火災
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火災（かさい）は、災害の一種。火事（かじ）とも呼ばれる。建造物や山、森などが燃えることで、直接または間接に生命が危険にさらされたり、財産がその機能を果たせなくなって損失が出たりする。
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[編集] 概要
火災は、雷や火山の噴火のような自然現象を原因とする場合もあるが、多くは放火や、タバコの不始末などの過失、人工物の不具合（電気コードのショートなど）が原因で起こる。
小規模な火災の場合はボヤ（小火）と呼ぶ。また、家屋の燃え方によって半焼・全焼の区別がある。これに対して大規模な火災は大火（たいか）と呼ばれ、消防白書では33,000平方メートル（1万坪）を超える焼失面積を生じたものを区別しこう呼んでいる。木造家屋が多い日本では江戸時代より大火が多く、明暦の大火など江戸市街の相当部分を焼失する火災がしばしば発生した。近代では函館市の大火（1907年、1934年）や、1923年（大正12年）の関東大震災や1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災による大火が有名である。地震や空襲による火災は複数箇所で火災が発生しそれが一つになって大火となる場合が多い。プロパンガスなどを使用している場合や燃料など可燃物を設置している場合などは、ボンベの爆発等による危険を伴う。
ロンドンやシカゴ、サンフランシスコなど大都市が大火に見舞われた事例は少なからずある。
[編集] 火災の三要素
日本では、次の3つの要素を満たすものを火災として取り扱っている。（消防庁「火災報告取扱要領」による）
- 人の意思に反して発生（放火も含む）
- 消火の必要がある燃焼現象である
- 消火施設の利用を必要とする
しかし、爆発現象（人の意図に反して発生し若しくは拡大した爆発現象をいう）の場合は2及び3の有無にかかわらず火災とする。
[編集] 火災の種類
- Ａ火災（普通火災）
- Ｂ火災（油火災）
- Ｃ火災（電気火災）
- Ｄ火災（金属火災）
- ガス火災
[編集] 日本での主な火災原因
日本での主な火災原因は、上位から順に放火・たばこ・コンロ・たき火となっている。たばこによる出火は喫煙率の低下に伴い平成８年から減少傾向にあるが、死者の発生した建物火災の出火原因では、タバコが１位となっている。[1]
放火については、刑法上、殺人と同じ刑が定められている（殺人罪・現住建造物等放火罪ともに死刑又は無期若しくは5年以上の懲役）が、殺人年間件数約1,300件に対して、放火年間件数は約8,000件と数倍にのぼっている。なお、放火（現住建造物等放火）が殺人と同様に重く罰せられている理由は、放火は特定個人の生命に危険を及ぼすのみならず、特に木造建築が主流である日本においては、不特定多数の生命、身体や財産、すなわち公共の安全をも脅かし、多くの人々の生活基盤を根底から崩壊させる危険性があるからだ、と考えられる。
ちなみに、昔からの隠語で放火のことを「赤猫（あかねこ）」と呼ぶ場合がある（赤猫のほかに、赤馬、赤牛とも呼ばれている）。
また、火災原因の究明は法に基づき消防が行うこととされているが、特に放火など不審火の場合、警察もまた捜査を行うことが多い[2]。また、第一発見者や通報者は放火の容疑者として疑われるケースが多く、警察や消防は野次馬の写真を撮っておき、後の捜査に使用することがある。
[編集] 日本での火災発生状況
日本では、毎年約6万件の火災が発生している。
月別に見てみると、2月・3月に多い。これは、乾燥した気象条件の時に火災が発生しやすいからであり、実効湿度・風速と火災発生件数は相関関係にあることが判っている。そこで、毎年この時期に「春の全国火災予防運動」が実施されている。
火災による死者は、高齢者になるほど多くなる。年齢階層ごとに火災で死亡する確率を求めると、40歳を超えた当たりから、年齢に比例して死亡確率が高くなっている。これは、加齢するに従い、判断力や身体機能が衰えるからだと考えられている。ただし、直近の傾向として無職や一人暮らしの男性熟年層（45～64歳）の死亡者数が急増していることが、消防庁の調査で判明している[3]。
また、日本は諸国と比べて火災発生率が非常に低い（欧米の数分の1程度）。
管理の行き届かない建築物における火災も問題となっている。
[編集] 主な大規模火災
Category:火災の歴史も参照のこと。
- 1932年12月16日 - 白木屋百貨店火災 （東京都、死者14名。日本初の高層建築火災）
- 1934年3月21日 - 函館大火（函館市、死者2166名、焼損棟数11105棟）
- 1951年4月24日 - 桜木町事故（横浜市、死者106名）
- 1955年2月17日 - 聖母の園養老院火災（横浜市、死者99名）
- 1955年10月1日 - 新潟大火（新潟市、行方不明者1名）
- 1969年2月5日 - 磐光ホテル火災（郡山市、死者31名）
- 1972年5月13日 - 千日デパート火災 （大阪市、死者118名）
- 1972年11月6日 - 北陸トンネル火災事故（敦賀市、死者30名）
- 1973年11月29日 - 大洋デパート火災 （熊本市、死者104名）
- 1976年10月29日 - 酒田大火 （山形県酒田市、死者1名、焼損棟数1774棟）
- 1979年7月11日 - 東名高速道路日本坂トンネル火災事故 （静岡市及び焼津市、死者7名）
- 1980年11月20日 - 川治プリンスホテル火災 （栃木県川治温泉、死者45名）
- 1982年2月8日 - ホテルニュージャパン火災（東京都千代田区、死者33名）
- 1990年3月18日 - 長崎屋火災（兵庫県尼崎市、死者15名）
- 2001年9月1日 - 歌舞伎町ビル火災（東京都新宿区、死者44名）
- 2003年9月26日-28日 - 出光興産北海道製油所タンク火災（死者0名）
- 2004年12月13日 - ドン・キホーテ浦和花月店火災（さいたま市緑区、死者3名）
- 2007年12月21日 - 三菱化学鹿島事業所エチレンプラント火災（茨城県神栖市、死者4名）
- 2008年7月29日-8月5日 - 新日本製鉄八幡製鉄所コークス炉設備・可燃性ガス火災。（死者0人）
- 2008年10月1日 - 個室ビデオ試写室キャッツ火災（大阪市浪速区、死者15名）
[編集] 火災で死亡した著名人
[編集] 慣用句
[編集] 迷信、俗信など
- 妊娠中に火事を見ると、赤い痣のある子供が生まれる。
- 建物の屋根や壁に「水」と書いておくと、火災にならない。または、水に関連した魚などを飾りとしておくと火災にならない。日本の城の鯱もそのひとつ。
- 火除けの札 - 京都の愛宕神社のものなど。
[編集] 脚注
- ^ 脱タバコ社会の実現に向けて2008年3月4日 日本学術会議 3頁「タバコによる火災と環境汚染」
- ^ 最近は、放火が出火原因のトップに位置し続けているため、警察が、まず、不審火の可能性を前提に原因調査をしているからだと思われる
- ^ http://www.fdma.go.jp/neuter/topics/houdou/180810-1/180811houdou.pdf 熟年男性の危険が顕著に増大 住宅火災による死者急増の背景
[編集] 関連項目
- 火災の年表
- 火災保険
- 山火事
- 放火及び失火の罪
- 江戸の火事
- 消火設備
- 消火器
- 消防 / 日本の消防
- 耐燃性 / 可燃性
- フェーン現象
- バックドラフト
- フラッシュオーバー
- 一酸化炭素
- 火事場泥棒
- 火遊び
