東京経済大学
| 東京経済大学 | |
|---|---|
|
国分寺キャンパス | |
| 大学設置 | 1949年 |
| 創立 | 1900年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人東京経済大学 |
| 本部所在地 |
東京都国分寺市南町1-7-34 北緯35度41分58.2秒 東経139度29分26.5秒 / 北緯35.699500度 東経139.490694度座標: 北緯35度41分58.2秒 東経139度29分26.5秒 / 北緯35.699500度 東経139.490694度 |
| キャンパス |
国分寺(東京都国分寺市) 武蔵村山(東京都武蔵村山市) |
| 学部 |
経済学部 経営学部 コミュニケーション学部 現代法学部 |
| 研究科 |
経済学研究科 経営学研究科 コミュニケーション学研究科 現代法学研究科 |
| ウェブサイト | 東京経済大学公式サイト |
東京経済大学(とうきょうけいざいだいがく、英語: Tokyo Keizai University)は、東京都国分寺市南町1-7-34に本部を置く日本の私立大学である。1949年に設置された。大学の略称は東経大(とうけいだい)、TKU(ティーケイユー)。
目次
概観[編集]
大学全体[編集]
東京経済大学の前身は、大倉財閥を作った大倉喜八郎によって1900年に現在の東京・虎ノ門に創立された大倉商業学校。大倉は、その設立の趣旨を次のように述べている[1]。
条約改正が実現し、内地雑居が近く行われる。しかしわが国の商業者の知識は昔と変わらない。このままで進むと対等条約と内地雑居の実施の結果、わが国の商業界は外国人に独占されることになろう。自分が外国に支店を設けて有為の青年を派遣してきたのは外国人に対抗するためである。そこで、自分の還暦と結婚満25年を記念して、商業学校を設けて多数の商業者を育成し、世のために尽くしたい。
創立委員として大倉の友人である石黒忠悳(大倉商業学校と大倉高商で理事・督長を歴任)・渡邊洪基(大倉商業学校の督長を歴任)・渋沢栄一が参画し、1919年には旧制専門学校の大倉高等商業学校(大倉高商)を開校。1946年には大倉経済専門学校(大倉経専)として現在の国分寺キャンパスに移転、その3年後に大学に昇格[2]。
創立時の所在地は、大倉喜八郎の邸宅(現在はホテルオークラ、大倉集古館が建つ)の隣接地であった東京市赤坂区葵町(現・港区虎ノ門)であった[3]。しかし空襲による校舎焼失により、1946年1月20日に現在のキャンパスがある国分寺へ移転する。なおこの国分寺の土地は大倉財閥系列企業であった中央工業(新中央工業の前身)所有の土地であり、赤坂の校地との引き換えによって取得したものである[4]。赤坂葵町の校地には現在、虎ノ門ツインビルディング(旧新日鉱ビルディング)が建設されており、ビル敷地内の緑地には創学の碑がある[5]。
11万人近い[6]卒業生がおり、経済界をはじめとして政治・会計・ジャーナリズム・芸能・スポーツなどのさまざまな分野に人材を輩出している。[7][出典無効]。
また『壊れる』大学―「財務状況」ワースト100―のなかで全国507私大のなかでワースト89位の赤字大学(都内私大中ではワースト7位)として報道された[8]。その後2013年には週刊東洋経済の大学特集―本当に強い大学 決定版―において、2012年度の帰属収支が黒字回復を遂げた有力私立大学として掲載された。[9]
建学の理念[編集]
「責任と信用」については、大倉喜八郎の1928年1月9日の始業式での訓話を元にしている[1]。
凡そ、何事を為すにも、最も大切なのは信用である。信用の無い人間は首の無い人間の様なもので、人間として少しの値打ちもありません。自分の仕事に対して責任を重んじ、一旦口で言ったことは必ず実行する、約束した以上は決して違はないといふことが、土台となって、夫れから信用が生まれ出るのであります。
沿革[編集]
年表[編集]
- 1900年 - 大倉商業学校創立(修業年限 予科2年・本科4年)[2]。
- 1919年 - 大倉高等商業学校へ昇格[2]。
- 1944年 - 大倉経済専門学校に改称[2]。
- 1946年 - 東京都港区赤坂葵町から国分寺町へ移転[2]。
- 1949年 - 新制東京経済大学発足、第一学部(経済学科・商学科)、第二学部(経済学科・商学科)を設置[2]。
- 1950年 - 短期大学部商経科を設置[2]。
- 1951年 - 旧制大倉経済専門学校廃止[10]。
- 1964年 - 経営学部経営学科を設置[2]。
- 1970年 - 大学院開設[2]。
- 1995年 - コミュニケーション学部を設置(日本初)[2]。多摩アカデミックコンソーシアム(多摩地区大学協力機構、略称TAC)を結成[2]。
- 2000年 - 創立100周年。現代法学部を設置[2]。
- 2004年 - 大学院コミュニケーション学博士課程で日本初のコミュニケーション学博士が誕生[11]。「21世紀教養プログラム」を設置[2]。短期大学部廃止[2]。
- 2007年 - 「東経大チャレンジシステム」(文部科学省「学生支援GP」)開始[2]。
- 2010年 - 「早期卒業制度」開始[12]。文部科学省「大学生の就業力育成支援事業GP」に「TKUエンプロイアビリティ養成プログラム」が採択される[13]。
- 2017年 - 「キャリアデザインプログラム」スタート[14]
基礎データ[編集]
所在地[編集]
象徴[編集]
学章[編集]
東京経済大学の学章(校章)は葵の葉がデザインされたものであり、これは前身である大倉商業学校があった赤坂葵町の町名に由来するものである[16]。
スクールカラー[編集]
- 黄色をスクールカラーとして使用している。これは端艇部が大正13年(1924年)のインカレに出場するにあたり、時の大倉高等商業学校校長であった立花寛蔵の考えでオールの色に黄色を使用したのがはじまりとされている。また伝統を表わす色を黄色とし、それを際立たせるための知性を表現する色として青をサポートカラーとして使用している[17]。
学歌・応援歌・大学讃歌[編集]
- 東京経済大学校歌 - 佐藤佐太郎・作詞、團伊玖磨・作曲[18]
- 大倉高等商業学校校歌 - 藤村作・作詞、信時潔・作曲[18]
- 東京経済大学応援歌 - 石本美由起・作詞、服部克久・作曲[18]
- 大学讃歌 - 依光良馨・作詞、中瀬日佐男・作曲[18]
教育および研究[編集]
組織[編集]
学部[編集]
- 経済学部[19]
- 経営学部[19]
- コミュニケーション学部[19]
- コミュニケーション学科[19]
- メディアコース
- 企業コース
- グローバルコース
- 2年次よりコースに分かれる。
- コミュニケーション学科[19]
- 現代法学部[19]
- 現代法学科[19]
- 総合法プログラム
- 公共政策プログラム
- ビジネス法プログラム
- 消費者法プログラム
- 環境法プログラム
- 福祉法プログラム
- 2年次より各プログラムに分かれる。
- 現代法学科[19]
- キャリアデザインプログラム[19]
研究科(修士・博士後期課程)[編集]
付属機関[編集]
2004年に「プロジェクト研究所規程」が設けられ、東京経済大学の専任教員を所長とする3年から5年の時限付きのプロジェクト研究所が設置されるようになった[20]。
研究[編集]
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- 21世紀COEプログラムの採択はない。
- グローバルCOEプログラムの採択はない。
- 私立大学学術研究高度化推進事業の採択はない。
教育[編集]
下記の取組がなされている。
- TKUチャレンジシステム
- TKUベーシックプログラム(全学生対象)
- TKUアドバンストプログラム(選抜制)
- 会計プロフェッショナルプログラム(定員:1学年50名[26])
- 大学在学中の公認会計士試験、税理士試験合格をめざす学生のためのプログラム[25]。
- 法プロフェッショナルプログラム(無定員・受講要件あり[26])
- 法科大学院への進学、司法書士試験合格や、企業の法務・コンプライアンス分野の専門家等をめざす学生のためのプログラム[26]。
- 金融キャリアプログラム (定員:1学年60名[26])
- フィナンシャルプランナー資格の取得、また金融業界への就職をめざす学生のためのプログラム[25]。
- PRプロフェッショナルプログラム(定員:1学年20名[26])
- 大学在学中のPRプランナー補資格、社会調査士資格取得をめざすプログラム[25]。
- グローバルキャリアプログラム(定員:豪州コース20名、中国コース10名[26])
- グローバルビジネスで活用可能な実践的コミュニケーション力涵養をめざす学生のためのプログラム[25]。
- 英語アドバンストプログラム(定員:140名[26])
- 会計プロフェッショナルプログラム(定員:1学年50名[26])
- 学部教育改革・早期卒業制度
採択されているプログラム[編集]
- 新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム(学生支援GP)
- TKUベーシックプログラム(2007年(平成19年度)採択)[29]
- 上記「TKUチャレンジシステム」の一部。
- TKUベーシックプログラム(2007年(平成19年度)採択)[29]
- 大学生の就業力育成支援事業(就業力GP)
学生生活[編集]
学生団体[編集]
東京経済大学では、全学生から会費を徴収して活動を行う大学公認の学生組織を「学生団体」と称している[31]。加盟サークルが28団体(2018年1月時点)である文化会、加盟サークルが29団体(2018年1月時点)である体育会のほか、葵祭実行委員会、新聞会、学生会、生協学生委員会、ゼミナール連合会が学生団体として公認されている[32]。
学園祭[編集]
- 葵祭
- 葵祭水上運動会(ボート競技大会)
- 葵祭のプレ企画[35]。
スポーツ[編集]
- グリーンレガッタ(ボート部)
大学関係者と組織[編集]
大学関係者組織[編集]
同窓会[編集]
- 葵友会
- 卒業生と教職員経験者・支援者を会員とし、地域・職域支部および業界別組織を持つ[38]。
大学関係者一覧[編集]
施設[編集]
キャンパス[編集]
国分寺キャンパス[編集]
国分寺キャンパス内を国分寺崖線が貫いており、構内東南端には2003年東京都名湧水57選に選ばれた「新次郎池」がある[40]。その名称は、1957年から10年間学長を務めた北澤新次郎の名に由来する[41]。また、構内にある大学図書館(当時)は1968年日本建築学会賞作品賞を[42]、大学本館は第1回BCS賞を[43]それぞれ受賞した建築物である。
2010年より、中規模教室の増設と図書館の機能向上などを目的として、国分寺キャンパスの再開発を実施している。この再開発で2010年には旧5号館が解体され、2012年に中規模教室・大教室・PCL教室等の機能を持つ新5号館が竣工、その後旧3号館が解体され新図書館が竣工した。また新図書館竣工後に旧図書館の改修工事を行い「大倉喜八郎進一層館(Forward Hall)」としてリニューアルされ、正面入口に大倉喜八郎の銅像が鎮座している。
| 国分寺キャンパスの施設一覧 | |||
|---|---|---|---|
| 施設名 | 竣工年 | 主な施設機能 | 備考 |
| 1号館 | 1959年 | 大学本部、中・小規模教室、ゼミ教室 | 第1回BCS賞受賞 |
| 2号館 | 2000年 | 大・小規模教室 | |
| 4号館 | 1963年 | 大規模教室 | |
| 5号館 | 2012年 | 大・中・小規模教室、PCL教室、ゼミ教室 | 2014年度グッドデザイン賞受賞 |
| 6号館 | 1995年 | 事務室、中・小規模教室、PCL教室、研究室、会議室 | コミュニケーション学部開設に伴い建設 |
| 図書館 | 2014年 | 図書館 | 2014年度グッドデザイン賞受賞 |
| 大倉喜八郎進一層館 (旧図書館) |
2014年 | ホール・資料展示スペース・校友センター・CSC | 1968年日本建築学会賞作品賞受賞 |
| 学生厚生会館 | 1998年 | 大学生協本部・売店、学生ラウンジ、部室 | |
| 葵陵(きりょう)会館 | 1975年 | 食堂、売店、ラウンジ 会議室 | |
| 学生会館 | 1975年 | 部室 | |
| 100周年記念館 | 1999年 | アリーナ、体育室 | |
| 仮設校舎 | 2010年 | CSC関連施設、AVセンター | 2011年度までは中規模教室として使用 |
| 第一研究センター | 1968年 | 研究室 | |
| 第二研究センター | 1976年 | 研究室 | |
| 第三研究センター | 2000年 | 研究室・大学院 | |
| 第四研究センター | 2014年 | 研究室 | |
| ・2014年11月時点でキャンパスに存在する建物を表記している。また3号館は現状では存在しない。 | |||
武蔵村山キャンパス[編集]
主に体育科目の施設と、体育会系サークル用のクラウンド・施設が整備されており[44]、地域貢献の一環として、武蔵村山市市民大学講座[45]や施設の開放[46]が実施されている。
対外関係[編集]
地方自治体との協定[編集]
- 東京経済大学・国分寺地域連携推進協議会(2004年)[47]
他大学との協定[編集]
複数大学間協定[編集]
- 多摩アカデミックコンソーシアム[48]
- 三大学交流
個別協定校[編集]
友好校[編集]
社会との関わり[編集]
- 国分寺キャンパス、武蔵村山キャンパスの近隣地域との関係を重視し、「国分寺地域連携推進協議会」、「公開講座」、「まちづくり広場国分人」、「大倉喜八郎記念東京経済大学学術芸術振興会」の運営を通じて地域との連携、地域への貢献に取り組んでいる[50]。
- 「開かれた大学」の一環として民間企業出身教員の思いつきを受け経営学部で大学の講義の授業参観を実施したことがある[51]。提案者には「授業はいわば大学の商品。商品を見て納得してもら」うことと「親の目を気にして、学生が集中してくれるとの期待もあった」ようで反対者もなく、学部長にも「幼稚な大学と思われるかもしれないが、大学はもっと社会に開くべき」であり「授業には自信がある」という思いもあり実現した[52]。当日は普段より私語は少なかった[53]ようで一定の効果はあった。以降は、「授業公開」という名称で、全学部で、各学期に1回開催されている[54]。
- 2014年にはむさし野経営塾との共催で、経営理論を体系的に学習し市場に応じた企業戦略構築力・実行力を持つ経営者・マネージャーを育成することを目的とした「技術経営実践スクール(TMPS)」を開講している[55]。
脚注[編集]
- ^ a b c d 理念・目的・教育目標(東京経済大学)
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 歴史(東京経済大学)
- ^ 「葵」の由来(東京経済大学)
- ^ TOKYO KEIZAI UNIVERSITY MUSEUM | 東京経済大学の歴史が分かる博物館(東京経済大学)
- ^ 財産目録(東京経済大学)
- ^ 2013年度卒業式での学長の式辞において言及(東京経済大学)
- ^ 理事長メッセージ(東京経済大学)
- ^ 『週刊ダイヤモンド』2010年9月18日号
- ^ 『週刊東洋経済』2013年11月2日号
- ^ 『東京経済大学八十年史』 167頁
- ^ コミュニケーション学博士論文紹介 (PDF, 東京経済大学紀要『コミュニケーション科学』第9号、p.225。)
- ^ 2011年度(平成23年度)事業計画(東京経済大学)
- ^ a b H22年度 大学生の就業力育成支援事業(文部科学省)
- ^ “東京経済大学キャリアデザインプログラム”. 東京経済大学. 2018年7月13日閲覧。
- ^ a b 概要(東京経済大学)
- ^ 「葵」の由来(東京経済大学)
- ^ 2016年度 学生手帳(東京経済大学)
- ^ a b c d 東京経済大学校歌
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 組織図(東京経済大学)
- ^ 東京経済大学プロジェクト研究所規程
- ^ ベーシックプログラム(東京経済大学)
- ^ a b 平成19年度「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム」選定プログラムの概要及び選定理由(TKUベーシックプログラム)(文部科学省)
- ^ 「ベーシックプログラム」って、なに?(東京経済大学)
- ^ 学習センター(東京経済大学)
- ^ a b c d e TKUチャレンジシステム(東京経済大学)
- ^ a b c d e f g h i アドバンストプログラム(東京経済大学)
- ^ 平成21年度決算事業報告書(東京経済大学)
- ^ 東京経済大学大学院FD会議NEWS No.4 (PDF, 東京経済大学大学院FD会議 2010年3月31日、p.5、p.10。)
- ^ 平成19年度「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム」選定一覧(文部科学省)
- ^ 平成22年度 大学生の就業力育成支援事業 TKUエンプロイアビリティ養成プログラム(文部科学省)
- ^ 東京経済大学文化会
- ^ クラブ・サークル・学生団体(東京経済大学)
- ^ キャンパススケジュール(東京経済大学)
- ^ a b 葵祭(東京経済大学)
- ^ 大学ニュース(2011.04.23)(東京経済大学)
- ^ 大学ニュース(2010.04.30)(東京経済大学)
- ^ “端艇部の歴史”. 東京経済大学端艇部. 2012年4月20日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i 葵友会(東京経済大学)
- ^ 国分寺キャンパス(東京経済大学)
- ^ 国分寺崖線について(東京経済大学)
- ^ Dailyたまのさんぽみち(高井良健一)
- ^ 図書館の紹介>歴史(東京経済大学)
- ^ 第01回受賞作品(1960年)(社団法人日本建設業連合会)
- ^ a b 武蔵村山キャンパス(東京経済大学)
- ^ 武蔵村山キャンパス公開講座(東京経済大学)
- ^ 武蔵村山市東京経済大学室内プール開放事業実施要綱(武蔵村山市)
- ^ 東京経済大学・国分寺地域連携推進協議会(国分寺市)
- ^ TAC(東京経済大学)
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 提携校(東京経済大学)
- ^ 地域連携・地域貢献(東京経済大学)
- ^ 朝日新聞・朝刊2002年11月2日
- ^ 朝日新聞・朝刊2002年11月2日
- ^ 産経新聞・朝刊2002年11月14日
- ^ “第一学期「授業公開」のお知らせ” (PDF). 父母の会ニュース (122): p. 14-15. (2018年5月15日) 2019年1月9日閲覧。
- ^ 東京経済大学 技術経営実践スクール TMPS 2014(東京経済大学)
Wiki関係他プロジェクトリンク[編集]
関連項目[編集]
関連文献[編集]
- 鶴友会 『大倉鶴彦翁』 民友社、1924年
- 葵友会 『大倉高等商業学校三十年史 : 創立三十周年記念』 1930年
- 東京経済大学 『東京経済大学八十年史』 1981年
外部リンク[編集]
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