国際大学

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国際大学
IUJ entrance.jpg
大学正面の景色
大学設置/創立 1982年
学校種別 私立
設置者 学校法人国際大学
本部所在地 新潟県南魚沼市国際町777番地
北緯37度8分53.4秒 東経138度56分50.4秒 / 北緯37.148167度 東経138.947333度 / 37.148167; 138.947333座標: 北緯37度8分53.4秒 東経138度56分50.4秒 / 北緯37.148167度 東経138.947333度 / 37.148167; 138.947333
学生数 327
キャンパス 浦佐(新潟県南魚沼市)、事務所・研究所 東京(東京都港区六本木)
学部 なし
研究科 国際関係学研究科
国際経営学研究科
ウェブサイト https://www.iuj.ac.jp/jp/
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国際大学(こくさいだいがく、英語: International University of Japan)は、新潟県南魚沼市国際町777番地に本部を置く日本私立大学である。1982年に設置された。大学の略称IUJ。 日本初の大学院大学(後述)。学内の公用語を英語にした日本初の高等教育機関でもある。大学院研究科、研究所は世界ランキングでも上位に位置付けられ、スーパーグローバル大学創成支援事業のグローバル牽引型大学の1校に指定されている。卒業生はグローバル・リーダーとして世界各国で活躍している。

概要[編集]

IUJ Campus winter

概要[編集]

中山素平(経済同友会終身幹事)が中心になり[1]土光敏夫(経団連第4代会長)、永野重雄(日本商工会議所第13代会頭)、水上達三(日本貿易会第3代会長)、佐々木直(日本銀行第22代総裁)など、政財界の有力者が発起人となって1982年に開学した。[2]

経済4団体(経済団体連合会日本商工会議所経済同友会日本貿易会)や、日本を代表する900社以上の有力企業の支援によって設立された経緯から、財界とは深いつながりがある。別名「財界大学院」と呼ばれる。東京の六本木に東京事務所ならびに国際大学GLOCOM研究所が所在する。

日本初の大学院大学(9月入学制)[編集]

学部がなく、大学院のみを設置する大学大学院大学)としては日本初である。国際関係学研究科と国際経営学研究科の2研究科の傘下に、国際開発学(IDP)、国際関係学(IRP)、公共経営・政策分析学(PMPP)、国際経営学(MBA)がある。2018年9月からは、日本・グローバル開発学プログラム(JGDP)が新設された。このプログラムは、国際協力機構(JICA)と共同運営され、国際社会の成長発展に資する人材の育成を目的とする。国際関係学研究科と国際経営学研究科に置かれ、国際関係学、国際開発学、公共経営学、経営学の修士号が得られる。

日本初の英語公用語化[編集]

英語を学内の公用語にした日本初の高等教育機関でもある。日本で初めて秋入学を採用した。建学の理念は「Where the World Gathers(世界が集う場所)」。国際人養成を目的にした専門大学院の草分け的な存在として知られる[3][4]

評価[編集]

国際関係学研究科は、世界の名門校の集まりである「国際関係大学院協会APSIA)」に準会員として加盟している[5]。また、東京大学一橋大学政策研究大学院大学とともに、国際通貨基金(IMF)奨学金プログラムに基づき、アジア各国の財務省・中央銀行職員の学生の受け入れる指定校の一つである[6]

国際経営学研究科(ビジネススクール)は例年、日本から唯一、有力な経済週刊誌の英国エコノミスト誌で、世界のトップスクールの100校中の1校にランクインしている[7]。各種調査において「アジアNO.1のビジネススクール」になることを目指している。

また、2018年2月、マネジメント教育の国際的な認証評価機関であるAACSB (The Association to Advance Collegiate Schools of Business) International より、世界でも最高水準の教育を提供する教育機関として認証を取得した[8]。日本国内の大学では、慶応義塾大学大学院経営管理研究科、名古屋商科大学立命館アジア太平洋大学に続き4校目[9]

文部科学省は2014年9月、国際競争力の強化に取り組む大学を支援する「スーパーグローバル大学創成支援事業」の「グローバル牽引型大学(全国24校)」に指定した[10]。卒業生は日本人、外国人問わずグローバルに活躍しており、グローバル人材を多数輩出している。また、大学の知名度や評価は、日本国内よりも海外、特に、新興国の中で高く、OB/OGもそれらの国で政府要人や経済界のトップとして活躍しているケースが多い。

学生[編集]

約340人の学生のうち、日本国外からの留学生が大半を占め、日本人学生は約1割である。世界各国(主にアジア・アフリカ)から派遣された政府職員、日本での就職を目指す留学生、世界的に活躍したいと考えている留学生、日本企業の派遣学生(国内留学生)など、学生の経歴も多彩である。

全寮制[編集]

全寮制(原則)。学生が寮生活を通じて、異なる宗教や文化的な背景を持つ人と深くかかわることにより、多文化状況に対応できる人格形成、ネットワーク構築を目指している。日本国内に居ながら経営幹部候補となるグローバル人材の日本人を集中的に育成することが可能な環境が提供されている。

新潟県南魚沼市のキャンパスは、欧米の単科大学院をモデルにしている。

沿革[編集]

  • 1976年 財団法人国際大学設立準備財団設立、発起人総会開催
  • 1982年 日本初の大学院大学として国際大学が発足。国際関係学研究科(GSIR)を設置。
  • 1985年 日米関係研究所と中東研究所を設置。
  • 1988年 国際経営学研究科(GSIM)を設置。米国のダートマス大学Tuckビジネススクールの協力を得てMBAプログラムがスタート。松下図書・情報センターと国際経営研究所を設置。
  • 1991年 アジア発展研究所とグローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)を設置。
  • 1995年 国際関係学研究科(GSIR)を、国際関係学プログラム(IRP)と国際開発学プログラム(IDP)に再編。
  • 1997年 4研究所(日米関係研究所・中東研究所・国際経営研究所・アジア発展研究所)を統合し、国際大学研究所に再編。
  • 2001年 Eビジネス経営学プログラム(E-Biz)を新設。
  • 2005年 国際平和学プログラム(IPSP)を新設。
  • 2009年 公共経営・政策分析プログラム(PMPP)を新設。
  • 2010年 国際平和学プログラム(IPSP)を国際関係学プログラム(IRP)に統合。
  • 2013年 明治大学と系列法人化の協定を締結。
  • 2013年 1年制のMBAプログラム(IMBA)を新設。
  • 2014年 文部科学省がスーパーグローバル大学創成支援事業の「グローバル牽引型大学(全国24大学)」の1校に指定
  • 2015年 国際関係学研究科(GSIR)に博士課程を新設。[11]
  • 2018年 国際経営学研究科が日本の大学では4校目となるAACSB認証取得。
  • 2018年 日本・グローバル開発学プログラム(JGDP)を新設。

設置研究科・研究所[編集]

国際関係学研究科[編集]

  • 国際開発学プログラム(International Development Program)
    • 経済発展のメカニズムを学び、安定した経済成長を実現する政策立案のあり方を探る。世界各国から派遣された財務省・中央銀行職員(IMFアジア開発銀行の奨学生)が大半を占めており、研究科内で最大の学生数を擁している。「経済学修士」、「国際開発学修士」「経済学博士」を取得できる。
  • 国際関係学プログラム(International Relations Program)
    • 地域の問題を分析する能力を養い、国際機関などで活動する人材育成を目指している。「国際関係学修士」、「国際平和学修士」「国際関係学博士」を取得できる。
  • 公共経営・政策分析プログラム(Public Management and Policy Analysis Program)
    • 公共セクターの専門家養成を目的に、2010年に新設された。政策立案・遂行のための問題分析能力と政策構想能力を養う。各国政府からの派遣学生の割合が多い。「公共経営学修士」「公共経営学博士」を取得できる。
  • 日本・グローバル開発学プログラム(Japan-Global Development Program)
    • 日本の経済発展と企業成長を主なケース材料として、普遍性のある発展と成長の論理を政治・経済・経営の分野にまたがって学ぶ機会を提供するために、本学が新たに設置した2研究科共通履修課程の人材育成プログラム。2年制。「国際開発学修士」「経済学修士」「国際関係学修士」「公共経営学修士」のいずれかを取得できる。

国際経営学研究科(ビジネススクール)[編集]

  • MBAプログラム(MBA Program)
  • MBA1年制プログラム(Intensive MBA Program)
    • 世界最古の経営大学院、米国のダートマス大学Tuckビジネススクール(1900年設立)の全面協力を得てカリキュラムが作られている。ケース分析を題材にした討論などを通じて、経営者の意思決定力を養う「実践教育」が重視されている。原則2年制。2013年、ビジネス経験豊富な社会人を対象に1年制コース(I-MBA)を開設した。「経営学修士(MBA)」を取得できる。
  • 日本・グローバル開発学プログラム(Japan-Global Development Program)
    • 日本の経済発展と企業成長を主なケース材料として、普遍性のある発展と成長の論理を政治・経済・経営の分野にまたがって学ぶ機会を提供するために、本学が新たに設置した2年制プログラム。「経営学修士(MBA)」を取得できる。

国際大学研究所 (浦佐・本部キャンパス)[編集]

  • 旧4研究所(日米関係研究所・中東研究所・国際経営研究所・アジア発展研究所)が統合されて設立された。南魚沼市の浦佐のキャンパスに併設されている。

国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM) 東京・六本木[編集]

内部組織は下記の通り3つに分かれる。

  • 情報社会研究グループ
  • プラットフォーム研究グループ
  • 事業管理部

GLOCOMでは、知識・情報社会において我々がどのように進化していくべきか、「テクノロジー駆動型社会」「イノベーション創造社会」「グローバル社会変動」という3つの軸で研究領域をとらえている。特に、中期重点分野として取り上げている研究テーマとして、デジタルトランスフォーメンション分野の社会実装があげられる。GLOCOMでは、研究領域に表される知識・情報社会を構成する重要要素を体系的にとらえ、三つの突破口をもって研究にアプローチしている。

学術的研究と社会との実践活動をあわせもつユニークな研究組織としてのGLOCOMには、専門分野ごとの部署は存在せず、活動の基盤はネットワークを利用したプラットフォームがある。GLOCOMではこのプラットフォームを基盤として、情報社会を対象とする「研究」、研究成果を現実社会に応用する「事業」、GLOCOMの考え方を政策に反映させていくための「提言」、さまざまな分野の人々に対する活動内容の「発信」という4つの領域で、活動を推進している。

さらに、これらの活動は、 ➀研究者・専門家のネットワークのハブであること、➁学界と産業界の間のインタフェースとなること、➂グローバルな課題への先端的な取り組みを実践すること、といったGLOCOM設立当初からの特長を最大限活かして、次のようなプロジェクトベースで行われています。

➀ 調査研究、➁ アドバイザリー/コンサルティングなど、➂ 共同研究活動、➃ オープンリサーチ活動

所在地は、東京都港区六本木6-15-21 ハークス六本木ビルである。

世界ランキング[編集]

  • 国際関係学研究科
    • 国際関係学プログラムが、フランスの大学評価機関「Eduniversal」の「The Best Masters Ranking worldwide」にランクイン。2017年は、19位 (Top50)[12]
    • 公共経営・政策分析プログラムが、フランスの大学評価機関「Eduniversal」の「The Best Masters Ranking worldwide」にランクイン。2017年は、6位(Top200)[13]
    • 国際開発学プログラム(経済学修士)が、フランスの大学評価機関「Eduniversal」の「The Best Masters Ranking worldwide」にランクイン。2017年は、20位(Top200)[14]
  • 国際経営学研究科
    • MBAプログラムが、フランスの大学評価機関「Eduniversal」の「The Best Masters Ranking worldwide」にランクイン。2017年は、15位(Top200)[14]
    • 英国エコノミスト誌の全日制MBAトップスクール100校に、例年、日本から唯一ランクイン。世界の各種ランキングで、日本NO.1のビジネススクールと評価されている。[15][16]
  • 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)
    • 米・ペンシルバニア大学ローダー・インスティテュートのシンクタンクと市民団体プログラム(TTCSP: Think Tanks & Civil Societies Program)が発表する『世界有力シンクタンク評価報告書』が、今年(2020年)も1月27日付で公表された。TTCSPは、世界の政策研究機関が各国政府と市民社会の中で果たす役割を研究しているシンクタンクである。今回発表された『2019年世界有力シンクタンク評価報告書』(2019 GGTTI: 2019 Global Go To Think Tank Index Report)の研究分野別カテゴリー「Science & Technology部門」において、GLOCOMは世界第34位と評価された。2014年度の第31位、2015年度の第30位、2016年度の第31位、2017年度・2018年度の第34位に続き、6年連続のランクインしている。[17]

教育の特徴[編集]

概要[編集]

初代学長の大来佐武郎は、3つの特色を挙げている。

  • 英語による社会人の再教育という産業界の要請に応えようとしている。
  • 様々な文化や宗教の背景を持った留学生と寝食を共にすることで、真の国際人を生みだそうとしている。
  • 経済学や国際関係学といった社会科学を「虚学」にとどめず、社会で応用できる「実学」を目指している。

大来は、このような環境の下「国際的教養に裏付けられた実務専門家」を育てることを目指した[18]

入試[編集]

  • 秋入学(9月)である。秋学期、冬学期、春学期、夏学期の4学期制。夏学期は1年制コースのみ。
  • 入試は年数回、欧米の大学院と同じ形式で行われる。推薦状と小論文を提出し、面接を受ける(いずれも英語)。MBAは、GMATの要件もある。
  • 英語力はTOEFL iBT100点以上、TOEFL PBT600点以上、IELTS7.0点以上が目安。[19]

教授陣[編集]

授業等[編集]

  • 少人数制
    • 定員が1学年約200人程度と少ないため、少人数制の授業が実現している。必修科目は最大40人程度、選択科目は5〜20人程度、演習は10人以下。
  • 修了要件
    • 「修了生の品質保証」という観点から、厳しい卒業要件を科している。単位取得は、ほかの国内の大学院に比べて格段に厳しい。必修科目であっても、学力が基準に達していないと容赦なく「F(不可)」となる。
    • 米国同様の基準を設けており、修士論文はもとより、普段からのレポート提出などでも、剽窃については厳罰に処される。判明した場合は放校処分となる。
    • 欧米の大学と同じGPA制の成績評価制度を採用している。
    • 学生はアジアのトップスクール(インド工科大学北京大学等)出身者が多く、日本人学生は相当の鍛錬を要求される。
    • 全コースで、修士論文(英語)の提出を求められる。口頭試問を通過すると、修了が許可される。
  • ケースメソッド
    • ビジネススクールの授業は、海外で一般的な「ケースメソッド」という教授法を採用。実際の企業経営の事例研究(ケース)を用い、自分が当事者であったとすればどのような意思決定を下すのか、思考過程を繰り返し訓練する。各クラスは3、4人ずつのグループに分けられ、毎週、ケースと課題が与えられる。学生は「個人によるケースの熟読→個人見解のまとめ→グループ討議→グループ見解のまとめ・提出」という授業外のプロセスを経て、クラス討議に進む。多くの討議を通じて、専門知識の習得だけではなく、交渉能力や意思決定力を養うことができる。学生は修了までに数百本のケースに取り組む。

ノンディグリー(語学等)プログラム[編集]

  • 夏期英語集中講座(Intensive English Program:IEP/8週間)には、英語力の補強が必要な入学予定者や、IMF等の奨学金で来日した世界各国の政府職員(財務省、中央銀行など)、日本企業の派遣学生など、多彩なメンバーが参加する。[20]

多文化共生プログラム[編集]

  • キャンパス内では、あらゆる宗教や文化的背景を持った学生が共同生活を営んでいる。多文化状況に対応できる人格形成や、学生間のトラブルを未然に防ぐ目的から、入学時に異文化理解の講座を開いている。特に、飲酒や食習慣の違いには注意が配られている。学生食堂ではハラール対応もされている。

交換留学プログラム[編集]

概要[編集]

  • 北米やヨーロッパ、アジアなど21カ国の大学院約50校と交換留学協定を結んでいる。日本人を中心に、年約20人程度が交換留学に出ている。また、海外から各学期10人程度の交換留学生を受け入れている[21]
  • ビジネススクールの場合、世界中に37校の交換留学のパートナー校がある。交換留学の授業料は、国際関係学のプログラムやMBAプログラム(2年制コースのみ)の学費に含まれている。2年生の秋学期に交換留学に行くケースが多い[22]

主な海外交流提携校[編集]

学生の構成[編集]

概要[編集]

  • 現時点での学生は60カ国から362人。このうち日本人は33人。
  • 学生募集では、異なる文化や宗教の背景を持った、多様性ある学生集団をつくることを目指している。
  • 平均年齢は29.7歳
  • 年齢幅は20〜47歳
  • 男性61%/女性39%
  • 私費学生26%/派遣学生74%
  • 修了生は129カ国・地域に計4,360人。

(2018年5月現在)

ギネス記録[編集]

  • 一つの場所(サウナ)にもっとも多国籍の人間がいる、という項目でギネス世界記録を持っていた[23]

修了生出身国(地域)[編集]

  • 中東
    • アフガニスタンの旗アフガニスタンアラブ首長国連邦の旗アラブ首長国連邦、イエメンの旗イエメン、イラクの旗イラク、イランの旗イラン、クウェートの旗クェート、トルコの旗トルコパレスチナの旗パレスチナ、ヨルダンの旗ヨルダン、 レバノンの旗レバノン、サウジアラビアの旗サウジアラビア
  • 東欧・ロシア・中央アジア
  • オセアニア
    • オーストラリアの旗オーストラリア、サモアの旗サモア、ニュージーランドの旗ニュージーランド、パプアニューギニアの旗パプア・ニューギニア、フィジーの旗フィジー、ツバル
  • 中南米
    • アルゼンチンの旗アルゼンチン、エクアドルの旗エクアドルエルサルバドルの旗エルサルバドル、グアテマラの旗グアテマラ、コスタリカの旗コスタリカ、コロンビアの旗コロンビア、ジャマイカの旗ジャマイカ、 チリの旗チリ、ドミニカ国の旗ドミニカ、バルバドスの旗バルバドス、ブラジルの旗ブラジル、ベネズエラの旗ベネズエラ、ペルーの旗ペルーボリビアの旗ボリビアホンジュラスの旗ホンジュラス、メキシコの旗メキシコ

(2018年7月現在/五十音順)

学生を派遣している主な企業[編集]

(2018年9月現在/五十音順)

学生生活[編集]

奨学金制度[編集]

学生寮[編集]

IUJ Student Dorms
  • 全寮制。キャンパス内に3つの単身学生寮(SD1、SD2、SD3)と、世帯学生寮(MSA)がある。定員は約300人。各単身学生寮には共同キッチンやラウンジがある。[24]
  • 教員寮もキャンパス内にある。

その他施設等[編集]

IUJ MLIC
  • 図書館は、MLIC(Matsushita Library and Information Center/松下図書・情報センター)と呼ばれており、松下電器産業(現パナソニック)の創業者松下幸之助の寄付によって設立された。ほとんどの蔵書は洋書。毎日、深夜12時まで開館している。
  • 2つのPCルームが設置されており、24時間自由に利用できる。Eビジネスプログラム学生向けには「Eラボ」と名づけられた専用のPC教室もある。
  • キャンパス内の主要施設では、無線LANへのアクセスが可能。
  • 学内の食堂は、和食、オリエンタル料理を提供。イスラム教徒向けに、ハラールメニューも取り入れている。[25]
  • 教育施設以外には、体育館、ジム(トレーニングルーム)、音楽室、ビリヤード場、テニスコート、バーベキュー施設などがある。ただし、冬季期間中、屋外施設は使用できない。[24]
  • キャンパスの敷地面積は618,261㎡。修了生の森などもある。

キャンパスライフ[編集]

IUJ Tennis courts
  • クラブ活動は、フットサル、テニス、バレー、バスケットボール、バドミントン、スキー、剣道、合気道、柔道、ヒップホップ、ファイナンスなど。[26]
  • 学生自治会(Graduate Students Organization: GSO)が組織されている。全学生の中から選挙で実行委員会(GSO-Executive Committee: EC)が17名弱選出され、授業から学生生活まであらゆることについて、学生と大学当局の橋渡し役となる。[27]
  • 学生による授業評価制度があるほか、学期に一度、研究科長との直接対話の機会(Dean's hour)があり、学生は、授業内容やクラス編成に関する苦情や意見を述べることができる。
  • ビジネスコンペHult Prizeのキャンパスラウンド開催、TEDxIUJなど学生主体で大きなイベントの開催。

イベント[編集]

  • 学内イベント
    • カルティフィエスタ (Culti Fiesta) /11月 国の文化を学生が紹介し合う、異文化理解の最初の一歩として、学生のための学生による自国の紹介・発表が行われる。
    • スキーデイ (Ski Day) / 2月 近くのスキー場で一日スキー・スノーボードを共に楽しむイベント。
    • IUJオリンピックは / 5月下旬 授業後の夜と週末の2週間にわたり開催される。
    • インターナショナル・フェスティバル (International Festival・学園祭)が、毎年5月に南魚沼市と共催で開催している。各国の踊りなどを紹介するステージや、世界各地の料理を楽しめる出店が数多く並び、毎年1,000人以上来場者がある。[28]
  • 学外イベント
    • 浦佐毘沙門堂で裸押合大祭(通称裸祭り、3月3日)に、学生が参加。
    • 日本有数のコシヒカリや日本酒の産地であり、「田植え」や「稲刈り」などを通じた、地域住民との交流イベントも盛んである。[29]
    • うおぬま国際交流教会(UMEX)が季節ごとに文化紹介等のイベントを企画している[30]

交通・アクセス[編集]

学校名の書かれたFUSO ROSA
浦佐駅東口のバスのりば
  • JR上越新幹線上越線浦佐駅 より 無料シャトルバス 約10分(1時間に1本運行・週末には近隣のショッピングセンターに向かう無料送迎バスが運行され、冬場はスキー場に向かう送迎バスも運行される)

進路・同窓会[編集]

進路・就職支援[編集]

  • 各国政府や各企業からの派遣学生は、派遣元へと戻る。
  • 国際関係学研究科の学生は、国連世界銀行IMF等の国際機関やNGO・NPOなどへの就職が目立つ。
  • ビジネススクールの学生は、投資銀行コンサルティングファーム、ベンチャーキャピタルといった金融関係などへの就職が多い。自ら起業する者もかなりいる。[31]
  • 夏期休暇のインターンシップに力を入れている。外国人留学生には、日本企業や政府機関などを紹介。日本人学生には、民間企業のほか、NGO、国際機関などを紹介している。
  • グローバル化の即戦力を得ようと、いくつかの日本企業(みずほフィナンシャルグループなど)は成績優秀者向けに特別入社試験を行っている。この試験を目的に入学してくる留学生も多い。日本語が堪能な外国人留学生は、日本企業に就職する傾向にある。

同窓会[編集]

  • 修了生は、世界136カ国・地域出身、計4,548人が活躍している(2019年7月時点)[32]
  • 約30カ国に40以上の同窓会の支部がある。毎年9月、世界同時に同窓会「IUJ World Wide Friday」を開いている。
  • LinkedInFacebookなどのソーシャル・メディアを活用して同窓会ネットワークを形成しており、修了後も続くネットワークとなっている。卒業後も世界に跨る強固な人脈を構築できる。

グローバル人材パートナーシップ[編集]

概要[編集]

国際大学(IUJ)は、世界が直面するグローバルな課題の実践的解決に貢献できるリーダーの育成を目的に、1982年に日本で初めて全ての授業を英語で行う大学院大学として設立された。

1976年(財)国際大学設立準備財団設立発起人代表 (敬称略、肩書当時): 佐々木直(経済同友会代表幹事)、土光敏夫(日本経済団体連合会会長)、永野重雄(日本商工会議所会頭)、水上達三(日本貿易会会長)、中山素平(日本興業銀行相談役)

「日本企業はこれまで多大な資金と技術を蓄えてきたが、多様化する世界市場を攻略していくために必要なグローバル人材が圧倒的に不足している。国際大学(IUJ)を日本のグローバル人材育成の最重要拠点として企業と国の成長戦略に役立たちたい。」との森正勝副理事長(当時学長)の思いで、ご賛同いただいた企業と『グローバル人材パートナーシップに関する覚書(以下、パートナーシップ)』を締結している。[33]

締結企業・団体[34][編集]

  1. アクセンチュア株式会社
  2. アステラス製薬株式会社
  3. イオン株式会社
  4. EY 新日本有限責任監査法人
  5. 株式会社エイチ・アイ・エス
  6. SMBC日興証券株式会社
  7. オリックス株式会社
  8. 花王株式会社
  9. コスモエネルギーホールディングス株式会社
  10. 株式会社小松製作所
  11. サントリーホールディングス株式会社
  12. 株式会社シーエーシー
  13. JFEホールディングス株式会社
  14. 昭和電線ホールディングス株式会社
  15. スカパーJSAT株式会社
  16. 住友商事株式会社
  17. 全日本空輸株式会社
  18. 双日株式会社
  19. 第一三共株式会社
  20. 武田薬品工業株式会社
  21. 帝人株式会社
  22. 中外製薬株式会社
  23. テルモ株式会社
  24. 東京エレクトロン株式会社
  25. 東京電力株式会社
  26. ナミックス株式会社
  27. 株式会社ニコン
  28. 日本アイ・ビー・エム株式会社
  29. 株式会社日本政策投資銀行
  30. 日本生命保険相互会社
  31. 日本たばこ産業株式会社
  32. 日本電信電話株式会社
  33. 株式会社日本取引所グループ
  34. 日本マイクロソフト株式会社
  35. ハウス食品グループ本社株式会社
  36. パーソルキャリア株式会社
  37. パナソニック株式会社
  38. 東日本旅客鉄道株式会社
  39. 株式会社日立製作所
  40. 株式会社ファーストリテイリング
  41. ファイザー株式会社
  42. 富士ゼロックス株式会社
  43. 富士通株式会社
  44. 丸紅株式会社
  45. 株式会社みずほ銀行
  46. みずほ証券株式会社
  47. 株式会社三井住友銀行
  48. 三井物産株式会社
  49. 三菱化ケミカル株式会社
  50. 三菱重工業株式会社
  51. 三菱ふそうトラック・バス株式会社
  52. ヤマト運輸株式会社
  53. 横河電機株式会社
  54. 株式会社LIXILグループ
  55. 株式会社良品計画
  56. 他1社(社名非公開)

(五十音順) (2020年3月現在)

主な修了生[編集]

  • ビジネス[35]
    • 佐伯卓-(日本出身)東邦ガス社長、愛知県公安委員会委員長
    • 石橋利哉-(日本出身)エスエス製薬社長
    • 内山 俊弘-(日本出身)日本精工株式会社 代表執行役社長
    • 宮川純一郎-(日本出身)全日本空輸 取締役・執行役員、国際提携担当、前ANAセールス株式会社 社長
    • 今井紀夫-(日本出身)元Googleマーケティングテクノロジー営業部統括部長
    • 田村春生-(日本出身)AOKIホールディングス取締役副社長
    • 玉井孝直-(日本出身)ジョンソン・エンド・ジョンソン社長
    • 野田剛-(日本出身)三菱UFJキャピタル 投資第一部 副部長
    • 横山幸司-(日本出身)明治安田生命保険 盛岡支社長
    • 菅原 裕亮-(日本出身)アビームコンサルティング Senior Manager
    • 尹銘深(中国出身)-日中経営者フォーラム創設者、環球都市集団社長
    • 徐正剛(中国出身)-富士ゼロックスチャイナ社長
    • Thom, Madeleine-(ヴェネズエラ出身)-Head of Marketing Automation, CRM and Analytics, Samsung Electronics America 米国
    • Vanchig, Ganzorig(ガンゾリグ・ヴァンチク)(モンゴル出身)-メディアグループモンゴリア(NTV)社長、モンゴル商工会議所 副会頭、モンゴル
    • SANN, Sourharo-(カンボジア出身)-Corporate Manager, 三菱商事カンボジア、カンボジア 
    • Nazarzoda, Bobir-(ウズベキスタン出身)Director of Marketing Department, Mobile TeleSystems(MTS)、ウズベキスタン
    • Niyazov, Farkhod-(ウズベキスタン出身)-Change and Communications Lead, Carlsberg Group, デンマーク
    • Asanbaeva Bermet(キルギス出身)-Autocom Japan Inc.代表取締役、日本
    • Gurol Cenk(ジェンク・グロル)(トルコ出身)-イオン Asia SDN BHD, Chief Information Officer (CIO) / Chief Supply Chain Officer (CSCO)、マレーシア
    • Isacovici, Mihai-(ルーマニア出身)-Director, UBS Singapore、シンガポール
    • Langenbach, Felix-(ドイツ出身)-CFO, LVMH Moet Hennessy Louis Vuitton Japan KK、日本
    • Rajan, Rajeev-(インド出身)Executive Director, Global Valuations Group, 野村証券、米国New York
    • Bansal, Manu-(インド出身)Executive Director, 野村証券、日本
    • Rastogi, Samarth-(インド出身)VP, Treasury and Capital Mgmt, 野村証券、日本
    • Umralkar, Sameer-(インド出身)VP, United Overseas Bank Limited (UOB)、シンガポール
    • Kumar, Manindra-(インド出身)-Vice President, Market Risk & Capital Analysis, Goldman Sachs 、米国New York
  • 公共セクター等[36][37]
    • 大野元裕(日本出身)-埼玉県知事(第61代)、元参議院議員
    • 湊直信(日本出身)-元外務省ODA評価室長
    • 安倍宏行-(日本出身)元フジテレビ解説委員
    • 来住慎一(Kishi, Shinichi)-(日本出身)Principal Administrator, International Association of Insurance Supervisors (IAIS)(保険監督者国際機構・・スイス・バーゼル)
    • Yamashita, Tomoyuki(日本出身)-前Senior Energy Specialist The World Bank(世銀)米国 Washington DC
    • 辻佳輝(日本出身)-日本赤十字社 救護・福祉部 防災業務課長
    • 野村幸平(日本出身)-川崎市男女共同参画センター 館長
    • Baasanjav, Tsolmon(モンゴル出身)-Investment Officer, International Finance Corporation(国際金融公社)
    • Smith, Chadwick(アメリカ出身)-米国国務省 Foreign Service Officer
    • La Rosa, Jolly(フィリピン出身)-Senior Macroeconomist Asian Development Bank(アジア開発銀行
    • Keo, Rottanak, ロッタナ・ケオ(カンボジア出身)-カンボジア電力公社総裁
    • Phương Tú Hồ (ベトナム出身)-Head of Administrative & Registration Department, Hanoi Stock Exchange Market(ハノイ証券取引所)
    • Thongsay, Sayavongkhamdy(ラオス出身)-ラオス、[2]サワンーセノ経済特区知事 Governor of the Savan-Seno Special Economic Zone
    • Sompasong Phommasane(ラオス出身)-ラオス、中央銀行、Deputy Director General、International Cooperation Department
    • Siphachanh Chounlamany(ラオス出身)-ラオス、UNICEF, Vientienne, LAO PDR, Supply Officer
    • Ahmed, Asrul Daniel(マレーシア出身)-マレーシア、外務省、Southeast Asia Regional Centre For Counter Terrorism (SEARCCT), Security Consultant, Analyst
    • Esengul, Chinara(キルギス出身)-スイス、PeaceNexus Foundation 中央アジア Programme Manager兼キルギス共和国代表、キルギス国立大学 准教授、International University in Central Asia 准教授、前キルギス共和国国立戦略研究所副所長
    • Kurmanova, Aidai(キルギス出身)-キルギス経済省事務次官
    • Berdigulova, Aigul Ryskulovna(キルギス出身)-キルギス, Eurasian Development Bank, ユーラシア開発銀行, エコノミスト
    • Jayaraj, Anushalakshmi (インド出身)-Financial Officer (Quantitative Credit Risk) The World Bank(世銀)、米国 Washington DC
    • Anjum, Zulqarnain Hussain(パキスタン出身)-UNHCR(国連難民高等弁務官事務所)Country Representative, Liberia
    • Sirengo, Joseph(ケニア出身)-Research & Tax Modeling Manager, Kenya Revenue Authority(ケニア歳入庁)
    • Ali, Aliyu Bawalle(ナイジェリア出身)-Senior Management Development Officer,

Presidency Centre for Management Development, Nigeria


  • 研究者[38]
    • 信田智人(日本出身)-国際大学研究所教授
    • Myoe, Maung Aung,ミョー・マウン・アウン(ミャンマー出身)-国際大学 国際関係学研究科 教授
    • Singh, Mahendra (インド出身)-上智大学客員教授、Globis MBA Faculty
    • 辻聡司(日本出身)-日本工業大学専門職大学院 技術経営研究科 客員教授
    • 森暢平(日本出身)-成城大学 文芸学部 マスコミュニケーション学科 教授
    • 川端浩平(日本出身)-津田塾大学 学芸学部 多文化・国際協力学科 准教授
    • Chowdhury Golam Hossan(バングラデシュ出身)-Assistant Professor of Management, Dhabi University
    • Nawalage S. Cooray(スリランカ出身)-国際大学教授
    • Ratnamalala, Priyanka (スリランカ出身)-Faculty of Institute of Higher Education (IIHE)
    • Wai, Zubairu Mohamed(シエラレオネ出身)-Associate Professor, Political Science, カナダ  Lakehead University

関係する人物[編集]

設立発起人[編集]

歴代理事長・学長[編集]

  • 理事長
氏名 在任期間 略歴
初代 中山素平 1982-1987 経済同友会終身幹事、日本興業銀行特別顧問
第2代 牛尾治朗 1987-1989 経済同友会終身幹事、ウシオ電機会長
第3代 苫米地俊博 1989-1990 三菱商事元副社長
第4代 山室勇臣 1991-1995 三菱銀行元副頭取
第5代 杉原泰馬 1995-1999 モービル石油元社長
第6代 岡村総吾 1999-2004 東京大学名誉教授
第7代 小林陽太郎 2004-2015 経済同友会終身幹事
第8代 槍田松瑩 2015- 三井物産前会長
  • 学長
氏名 在任期間 略歴
初代 大来佐武郎 1982-1987 第108代外務大臣、総合研究開発機構研究評議会元議長
第2代 宍戸駿太郎 1987-1994 経済学者
第3代 ジョージ・パッカード 1994-1998 米日財団理事長、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)元学院長
第4代 大槻聰幸 1998-1999 経済学者
第5代 島野卓爾 1999-2002 経済学者
第6代 杉原泰馬 2002-2003 モービル石油元社長
第7代 山澤逸平 2003-2008 経済学者
第8代 杉原泰馬 2007-2009 モービル石油元社長
第9代 森正勝 2009-2012 アクセンチュア株式会社最高顧問
第10代 北岡伸一 2012-2015 政治学者、日本政府国連代表部元次席大使
第11代 加瀬公夫 2015-2017 経営学者[39]
第12代 伊丹敬之 2017- 経営学者、一橋大学名誉教授[40]

現職教員・研究員[編集]

  • 国際関係学研究科
    • 有吉章(国際金融論)
    • 加藤 宏(日本の国際協力政策、開発政策・プログラムの分析、アフリカ開発)
    • チャンヨンジン(公共経営学、公共セクターの人的資源間理論、公共組織論)
    • クーレイ ナーワーラゲ S(基礎経済学、国際政治経済論、計量経済学Ⅱ)
    • 後藤英明(ミクロ経済Ⅰ、開発経済学、制度・戦略的行動と経済発展)
    • 陣内悠介(統計学、労働経済学、教育経済学)
    • ケーン ロバート F(経済経営数学A,B,C, 国際貿易論)
    • 熊谷奈緒子(国際機構論、国際政治学、国際紛争解決論)
    • クオ チュンフン(マイクロ経済学Ⅰ、上級マクロ経済学:政策分析、時系列分析)
    • リム スンフ(公共政策プロセス、公的予算と財務、環境政策)
    • マチケナイテ ヴィダ(比較政治論、チュウゴク外口論、アジア国際関係Ⅱ)
    • ミョー・マウン・アウン(対外政策会結論、グローバル・イシュー、外交と国家、アジア国際関係Ⅰ)
    • 中村治(日本経済論Ⅰ、日本経済論Ⅱ、国際経済論
    • パーク フンミョン(公共政策モデリング、情報政策管理、E-ガバメント、公共経営情報システム)
    • 佐治幹英(国際人権論、国際市民社会論、日本社会論)
    • 信田智人(現代日本政治論、国際関係史、日本外交論)
    • タン チェン ダウ(ミクロ経済学Ⅱ、市場構造と政策分析、数量的意思決定論)
    • 渡辺愼一(人間の安全保障Ⅱ,Ⅲ,Ⅳ)
    • ワン チュン イー(計量経済学Ⅰ、行政管理者のためのデータ分析、クロスセクション・パネルデータ分析、医療経済論)
    • 山口昇(安全保障論Ⅰ,Ⅱ、日本の安全保障)
    • 篠原 舟吾(リサーチ方法論)
  • 国際経営学研究科
    • アーメッド モハメッド(ビジネス・コミュニケーション、異文化コミュニケーション)
    • アウン ザウ ザウ(ウェブテクノロジーとEビジネス、異文化経営、データベースデザインと経営戦略、iPhone/iOS機器のビジネスアプリケーション)
    • 平木 多賀人(ファイナンス, アセットマネジメント, コーポレートファイナンス)
    • 廣瀬紳一(組織行動論、サービス・マネジメント、人的資源管理とタレント・マネジメント)
    • 伊藤晴祥(マネジェリアル・エコノミクス、デリバティブ市場論、リスクマネジメント、債券市場論、企業財務)
    • リー ヒョンクー(財務会計学、管理会計学、企業財務報告、財務諸表分析)
    • リー ウェンカイ(応用統計学、オペレーションズ・マネジメント、サプライ・チェーン・マネジメント)
    • リュウ ミン(企業財務、投資分析、ポートフォリオ・マネジメント)
    • ラジャセケラ ジェイ(コンピューター支援の意思決定モデリング、ウェブテクノロジーとEビジネス、IT戦略と政策立案、プロジェクト・リスク・マネジメント、新製品計画と開発
    • 若山俊弘(経営戦略、イノベーションと新事業創出)
    • ザンザン インイン(全社戦略、ジェネラル・マネジメント、超国籍企業経営論)
    • コマイ アレッサンドロ(マーケティング・インテリジェンス、消費者行動・デジタルマーケティング論)
  • 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)
    • 松山良一 所長
    • 山口真一 主任研究員/准教授(情報社会研究グループ)
    • 青木志保子 主任研究員(プラットフォーム研究グループ)
    • 菊地映輝 研究員/講師(情報社会研究グループ)
    • 渡邊智暁 主幹研究員/教授(情報社会研究グループ)
    • 櫻井美穂子 主任研究員/准教授(情報社会研究グループ)
    • 小林奈穂 主任研究員(プラットフォーム研究グループ)
    • 豊福晋平 主幹研究員/准教授(情報社会研究グループ)
    • Adam Peake 主幹研究員(併任)
    • 野村恭彦 主幹研究員(併任)
    • 加藤創太 主幹研究員(併任)/客員教授
    • 高木聡一郎 主幹研究員(併任)
    • 大川内直子 主任研究員(併任)
    • 田中辰雄 主幹研究員(併任)
    • 東富彦 主幹研究員(併任)
    • 中西崇文 主任研究員(併任)
    • 村上康二郎 主任研究員(併任)
    • 岡田龍太郎 研究員(併任)
    • 庄司昌彦 主幹研究員(併任)
    • 砂田薫 主幹研究員(併任)
    • 前川徹 主幹研究員(併任)
    • 新谷隆 主幹研究員(併任)/沖縄地域統括長
    • 小林寛三 主幹研究員(併任)

客員教授

    • 宇治則孝 (公社)企業情報化協会 名誉会長
    • 加藤創太 GLOCOM主幹研究員(併任)/ 東京財団政策研究所 常務理事 兼 研究主幹
    • 城所岩生 牧野総合法律事務所(弁) 顧問
    • 関口和一 (株)MM総研 代表取締役 所長
    • 中島洋 (一財)沖縄ITイノベーション戦略センター 理事
    • 福冨忠和 専修大学 文学部 ジャーナリズム学科 教授
    • 村上憲郎 (株)村上憲郎事務所 代表取締役

上席客員研究員

    • 稲葉秀司 NTTコミュニケーションズ(株) 取締役 イノベーションセンター長
    • 木村忠正 立教大学 社会学部メディア社会学科 教授
    • 小池良次 Aerial Innovation
    • 國領二郎 慶應義塾大学 総合政策学部 教授 / 慶應義塾 常任理事
    • 実積寿也 中央大学 総合政策学部 教授
    • 篠﨑彰彦 九州大学 大学院 経済学研究院 教授
    • 杉原佳尭 Netflix(株) ディレクター・公共政策担当
    • 田中芳夫 東京理科大学大学院 経営学研究科 教授 / (国研)産業技術総合研究所 研究参与
    • 谷脇康彦 総務省 総務審議官
    • 土屋大洋 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 教授
    • 永島晃 慶應義塾大学 ハプティクス研究センター 副センター長
    • 南雲岳彦 三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株) 常務執行役員 企画管理部門副部門長 兼 調査本部副本部長
    • 前田充浩 産業技術大学院大学 創造技術専攻 教授 / APEN 事務総長
    • 安延申 全国ソフトウェア協同組合連合会 会長 / (株)オフィスY’s 代表取締役
    • 山口浩 駒澤大学 グローバル・メディア・スタディーズ学部 教授

客員研究員

    • 秋山進 プリンシプル・コンサルティング(株) 代表取締役
    • 阿久津博康 防衛省防衛研究所 政策シミュレーション室 室長
    • 猪狩典子 東日本電信電話(株) ビジネス開発本部 第2部門 ダイレクトチャネル担当 担当部長
    • 池田純一 (株)FERMAT 代表 / Design Thinker
    • 砂金信一郎 LINE(株) 執行役員 AI事業統括担当AIカンパニーCEO
    • 井出明 金沢大学 国際基幹教育院 准教授
    • 井上明人 立命館大学 映像学部 講師
    • 伊原木正裕 横河電機(株)マーケティング本部 エクスペリエンス・デザイン統括部 シニアエキスパート
    • 上松恵理子 武蔵野学院大学 准教授 / 東京大学先端科学技術研究センター 客員研究員
    • 梅村香織 (一社)JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC) エンタープライズサポートグループ マネージャー
    • 及川卓也 Tably(株) 代表取締役
    • 大橋一広 (株)イトーキ 先端研究統括部 兼 ソリューション開発統括部 統括部長
    • 岡田誠 富士通(株) / 認知症フレンドリージャパン・イニシアチブ 共同代表理事
    • 折田明子 関東学院大学 人間共生学部 コミュニケーション学科 准教授
    • 加茂具樹 慶應義塾大学 総合政策学部 教授
    • 河野禎之 筑波大学 人間系 助教/臨床心理士
    • 楠正憲 Japan Digital Design(株) CTO
    • クロサカタツヤ (株)企 代表取締役 / 慶應義塾大学大学院 特任准教授
    • 高口鉄平 静岡大学学術院 情報学領域 准教授
    • 小林信重 東北学院大学 教養学部 人間科学科 准教授
    • 近藤洋介 前衆議院議員 元経済産業副大臣
    • 斉藤賢爾 早稲田大学 大学院経営管理研究科 教授
    • 境真良 (独)情報処理推進機構 参事
    • 佐藤陽 (株)富士通研究所 人工知能研究所 人工知能実践プロジェクト
    • 佐藤壮紀 元 国土交通省
    • 鈴木淳弘 東日本電信電話(株)ビジネスイノベーション本部 第一バリュークリエイト部 教育担当 担当部長
    • 鈴木健 スマートニュース(株) 共同CEO / (株)サルガッソー 代表
    • 鈴木謙介 関西学院大学 社会学部 准教授 / 先端社会研究所 副所長
    • 住友幸司 エヌ・ティ・ティ・コムウェア(株) エンタープライズビジネス事業本部 事業企画部 担当部長
    • 高原基彰 関西学院大学 社会学部 准教授
    • 田中恵子 京都情報大学院大学 東京サテライト 助教
    • 津脇慈子 経済産業省 商務サービスグループ キャッシュレス推進室長
    • 徳田雄人 (株)スマートエイジング 代表取締役 / (特非)認知症フレンドシップクラブ 理事
    • 西田亮介 東京工業大学 リベラルアーツ研究教育院 准教授
    • 八田真行 駿河台大学 経済経営学部 准教授
    • 服部篤子 (一社)DSIA 代表理事 / 同志社大学 政策学部 教授
    • 林雅之 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株) クラウドサービス部 クラウド・エバンジェリスト
    • 原田泉 (株)国際社会経済研究所 調査研究部 上席研究員
    • 比嘉智明 カナイ経営支援研究所(株) 代表取締役
    • 日向和泉 東日本電信電話(株) ビジネス開発本部 第三部門 サポートサービス担当 担当部長
    • 福島直央 LINE(株) 公共政策室長
    • 藤本正代 情報セキュリティ大学院大学 教授
    • 前村昌紀 (一社)日本ネットワークインフォメーションセンター インターネット推進部 部長
    • 牧山文彦 (学)南星学園 サイ・テク・カレッジ那覇 情報システム科 専任講師・保健学博士
    • 松宮広和 群馬大学 社会情報学部 社会情報学科 准教授
    • 松本博幸 印西市立原山小学校 校長
    • 銘苅康弘 (株)ネクストシステム・コンサルティング 代表取締役 兼CEO / (一社)沖縄県中小企業診断士協会 副会長
    • 森田沙保里 東日本電信電話(株) 総務人事部 企画部門 ヒューマンキャピタル担当
    • 守谷学 経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐
    • 安岡美佳 北欧研究所 代表
    • 遊間和子 (株)国際社会経済研究所 調査研究部 主幹研究員
    • 湯川抗 昭和女子大学 グローバルビジネス学部 ビジネスデザイン学科 教授
    • 渡辺弘美 アマゾンジャパン(同) 渉外本部 本部長
    • Tuukka TOIVONEN UCL STEaPP 名誉准教授

リサーチ・アソシエイト

    • 彌永浩太郎 アビームコンサルティング(株) AIセクター コンサルタント
    • 坂口洋英 慶應義塾大学大学院 経済学研究科 奨励研究員
    • 佐相宏明 日本生命保険(相)

元職[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 日経ビジネス1984年12月24日号「【時代のリーダー】中山素平・日本興業銀行特別顧問」
  2. ^ 役員
  3. ^ 建学の理念
  4. ^ 国際大学が目指す教育
  5. ^ APSIA Home page "affiliate-member-schools"
  6. ^ 国際大学HP「公共セクターとのパートナーシップ」
  7. ^ The Economist "Which MBA?"
  8. ^ 810 Business Schools Recognized For Global Quality
  9. ^ 国際大学(IUJ) 国際経営学研究科 AACSB国際認証取得
  10. ^ 文部科学相HP「スーパーグローバル大学等事業」
  11. ^ 国際関係学研究科国際関係学専攻に「博士後期課程」を新設
  12. ^ Eduniversal "Eduniversal Best Masters Ranking worldwide 2013-2014"http://www.best-masters.com/search.php?PHPSESSID=7f7daf8923be18c59f58758e417a7b06&query=international+university+of+japan
  13. ^ http://www.best-masters.com/search.php?PHPSESSID=7f7daf8923be18c59f58758e417a7b06&query=international+university+of+japanEduniversal Best Masters Ranking worldwide 2013-2014"
  14. ^ a b Eduniversal "Eduniversal Best Masters Ranking worldwide 2013-201http://www.best-masters.com/search.php?PHPSESSID=7f7daf8923be18c59f58758e417a7b06&query=international+university+of+japan4"
  15. ^ {| class="wikitable" style="text-align: center" |+英エコノミスト誌
    The Economist Full time MBA Ranking ! !2003年 !2004年 !2005年 !2006年 !2007年 !2008年 !2009年 !2010年 !2011年 !2012年 !2013年 !2014年 !2015年 |- !日本 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 | - |1位 |1位 |1位 |1位 |- !アジア |7位 |5位 |7位 |7位 |5位 |8位 |8位 |10位 | - |5位 |6位 |7位 |5位 |- !世界 |82位 |84位 |88位 |85位 |77位 |82位 |85位 |83位 | - |79位 |87位 |96位 |90位 |}
    • 2011年は東日本大震災のため、調査に参加できなかった。
  16. ^ {| class="wikitable" style="text-align: center" |+CNN Expansión誌
    The Best Global MBAs for Mexicans ! !2012年 !2013年 !2014年 !2015年 !2016年 !2017年 |- !日本 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |- !アジア |2位 |2位 |2位 |3位 |3位 |3位 |- !世界 |66位 |63位 |67位 |62位 |66位 |66位 |}
  17. ^ [1]
  18. ^ 小野善邦『わが志は千里に在り 評伝大来佐武郎』(日本経済新聞出版社、2004年)P480~P486
  19. ^ 学生募集要項
  20. ^ 夏季英語集中講座
  21. ^ 国際大学HP「大学とのパートナーシップ」
  22. ^ 国際大学HP「交換留学プログラム」
  23. ^ 国際大学HPニュース「IUJが創立25周年を記念して挑戦したギネス世界記録達成!!」
  24. ^ a b 学生寮
  25. ^ 食堂
  26. ^ クラブ活動について
  27. ^ 学生委員会について
  28. ^ IUJの楽しみ方
  29. ^ 立地アクセス
  30. ^ UMEX
  31. ^ 就職・キャリアサポート
  32. ^ 修了生ページ
  33. ^ http://www.iuj.ac.jp/jp/social/gp/
  34. ^ http://www.iuj.ac.jp/jp/social/gp/partner/
  35. ^ 卒業生(ビジネス)
  36. ^ 卒業生(公共セクター)
  37. ^ 卒業生(国際機関)
  38. ^ 卒業生(研究者)
  39. ^ 国際大学 学長の交代について   ~前副学長の加瀬 公夫氏が就任~
  40. ^ 学長交代

参考文献[編集]

  • 高杉良『小説日本興業銀行(第一部~第五部)』(講談社文庫、1990-1991年)
  • 城山三郎『運を天に任すなんて』(光文社、1997年・新潮文庫、2003年)
  • 小野善邦『わが志は千里に在り 評伝大来佐武郎』(日本経済新聞出版社、2004年)

外部リンク[編集]