アルバイト

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日本の雇用者(2016年度労働力調査)[1]
雇用形態 万人
役員 351
期間の定めのない労働契約 3,857
1年以上の有期契約 1,136
1ヵ月~1年の有期契約(臨時雇) 347
1か月未満の有期契約(日雇い 73

アルバイトドイツ語: Arbeit に由来する外来語)は、期間の定めのある労働契約有期労働契約)に基づき雇用される従業員を指す日本における俗称である。略称としてバイトとも呼ばれ、非正規雇用の雇用形態の一種とされている。

「アルバイト」と「契約社員」の区別は慣習的なものであり、企業がそのように勝手に呼び分けているだけ(「パート」と「アルバイト」の区分についても同様)であり同一同格の労働者である。労働的にはどちらも労働者であり、単に労働時間や契約期間が異なるに過ぎない。アルバイトでも、年次有給休暇を始めとする労働者としての権利の行使、会社が正社員に提供する福利厚生などの対象になる[2]

なお健康保険法においては2ヵ月以内、雇用保険法においては1ヵ月以内の有期労働契約は、日雇いに区分される。

語源・日本語以外の表現[編集]

アルバイトという語は、ドイツ語で「労働」を意味する名詞のArbeitに由来し、明治時代に学生の間で使われていた隠語が一般に誤って広まったものである。本来は、副業を持つ者を指す言葉であり、非正規雇用などを指すものではない。本業以外に副業を持つもの。また本業以外に、学術の業績、実績などを持つ者を指す。本来の使用例は「アルバイト医師」「アルバイト学者」などが正しい。

英語ではパート・タイム・ジョブ(part-time job)やサイド・ジョブ(side job)等という。ドイツ語で日本語でいうアルバイトに近い表現としては、英語からの外来語でジョブ(Job)となる。日本国外にもフルタイムの雇用とパートタイムの雇用、期限の定めのある雇用と期限の定めのない雇用といった区別はあるが、それらを指して「アルバイト」と呼ぶことはほぼ無い。ただし韓国では、日本と同様の意味で「아르바이트」(アルバイトゥ)やその略称の「아르바」「알바」(アルバ)を用いる。

統計[編集]

  • アルバイト全体に占める比率は、24歳以下が51%(うち学生は29%)、50歳以上は17.2%[3]
  • 勤務時間は、年間の就業日数が増えるほど、勤務時間も増える傾向にあるが、正社員よりは少ない。
年間就業日数が200日未満では、勤務時間週30時間未満が76%(正社員は11%)、年間就業日数が250日以上では、勤務時間週43時間以上が48%(正社員は76%)[3]

脚注[編集]

  1. ^ 労働力調査(基本集計) 2016年 (Report). 総務省統計局. (2017-01-31). 基本集計 第II-10表. http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001170226. 
  2. ^ 厚生労働省:パートタイム労働法の改正について [1]
  3. ^ a b 出典:「平成14年就業構造基本調査

関連項目[編集]

外部リンク[編集]