学歴信仰

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

学歴信仰(がくれきしんこう)とは、学歴を過大に評価することである。これに関連し、学歴の低い者を不当に差別することは、学歴差別と呼ばれる。

概要[編集]

学歴を参照することは、比較的簡単に個人の専攻分野ならびにその関連分野における問題解決能力や知識量を評価する手段となり得ると考えられている。また、これによって環境や分野に依拠しない標準化された知的能力(いわゆる、記憶力)を客観的に評価できるという信念が存在する。そのため、多くの採用試験において、学歴は主要な評価項目の一つとなっている。特に採用試験の初期段階において、ほぼ学歴のみを評価の対象として合否の判断がなされている場合も多い。しかし、採用基準の妥当性や合理性については疑問を差し挟む余地があるという主張も存在する。

国際的な傾向[編集]

2004年に内閣府アメリカドイツスウェーデン日本韓国における青年の意識について調査結果を「世界青年意識調査」として発表した。それには「学歴観」の調査が含まれており、それによって明らかになったことは、それらの国の中では、韓国で突出して学力信仰が強い、ということである[1]

調査された国の中では「大学に通う意義・理由」としては、アメリカと日本では「学歴」は3番目、ドイツやスウェーデンでは「学歴」を理由に選んだ人は非常に少なく最下位であった。アメリカでは「一般的・基礎的知識を身につける」が80.2%、ドイツも同様の解答が75%と一番多く、スウェーデンでも「自分の才能を伸ばす」が68.4%で一位であった[1]。それに対して、韓国では「大学に通う意義・理由」の回答として「学歴や資格を得る」を挙げた青年が52.5%と1位であった[1]

日本における学歴信仰[編集]

関東地方の大学卒業率(自治体別)

学歴信仰が問題視されるようになったのは、1970年代の終わり頃である。この頃、1978年度の共通一次試験の開始によって受験戦争が過激化[2]し、学歴信仰はますます高まっていたが、一方で、1979年の『日本の大学』においては、多くの大学関係者の声として、大学での学問や教育の在り方が危機的な状況になってしまった原因は学歴信仰にあるとしている[3]。また、産業界においても、本人が大学で何を学んできたのかを軽視してきた[4]といった声が高まってきている。

子供の意識については、少なくとも1990年代の初頭から子供たちの心の中で学歴信仰は崩れ始めていた、と中川浩一は指摘している[5]。1996年の段階で、社会の中の学歴信仰や学校信仰に陰りが見え始めたとの指摘がある[6]。これは首都圏に住まない受験生が、首都圏に住む受験生と対等な勝負を行うのが極めて難しいからである[7]。逆に首都圏・関西圏では中学受験ブームといった受験の低年齢化が進み、親の学歴・経済力が大きくなっている。

しかし2024年現在はインターネットの普及や某大手予備校のオンデマンド授業などで地域による情報格差が小さくなったため首都圏のみならず、日本全体として子供達の心の中で再び学歴信仰が再建されているのではないかと考えられる。

また在京テレビ局も『東大王』(TBSテレビ)など、学歴ブランドを全面に押し出した番組作りを好んで行っている[8]

脚注[編集]

  1. ^ a b c アジア英語教育最前線2005, p. 74.
  2. ^ 現場報告・子どもがおかしい1998.
  3. ^ 日本の大学1979.
  4. ^ 日本は学歴社会でなくて学校歴社会である、といった指摘もある。“学校歴”社会から“超高学歴”社会にシフトせよ【鈴木寛の「2020年への篤行録」第69回】”. TOKYO HEADLINE (2019年6月10日). 2023年3月28日閲覧。
  5. ^ 論争・学力崩壊2001, p. 20-22.
  6. ^ Bulletin of Faculty of Letters, Hōsei University, 第42〜44号 p.126
  7. ^ 大学受験生の83.6%が「都会と地方で教育格差を感じる」”. prtimes.jp. prtimes.jp. 2020年9月24日閲覧。
  8. ^ 『東大王』にも影響?「クイズ番組が学歴信仰を助長」の批判が番組制作の逆風に|NEWSポストセブン

参考文献[編集]

  • 大学問題検討委員会『日本の大学―その現状と改革への提言』勁草書房、1979年11月。ASIN B000J8CJMU 
  • 加藤尚文『学歴信仰の崩壊―いま大卒に何が求められているか』日本経営出版会、1980年9月。ASIN B000J85TQ8 
  • 前原寛古賀靖之寺園康一茂山忠茂堀口博美小谷敏『現場報告・子どもがおかしい―子どもが壊れる理由を探る』南方新社、1998年9月。ISBN 978-4931376151 
  • 中井浩一(編)、「中央公論」編集部(編)『論争・学力崩壊』中央公論新社、2001年3月。ISBN 978-4121500021 
  • 河添恵子『アジア英語教育最前線―遅れる日本?進むアジア!』三修社、2005年3月。ISBN 978-4384040661 
  • 水月昭道『高学歴ワーキングプア〜「フリーター生産工場」としての大学院〜』光文社、2007年10月16日。ISBN 978-4334034238 
  • 勝間和代『高学歴でも失敗する人、学歴なしでも成功する人』小学館、2011年2月1日。ISBN 978-4098251001 

関連項目[編集]