2020年東京オリンピック・パラリンピック
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 | このページ名「2020年東京オリンピック・パラリンピック」は暫定的なものです。 代案としては東京オリンピック (2020年)があります。 議論はプロジェクト‐ノート:オリンピック#2020年の東京オリンピックについてを参照してください。（2013年10月） |
 | この記事はスポーツに関して将来予定されるイベントを扱っています。 |
| 東京オリンピック | |
|---|---|
|
第三十二回オリンピック競技大会 Games of the XXXII Olympiad | |
| 開催都市 |
 日本・東京都 |
| 開会式 | 2020年7月24日 |
| 閉会式 | 2020年8月9日 |
| 主競技場 | 新国立競技場 |
 Portal:オリンピック | |
 |
| 東京2020オリンピック競技大会 |
|---|
2020年夏季オリンピック（2020ねん かきオリンピック）は、2020年7月24日〜8月9日まで日本の東京都で開催される予定の第三十二回夏季オリンピック。
2013年9月7日（現地時間）にブエノスアイレス（アルゼンチン）で行われた第125次IOC総会[1]で、イスタンブール（トルコ）、マドリード（スペイン）を抑えて選出された。
東京での開催は前回の東京オリンピック（1964年）以来56年ぶり2回目（ただし、1940年に予定されていた「東京オリンピック」が日中戦争により開催返上（→その後ヘルシンキに変更されるも、第二次世界大戦激化によりやはり返上され、この年は開催がなかった）になったものの、夏季オリンピック大会では開催されなかった場合でも開催回次をそのまま残すため、公式記録上では「3回目」である）で、アジア初の同一都市による複数回開催となる[注 1]。アジアで開催される夏季オリンピックは北京オリンピック（2008年）以来12年（3大会）ぶり4回目、なお、日本でのオリンピック開催は夏季・冬季通じると、冬季開催となった長野オリンピック（1998年）以来、22年ぶり4回目にあたる。
開催地決定までの流れ
- 5月16日 - 国際オリンピック委員会 (IOC) が開催地決定までのスケジュールを発表し、立候補都市の申請手続きを開始した。
- 7月29日 - 世界反ドーピング機関規定への準拠とスポーツ仲裁裁判所の司法権の事前審査のため、立候補を希望する都市と各国オリンピック委員会がこの日までに IOC へ文書を提出した。
- 9月1日 - 立候補都市の申請が締め切られ、翌2日に IOC が、バクー、ドーハ、イスタンブール、マドリード、ローマ、東京の6都市からの立候補申請を正式に受理したと発表した。
- 11月3日 - 11月4日 - IOC が申請都市へのインフォメーションセミナーを開催した。
- 12月8日 - IOC の理事会において、プレゼンテーションや現地視察の順番を決める抽選が行われ、イスタンブール、東京、ローマ、バクー、ドーハ、マドリードの順となった。
- 2月14日 - 財政難からの脱却を目指しているイタリアのマリオ・モンティ首相がローマの招致計画を承認しなかったため、ローマは立候補を取りやめた。
- 2月15日 - IOC への申請ファイル提出期限日。申請ファイルは、各項目ごとに IOC からの質問に答える形の概要計画書である。
- 4月14日 - モスクワで開かれた各国オリンピック委員会連合 (ANOC) の総会で、申請都市の5都市による初のプレゼンテーションが行われた。
- 5月23日 - ケベックシティで開催されるIOC理事会において1次選考が行われ、申請ファイルの審査の結果、大会の開催能力があると認められたイスタンブール、東京、マドリードの3都市が正式立候補都市に選出され、1次選考を通過した。
- 7月19日 - 国際スローガン「”Discover Tomorrow” ~未来（あした）をつかもう ~」を発表[2]。JOCは他に「アスリートファースト」との言葉も使い続けてきた[3]。
- 7月27日-8月12日 - ロンドンオリンピック開催期間中、立候補都市による視察プログラムが行われた。
- 11月 - アントニオ猪木参議院議員が訪朝、その際に北朝鮮IOC委員、張雄（チャンウン）より、東京への1票とアフリカの友好関係国10票ほどの取り纏めを約束された[4]。
- 1月7日 - 詳細な開催計画をまとめた立候補ファイルの提出期限日を迎え、イスタンブール、東京、マドリードの3都市が IOC へファイルを提出した。
- 3月 - IOC の評価委員会が各立候補都市を視察した。
- 6月25日 - IOC の評価委員会が、現地視察による各立候補都市の長所と短所を記した報告書を公表した。報告書はIOC委員が開催都市を決定する際の参考資料となる。公平性を保つため、得点など3都市の優劣を直接表す文言は記載されず、財政や会場計画など各項目ごとに各都市の長所やリスクを記載した形となった。
- 7月3日-7月4日 - スイスのローザンヌにおいて、IOC委員に対して各立候補都市のプレゼンテーションが行われる。
- 9月7日 - ブエノスアイレスで開かれた第125次IOC総会において、まず各立候補都市による最終プレゼンテーションが行われたあと、IOCのジャック・ロゲ会長や立候補都市を抱える国の委員を除いた約100人のIOC委員による投票が行われた。1回目の投票で42票を集めた東京が決選投票に進んだが、2位のイスタンブールとマドリードが26票で同数となったため2都市の間で投票が行われ、49票を得たイスタンブールが東京との決選に進んだ。決選投票では60票を獲得した東京が36票のイスタンブールを制し、ロゲ会長によって午後5時20分（同午前5時20分）頃、開催都市が東京と発表された。
「第125次IOC総会」も参照
東京は、第125次IOC総会に日本政府関係者や招致委員会関係者、JOCや各競技団体の関係者らを大量動員し、精力的なロビー活動を行った。政府からは岸田文雄外務大臣や下村博文文部科学大臣、森喜朗元首相らが現地入りし、現地時間6日にはサンクトペテルブルク（ロシア）でのG20を途中で切り上げた安倍晋三内閣総理大臣も現地入りした。また、最終プレゼンテーションでは招致委関係者や安倍首相に加えて、皇室から皇族の高円宮妃久子が参加してスピーチを行った。日本の皇族がIOC総会に出席したのは今回が初めてである。また、フリーアナウンサーの滝川クリステルの発した「お・も・て・な・し」という言葉は同年の新語・流行語大賞を受賞した。
開催地選定投票
詳細は「2020年夏季オリンピックの開催地選考」を参照
| 都市 | 国 | 1回目 | 2回目 | 3回目 |
|---|---|---|---|---|
| 東京 | 日本
|
42 | - | 60 |
| イスタンブール |  トルコ
|
26 | 49 | 36 |
| マドリード |  スペイン
|
26 | 45 | - |
| 計 | 94 | 94 | 96 |
開催決定後の動き
- 9月10日 - 文部科学省が省内に「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会準備本部」を設置し、下村博文文部科学大臣が本部長に就任した。
- 9月13日 - 政府が「東京オリンピック・パラリンピック担当大臣」の新設を決定し、下村博文文部科学大臣が就任。また、日本障害者スポーツ協会が「2020年東京パラリンピック準備委員会」を設置した。
- 9月17日 - 日本オリンピック委員会が理事会を開き、東京都や政府との連携を図るため「開催準備対策プロジェクト」の設置を決定し、竹田恒和会長が座長に就任。
- 10月1日 - 東京都がスポーツ振興局内に「オリンピック・パラリンピック大会準備部」を設置。
- 10月4日 - 政府が内閣官房に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室」を設置。文部科学省や厚生労働省の職員などで構成され、関係省庁との調整作業を行う部署となる。室長には平田竹男内閣官房参与が就任。また同日、与党自由民主党は党内に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部」を設置し、本部長には招致推進本部長を務めた馳浩衆議院議員が就任した。
- 10月15日 - 衆議院・参議院で「二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議」が議決された[5][6]。
- 11月14日 - IOCのジルベール・フェリ統括部長や東京大会の調整委員長に就任したIOCのジョン・コーツ副会長らが来日し、東京都やJOC、政府と合同でオリエンテーションセミナーを開催した。
- 1月24日 - 大会の運営や準備などの実務を担う東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が発足。元内閣総理大臣の森喜朗が会長に就任し、事務局のトップとなる事務総長に元日本銀行副総裁の武藤敏郎が就任した。
- 4月17日 - 組織委員会により、国内の協賛企業獲得などを行なうマーケティング専任代理店に電通が指名される[7]。
- 12月8日 - モナコで開催されたIOC臨時総会において、オリンピックの改革案「五輪アジェンダ2020」が採決。夏季五輪において28競技の上限を撤廃し、選手数を1万5000人以内、310種目を上限とした上で開催都市が実施競技・種目の追加を提案できるようになった。これにより日本で要望が高かった野球・ソフトボールの復活や、空手とスカッシュの追加が検討されている。また、開催都市の負担軽減のため一部の競技を国内外問わず別の都市で開催することも認められ、この大会においては大阪でバスケットボールやサッカーの開催が検討されている[8][9]。
- 7月17日 - メイン会場となる予定の新国立競技場建設計画の白紙化が発表される。
- 7月24日 - ちょうど開催5年前となったこの日、安倍総理が総理大臣官邸で「第1回東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部」を開催[10]。
- 7月24日 - 本大会のオリンピック・エンブレム（パラリンピック大会も）[11]が都民広場で発表（佐野研二郎のデザイン[12]）。
- 7月31日 - 当エンブレムはベルギーのリエージュ劇場のロゴと酷似していたため、IOCと大会組織委員会に使用停止要求が提出された[13]。
- 8月13日 - 王立リエージュ劇場およびロゴのデザイナーは、IOCを相手取り、当エンブレムの使用差し止めの訴えを地元裁判所に起こし、受理された。初回裁判期日は2015年9月22日[14]。
- 9月1日 - 2020年東京オリンピックのエンブレムについて、大会の組織委員会は、佐野研二郎のデザインしたエンブレムの使用を中止する方針を固めた[15][16]。
立候補都市
詳細は「2020年夏季オリンピックの開催地選考」を参照
トルコ - イスタンブール- 2011年8月13日に立候補を表明。2000年夏季オリンピック、2008年夏季オリンピックは正式立候補都市に選定されたものの、開催地決定投票でそれぞれシドニー、北京に敗れた。また、2004年夏季オリンピックと2012年夏季オリンピックにも立候補したが、書類選考で落選した。同国およびイスラム圏での初開催を目指した。一方、トルコは UEFA EURO 2020 の開催国としても立候補しており、イスタンブールが2020年五輪の開催都市に決まった場合、EURO の開催は認めないとIOCのジャック・ロゲ会長が述べていた[19]。またUEFAのミシェル・プラティニ会長も同様の発言をした[20]。候補有力となったきっかけは、2001年にウクライナが売却した空母ヴァリャーグのボスポラス海峡、ダーダネルス海峡の通過を認め、中華人民共和国から後押しを約束された背景があるが、2013年6月には2013年トルコ反政府運動が発生し、デモ隊と治安部隊による衝突が続いていた。
日本 - 東京都
「2020年東京オリンピック構想」も参照
- 2011年7月16日に立候補を表明。東京は過去に1940年夏季オリンピックの開催地に選ばれたが開催権を返上した後、1964年夏季オリンピックの開催経験がある。なお2016年夏季オリンピックにも立候補していたが、2回目の投票で敗れた。日本国内では、札幌市が1940年冬季オリンピックの開催地に選ばれたが開催権を返上した後、1972年冬季オリンピックを開催した。その後も長野市が1998年冬季オリンピックを開催。2002年には大韓民国との共催でFIFAワールドカップを開催した。2019年にはIRBワールドカップを開催する。56年ぶりの夏季五輪開催を目指した一方で、東京都知事の猪瀬直樹によるイスラム諸国への批判や福島第一原発事故による放射性物質の拡散に関する懸念が表面化していた[21]。
スペイン - マドリード- 2011年7月12日に立候補を表明。首都マドリードで初の開催を目指し1972年夏季オリンピック、2012年夏季オリンピック、2016年夏季オリンピックに立候補したものの、開催地決定投票でそれぞれミュンヘン、ロンドン、リオデジャネイロに敗れた。1982年FIFAワールドカップの決勝戦や、1986年の世界水泳選手権を開催。スペイン国内ではバルセロナが1992年夏季オリンピックを開催した。一方、国内では深刻な経済危機によって高い失業率や緊縮財政が続いていた上、2013年7月にはサンティアゴ・デ・コンポステーラ列車脱線事故が発生、死者79名、負傷者100名以上を出す大惨事となり、観客輸送に対する懸念が生じていた。
その他の都市
1次選考で落選した都市
アゼルバイジャン - バクー- 2011年9月1日に立候補を表明。2016年夏季オリンピックにも立候補したが、1次選考で落選した。2020年大会でもインフラの未整備や国際大会の開催経験の乏しさを指摘され、1次選考を通過することはできなかった。
カタール - ドーハ- 2011年8月26日に立候補を表明。2016年夏季オリンピックにも立候補したが、1次選考で落選した。その後カタールが2022 FIFAワールドカップ開催国に決まり、オリンピック開催も目指して2度目の立候補となったが、10月開催による観客数やテレビ視聴者の低下、気象条件の悪さなどを指摘され、再び1次選考で落選した。
立候補後に断念した都市
イタリア - ローマ- 2010年5月19日に立候補を表明。国内候補都市選定でヴェネツィアを破って選ばれた。ローマは2004年夏季オリンピックにも立候補していたが、この時はアテネとの決選投票で敗れている。1960年夏季オリンピック以来、60年ぶりの夏季五輪開催を目指してIOCに立候補を申請したが、2012年2月14日に欧州危機による財政難からの再建を進めていたマリオ・モンティ首相（当時）が招致計画を支持しないことを表明し、立候補を取り下げることとなった。
立候補の意欲を示していた都市
以下の都市は、立候補を表明あるいは立候補を検討したものの、IOC へ正式な立候補の申請には至らなかった都市である。
- 広島・長崎 - 当初はこの2市で広島・長崎オリンピック構想を打ち出したが、オリンピック憲章違反であることから長崎市が辞退し、広島市が単独でヒロシマ・オリンピック構想を進めたものの、2011年に行われた広島市長選挙で招致反対派の候補が当選し、断念した[22]。
釜山 - 2018年冬季オリンピック開催地に同国の平昌が決まったことを受け、計画は白紙となった[23]。
ドバイ[24]
ブリスベン、パース
オークランド
カイロ
ラバト[25]、カサブランカ
ダーバン[26][27][28]、ヨハネスブルグ[28]、ポートエリザベス[28]、ケープタウン - 2010FIFAワールドカップの開催成功により、ジェイコブ・ズマ大統領が招致に意欲を見せた。開催地としてダーバン・ケープタウン・ヨハネスブルグの3都市が取り沙汰されていた[29][30]。当初はダーバンのみ立候補したが、その後ケープタウンとヨハネスブルグが関心を示したため、ダーバンと協議し、ダーバン以外の都市からの受け付けを2010年10月末を締め切りに再開[31]、2011年4月に南アフリカオリンピック委員会のサム会長がダーバン・ヨハネスブルグ・ポートエリザベスの3都市が興味を示したことを明らかにした。ケープタウンについては、財政問題などを理由に招致を断念した[28]。しかしその後、5月26日にサム会長が政府の支持が得られなかったため五輪招致を断念すると表明したが[32]、7月4日にサム会長が五輪招致について政府が方針を撤回し、立候補を再検討する可能性を明らかにした[33]。結局、8月17日になり立候補断念が決定した[34]。
トロント - 2012年に当地で開催されたグレイ・カップの開催責任者であり、カナダのトップアマチュアスポーツ選手トレーニングセンターの所長でもある元ラクロス選手のクリス・ラッジが、2015年に当地で開催が決定しているパンアメリカン競技大会で得られる運営ノウハウや新設施設を活用しての開催を提言していた[35]。
モンテレー
セントポール、デンバー、バーミンガム、ボストン、ラスベガス - 2016年夏季オリンピックの開催地選考でのシカゴの敗北を受け、アメリカオリンピック委員会 (USOC) は2020年夏季オリンピックには国内の都市の立候補を受け付けないことを発表した。IOC への立候補申請期限の直前になってラスベガスの市民団体が立候補を求めたが、USOC に拒絶された。
リマ - 2020年あるいは2024年大会への立候補構想があった[36]。
ブルッヘ
コペンハーゲン
ハンブルク
ブダペスト[37]- パレルモ[38]（国内候補都市選考でローマに敗れた）、ヴェネツィア[38]
サンクトペテルブルク、モスクワ
プラハ - 前哨戦として2016年大会に立候補したものの、2020年大会への立候補を2009年6月に断念した[39]。
パリ - 2024年大会に100周年として立候補予定。- ローマ - 2024年大会に立候補予定。
- ベルリン - 2024年大会に立候補予定。
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実施競技
2020年夏季オリンピックは下記の28競技が実施される[40]。他に追加種目がある。
実施競技の見直し
2020年夏季五輪においては実施競技について見直しが行われた。
2013年2月12日、IOC は、2012年のロンドンで実施された26競技のうち、レスリングを除く25競技を「中核競技」として位置付けた。その上で、2020年夏季五輪においては、「中核競技」25競技と2016年リオ・デ・ジャネイロ五輪で追加される2競技を併せた27競技を実施するものとし、レスリングを実施競技から除外する勧告を行った[41]が、再度レスリングが行われることとなった[42]。
「中核競技」とは IOC が実施競技選定に導入した新方式で、25競技を（特別な事情がない限り）固定化するというもの。実施競技の上限は28競技とし、中核競技以外に五輪活性化のための実施競技入れ替えが大会ごとの追加枠で採用される「その他の競技」がある。
その後、2013年9月8日のIOC総会において、2020年夏季五輪では、レスリングを追加することが決定された。以下、これまでの経緯である。
- 2月 - IOC理事会において、2012年ロンドンオリンピックの実施競技からレスリングを除外。
- 5月29日 - IOC理事会において、2月の理事会で除外されたレスリングと新たな候補競技7競技（野球・ソフトボール、空手道、ローラースケート、スカッシュ、ウェークボード、武術太極拳、スポーツクライミング）の計8競技から、レスリング、野球・ソフトボール、スカッシュを選出。
- 9月8日 - アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれる第125次IOC総会において、5月29日の理事会で選出された3競技からIOC委員による投票で、追加する1競技がレスリングに決定[42]。
- 9月28日 - スカッシュ、ボウリング、武術以外の、5競技18種目のIOCへの提案が決定される。それぞれ、野球・ソフトボールは野球（男子）、ソフトボール（女子）。空手は組手（男女）、3階級（男女）。スケートボードはストリート（男女）、パーク （男女）。スポーツクライミングはボルダリング・リード・スピード複合 （男女）、サーフィンショートボード （男女）[44]。
開催日程
招致段階（2013年）の開催日程については「Template:2020年夏季オリンピック競技日程」を参照
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競技会場
詳細は「2020年夏季オリンピック・パラリンピックの競技会場」を参照。
大会招致時のコンセプトとして「都市の中心で開催するコンパクトな大会」を掲げ、大都市の都心で開催することによるダイナミックな祭典、かつ選手村を会場配置計画の中心に設置して約9割の競技会場が8km圏内に配置されるなど、移動時間の短縮が可能なコンパクトな配置計画となっている。
メインスタジアムは、1964年東京オリンピックでメインスタジアムとなった国立霞ヶ丘陸上競技場を建て直して建設される新国立競技場（別名：オリンピックスタジアム）。その他、主に内陸部の「ヘリテッジゾーン」と臨海部の「東京ベイゾーン」に分けられる各会場群にて、競技が行われる。
また、東京都以外ではサッカーの会場として札幌ドーム（北海道札幌市）、宮城スタジアム（宮城県宮城郡利府町）、埼玉スタジアム2002（埼玉県さいたま市）、横浜国際総合競技場（神奈川県横浜市）が使用されるほか[注 2]、ゴルフの会場として霞ヶ関カンツリー倶楽部（埼玉県川越市）が、射撃の会場として陸上自衛隊朝霞駐屯地（埼玉県朝霞市）が使用される予定となっている。東京五輪・パラリンピック期間は、被災3県を含む東北地方各地で夏祭りが実施される時期（参照）であり、例年交通機関や宿泊施設が混雑するが、東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）から9年となる2020年に「復興の舞台」として被災地の人々を勇気づけ、世界に復興をアピールするため、宮城スタジアムが会場として選ばれた。また、札幌ドームのある札幌市は1972年に札幌オリンピックが開催されたため、馬術競技（1964年東京オリンピック）とカーリング（長野オリンピック）が開催された軽井沢町に続き、世界で2例目の夏季・冬季両五輪の会場が置かれた都市となる見込み。競技会場として愛知県豊田市の豊田スタジアムなども補完的に利用可能な大規模施設として候補に挙がっている。
真夏の開催のため、マラソンなど暑さ対策も検討されている[45]。
大会スポンサー
オリンピック
上記以外では、「東京2020スポンサーシッププログラム」として、Tier 1、Tier 2、Tier 3の、3段階のパッケージを用意。2015年1月以降、契約締結日から2020年12月31日までの、「日本国内限定」のスポンサーを募集する[48]。
- Tier 1 = 東京2020ゴールドパートナー
- Tier 2 = 東京2020オフィシャルパートナー
- Tier 3 = 東京2020オフィシャルサポーター
「一業種1社」を原則とするが、IOCと協議して、特例で2社共存したスポンサー[49]や、複数で共存したスポンサー[50][51]もある。
「東京2020オリンピックゴールドパートナー」
| 企業 | 契約カテゴリー | 契約締結日 |
|---|---|---|
| アサヒビール | ビール＆ワイン | 2015年1月27日[52] |
| アシックス | スポーツ用品 | 2015年4月6日[53] |
| キヤノン | スチルカメラ／デスクトップ・プリンター | 2015年2月18日[54] |
| JXエネルギー | 石油、ガス、電気供給 | 2015年3月18日[55] |
| 東京海上日動 | 損害保険 | 2015年3月20日[56] |
| 日本生命 | 生命保険 | 2015年3月20日[57] |
| NEC | パブリックセーフティ先進製品／ネットワーク製品 | 2015年2月19日[58] |
| NTT | 通信サービス | 2015年1月26日[59] |
| 野村ホールディングス | 証券 | 2015年3月25日[60] |
| 富士通 | データセンターパートナー | 2015年2月19日[61] |
| みずほフィナンシャルグループ | 銀行 | 2015年4月14日[62] |
| 三井住友フィナンシャルグループ | 銀行 | 2015年4月14日[62] |
| 三井不動産 | 不動産開発 | 2015年4月20日[63][64] |
| 明治 | 乳製品・菓子 | 2015年10月15日[65] |
| LIXIL | 住宅設備部材＆水回り備品 | 2015年11月26日[66] |
「東京2020オリンピックオフィシャルパートナー」
| 企業 | 契約カテゴリー | 契約締結日 |
|---|---|---|
| 全日本空輸 | 旅客航空輸送サービス | 2015年6月15日[67] |
| 日本航空 | 旅客航空輸送サービス | 2015年6月15日[67] |
| 東京ガス | ガス・ガス公共サービス | 2015年7月27日[68] |
| ヤマトホールディングス | 荷物輸送サービス | 2015年8月10日[69] |
| 日本郵政 | 郵便 | 2015年8月20日[70] |
| セコム | セキュリティサービス&プランニング | 2015年10月20日[71] |
| 綜合警備保障 | セキュリティサービス&プランニング | 2015年10月20日[71] |
| 朝日新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 日本経済新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 毎日新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 読売新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| TOTO | 水回り備品 | 2016年2月24日[72] |
| 三菱電機 | エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク | 2016年2月29日[73] |
| 味の素 | 調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品 | 2016年3月28日[74] |
| KNT-CTホールディングス | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
| ジェイティービー | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
| 東武トップツアーズ | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
パラリンピック
「東京2020パラリンピックゴールドパートナー」
| 企業 | 契約カテゴリー | 契約締結日 |
|---|---|---|
| アトス | ワールドワイドパラリンピックパートナー | |
| ブリヂストン | タイヤ、免震ゴム、自転車（電動・モーターアシスト除く） | 2016年3月10日[75] |
| オメガ | パラリンピック公式タイムキーパー | |
| アサヒビール | ビール＆ワイン | 2015年1月27日[52] |
| アシックス | スポーツ用品 | 2015年4月6日[53] |
| キヤノン | スチルカメラ／デスクトップ・プリンター | 2015年2月18日[54] |
| JXエネルギー | 石油、ガス、電気供給 | 2015年3月18日[55] |
| 東京海上日動 | 損害保険 | 2015年3月20日[56] |
| 日本生命 | 生命保険 | 2015年3月20日[57] |
| NEC | パブリックセーフティ先進製品／ネットワーク製品 | 2015年2月19日[58] |
| NTT | 通信サービス | 2015年1月26日[59] |
| 野村ホールディングス | 証券 | 2015年3月25日[60] |
| 富士通 | データセンターパートナー | 2015年2月19日[61] |
| みずほフィナンシャルグループ | 銀行 | 2015年4月14日[62] |
| 三井住友フィナンシャルグループ | 銀行 | 2015年4月14日[62] |
| 三井不動産 | 不動産開発 | 2015年4月20日[63] |
| 明治 | 乳製品・菓子 | 2015年10月15日[65] |
| LIXIL | 住宅設備部材＆水回り備品 | 2015年11月26日[66] |
「東京2020パラリンピックオフィシャルパートナー」
| 企業 | 契約カテゴリー | 契約締結日 |
|---|---|---|
| 全日本空輸 | 旅客航空輸送サービス | 2015年6月15日[67] |
| 日本航空 | 旅客航空輸送サービス | 2015年6月15日[67] |
| 東京ガス | ガス・ガス公共サービス | 2015年7月27日[68] |
| ヤマトホールディングス | 荷物輸送サービス | 2015年8月10日[69] |
| 日本郵政 | 郵便 | 2015年8月20日[70] |
| セコム | セキュリティサービス&プランニング | 2015年10月20日[71] |
| 綜合警備保障 | セキュリティサービス&プランニング | 2015年10月20日[71] |
| 朝日新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 日本経済新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 毎日新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| 読売新聞 | 新聞 | 2016年1月22日[50] |
| TOTO | 水回り備品 | 2016年2月24日[72] |
| 三菱電機 | エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク | 2016年2月29日[73] |
| 味の素 | 調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品 | 2016年3月28日[74] |
| KNT-CTホールディングス | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
| ジェイティービー | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
| 東武トップツアーズ | 旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス | 2016年3月31日[51] |
脚注
注釈
出典
- ^ Six Applicant Cities for the 2020 Olympic Games - IOC PressRelease
- ^ 国際スローガン “Discover Tomorrow” 並びにルックプログラムを発表 JOC
- ^ 竹田恆和会長インタビュー （3/3） - JOC 取材日：2013年10月17日
- ^ アントニオ猪木が独白「誰も知らない訪朝の理由」PRESIDENT Online
- ^ “二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議”. 衆議院. 2016年3月28日閲覧。
- ^ “二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議（平成25年10月15日）”. 参議院. 2016年3月28日閲覧。
- ^ 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会がマーケティング専任代理店として電通を指名電通、2014年4月17日
- ^ “東京五輪で野球・ソフト復帰有力 開催都市に競技提案権”. 朝日新聞. (2014年12月9日) 2014年12月15日閲覧。
- ^ “野球・ソフト復活に道＝20年東京五輪で追加可能に-IOC臨時総会”. 時事通信. (2014年12月8日) 2014年12月15日閲覧。
- ^ 平成27年7月24日 東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部 - 首相官邸ホームページ 総理の一日
- ^ “2020年東京オリンピック・パラリンピックの大会エンブレムデザインを募集”. マイナビニュース. (2014年9月19日) 2015年7月28日閲覧。
- ^ 東京五輪エンブレム、佐野研二郎氏デザインが採用にブレーン、2015年07月24日
- ^ エンブレムの使用停止要求 ベルギーのデザイナー側 2015年7月31日 日本経済新聞 2016年3月27日閲覧
- ^ 五輪エンブレム差し止めを提訴 ベルギー劇場側 2015年8月14日 日本経済新聞 2016年3月27日閲覧
- ^ “東京五輪エンブレム 使用中止の方針固める”. nhk. (2015年9月1日) 2015年9月1日閲覧。
- ^ “東京五輪エンブレム、使用中止の方針 大会組織委”. 日本経済新聞. (2015年9月1日) 2015年9月1日閲覧。
- ^ 椎名林檎らリオ五輪閉会式で東京引き継ぎ式メンバー - 日刊スポーツ、2016年1月26日
- ^ 佐々木宏氏、菅野薫氏、リオ五輪閉会式での東京引継ぎ式メンバーに - #ブレーン | AdverTimes、2016年1月27日
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- ^ “UEFAプラティニ会長、EURO2020の「多国間開催」を構想”. スカパー!. (2012年7月1日)
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- ^ GamesBids.com - Olympic Bid News and Information Website
- ^ “Act on the Preparation of the Budapest Olympic Bid” (English). BOM Association (2008年12月18日). 2009年10月2日閲覧。
- ^ a b ２０年五輪：パレルモが名乗り イタリアで３都市目 - 毎日.jp（毎日新聞） 2009年10月14日（2009年10月23日時点のアーカイブ）
- ^ It’s Official – Prague Out Of 2020 Bid
- ^ “ゴルフ、7人制ラグビーも 20年東京五輪は全28競技”. 朝日新聞. (2013年9月9日) 2013年9月9日閲覧。
- ^ “IOC理事会、レスリング除外を勧告 2020年五輪から”. CNN.co.jp (タイムワーナー). (2013年2月13日) 2014年8月7日閲覧。
- ^ a b “レスリングがオリンピック競技存続へ、2020・24年大会で実施…IOC総会”. 日本レスリング協会 (2013年9月9日). 2014年8月7日閲覧。
- ^ 毎日新聞. “東京五輪：応募２６競技から１８連盟落選落胆「なぜ…」”. 2015年6月23日閲覧。
- ^ https://tokyo2020.jp/jp/news/index.php?mode=page&id=1472
- ^ 五輪招致決定から1年 “真夏の暑さ”対策は - MIRAIMAGINE（ミライマジン） NHK 2014年9月10日
- ^ スポンサー一覧 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
- ^ Olympic Sponsorship - The Olympic Partner IOC
- ^ スポンサーシッププログラムの構造
- ^ 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存 ニュースイッチ（日刊工業新聞 2015年6月16日）
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- ^ [26]
関連文献
- 「なぜ東京五輪招致は成功したのか?」 （著：松瀬学、2013年9月26日、扶桑社新書） ISBN 978-4594069193
関連項目
- 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
- 2020年夏季オリンピックの開催地選考
- 国際オリンピック委員会
- 第125次IOC総会
- 2020年東京オリンピック構想
- 広島・長崎オリンピック構想
- ヒロシマ・オリンピック構想
- 東京パラリンピック
- 東京パラリンピック (2020年)
- 2020年夏季オリンピックのエンブレム
外部リンク
- TOKYO 2020 Organizing Committee：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
- TOKYO 2020：国際オリンピック委員会（IOC）
- 東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部：首相官邸ホームページ
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注1：非公認の特別大会、注2：戦争のため中止、注3：2021年に延期  Category:オリンピック | |
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