テレビ朝日ホールディングス

株式会社テレビ朝日ホールディングス
TV Asahi Holdings Corporation
	テレビ朝日ホールディングス本社（六本木ヒルズ内）
種類	株式会社
機関設計	監査等委員会設置会社
市場情報	東証1部 9409; 2000年10月3日上場
略称	テレ朝ホールディングス、テレビ朝日HD、テレ朝HD、EXHD
本社所在地	日本; 〒106-8001; 東京都港区六本木6丁目9-1
設立	1957年（昭和32年）11月1日; （株式会社日本教育テレビ）（開局：1959年（昭和34年）2月1日）
業種	情報・通信業
法人番号	1010401015636
事業内容	放送法に基づく認定放送持株会社
代表者	代表取締役会長兼CEO 早河洋; 代表取締役社長吉田慎一
資本金	366億5,400万円; (2020年4月1日現在)
発行済株式総数	1億852万9,000株; (2020年4月1日現在)
売上高	連結：2,936億3,800万円; (2020年3月期)
営業利益	連結：125億6,500万円; (2020年3月期)
経常利益	連結：320億4,800万円; (2020年3月期)
純利益	連結：263億9,800万円; (2020年3月期)
純資産	連結：3,092億3,100万円; (2020年3月期)
総資産	連結：4,475億4,900万円; (2020年3月期)
従業員数	連結：5,229人、単体：79人; (2020年3月期)
決算期	毎年3月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	朝日新聞社（24.83%）; 東映（15.11%）; #資本構成参照
主要子会社	株式会社テレビ朝日 100%; 株式会社ビーエス朝日 100%; 株式会社シーエス・ワンテン 100%
外部リンク	https://www.tv-asahihd.co.jp/
	特記事項：1957年11月1日に株式会社日本教育テレビ、1977年4月1日に株式会社日本教育テレビから全国朝日放送株式会社へ、2003年10月1日に全国朝日放送株式会社から株式会社テレビ朝日へ、2014年4月1日に株式会社テレビ朝日から株式会社テレビ朝日ホールディングスへ商号変更。
	テンプレートを表示

株式会社テレビ朝日ホールディングス（テレビあさひホールディングス）は、日本の認定放送持株会社。2014年 4月1日、株式会社テレビ朝日が商号変更・会社分割を行って改組した。

概要

テレビ朝日は、1957年（昭和32年）11月1日に「株式会社日本教育テレビ」（にほんきょういくテレビ。略称：NET、呼称：NETテレビ）として設立され、1959年（昭和34年）2月1日に在京民放テレビキー局では3番目で、教育専門局として本放送を開始、1973年（昭和48年）11月1日に教育専門局から一般総合局に移行した。1977年（昭和52年）4月1日に商号を「株式会社日本教育テレビ」から「全国朝日放送株式会社」（ぜんこくあさひほうそう。略称：ANB、呼称：テレビ朝日）に変更し、“テレ朝”（テレあさ）の愛称で一般視聴者に広く知られ、親しまれている。2003年（平成15年）10月1日、商号を呼称と同じ「株式会社テレビ朝日」（略称：EX）に変更したのち、2014年（平成26年）4月1日、在京民放テレビ局5社の中で、最後の認定放送持株会社への移行となった。

沿革

「テレビ朝日#沿革」も参照

1957年（昭和32年）
- 11月1日 - 設立。
1959年（昭和34年）
- 2月1日 - 開局。
1977年（昭和52年）4月 - 株式会社日本教育テレビ（NET）から全国朝日放送株式会社（ANB）に変更。　
1984年（昭和59年）2月 - 開局25周年。それを記念して『テレビ朝日社史ファミリー視聴の25年』を発行した。
1999年（平成11年）2月 - 開局40周年。それを記念して『開局40周年記念社史』を発行した。
2000年（平成12年）12月 - BSデジタル放送ビーエス朝日が放送開始。
2002年（平成14年）7月 - CSデジタル放送シーエス・ワンテンが放送開始。
2003年（平成15年）10月 - 全国朝日放送株式会社（ANB）から株式会社テレビ朝日（EX）に変更。　
2010年（平成22年）1月 - 前年の開局50周年を記念して『チャレンジの軌跡 new air, on air』を発行した。
2013年（平成25年）
- 7月31日 - 株式会社テレビ朝日が取締役会を行い、2014年4月に認定放送持株会社へ移行することを決議。
- 10月15日 - 分割準備会社として、株式会社テレビ朝日の完全子会社、テレビ朝日分割準備株式会社を設立。
2014年（平成26年）
- 4月1日 - 株式会社テレビ朝日（初代）が、株式会社テレビ朝日ホールディングスへ商号変更し、認定放送持株会社へ移行。テレビ朝日分割準備株式会社が、株式会社テレビ朝日（2代目）へ商号変更し、株式会社テレビ朝日（初代）の地上放送などの事業を吸収分割により承継。株式会社ビーエス朝日、株式会社シーエス・ワンテンは、株式交換により株式会社テレビ朝日ホールディングスの完全子会社となる。
- 6月27日 - 株主総会、取締役会を開催。代表取締役社長の早河洋が代表取締役会長兼最高経営責任者に、朝日新聞社顧問の吉田慎一が代表取締役社長に就任。
2016年（平成28年）4月11日 - サイバーエージェントとの共同出資によるインターネットテレビ局『AbemaTV』が本開局。
2017年（平成29年）
- 2月 - 多摩ニュータウン・若葉台に「テレビ朝日若葉台メディアセンター」が竣工。
- 3月 - 系列局である静岡朝日テレビ、東日本放送、福島放送の3社を持分法適用関連会社とする^[5]。
- 10月 - 同じく系列局である青森朝日放送、山形テレビ、長野朝日放送の3社を持分法適用関連会社とする。
2018年（平成30年）3月 - 同じく系列局である秋田朝日放送、新潟テレビ21の2社を持分法適用関連会社とする。
2019年（平成31年・令和元年）3月 - 系列局である岩手朝日テレビを持分法適用関連会社とする^[6]。
2020年（令和2年）
- 1月 - 前年の開局60周年を記念して『チャレンジの軌跡2009-2019テレビ朝日360゜テレビ朝日開局60周年記念社史』を発行した。
- 4月6日 - KDDIとの共同出資とによる動画配信サービス『TELASA』が開始。

設備

テレビ朝日

組織図

取締役会
代表取締役
監査役
常務会
インターネット・オブ・テレビジョンセンター
放送番組審議会
総合編成局
営業局
総合ビジネス局
報道局
スポーツ局
広報局
技術局
ネットワーク局
総務局
人事局
経理局
経営戦略局
番組審査室
コンプライアンス統括室

テレビ朝日ホールディングス

組織図

取締役会
監査等委員会
代表取締役
常務会
経営戦略局
ネットワーク戦略室
総務局
人事局
経理局
コンプライアンス統括室

グループ会社

連結子会社

テレビ朝日ホールディングスの完全子会社。

株式会社テレビ朝日
株式会社ビーエス朝日
株式会社シーエス・ワンテン

持分法適用関連会社

株式会社東日本放送
株式会社福島放送
株式会社静岡朝日テレビ
青森朝日放送株式会社
株式会社山形テレビ
長野朝日放送株式会社
秋田朝日放送株式会社
株式会社新潟テレビ21
株式会社岩手朝日テレビ

テレビ朝日のグループ会社

「テレビ朝日#グループ会社」を参照。

資本構成

「テレビ朝日ホールディングス」および、2014年3月31日以前の「テレビ朝日」「全国朝日放送」の資本構成。

企業・団体の名称、個人の肩書は当時のもの。出典：^[7]^[8]^[9]^[10]^[11]^[12]

2020年3月31日

資本金	発行済株式総数	株主数
366億6540万円	108,529,000株	19,543

株主	株式数	比率
朝日新聞社	26,651,840株	24.80%
東映	16,670,200株	15.51%
香雪美術館	05,030,000株	04.68%
みずほ信託銀行 ※退職給付信託・大日本印刷口 ※再信託受託者資産管理サービス信託銀行	04,030,000株	03.75%
九州朝日放送	03,333,500株	03.10%
朝日新聞文化財団	02,297,100株	02.14%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT	02,274,690株	02.12%
リクルートホールディングス	02,100,000株	01.95%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口）	01,916,400株	01.78%
STATE STREET CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM44	01,899,720株	01.77%

この他、系列局関係では朝日放送グループホールディングスが2,679株を保有している。

過去の資本構成

1966年3月31日

資本金	授権資本	1株	発行済株式総数
12億円	12億円	500円	2,400,000株

株主	株式数	比率
朝日新聞社	240,000株	10.00%
日本経済新聞社	239,000株	09.95%
大川博 ^[13]^[14]	200,000株	08.33%
日本短波放送	200,000株	08.33%
泉毅一 ^[14]	200,000株	08.33%
アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー	120,000株	05.00%
旺文社	114,600株	04.77%
九州朝日放送	100,000株	04.16%
小学館	080,000株	03.33%
松岡謙一郎 ^[15]	080,000株	03.33%
中島光矢 ^[16]^[14]	080,000株	03.33%
五島昇 ^[17]^[14]	080,000株	03.33%

1978年3月31日

資本金	授権資本	1株	発行済株式総数
12億円	48億円	500円	2,400,000株

株主	株式数	比率
東映	338,200株	14.09%
朝日新聞社	240,000株	10.00%
旺文社	212,100株	08.83%
高野信 ^[18]	189,500株	07.89%
小学館	150,000株	06.25%
アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー	120,000株	05.00%
鈴木恭二	120,000株	05.00%
瀬川美能留	120,000株	05.00%
大日本印刷	114,000株	04.75%
九州朝日放送	100,000株	04.16%
中川英造 ^[19]	100,000株	04.16%

1992年3月31日

資本金	授権資本	1株	発行済株式総数	株主数
12億円	48億円	5万円	24,000株	38

株主	株式数	比率
東映	3,582株	14.92%
旺文社アトランティックBV	3,559株	14.82%
朝日新聞社	2,400株	10.00%
桑田弘一郎 ^[18]	2,100株	08.75%
小学館	1,500株	06.25%
赤尾文夫 ^[20]	1,242株	05.17%
北海道テレビ放送	1,200株	05.00%

2003年3月31日

資本金	発行済株式総数
366億4280万円	1,006,000株

株主	株式数	比率
朝日新聞社	340,495株	33.84%
東映	161,842株	16.08%
小学館	046,500株	04.62%
大日本印刷	040,300株	04.00%
九州朝日放送	032,147株	03.19%

2008年3月31日

資本金	発行済株式総数	株主数
366億4280万円	1,006,000株	36,706

株主	株式数	比率
朝日新聞社	340,495株	33.85%
東映	161,842株	16.09%
みずほ信託銀行 ※退職給付信託大日本印刷口 ※再信託受託者資産管理サービス信託銀行	040,300株	04.01%
九州朝日放送	032,147株	03.20%
MELLON BANK, N.A. TREATY CLIENT OMNIBUS ※常任代理人三菱東京UFJ銀行	027,087株	02.69%
CBニューヨーク　オービス　エスアイシーアーヴィー ※常任代理人シティバンク銀行	023,254株	02.31%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口）	021,631株	02.15%
衛星チャンネル	020,854株	02.07%
講談社	013,640株	01.36%
日本マスタートラスト信託銀行 ※退職給付信託口・電通口	012,710株	01.26%

2015年3月31日

資本金	発行済株式総数	株主数
366億4280万円	108,529,000株	26,146

株主	株式数	比率
朝日新聞社	26,951,840株	24.83%
東映	16,400,200株	15.11%
香雪美術館	05,030,000株	04.63%
みずほ信託銀行 ※退職給付信託・大日本印刷口 ※再信託受託者資産管理サービス信託銀行	04,030,000株	03.71%
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口）	03,806,100株	03.51%
九州朝日放送	03,333,500株	03.07%
CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL ※常任代理人シティバンク銀行	02,446,300株	02.25%
朝日新聞文化財団	02,297,100株	02.12%
リクルートホールディングス	02,100,000株	01.93%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口）	01,922,700株	01.77%

2016年3月31日

資本金	発行済株式総数	株主数
366億4280万円	108,529,000株	23,126

株主	株式数	比率
朝日新聞社	26,951,840株	24.83%
東映	16,400,200株	15.11%
香雪美術館	05,030,000株	04.63%
みずほ信託銀行 ※退職給付信託・大日本印刷口 ※再信託受託者資産管理サービス信託銀行	04,030,000株	03.71%
九州朝日放送	03,333,500株	03.07%
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口）	03,024,000株	02.79%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口）	02,311,300株	02.13%
朝日新聞文化財団	02,297,100株	02.12%
リクルートホールディングス	02,100,000株	01.93%
朝日放送	01,572,000株	01.45%

歴代社長・会長

就任年月日	社長	会長
1957年11月01日	赤尾好夫	大川博
1960年11月30日	大川博	赤尾好夫
1964年11月09日	赤尾好夫	※不在
1965年03月31日	山内直元	赤尾好夫
1970年03月09日	※不在^[21]
1970年04月03日	横田武夫
1974年11月29日	高野信
1981年06月29日	中川英造
1983年06月29日	田代喜久雄
1985年09月11日	田代喜久雄	※不在
1989年06月29日	桑田弘一郎
1993年06月24日	伊藤邦男
1999年06月24日	広瀬道貞	伊藤邦男
2005年06月29日	君和田正夫	広瀬道貞
2008年06月26日	君和田正夫	※不在
2009年06月25日	早河洋	君和田正夫
2012年06月28日	早河洋	※不在

就任年月日	テレビ朝日		テレビ朝日HD
就任年月日	社長	会長	社長	会長
2014年04月01日	早河洋	※不在	早河洋	※不在
2014年07月01日	吉田慎一	早河洋	吉田慎一	早河洋
2016年06月29日	角南源五
2019年06月27日	亀山慶二

脚注

[脚注の使い方]

^ コーポレートガバナンス報告書 2021年1月7日閲覧
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “平成27年3月期　決算短信” (PDF). 株式会社テレビ朝日ホールディングス (2015年5月8日). 2016年1月12日閲覧。
^ “第75期　有価証券報告書（平成26年4月1日～平成27年3月31日）” (PDF). 株式会社テレビ朝日ホールディングス (2015年6月26日). 2016年1月12日閲覧。
^ 有価証券報告書 2021年1月7日閲覧
^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ,テレビ朝日ホールディングス,2017年2月7日
^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ,テレビ朝日ホールディングス,2019年3月1日
^ 株主メモ・株式の状況｜テレビ朝日ホールディングス
^ “有報リーダー”. Lafla. 2017年6月9日閲覧。^{[リンク切れ]}
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'66』旺文社、1966年12月、245頁。
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、161頁。
^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、231頁。
^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、237頁。
^ 東映社長
^ ^a ^b ^c ^d 日本教育テレビ取締役
^ 日本教育テレビ代表取締役副社長
^ 日本短波放送社長
^ 東京急行電鉄社長
^ ^a ^b 全国朝日放送代表取締役社長
^ 全国朝日放送取締役副社長
^ 全国朝日放送非常勤取締役
^ 山内直元の死去による

外部リンク

テレビ朝日ホールディングス

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト経済）。

[1] コーポレートガバナンス報告書 2021年1月7日閲覧

[kessan-2] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “平成27年3月期　決算短信” (PDF). 株式会社テレビ朝日ホールディングス (2015年5月8日). 2016年1月12日閲覧。

[3] “第75期　有価証券報告書（平成26年4月1日～平成27年3月31日）” (PDF). 株式会社テレビ朝日ホールディングス (2015年6月26日). 2016年1月12日閲覧。

[4] 有価証券報告書 2021年1月7日閲覧

[5] 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ,テレビ朝日ホールディングス,2017年2月7日

[6] 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ,テレビ朝日ホールディングス,2019年3月1日

[7] 株主メモ・株式の状況｜テレビ朝日ホールディングス

[8] “有報リーダー”. Lafla. 2017年6月9日閲覧。^{[リンク切れ]}

[9] 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'66』旺文社、1966年12月、245頁。

[10] 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、161頁。

[11] 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、231頁。

[12] 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、237頁。

[13] 東映社長

[NET取-14] 日本教育テレビ取締役

[15] 日本教育テレビ代表取締役副社長

[16] 日本短波放送社長

[17] 東京急行電鉄社長

[社長-18] 全国朝日放送代表取締役社長

[19] 全国朝日放送取締役副社長

[20] 全国朝日放送非常勤取締役

[21] 山内直元の死去による

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[14]

[15]

[16]

[17]

[18]

[19]

[20]

[21]

表話編歴朝日新聞社
地域本社	大阪本社（本店所在地）東京本社西部本社名古屋本社
支社・本部	北海道支社福岡本部
現在の刊行物	朝日新聞朝日新聞国際衛星版朝日新聞縮刷版朝日新聞デジタルジュニア朝日海外電子版朝日ウィークリー
過去の刊行物	夕刊朝日新聞朝日ジャーナル月刊Asahi 論座 SEVEN 知恵蔵 ASAHIパソコン科学朝日（サイアス）朝日年鑑ヘラルド朝日アサヒグラフ
系列新聞社	日刊スポーツ新聞社北海道日刊スポーツ新聞社日刊スポーツ新聞西日本日刊スポーツプリキュア新聞朝日学生新聞社朝日小学生新聞朝日中高生新聞
系列出版社	朝日新聞出版週刊朝日 AERA ジュニアエラ AERA English アサヒカメラ週刊マンガ日本史週刊マンガ世界の偉人週刊しゃかぽんネムキ朝日選書朝日新書朝日文庫ソノラマ文庫 AERA dot. Newton
系列放送局（※）	テレビ朝日ホールディングステレビ朝日 BS朝日シーエス・ワンテン日本ケーブルテレビジョン朝日ニュースター朝日放送グループホールディングス朝日放送テレビ朝日放送ラジオスカイA KBCグループホールディングス九州朝日放送 KBCラジオ名古屋テレビ放送北海道テレビ放送東日本放送広島ホームテレビ
広告関連	朝日広告社 (東京都) 朝日広告社 (福岡県)
不動産関連・関連施設	朝日ビルディング朝日建物管理朝日新聞東京本社ビル浜離宮朝日ホール有楽町センタービル有楽町朝日ホール中之島フェスティバルタワーフェスティバルホール
情報・通信関連	ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン BuzzFeed Japan 朝日インタラクティブ日刊スポーツPRESS 朝日ネット
人材派遣関連	朝日新聞総合サービス
印刷関連	朝日プリンテック
就職関連	学情
賞	朝日新聞社主催の賞朝日賞朝日スポーツ賞朝日作曲賞合唱部門吹奏楽部門朝日学生新聞社児童文学賞朝日時代小説大賞大佛次郎賞大佛次郎論壇賞明日への環境賞木村伊兵衛写真賞手塚治虫文化賞
イベント	朝日新聞社のイベント全国高等学校野球選手権大会全日本大学駅伝対校選手権大会福岡国際マラソン日本スリーデーマーチ全国ミニバスケットボール大会全日本バレーボール大学男女選手権大会全国ママさんバレーボール大会ツアー・オブ・ジャパン全日本学生柔道体重別選手権大会全国レディーステニス大会朝日杯フューチュリティステークスセントライト記念朝日新聞社杯競輪祭名人戦 (将棋) 順位戦朝日杯将棋オープン戦名人戦 (囲碁) 朝日アマチュア囲碁名人戦全日本学生囲碁十傑戦横浜トリエンナーレ全日本吹奏楽コンクール全日本合唱コンクール全日本アンサンブルコンテスト全日本マーチングコンテスト全日本おかあさんコーラス大会全日本小学校バンドフェスティバル
記事・コラム	朝日新聞の記事天声人語素粒子朝日新聞グローブ（日曜版）三谷幸喜のありふれた生活 Be（土・日曜版） Asahi+C（名古屋本社版）
漫画	朝日新聞に連載された漫画サザエさんフジ三太郎ペエスケののちゃん地球防衛家のヒトビト
歴史・事件	朝日新聞の歴史大阪朝日新聞東京朝日新聞野球害毒論白虹事件本庄事件伊藤律事件村山事件朝霞自衛官殺害事件赤報隊事件珊瑚事件新党日本事件アサヒる問題 2ちゃんねる書込事件橋下徹問題慰安婦報道問題吉田調書
関連人物	朝日新聞社の人物村山龍平村山長挙村山美知子上野理一上野精一上野淳一上野尚一西村天囚池辺三山鳥居素川夏目漱石石川啄木二葉亭四迷高原操下村宏緒方竹虎石井光次郎美土路昌一笠信太郎佐々弘雄尾崎秀実田中慎次郎野村秀雄長谷部忠信夫韓一郎永井大三広岡知男渡辺誠毅三浦甲子二白石凡森恭三秦正流一柳東一郎中江利忠松下宗之箱島信一秋山耿太郎木村伊量渡辺雅隆横田武夫中川英造田代喜久雄桑田弘一郎伊藤邦男広瀬道貞君和田正夫船橋洋一若宮啓文荒垣秀雄入江徳郎深代惇郎本多勝一筑紫哲也むのたけじ小西作太郎
関連項目	オールニッポン・ニュースネットワーク（ANN）朝日新聞ニュース朝日新聞信用組合朝日新聞文化財団全日本合唱連盟全日本吹奏楽連盟こどもの国アスパラクラブコトバンク withnews ベルマーク運動朝日文字新s 東映
※基幹局のみ記載カテゴリ

表話編歴 ANN
地上波フルネット局 24局	HTB 6 ABA 5 IAT 5 khb 5 AAB 5 YTS 5 KFB 5 EX 5 UX 5 abn 5 SATV 5 HAB 5 NBN 6 ABC 6 HOME 5 yab 5 KSB 5 eat 5 KBC 1 ncc 5 KAB 5 OAB 5 KKB 5 QAB 5
地上波クロスネット局 2局	FBC 7¹ \| UMK 3²
BSデジタル	BS朝日 5（2K）/ BS朝日 4K
CSチャンネル³	シーエス・ワンテンテレ朝チャンネル1・2 MTV ミュージック・エアディズニージュニア BBCワールドニュース日本ケーブルテレビジョン（CNNj / CNN HD / ザ・ゴルフ・チャンネル（過去））カミングスーンTV（過去）ジャスト・アイインフォメーション（過去）ワンテンポータル（過去）囲碁名人戦・朝日オープン将棋（過去）スタジオ・ユニバーサル（未開局） 13thストリート（未開局）朝日ニュースター（過去）東映チャンネルエンタメ〜テレ☆シネドラバラエティスカイA
旧加盟局	RAB ATV TVI MMT AKT YBC FCT （旧）EX（NET→ANB）⁴ NST TSB CTV MBS （旧）ABC⁵ OHK tys⁶ KRY （旧）KBC⁷ TKU TOS KTS
国内支局	甲府富山鳥取米子松江徳島高知佐賀
関連新聞・スポーツ新聞社⁸	朝日新聞社東京 / 大阪 / 西部 / 名古屋 / 北海道日刊スポーツ日刊スポーツ新聞西日本河北新報社山形新聞社信濃毎日新聞社中日新聞社静岡 / 北陸中国新聞社みなと山口合同新聞社西日本新聞社長崎新聞社大分合同新聞社南日本新聞社沖縄タイムス社
関連項目	ANNアナウンサー賞 AbemaNews テレ朝系リアルタイム配信放送持株会社テレビ朝日ホールディングス朝日放送グループホールディングス KBCグループホールディングス） TV Asahi Network
脚注 ¹ANNでは報道部門のみの参加。NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットしているため）。 ²NNN、FNN/FNSとのクロスネット局。ANNでは報道部門のみの参加。 ³加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル） ⁴旧EXは2014年に現EXに放送免許を譲渡。 ⁵旧ABCは2018年に現ABCに放送免許を譲渡。 ⁶一般番組供給部門のみの参加。 ⁷旧KBCは2023年に現KBCに放送免許を譲渡。 ⁸母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。カテゴリ

表話編歴東映
取締役	多田憲之（代表取締役会長）吉村文雄（代表取締役社長）
グループ会社	東映ラボ・テック東映太秦映像東映テレビ・プロダクション東映アニメーション東映アニメーションフィリピンタバック東映ビデオ東映シーエムセントラル・アーツ東映衛星放送東映エージエンシー東映建工ティ・ジョイアマゾンラテルナテレビ朝日ホールディングステレビ朝日フジ・メディア・ホールディングスフジテレビジョン東京タワー
施設	東映東京撮影所東映マネージメントプラッツ大泉東映京都撮影所東映太秦映画村丸の内TOEI 渋谷TOEI T・ジョイ東映生田スタジオテレピアホール三越映画劇場
関連人物	大川博岡田茂高岩淡岡田裕介手塚治大川毅與田尚志平山亨
関連項目	東急第二東映東映フライヤーズ五社協定テレビランドカムカムエヴリバディ犬吠埼三越
映画作品の一覧年度別映画興行成績カテゴリ

概要

沿革

設備

組織図

組織図