リクルートホールディングス
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 本社が入居するグラントウキョウサウスタワー | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査役会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | リクルトＨ、リクルートHD |
| 本社所在地 |
 日本〒100-6640 東京都千代田区丸の内一丁目9番2号 グラントウキョウサウスタワー内（丸の内オフィス） 北緯35度40分43秒 東経139度46分2秒 / 北緯35.67861度 東経139.76722度 |
| 本店所在地 |
〒100-6640 東京都千代田区丸の内一丁目9番2号 グラントウキョウサウスタワー内（丸の内オフィス） 北緯35度40分43秒 東経139度46分2秒 / 北緯35.67861度 東経139.76722度 |
| 設立 |
1963年8月26日 （株式会社日本リクルートセンター） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 |
5010001060426  |
| 事業内容 | グループの経営方針策定・経営管理 |
| 代表者 | 代表取締役社長兼CEO 出木場久征 |
| 資本金 | 100億円 |
| 発行済株式総数 | 16億9596万30株 |
| 売上高 |
連結：2兆8,717億05百万円 （2022年3月期） |
| 営業利益 |
連結：3,789億29百万円 （2022年3月期） |
| 経常利益 |
連結：3,827億49百万円 （2022年3月期） |
| 純利益 |
連結：2,968億33百万円 （2022年3月期） |
| 純資産 |
連結：1兆3,762億94百万円 （2022年3月期） |
| 総資産 |
連結：2兆4,235億42百万円 （2022年3月期） |
| 従業員数 |
連結：51,757名 （2022年3月31日基準） |
| 会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人[3] |
| 主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 6.78% 凸版印刷 6.76% 日本カストディ銀行（信託口） 4.74% 電通 3.76% 大日本印刷 3.47% リクルートグループ社員持株会 2.80% TBSテレビ 1.99% 日本テレビ放送網 1.99% エヌ・ティ・ティ・データ 1.88% 日本カストディ銀行（信託口5） 1.68% |
| 関係する人物 |
江副浩正（創業者・元社長） 中内功 高木邦夫 |
| 外部リンク | https://recruit-holdings.com/ja/ |
| 特記事項：財務データは2018年3月期有価証券報告書[4]および決算短信[5]より | |
株式会社リクルートホールディングス（英: Recruit Holdings Co.,Ltd.）は、求人広告、人材紹介、人材派遣、販売促進、ITソリューションなどのサービスを手掛けるリクルートグループの持株会社である。海外売上高比率は55.5%[6]。日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[7][8][9]。
- 本記事では（企業グループとしての）リクルートグループ全般、ならびにその沿革についても説明する。
概要[編集]
江副浩正によって創立された。主に人材派遣、販促メディア、人材メディア、ITソリューションを提供している。近年はITを駆使した事業分野に大幅に注力している[10]。社員全員が参加できる新事業コンペを導入し、自由に事業を起こすことができる社風であるという。出版する情報誌からフリーター、就職氷河期、ガテン系などの流行語が生まれている。社員には独立して 起業する人間が多く、大手企業にも関わらず定年まで勤め上げる人は少ないと言われている。
1988年の、戦後最大級の疑獄事件ともいわれたリクルート事件の後、会社としての信用失墜と共に、バブル景気の崩壊に伴い、マンション・不動産事業の子会社リクルートコスモスや、金融子会社のファーストファイナンスなどの不良資産問題が顕在化した。グループ全体が窮地に追い込まれていった。1992年6月大手スーパー・ダイエーへ保有株式が譲渡され、ダイエーの系列下に入ったが[11]、ダイエーグループの業績悪化などにより2000年ごろに離脱している。ダイエーグループ入りの際、ダイエーは「もの言わぬ株主」に徹する代わりに負債の肩代わりはしない立場をとった[注 1]。このため、リクルートはダイエーより来た高木邦夫の下、バブル期の不動産やノンバンク事業の失敗で94年3月期に約1兆4000億円あった有利子負債を自力で完済した。現在はどの企業グループにも属さず、サービス業としての中立性を維持しながら事業展開をしている。
2018年4月1日には、グループ組織再編を行い、HRテクノロジー事業、メディア&ソリューション事業（現・マッチング&ソリューション事業）、人材派遣事業の3つの戦略ビジネスユニットを新たに構成するとともに、それぞれの事業統括会社を設立した（再編後のグループ体制は#リクルートグループを参照）[12]。
2021年4月1日、株式会社リクルートと事業会社7社が統合。新生株式会社リクルートとなる。
沿革[編集]
- 1960年
- 1962年 - 大学生向け就職情報誌「企業への招待」（後のリクルートブック）を創刊
- 1963年
- 4月 - 商号を「株式会社日本リクルートメントセンター」に変更
- 8月 - 事業内容の変化・拡大に伴い、組織形態の変更を目的に、株式会社日本リクルートセンターを設立
- 8月 - 「リクルートメント」（後の月刊リクルート）、「就職先しらべ」を創刊
- 1966年
- 3月 - 就職指導専門誌「プレースメント」創刊
- 3月 - 貸机業の子会社である株式会社日本ビジネスセンターを設立
- 1968年
- 3月 - 映画事業開始
- 6月 - 大学生向け月刊就職情報誌「就職ジャーナル」創刊
- 1969年
- 5月 - 教育事業部発足、教育機器「ステップコーダー」を開発・販売
- 6月 - 株式会社日本リクルート映画社（現・株式会社コスモスイニシア）を設立
- 1970年9月 - 「リクルート進学ブック」（後のスタディサプリ進路 進学事典）を創刊
- 1971年5月 - 株式会社リクルートコンピュータプリント（後の株式会社リクルートコミュニケーションズ）を設立
- 1972年
- 5月 - 研修および営農による収益を目的に有限会社リクルートファームを設立
- 11月 - 「リクルートタイムズ」創刊
- 1972年4月 - 中途採用専門誌「就職情報」創刊
- 1976年
- 1月 - 「住宅情報（現・SUUMO新築マンション）」創刊
- 3月 - 株式会社細野高原牧場（後の有限会社安比高原牧場）を設立
- 5月 - 株式会社日環サービス（後の大和ライフネクスト株式会社）を設立
- 9月 - 財団法人江副育英会が発足
- 1977年
- 2月 - 盛岡グランドホテルの経営を取得
- 4月 - 金融業の子会社ファーストファイナンス株式会社を設立
- 11月 - 人材斡旋事業準備室が独立し、株式会社人材情報センター（後の株式会社リクルートキャリア）を設立
- 11月 - 中途採用事業部が独立し、株式会社就職情報センターを設立
- 1979年2月 - 株式会社ホテルデン晴海（後の株式会社コスモスホテル開発）を設立
- 1980年
- 2月 - 女性のための転職情報誌「とらばーゆ」を創刊
- 6月 - リクルート健康保険組合を設立
- 8月 - 株式会社採用企画センターを設立
- 11月 - 安比総合開発株式会社（現・株式会社岩手ホテルアンドリゾート）を設立
- 1982年
- 2月 - 技術者向け求人情報誌「ベルーフ」創刊
- 4月 - 初の海外現地法人「Young Tour Europe INC」を設立
- 5月 - リクルートスキーチーム発足
- 10月 - 株式会社リクルートフロムエー（後の株式会社リクルートジョブズ）を設立
- 11月 - アルバイト求人情報誌「フロム・エー」（現 「フロム・エー ナビ」）創刊
- 1983年
- 3月 - 「不動産流通物件総覧」創刊
- 4月 - 映像事業部が独立し、株式会社リクルート映像（後の株式会社ジュピタービジュアルコミュニケーションズ）を設立
- 7月 - 「リクルートカレッジマネジメント」創刊
- 11月 - 家を建てる人、建て替える人の情報誌「ハウジング情報」（現・「HOUSING」）を創刊
- 1984年
- 1985年
- 1月 - 「G7ギャラリー」オープン
- 2月 - RECRUIT U.S.A. Incを設立
- 2月 - 日本経済新聞社と共同出資で、株式会社マップデータを設立
- 4月 - ヤングツアー事業部と海外事業部が統合し、株式会社リクルートインターナショナルを設立
- 4月 - 社内クラブ「シーガルハウス」オープン
- 9月 - 株式会社九州リクルート企画を設立
- 1986年
- 1月 - シーガルハウス等の経営を行う株式会社シーガルプランニングを設立
- 7月 - 株式会社神戸製鋼所との合弁会社株式会社アークシステムを設立
- 9月 - 株式会社リクルート情報出版を吸収合併
- 12月 - 書籍出版部門が独立し、株式会社リクルート出版（後の株式会社メディアファクトリー）を設立。
- 1987年
- 1月 - 株式会社シーズスタッフ（現・株式会社リクルートスタッフィング）を設立
- 7月 - リクルート厚生年金基金を設立
- 7月 - RECRUIT EUROPE LTD．を設立
- 9月 - リクルート国際バン株式会社を設立
- 10月 - リクルートダンスクラブ発足
- 1988年
- 1989年
- 5月 - グラフィックデザイン誌「クリエイション」創刊
- 10月 - 人事測定事業部が独立し、株式会社人事測定研究所（現・株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）を設立
- 11月 - リクルート野球部を発足
- 12月- 「クリエイションギャラリーG8」オープン。
- 1990年
- 1月 - 旅行関連情報誌「じゃらん」と学び情報誌「ケイコとマナブ」を創刊
- 1月 - マンションリフォームの子会社株式会社コスモスモアを設立
- 2月 - 障害者雇用のための特例子会社株式会社リクルートプラシス（現・株式会社リクルートオフィスサポート）を設立
- 3月 - ビル事業部が独立し、株式会社リクルートビルマネジメント（現・株式会社ザイマックス）を設立
- 5月 - 株式会社中四国リクルート企画を設立
- 6月 - 技術者のための「テクノロジー ビーイング」創刊
- 7月 - リクルートとリクルートフロムエーの出資による音楽出版会社、株式会社ミュージック・マインを設立
- 12月 - 東京都渋谷区に「ガーディアン・ガーデン」をオープン
- 1991年
- 8月 - 株式会社リクルートエリアネットケイ、株式会社リクルートエリアネットエスを設立
- 8月 - 職にこだわる人のための仕事情報誌「ガテン」創刊
- 1992年6月 - 江副浩正から株式会社ダイエーがリクルート株式（約35.2％）を購入。中内㓛が代表取締役会長に、高木邦夫氏が常務取締役に就任。
- 1993年
- 1994年
- 4月 - 「赤ちゃんのためにすぐ使う本」をムックとして発刊（後の雑誌「赤すぐ」）
- 4月 - 「ダ・ヴィンチ」創刊
- 7月 - 株式会社リクルート北海道じゃらんを設立
- 11月 - 「生活情報360°」（Hot Pepperの前身）創刊
- 1995年
- 1996年
- 2月 - ウェブサイト「RECRUIT BOOK on the NET」（現・リクナビ）を開始
- 4月 - ウェブサイト「Digital B-ing」（現リクナビNEXT）を開始
- 6月 - 任天堂と合弁で、ゲームソフト開発支援企業株式会社マリーガルマネジメントを設立
- 11月 - パーフェクTV「学びCHANNEL」開局
- 1997年
- 1998年
- 4月 - 株式会社リクルート人材センターと株式会社関西リクルート人材センターが合併し、株式会社リクルートエイブリック（後の株式会社リクルートキャリア）を設立
- 9月 - 「ダ・ヴィンチ」「じゅげむ」「ザッピィ」を株式会社メディアファクトリーに営業譲渡
- 9月 - 株式会社東海カーセンサー（現・株式会社リクルート東海カーセンサー）、株式会社リクルートイサイズトラベルを設立
- 11月 - 「タウンワーク」を創刊
- 1999年
- 6月 - 任天堂と合弁でテレビモニタとゲーム機を利用した会員制ネットワークビジネスを行う株式会社ランドネットディディを設立
- 6月 - 株式会社北海道カーセンサー（現・株式会社リクルートカーセンサー）と株式会社九州カーセンサー（現・株式会社リクルート西日本カーセンサー）を設立
- 7月 - 株式会社ベルシステム24と合弁で、テレマーケティング企画会社株式会社アール・ベル・コミュニケーションズを設立
- 2000年
- 2001年4月 - 株式会社リクルート・エックス（現・株式会社リクルートエグゼクティブエージェント）を設立した
- 2002年
- 2003年
- 1月 - 株式会社岩手ホテルアンドリゾートを加森観光株式会社に経営譲渡
- 6月 - 株式会社リクルートHRマーケティング、株式会社リクルートHRマーケティング関西、株式会社リクルートHRマーケティング東海を設立
- 6月 - 河野栄子代表取締役社長が会長兼CEOに、柏木斉常務執行役員が代表取締役社長兼COOに就任
- 2004年
- 2005年
- 3月 - 株式会社シーエーシー情報サービス（現・株式会社リクルートスタッフィング情報サービス）を子会社化
- 7月 - 株式会社日本医療情報センター（現・株式会社リクルートメディカルキャリア）を子会社化した
- 8月 - 三井物産の合弁で、株式会社アールスリー・ヘルスケア・プランニングを設立
- 9月 - 「カーセンサーEDGE」創刊
- 9月 - 株式会社メディアシェイカーズを設立
- 株式会社広報社（現・株式会社リクルート北関東マーケティング）を子会社化
- 2006年
- 1月 - 株式会社リクルートスタッフィング シティーズを設立
- 2月 - 株式会社プロアウト（現・株式会社リクルートR&Dスタッフィング）を設立
- 3月 - 株式会社三洋ヒューマンネットワークを子会社化
- 3月 - 株式会社ホームプロを子会社化
- 4月 - 株式会社九州リクルート企画、及び株式会社中四国リクルート企画を吸収合併
- 4月 - 対面型の就職・転職活動支援サービス「就職Shop」を神奈川県横浜市に開設
- 5月 - 株式会社リクルートインキュベーションパートナーズを設立
- 8月 - 株式会社リクルートスタッフィング、日本人材センター株式会社（後のリクルートスタッフィング静岡、リクルートスタッフィングシティーズ）を子会社化
- 11月 - 株式会社ゆこゆこを子会社化
- 11月 - 「L25」創刊
- 12月 - フジテレビジョンと合弁で、株式会社コネテレを設立
- 株式会社リクルートコミュニケーションエンジニアリングを設立
- 中国に”亜潤投資管理諮詢（上海）有限公司（現・上海艾杰飛人力資源有限公司）”を設立
- 2007年
- 1月 - 三井物産と資本・業務提携
- 1月 - 電通と資本・業務提携
- 3月 - 株式会社ジョブダイレクトを子会社化
- 3月 - 株式会社リクルートスタッフィング、株式会社キャリアメイツを子会社化
- 4月 - 金融情報誌「あるじゃん」事業を株式会社オールアバウトに譲渡
- 4月 - 株式会社リクルートスタッフィング静岡と株式会社リクルートスタッフィングシティーズが統合
- 4月 - 株式会社セプトの中古車情報誌「カッチャオ」事業を承継する新会社（現・株式会社リクルート西日本カーセンサー）を子会社化
- 4月 - 株式会社ブログウォッチャーを設立
- 4月 - 電通と合弁で、株式会社ドラムを設立
- 4月 - オンライン予約サービス「HotPepper Beauty」をリリース
- 6月 - 株式会社シーナッツを設立
- 9月 - 株式会社フロムエーキャリアを設立した
- 11月 - 「タウンワーク社員」創刊
- 11月 - 日本テレビとの業務提携および資本提携
- 12月27日 - ユメックスHD株式会社を子会社化した
- 12月28日 - 株式会社スタッフサービス・ホールディングスを子会社化
- 2008年
- 2009年
- 3月 - 東京地方裁判所にてリクルート社員の労災認定（リクルート過労死裁判）[13]
- 4月 - 株式会社働きがいのある会社研究所を設立
- Good Job Creation (Asia) Ltd. （現・RGF HR Agent Hong Kong Limited）を子会社化
- 10月 - 株式会社リクルート沖縄じゃらん（現・株式会社リクルートライフスタイル沖縄）を設立した
- 2010年
- 2011年
- 6月 - Oak Pacific Holdingsと合弁で株式会社ビズアイキューを設立
- 6月 - インドにRGF HR Agent India Private Limited（現・RGF Select India Private Limited）を設立
- 8月 - ベトナムにRGF HR Agent Vietnam Co., Ltd.を設立
- 10月 - 米国における人材派遣事業を拡大するため、STAFFMARK HOLDINGS, INC. の株式を取得（子会社化）
- 10月 - 大学受験勉強を支援するオンライン学習サービス「受験サプリ」（現・スタディサプリ）をリリース
- 12月 - 北米における人材派遣事業を拡大と欧州における人材派遣事業に進出を目的に、アメリカAdvantage Resourcing America, IncとオランダAdvantage Resourcing Europe B.V.の株式取得（子会社化）
- 2012年
- 2013年
- 3月 - 株式会社リクルートライフスタイル、ショッピングモール事業「ポンパレモール」を開始
- 4月 - Bo Le Associates Group Limitedの株式を取得し完全子会社化
- 8月 - NuGrid Consulting Private Limited（後のRGF Executive Search India Private Limited）を完全子会社化した
- 10月 - 米国で中古不動産情報サイトを運営するMovoto LLCを子会社化
- 11月 - SaaSベースのPOSレジアプリ「Airレジ」をリリース
- 2014年
- 2015年
- 1月 - オーストラリアの人材派遣会社Peoplebank Holdings Pty Ltdを子会社化
- 3月 - ドイツで飲食店予約サイトを展開するQuandoo GmbHの株式を取得し子会社化
- 4月 - 企業向けITの導入検討をする方とIT製品メーカーとのマッチングを行なう会員サイト「キーマンズネット」をアイティメディア株式会社に譲渡
- 4月 - オーストラリアにおける人材派遣事業を拡大するため、Chandler Macleod Group Limitedを子会社化
- 5月 - 欧州で美容オンライン予約サービス「Wahanda（ワハンダ）」を展開するHotspring Ventures Limitedを子会社化
- 6月 - 英国連結子会社Hotspring Ventures Limitedが、欧州で美容オンライン予約サービス「Treatwell」を展開するTreatwell Holdings B.V.を子会社化
- 11月 - 「Airペイ」をリリース
- Recruit Institute of Technology（現・Megagon Labs）を設立
- 2016年6月 - 欧州における人材派遣事業を拡大するため、USG People Holdings B.V.（現・RGF Staffing B.V.）の株式取得
- 2017年
- 6月 - 旅行業界におけるレビューマネジメントシステムを展開するTrustYou GmbHを子会社化
- 8月 - Indeed、採用時のアセスメントサービス『Interviewed』を提供するPrehire, Inc.を買収
- 2018年
- 2019年
- 4月 - 株式会社リクルートマーケティングパートナーズが運営する、保育園と保護者をつなぐコミュニケーションサービス「キッズリー」および幼稚園・保育園向けICTシステム「コモシル」を株式会社フレーベル館に譲渡
- 7月 - 100％子会社であるIndeed Ireland Operations Limitedを通じて、Blackstone Point LTDの発行済全株式を取得
- 12月 - ペットに関するお困りごとをWebでいつでも専門家に相談できるサービス「ペッツオーライ」を株式会社ドリームインキュベータの子会社であるペッツオーライ株式会社に譲渡
- 2021年
- 2022年
- 4月 - 株式会社リクルート東海カーセンサーと株式会社リクルート西日本カーセンサーを株式会社リクルートカーセンサーに吸収合併
- 4月 - 株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーを株式会社リクルートに吸収合併
リクルートグループ[編集]
HRテクノロジー事業[編集]
- RGF OHR USA ,inc. - HRテクノロジー事業の統括会社
- Indeed, Inc. - アグリゲート型求人情報専門検索エンジンサイト『Indeed』の運営。
- Indeed Japan株式会社
- Glassdoor, Inc. - 口コミ情報を掲載する求人情報検索サイト『Glassdoor』の運営。
- Indeed, Inc. - アグリゲート型求人情報専門検索エンジンサイト『Indeed』の運営。
マッチング&ソリューション事業[編集]
- 株式会社リクルート - 日本国内のHR・販促事業及びグローバル斡旋・販促事業をおこなう事業会社
- 株式会社リクルートエグゼクティブエージェント - 経営者・経営幹部・エグゼクティブ人材に特化した人材紹介
- 株式会社リクルートカーセンサー - 『カーセンサー』北海道および、一部関東エリアの営業、広告制作事業
- 株式会社リクルート北関東マーケティング - 『カーセンサー』・『スタディサプリ進路』・『SUUMO』・『HOT PEPPER（群馬・茨城）』などの営業、広告制作事業
- 株式会社リクルートキャリアコンサルティング - 再就職支援事業、キャリア自律支援事業
- 株式会社リクルートゼクシィなび - 国内外の結婚式場やウエディングアイテムなどの紹介事業
- 株式会社リクルートペイメント - 決済事業
- 株式会社リクルート北海道じゃらん - 株式会社リクルートが運営するサービスの北海道エリアにおける出版・マーケティング事業
- 株式会社リクルートメディカルキャリア - 医師・薬剤師転職支援事業、医師・薬剤師採用支援事業
- 株式会社リクルートライフスタイル沖縄 - 株式会社リクルートが運営するサービスの沖縄エリアにおけるマーケティング事業
- 株式会社シーナッツ - 旅行会社・ネット販売会社から宿泊施設向けの予約通知データの送受信サービス、及び宿泊施設の残室・プラン統合管理サービス事業
- 株式会社ブログウォッチャー - ユーザープロファイルを活用したライフログ事業、サーチヒストリーを元にした行動分析およびサイト構築によるソリューション事業
- 株式会社ホームプロ - リフォーム会社紹介サイト「ホームプロ」の運営
- Megagon Labs, Inc. - リクルートAI研究所
- RGF International Recruitment Holdings Limited（旧・RGF Hong Kong Limited） - アジアを中心とした人材斡旋事業
- RGF HR Agent Hong Kong Limited
- RGF Talent Solutions Singapore Pte. Ltd
- RGF SELECT INDIA PRIVATE LIMITED
- RGF HR AGENT VIETNAM CO., LTD
- PT. RGF Human Resources Agent Indonesia
- RGF HR Agent Recruitment（Thailand）Co., Ltd
- RGF HR Agent Eastern Seaboard Recruitment Co., Ltd.
- RGF Human Resource Consulting Shanghai Co., Ltd.
- RGF Human Resource Consulting Shanghai (Tianjin) Co., Ltd.
- RGF Human Resource Consulting Shanghai (Dalian) Co., Ltd.
- RGF Human Resource Consulting Shanghai (Guangzhou) Co., Ltd.
- RGF Human Resource Consulting Shanghai (Shenzhen) Co., Ltd.
- RGF Select India Private Limited
- RSP Investments, LLC - 国内外の有望なスタートアップやベンチャー企業への投資を行う組織
- 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ - アセスメント・トレーニング・コンサルティング・HRアナリティクスを活用した、人材採用・人材開発・組織開発・制度構築における課題解決の支援。
- 働きがいのある会社研究所 - 「働きがいのある会社」に関する調査。
- 上海艾杰飞人力资源有限公司 黄浦分公司
- RGF MANAGEMENT SOLUTIONS(THAILAND) CO.,LTD.
- RGFタレントソリューションズ株式会社 - 日本におけるエグゼクティブの人材紹介
- 株式会社ニジボックス - サービスプロデュース事業
- 株式会社リクルートMUFGビジネス - 三菱UFJ銀行との合弁企業、バーコード決済サービスの提供
- 株式会社リクルートオフィスサポート - リクルートグループの特例子会社。リクルートグループ各社に対する各種サービスの提供
- Quandoo GmbH - レストラン予約及びマネジメントプラットフォーム『Quandoo』を運営。
- Quipper Limited - オンラインラーニングプラットフォーム『Quipper School』とオンライン学習動画サービス『Quipper Video』の運営[19]。
- Trustyou GmbH
- TrustYou株式会社
- 株式会社リクルートストラテジックパートナーズ[20] - ベンチャーキャピタル
- 株式会社ANAじゃらんパック
- OJTソリューションズ - トヨタ自動車との合弁企業。製造現場の改善ソリューション事業。
- 株式会社フロムエーキャリア
人材派遣事業[編集]
- RGF Staffing B.V. - 人材派遣事業の統括会社
- 株式会社リクルートスタッフィング - 人材派遣事業
- リクルートスタッフィング情報サービス - IT分野での特定派遣事業。
- リクルートR&Dスタッフィング
- リクルートスタッフィングクラフツ - リクルートスタッフィングの特例子会社。手漉き紙による販促物の製作。
- 株式会社スタッフサービス・ホールディングス - スタッフサービスグループの経営管理。
- RGF Staffing France SAS - フランスを中心に多様な人材サービスを提供するStart Peopleを運営
- RGF Staffing Germany GmbH - ドイツにて多様な人材サービスを提供するUniqueを運営
- RGF Staffing the Netherlands B.V. - オランダにて多様な人材サービスを提供するRGF Staffingを運営
- RGF Staffing UK Limited - 英国にて多様な人材サービスを提供するRGF Staffingを運営
- Unique NV - ベルギーにて人材サービスを展開
- Staffmark Group, LLC - 米国にて軽作業領域を中心に派遣事業を展開する人材派遣会社
- The CSI Companies, Inc. - 米国フロリダ州ジャクソンビルを拠点に、財務・経理、ヘルスケア、プロフェッショナル、テクノロジーの4事業領域を中心に人材サービスを提供する人材派遣会社
- Chandler Macleod Group Limited - オーストラリアを中心としたAPACにおいて多様な人材サービスやアウトソーシングを展開する人材派遣会社
- Start Holding B.V.
- Start People B.V.
- Staffmark Investment, LLC
- Peoplebank Australia Ltd
- RGF STAFFING APEJ PTY LTD
- RGF STAFFING MELBOURNE TWO PTY LTD
- SPHN (ACT) Pty Limited
- SPHN Australia Pty Limited
- 株式会社リクルートスタッフィング - 人材派遣事業
主なサービス[編集]
株式会社リクルートのウェブサービス[編集]
販促領域[編集]
- SUUMO - 住宅情報サイト[2]、旧・住宅情報ナビ
- HotPepper Beauty - ヘアサロン・リラク＆ビューティーサロンの検索・予約サイト
- ゼクシィ - 結婚準備の総合サイト
- ゼクシィBaby - 妊娠・出産・育児の情報サイト
- ゼクシィ縁結び - 総合婚活サービス
- ゼクシィ縁結びエージェント - 結婚相談所サービスサイト
- ホットペッパーグルメ - グルメ情報、飲食店の検索・予約サイト
- ブッキングテーブル - 飲食店検索・予約アプリ
- じゃらんnet - 国内・海外旅行予約サイト[2]
- じゃらんゴルフ - ゴルフ場予約サイト
- スタディサプリ - 小中高生対象のオンライン予備校
- スタディサプリ進路 - 大学・短期大学・専門学校の進学情報サイト
- カーセンサー - 中古車情報サイト
- D-Ucar.net - メーカー系列ディーラーの中古車情報サイト
- ポンパレモール - オンライン通販サイト
- Airマーケット - お店に役立つサービス提案サイト
- お店のミカタ - ホームページ作成サービス
- 街のお店情報 by Hot Pepper - お店や施設の情報サイト
- 保険チャンネル - 保険比較サイト
- TABROOM - インテリア・家具情報サイト
人材領域[編集]
- リクナビ - すべての学生・既卒生を対象にした就職情報サイト[2]
- 就職ジャーナル - 就活情報サイト
- リクナビNEXT - 社会人のための転職サイト
- リクナビNEXTジャーナル - キャリアとビジネスのニュース・コラムサイト
- はたらいく - 地域密着型求人・転職サイト
- とらばーゆ - 女性のための求人・転職サイト
- タウンワーク - アルバイト・パート求人情報サイト
- フロム・エー ナビ - アルバイト・パート求人情報サイト
- リクナビ派遣 - 派遣の仕事の総合サイト
- リクルートダイレクトスカウト - ハイクラス・エグゼクティブ限定の会員制転職スカウトサービス
- リクルートエージェント - 転職エージェントサービス
- リクナビ就職エージェント - 新卒の学生（学士／修士／博士）を対象とした就職エージェントサービス
- ISIZE - 生活情報・行動支援サイト
- Tech総研 - エンジニア応援サイト
- HELPMAN JAPAN - 介護業界の情報サイト
その他[編集]
- knowbe - 障害福祉に特化した業務効率化クラウドサービス
- エリクラ - 地産地消型のクラウドソーシングサービス
- TEATOR - VRMアバターが使えるWEBミーティングツール
スタッフサービスグループのウェブサービス[編集]
- オー人事.net - 事務派遣サイト
- エンジニアガイド - ITエンジニア派遣サイト
- スタッフサービス・メディカル - 看護職・医療職・介護職派遣サイト
- 働くナビ! - 製造業務派遣サイト
リクルートメディカルキャリアのウェブサービス[編集]
- リクルートドクターズキャリア - 医師の求人・転職サイト
- リクナビ薬剤師 - 薬剤師の求人・転職サイト
リクルートグループのウェブサービス[編集]
- Indeed - 求人検索サイト
- Quandoo - 欧州飲食店のオンライン予約プラットフォーム
出版[編集]
情報誌[編集]
雑誌（市販）扱いのもの（フリーペーパーは除く）
- SUUMO注文住宅 - 地元のハウスメーカー・工務店情報を地元の人に届ける住宅情報誌。
- 都心に住む by suumo - 東京都心部のプレミアム住宅情報雑誌
- HOUSING by suumo - 注文住宅情報誌
- ゼクシィ - ブライダル情報誌
- じゃらん - 国内旅行情報誌
- カーセンサー - 中古車売買情報誌
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フリーペーパー[編集]
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不祥事[編集]
- 1988年に政財界を巻き込む一大不祥事であるリクルート事件を起こした。
詳細は「リクルート事件」を参照
- 2009年3月、リクルート社員（当時29歳）が、くも膜下出血で死亡したのは過労が原因として、社員の両親が国に労災認定するよう求めた訴訟の判決が東京地方裁判所であり、裁判では死亡と過労の因果関係を認め、国の不認定処分の取り消しを命じた。社員の死亡前半年の残業時間は毎月80時間以上だったが、裁判では残業時間について「過少申告している可能性がある」と指摘。休日出勤していたことや、仕事を自宅に持ち帰っていたことなども総合的に考慮して過労死と結論付け、労災認定しなかった国の処分を違法とする判断を下した。
- 2007年、アルバイトやパートタイマーなどの雇用形態で働く「フリーター」や仕事に就いていない「ニート」と呼ばれる若者を対象とした、経済産業省所管の就業支援事業『ジョブカフェ』において、同省からの孫請けで事業を行っていたリクルートなどの3社が、スタッフ1日当たりの人件費として50,000円〜120,000円もの極めて高額な賃金を計上していることが発覚した[21][22][23]。この問題は当時の野党議員が国会でも厳しく追及し、同社の“ニート利権”が問題視された[24]。
- 2004年5月、リクルート出身者が在職時に所有していた自社の持ち株を同社に売却した際の売却益の集団脱税が朝日新聞他、新聞各紙で伝えられる。
- 2019年、子会社のリクルートキャリアで、「内定辞退率」などの個人情報を学生に隠蔽して販売したことが発覚し、政府の個人情報保護委員会より行政処分を受けた。
出身の著名人[編集]
「Category:リクルートの人物」も参照
※スポーツ選手および指導者に関しては、#企業スポーツを参照。
- 有馬晴海（政治評論家）
- 荒野広治（モテ期プロデューサー）
- 石山洸（エクサウィザーズ代表取締役社長、Forbes日本の起業家ランキング2位）
- 伊藤孝恵（参議院議員）
- 井上高志（LIFULL創業者）
- 今村岳司（前西宮市長、元西宮市議会議員）
- 宇野康秀（USEN-NEXT HOLDINGS代表取締役社長CEO、インテリジェンス創業者）
- 江幡哲也（オールアバウト創業者・代表取締役社長兼CEO）
- 垣根涼介（小説家。代表作:『君たちに明日はない』）
- 加藤公一（元衆議院議員）
- KEN THE 390（ヒップホップMC）
- 高塚猛（元福岡ダイエーホークス代表取締役社長・オーナー代行）
- 近藤麻理恵（片づけコンサルタント）
- 斎藤由多加（ゲームクリエイター。代表作:『シーマン』）
- 佐藤二朗（俳優、脚本家。入社日に退社）
- 坂本健（メディアファクトリー元代表取締役社長、ローソンHMVエンタテイメント元代表取締役社長）
- 島津英樹（スカラ創業者）
- 新藤加菜（政治活動家、動画配信者、ネットアイドル）
- 杉本哲哉（マクロミル創業者）
- 辻清人（衆議院議員）
- 中村利江（出前館元代表取締役社長）
- 経沢香保子（トレンダーズ創業者）
- 富田直人（イノベーション創業者）
- 永谷亜矢子（東京ガールズコレクション発起人、元チーフプロデューサー）
- 根本幸典（衆議院議員、元豊橋市議会議員）
- 藤原和博（元杉並区立和田中学校校長。東京都初の民間人中学校長）
- 枡野浩一（歌人）
- 松永真理（NTTドコモ「iモード」企画開発者）
- 三宅洋平（音楽家・政治活動家・社会活動家）
- 村井満（現日本プロサッカーリーグ理事長）
- 森下佳子（脚本家。代表作:『ごちそうさん』）
- 芳原世幸（メディアファクトリー元代表取締役社長、KADOKAWA元専務。2020年東京オリンピックを巡る汚職事件で逮捕）
- 吉村美栄子（山形県知事）
企業スポーツ[編集]
- 陸上部
- アメフト部 - オービックシーガルズを参照
- 1983年から1999年にかけてアメフト部として、クラブ化後は2002年にかけてメインスポンサー活動
- 硬式野球部（社会人野球） - ローソン硬式野球部を参照
- 1989年から1995年にかけて活動。チーム解散後、スタッフと選手はローソン硬式野球部に引き継がれた
かつてのグループ企業[編集]
- 株式会社リクルートビルマネジメント（現・株式会社ザイマックス） - 2000年1月MBOにより、リクルートグループから独立
- 株式会社岩手ホテルアンドリゾート - 2003年3月加森観光に全株式を譲渡。
- 株式会社リクルートコスモス （現・株式会社コスモスイニシア） - 2005年6月MBOにより、リクルートグループから独立
- 株式会社リクルートビジュアルコミュニケーションズ（後の株式会社ジュピタービジュアルコミュニケーションズ） - 2007年株式会社ジュピターテレコムに全株式を譲渡[25]。
- 株式会社ネクスウェイ - 2008年7月インテックに全株式を譲渡。
- 株式会社メディアファクトリー - 2011年11月角川グループホールディングス（現・KADOKAWA）に全株式を譲渡。2013年10月に吸収合併され、同社のブランドに。
- 株式会社オールアバウト - 2011年12月大日本印刷に一部株式を譲渡。
- 株式会社リクルートファクトリーパートナーズ（後の株式会社OSパートナーズ） - 2016年8月アウトソーシングに全株式を譲渡。
- 株式会社ゆこゆこ - 2016年8月ユニゾン・キャピタル、福岡キャピタルパートナーズ、静岡キャピタル、電通が共同出資するゆこゆこホールディングスに全株式を譲渡。
- 株式会社Media Shakers - 2017年5月1日に全株式をサイバーエージェントに譲渡。
- 株式会社リクルートフォレントインシュア（現・オリコフォレントインシュア） - 2017年10月に全株式をオリエントコーポレーションに譲渡。
- MOVOTO LLC - 2017年12月に堀口雄二に譲渡
- Travel Book Philippines,Inc. - 2018年にJet Tech Innovation Ventures Pte.Ltd.に譲渡
- PT.Go Online Destinations - 2018年にJet Tech Innovation Ventures Pte.Ltd.に譲渡
- MyTour Vietnam Company Limited - 2018年にJet Tech Innovation Ventures Pte.Ltd.に譲渡
- ユメックス株式会社 - 2018年7月に持株会社ユメックスHDの全株式をアスパラントグループが運営するAG2号投資事業有限責任組合に譲渡[26]。
- 株式会社アントレ - 2019年2月にアント・キャピタル・パートナーズが運営するアント・カタライザー2号投資事業有限責任組合に譲渡[27]。
- Hotspring Ventures Limited - 2020年6月に売却
- 株式会社リクルートファイナンスパートナーズ（現・NTSファイナンスパートナーズ株式会社） - 2021年9月NTSコンサルティング株式会社に譲渡
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ ただし、ダイエー本社から中内功を含む数名の役員が送り込まれた。またこの姿勢こそが現在のリクルートの社風に繋がっているともいえる。
出典[編集]
- ^ コーポレート・ガバナンス - 株式会社リクルートホールディングス
- ^ a b c d e f 土屋渓(2014年10月16日). “リクルート:上場 初値3170円 時価総額1.8兆円”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
- ^ コーポレートガバナンス報告書 2021年12月14日閲覧
- ^ “2018年3月期 有価証券報告書 (PDF)”. リクルートホールディングス (2015年6月20日). 2019年2月2日閲覧。
- ^ “2018年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結） (PDF)”. リクルートホールディングス (2015年5月15日). 2019年2月2日閲覧。
- ^ “リクルート、わずか10年で海外売上比率3.6%から55.5%へ。次々に成長事業を生む実力に｢死角｣はあるか”. BUSINESS INSIDER. 2022年6月30日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
- ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
- ^ “リクルートの深謀 比類なきIT企業を目指す”. 日経クロステック. 2015年1月22日閲覧。
- ^ a b 馬場マコト; 土屋洋 『江副浩正』日経BP、2017年12月。ISBN 978-4822258689。
- ^ “（経過開示）グループ組織再編及び孫会社の異動に関するお知らせ”. リクルートホールディングス. 2018年10月28日閲覧。
- ^ 産経新聞 2009年3月25日
- ^ 商号変更に関するお知らせ 2012年06月22日 株式会社リクルート
- ^ 新リクルートロゴを決定！新たな経営体制への移行に合わせ、10月より使用開始。 株式会社リクルート プレスリリース 2012年9月3日（2012年11月26日閲覧）
- ^ “米国Indeed Inc.の株式取得”. 株式会社リクルート. 2017年10月30日閲覧。
- ^ 当社子会社との会社分割（吸収分割）契約締結に関するお知らせ 2017年11月14日 株式会社リクルートホールディングス
- ^ “やりとりも作成もラクになるシフト管理サービス『Airシフト』本日よりサービス開始”. PR TIMES. 2022年10月9日閲覧。
- ^ “海外子会社Quipper社、新サービス開始。”. 株式会社リクルートマーケティングパートナーズ. 2017年10月30日閲覧。
- ^ “リクルート、ブロックチェーン技術を対象にした新投資ファンドを通じ、機密情報に配慮したブロックチェーンを提供するBeamへ出資”. リクルートグループ. 2019年4月6日閲覧。
- ^ “スクープとりました!”. 小林美希の取材日記（つぶやき） (2007年11月25日). 2013年6月2日閲覧。
- ^ 朝日新聞出版『AERA』2007年12月3日号「官業 日給12万円の『異常』委託費 - ジョブカフェ内部文書入手、「高額人件費」のからくり」
- ^ 岩波書店『世界』2008年10月号「誰のための『再チャレンジ』だったのか - 若者就労支援政策で儲けた人々」
- ^ “第168回国会 厚生労働委員会 第12号”. 参議院会議録情報 (2007年12月25日). 2013年6月2日閲覧。
- ^ “J:COM、リクルート子会社の全株式取得を決定”. av.watch.impress.co.jp. 2022年10月9日閲覧。
- ^ “ユメックスHD株式会社の株式譲受について”. アスパラントグループ株式会社. 2019年4月6日閲覧。
- ^ “弊社と株式会社リクルート間の株式会社アントレの株式譲受のお知らせ”. アント・キャピタル・パートナーズ. 2019年4月6日閲覧。
関連項目[編集]
- 木内孝胤（元衆議院議員。メリルリンチ日本証券マネージング・ディレクター時代に、リクルートによるスタッフサービス買収に関与）
外部リンク[編集]
- リクルートホールディングス
- リクルート
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- [1]Recruit Co.,Ltd. - YouTubeチャンネル
- 公益財団法人江副記念リクルート財団