案…背景には中国の「国家情報法」が（SmartFLASH）”. Yahoo!ニュース (2020年7月30日). 2020年10月5日閲覧。
  20. ^ a b “ＴｉｋＴｏｋも念頭、中国発アプリ制限を提言へ…自民議連 : 政治 : ニュース” (日本語). 読売新聞オンライン (2020年7月28日). 2020年7月28日閲覧。
  21. ^ editor, Alex Hern Technology (2019年9月25日). “Revealed: how TikTok censors videos that do not please Beijing” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/technology/2019/sep/25/revealed-how-tiktok-censors-videos-that-do-not-please-beijing 2019年12月4日閲覧。 
  22. ^ “TikTok美容動画に忍ばせた中国批判、運営元があっさり謝罪した理由” (日本語). Newsweek日本版 (2019年12月2日). 2019年12月4日閲覧。
  23. ^ “米レディットCEOがTikTokを批判、「パラサイト的なスパイウェア」” (日本語). 大紀元時報. 2020年3月7日閲覧。
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]

国際版[編集]

中国本土版[編集]

動画共有サービス
日本
アメリカ合衆国
中国
韓国
フランス
イギリス
ロシア
イラン
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