まとめサイト

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

まとめサイトとは事件、話題などの情報、作品を収集・編集したウェブサイト

概要[編集]

インターネットは個人が発信するメディアすなわちWeb 2.0の発達を促したが、数が膨大で知りたい情報を探すのが大変なために情報をまとめるウェブサイトの必要性が高まって生まれた。ウェブサイトのリンクをまとめ、インタネットライフもっと便利するため、 naviurl・まとめサイトようなサイトもあること。

芸能人スキャンダル法律の改正、盗作疑惑を訴えるサイト、電子掲示板の文章、アスキーアート画像動画を収集したサイト、製品やサービス、ソフトウェアコンピュータウイルスの情報をまとめたサイト、ゲーム攻略サイトなど、種類は多岐に渡る。政治問題社会問題に関するものから、娯楽的なネタとして楽しむものまで趣旨も幅広い。企業のウェブサイトの掲示板や個人のブログなどに批判的な書き込みが殺到する炎上が発生した際に、それまでの顛末を整理して情報を共有したり、電話メールによる企業への問い合わせ(電凸・メル凸)をするためのテンプレートなどの内容を含んだまとめサイトが設置され、炎上の被害をさらに拡大させることがある[1]。規模もサイトによって様々で、単純なリンク集でも「まとめサイト」と呼称されることもある。

2005年以降は、誰でも編集できるようウィキを用いたまとめサイトも増えており、まとめWikiとも呼ばれる。基本的にまとめサイトは独りで制作するため、情報の更新が難しく、停止したり、閉鎖してしまうことが少なくないが、Wikiは複数の人が情報を追加、更新できるため、まとめサイトを作成するには適している。しかし、不特定多数の編集を許可すると、荒らし被害も受ける危険性がある。中にはこれを防ぐために、オーナー(管理者)自身だけが編集できるようにしたり、オーナーに承認されたユーザーのみ編集できるようにすることで、ちまたに散らばる関連情報だけを収集・蓄積するまとめWikiも作られている。

2ちゃんねるnaviurlなどの電子掲示板ではまとめサイトや2ちゃんねる系ブログnaviurlが頻繁に作成される。ただしこのため、匿名掲示板など、インターネットコミュニティに頻出する不特定多数の未確認・不確実な情報源、果ては捏造された文章までも真実として纏められることが多々あり(例「井川慶伝説」など)、信頼性が薄いことにも注意すべきである。

上記と関連して、アフィリエイトによる金銭報酬を目的にした個人もしくは業者が類似サイトを多数乱立したため、Google検索などにこれらが多数ヒットし、検索結果を汚す例が多発しており、検索ポータルサイト側では対策を行っているが、いたちごっこの状態である。

アフィリエイト問題以外にも日本ではステルスマーケティングバイラルマーケティングに対する規制が思いのほか進展していないためにまとめサイトをウェブ工作を行う企業が運営し2ちゃんねるなどに関係者が数人で書き込み、それを○○のまとめ、主流のように不特定多数に誤認させるなど問題が2ちゃんねる、naviurl系ブログと呼ばれる物では深刻化している。この手の行為はアニメ、ビデオゲーム、アイドル関係などの2ちゃんねる、naviurl系ブログで行われる為に未成年がこう言った営利目的の捏造、偏向の被害者になりその間違った情報を伝える加害者になると言う負の連鎖が生まれている。

また、まとめサイトが特定個人のプライバシーを侵害したり、誹謗中傷を掲載し放置することも大きな問題である。

多くのまとめサイトはライブドアFC2ヤフーのブログサービスを使用している。上述のように、まとめサイトの多くは著作権侵害や個人の誹謗中傷を行っている。これらの企業はまとめサイトの行為を黙認しており、反社会的な活動に加担しているという指摘もある。

嫌儲の有志は、反社会的なまとめサイトに対抗するため、アジェスト汚染、自宅・学校・職場などへの集団ストーキング、まとめサイト管理人の玄関前に包丁を置く警告などの手段で対抗している。

著作権と共有性[編集]

著作権の保障と侵害[編集]

インターネット上で起きた事象のまとめサイトの場合、個々の書き込み、画像、音声の著作者を調べるのが困難であり、結果として原著作者に無断での公開、転用、改変、編集が頻繁に行われている。電子掲示板では許可を取るのが困難という根本的性質の問題でもある。著作者は権利を放棄しているわけではないので、パブリックドメインではない。

また、まとめサイトにアフィリエイトを入れたり、出版物に転用するといった、営利利用も著作者に無断でされることがある。

なお、原著作者が当該のサイトを閉鎖した後に、そこにあった情報をさらに拡散する行為は、自己情報コントロール権の侵害と考えられ、判例上も承認されてきている[2]

日本の著作権法[編集]

著作権法親告罪の形式を取る条文が多いため、サイトに著作権を侵害する内容があっても、著作権者が提訴しない限り問題なく運営されることが多い(なお、著作者人格権侵害など親告罪の形式を取らない条文も存在する)。現在の法律はまとめサイトの様な事態を想定して作成されていない[3]

なお、まとめサイトには日本音楽著作権協会コンピュータソフトウェア著作権協会のような著作権を管理、法的処理の代行を行う団体は存在しない。これはウェブサイト管理者の多くが匿名(ハンドルネームも含む)であるためである。

対策のアイディア[編集]

例えばクリエイティブ・コモンズでは、原著作者の表示、商用利用、二次使用、ライセンスの継承、の4つの表示を提案している。予め表示させることで以降の手続きを簡素化させるものだ。一部の電子掲示板では書き込みの際、二次使用を認める同意を要求するものもある。

脚注[編集]

  1. ^ 伊地知晋一 『ネット炎上であなたの会社が潰れる! -ウェブ上の攻撃から身を守る危機管理バイブル』 WAVE出版2009年、22-23頁。ISBN 978-4872904161
  2. ^ 清水陽平 (2013年8月12日). “「まとめサイト」を舞台にした「ネット上の私刑」 情報を編集した人の責任は?”. 弁護士ドットコム. 2013年8月17日閲覧。
  3. ^ 電子掲示板の書き込みを無断で出版物へ転載するのは著作権侵害とする東京高裁の判決が存在する(平成14年10月29日 東京高裁 平成14(ネ)2887等 著作権 民事訴訟事件)。

関連項目[編集]